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福井県

の採用情報検索結果7,618件中 1 - 25 件を表示

銀行支店長の職業について

・どんな職業か

銀行は、個人や会社から集めた預金を別の会社などに貸し出すことで、経済や経営活動を回転させるという重要な役割を担っており、その第一線の指揮官が銀行の支店長である。 銀行支店では、来店したお客に、振込みや両替などのさまざまなサービスをする窓口業務のほか、住宅ローン融資の相談や資産運用の相談に応じたりする。また、取引先を訪問して預金を預かったり、企業向融資の相談に応じたりすることも銀行支店の仕事である。そのような業務を行う支店全体の運営管理と業務活動の立案・推進の最終責任者となることが支店長の役割である。 企業への貸し付けでは、取引先の会社の経営内容を調べて、運転資金や設備資金を融資することにより取引先の成長や社会の発展・向上に貢献している。

・銀行支店長に就くには

銀行支店長は、一般的には銀行内の昇進によりその職に就くことが基本である。したがって、支店長を目指すなら、卒業後(最近は4年制大学が主)銀行に就職することが必要である。 就職時には、特に必要な資格などはないが、基本的な経済、金融、財務などの知識を身につけておくことが望ましい。 大手都市銀行の場合、新人の多くは、研修後、各地の支店に配属され、金融実務を実地で学ぶ。その後、本部スタッフや支店の課長、副支店長を経て、本人の努力次第で支店長になることができる。支店の規模や性格により、支店長になるまでに要する期間は異なるが、最近は本人の公募により30歳代で支店長になるケースもある。本人の努力次第で支店長から役員の道も開ける。

・労働条件の特徴

支店勤務の場合、就業時間は8時半から17時過ぎが一般的である。業務の状況により若干の時間外労働(残業)を行うこともある。支店長の場合、支店の業務全般にわたる管理・監督、取引先との相談など重要な仕事に携わるので、残業することも多いが、勤務時間についても自分自身で管理する。 また、基本的には週休2日制(土日休み)であり、連続休暇を含む有給休暇については、業務に支障のないよう支店内で調整し、交代で取得している。 一般に銀行支店長の給与は、全産業の平均値よりは高いレベルにある。

・参考情報

関連団体 全国銀行協会 http://www.zenginkyo.or.jp/

スーパー店長の職業について

・どんな職業か

食料品や家庭用品など、日常生活で必要となる様々な品物を扱うスーパーで、商品と従業員を管理・監督する。 店長の仕事は様々であるが、第一に、来店客の数を増やして売上げを伸ばすことが重要である。販売促進の担当者に指示して仕入れ・販売などの計画を立て、広告やチラシの作成、目玉商品などの企画を行う。また、常に店内を見て回り、商品の陳列や展示の状況に気を配って販売担当者に必要な指示を出したり、各商品の売れ行きや在庫状況の報告を受け、タイミングよく発注や仕入れができるようにする。 第二に、少ない人手で能率よく仕事を進められるよう、店の繁閑に合わせて従業員の編成や作業割当ての仕方、必要とするパートタイマーの採用などを綿密に計画し、実行する。また、従業員がやる気を持って仕事に取り組めるよう環境を整える。 第三に、金銭を中心とする事務を正確に管理し、各種の経理関係の帳票や報告に細心の注意を払う。また、予算や会計などの仕事が的確に行われるよう担当部門に必要な指示を与える。 第四に、地域社会との積極的な接触を通じて、地域住民の商品のニーズの動向、ライバル店や小売業者などの動きを的確にキャッチし、自分の意見と合わせて本部の関係部門に報告したり、情報提供を行う。また、商品やサービスについてのお客からの苦情を適切に処理することは、店の信用にかかわる重要な問題であるため、店の最高責任者として応対し、適切な解決を図る。

・スーパー店長に就くには

入職経路は、一般に広く募集されるということは少なく、各企業に入社した人が一定の経験年数を経て、昇進し登用されるケースがほとんどである。上司の推薦を受けて店長試験を受けたり、店長候補者の研修会で所定の課程を修めてから任命されるシステムをとっている企業もある。 大卒で入社8年目ぐらいで店長試験を受けることができる企業もあれば、店長になるのに10~15年かかる場合もある。また、店長として2~3店で仕事をした後、経営幹部や本部のスタッフになるケースもある。 店長は様々な人と接し、指示・依頼・交渉などを行うので、対人関係を良好に保つこと、従業員を束ねるリーダーシップを持っていること、経営方針を決めるもとになる数値データに関する知識を持っていることなどが望まれる。また、店長就任後も、実践を通じて自己訓練や自己啓発をしていく姿勢が求められる。

・労働条件の特徴

店舗の規模は、従業員30人以上の店が約6割、100人以上の比較的大きな店が1割強となっている。 就業者は30歳代から50歳代が中心となっており、経験や年齢に大きな幅があるため、収入も異なっている。 営業時間は朝10時から夜8時までが一般的であるが、大都市を中心に深夜まで営業する店舗も増えている。従来の 店長は、朝は誰よりも早く来て、夜は誰よりも遅いといった長時間勤務であったが、現在では、長くいることよりも従 業員やパートタイマーを効率よく配置し、マネジメントすることが重要になっている。仕事全体の6割が店内を見回っ たり現場で指示を出すこと、3割が管理のための事務や本部との連絡、1割が地域社会や来客との応対といわれる。 スーパーが扱う商品は食料品や家庭用品、衣料品が主であるが、大きな店ではパソコン、スポーツ用品などの余暇関 連商品に至るまで品目が拡大する傾向にあり、いわゆるスーパーの総合化が進んでいる。

・参考情報

関連団体 日本チェーンストア協会 http://www.jcsa.gr.jp/

システムエンジニア(ソフトウェア開発)の職業について

・どんな職業か

顧客の求めに応じて、利用可能なハードウェアとソフトウェアから、様々な情報システムの設計と開発を行うのがシステムエンジニアである。システムエンジニアには色々な仕事があるが、ソフトウェア開発は、どんなソフトウェアが求められているかのマーケティング等に基づき、会計パッケージソフトなど様々な業務処理を行う一般的に流通しているソフトウェア製品、ネットワークやデータベースに関係するソフトウェア製品、Windowsなどコンピュータの基本ソフト(OS:オペレーティングシステム)などを企画・設計・開発する。また、音楽や映像に関するソフトウェアの開発を行う者もいる。 システムエンジニア(ソフトウェア開発)が開発するソフトウェアは、分野により基本ソフト、ミドルソフト、応用ソフトに区分される。基本ソフトはコンピュータシステム全体を管理する基本ソフトウェア(OS:オペレーティングシステム)であり、ミドルソフトはデータベース管理、ネットワーク管理などのソフトウェアであるが、システムエンジニア(ソフトウェア開発)はこれらソフトウェアのモジュールの開発や日本語版開発、カスタマイズ、技術支援を行う。応用ソフトは、業務パッケージ(ERP、CRMなどを含む)など特定の目的または領域で、情報システムを利用した業務改革や作業の効率化などを支援するソフトウェアであるが、この設計・開発及び技術支援を行う。 他社の製品と比較したり、販売数を予測して、開発可能かを検討する。開発が決定されると、効率的に開発する方法を考え、ソフトウェアを作成する。テストや性能試験を行い、必要であれば修正等を行う。開発終了後は問題点を分析し、次の開発に役立てる。

・システムエンジニア(ソフトウェア開発)に就くには

一般的な学歴は大卒以上であり、情報工学やコンピュータに関する技術と知識を身につけている者が有利であるが、文系出身者もいる。 プログラムの開発や製品のテスト、モジュール開発等の経験を積んでからシステム全体の設計に携わるのが一般的である。設計には技術的な知識や経験だけではなく、ソフトウェアが用いられる業務に関する知識、技術動向や通信環境等の変化に対する知識も必要とされる。 特に免許や資格は必要ないが、技術士(情報工学部門)試験、情報処理技術者試験等が定期的に実施されている。ITスキル標準により職種とレベルが定義されており、キャリアアップの指針となっている。 経験が浅いうちはソフトウェアの設計に基づき、モジュールの開発などを担当する。経験を積んだ後、ソフトウェア製品開発のチームリーダーを勤めたり、開発全体をマネジメントするようになる。 コンピュータは変化が激しいので新しい技術を評価できる基礎的な知識や能力、習得するための積極性・柔軟性および新技術を製品化する企画力が求められる。グループで作業することが多いため、人間関係の維持や自分の主張を的確に表現できるコミュニケーション能力も必要である。

・労働条件の特徴

ソフトウェア開発会社でオペレーティングシステムやミドルソフトを開発する部署、ソフトウェア販売会社でプログラムを開発する部署で働く。ソフトウェア開発会社は都市部に多かったが、最近はネットワーク環境の整備などから事業所を地方に設けることも多い。打ち合わせのために客先に出向くこともあるが、通常は自分の会社内で働くことが多い。 働く時間、休日、休暇などに特徴はないが、フレックス制の適用など時間帯への制約は少なくなる傾向にある。開発段階でトラブル等が見つかった場合は、調査や修正のために休日や深夜に作業することもある。また、製品の納期が近くなると忙しくなることも多い。 20歳代後半から30歳代が中心で、男性の方が多い傾向がある。開発はリーダーを中心に数人から数十人のチームで行うことが多く、一人一人がネットワークでつながれたコンピュータを使用して作業を行う。 労働需要は安定している。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

プログラマーの職業について

・どんな職業か

プログラマーは、コンピュータ専用の言葉である「プログラム言語」を使って、コンピュータが大量の情報をすばやく正確に処理するための手順を作成したり、組み込む作業を行う。 システムエンジニアが作成した「システム設計書」をもとに、入力する情報と出力したい情報の形式などを決め、詳細な処理手順の設計をし、プログラム言語を用いてプログラムを組み上げる。できあがったプログラムが設計通りに動作するかどうか、テストと修正を繰り返す。最後に、プログラムの保守に必要な文書を作り、顧客やシステムエンジニアの承認を得て制作を完了する。 コンピュータの使用目的によってプログラムの内容は異なり、複雑なプログラムは多数のプログラマーで分担し、時間をかけて作成する。簡単なプログラムの場合は、プログラムの利用者とともに基本機能を備えた基礎的なプログラムを作成して実際の利用者に使用させ、希望する画面、入出力する情報など、段階的に機能を付け加えていく方法を採ることもある。

・プログラマーに就くには

一般的な学歴は高卒以上であるが、学校でコンピュータ教育を受けた人の方が有利である。また、コンピュータに関する専門学校でも学ぶことができる。 入職にあたって免許や資格は特に必要ないが、情報処理技術者の資格があると有利である。 学校卒業後、または他の職業からの転職後、企業内で一定期間の教育を受けて、プログラマーとして配属される。配属された部署で、半年から1年間、システムエンジニアや経験のあるプログラマーに指導を受けて、基礎的な作業を行いながら経験を積み、熟達したプログラマーになる。情報処理技術やコンピュータ利用に関する専門的な知識を活かして、システム設計を行ったり、リーダー格のプログラマーとして作業を行い、システムエンジニアまたはプログラマーのエキスパートになっていく。 プログラムに関する幅広い知識を習得するには、速い吸収力と柔軟な思考力が求められる。また、物事を筋道立てて考える論理力や手順を一つ一つ正確に組み立てていく細やかな神経が求められる。

・労働条件の特徴

おもに東京、大阪、名古屋を中心とする大都市で、製造業、金融・保険業、建設業などの企業や学術研究機関で働くが、コンピュータが設置されている様々な場所で仕事を行うことも多い。また、プログラム作成を依頼した事業所に赴いて作業を行うこともある。 勤務時間、休日は標準的だが、開発したプログラムにバグ(誤り)が発見され、緊急な対応が必要な場合には、予定外の休日出勤や深夜勤務を行うこともある。また、プログラムの納期には忙しくなる。 男女とも20歳代が9割弱と若い人がかなり多い。また全体の4分の1は女性プログラマーである。 プログラマーに対する需要は増加している。プログラムに必要とされる知識は複雑になってきているため、今後は、得意領域に特化したプログラマーの分業化が進み、ネットワークの専門家やデータベースの専門家などに分化していくと予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

看護師の職業について

・どんな職業か

看護師は「診療の補助」と「療養上の世話」を通じて、病気やけがの治療を受ける人々や介護を必要とする人々、体や心の健康上の様々な問題を抱えながら生活する人々を支える。 病院・診療所などの医療施設では、患者への医療の提供に、医師・薬剤師・栄養士・臨床検査技師・理学療法士・作業療法士・医療ソーシャルワーカーなどの専門職種とともに医療チームの一員として参加する。現代医療には、救命救急医療・高度先進医療・リハビリテーション・生活習慣病の管理・精神医療・終末期医療など多様な側面があり、看護師は、医師が診断や治療を効果的に進められるよう、診察や検査、処置を補助する(診療の補助)。採血や注射、点滴の一部は医師の指示を受けて看護師が行うこともある。常に変化する患者の状態(体温や脈拍、呼吸、血圧、痛みや苦痛の程度、意識状態など)を把握し、医師の判断を助ける。介護保険施設・社会福祉施設では、医療施設と比べて医師の関与が少ないため、看護師は日常的な医療管理や緊急時の判断を求められることが多い。訪問看護ステーションの看護師は患者宅を訪問してケアを行うほか、家族への支援も行う。学校や企業の健康管理部門では健康管理や心身の保健相談に応じている。 どのような領域にあっても、ひとの「食べる」「休息する」「排泄する」「清潔を保つ」などの営みが安全に苦痛なく、その人らしい尊厳を保ちながら快適にできるよう、環境を整え手助けすること(療養上の世話)は、患者やその家族への心理的なサポートとともに、看護師の仕事の中でも重要な位置を占めている。またケアの受け手との間での確かなコミュニケーションを図る能力も求められている。 特定の領域について高度な知識と実践力をもつ「専門看護師」「認定看護師」資格の認定制度がある。

・看護師に就くには

高校卒業後、大学・短大・専門学校で3年あるいは4年の専門教育を修めたのち、国家試験に合格することが必要である。 養成機関の入試倍率は年度や学校によってばらつきがあるが、大学で4~7倍程度、専門学校では2~4倍程度である。学校では、基礎・専門科目の講義の他に、療養上の世話や診療補助業務の実践能力を身につけるための技術教育が行われるが、あわせて医療施設だけでなく介護・福祉施設や訪問看護ステーションなどでの実習を経験する。 科学的な根拠に基づいて患者の状態を正確に観察・判断し、的確に対処できる理性と学識、人間の生命に直結した仕事ゆえの責任感や忍耐力が求められる。患者の心を支えるためにも、他者を理解し、受け入れる姿勢とコミュニケーション能力が重要であり、心身の健康も重要な要素となる。 学費は学校の種類(大学・短大か専門学校か)や設置主体(国・公立か私立か、医療機関・医療関係団体などの付属かどうか、など)によってかなり幅がある。各種の奨学金制度も利用できる。 看護師の免許を得た人は、さらに1年以上の専門教育を修めた上で保健師・助産師それぞれの国家試験受験資格を得ることができる(平成22年4月施行。在学者には移行措置あり)。従来は、大学では4年間で看護師課程と並行して保健師課程を学び、看護師国家試験とともに保健師国家試験の受験資格を得ることもできた。助産師課程は選択制としている大学が多い。しかしながら、保健師・助産師教育期間が1年以上となることから、これらの課程は看護師課程と切り離し、大学院等での教育への切り替えが検討され始めている。 准看護師は准看護師学校や看護高等学校卒業し、都道府県の試験に合格すると准看護師の免許が交付される。現在、准看護師の数は減少してきている。

・労働条件の特徴

医療や介護の現場では1日24時間、1年365日を通じてのケアの提供が求められており、これに応えるための勤務形態がとられている。交替制の勤務は、1日24時間を2ないし3のシフトからなるローテーション勤務でカバーする。たとえば病院の入院部門で3交替制で勤務する1人の看護師の1週間は、1回8時間労働の昼間の勤務(日勤)を3回と、夕方から真夜中にかけての8時間労働の夜勤(準夜勤)を1回、真夜中から朝までの8時間労働の夜勤(深夜勤)を1回の、計5回の勤務からなる。土曜・日曜・祝祭日も交替で出勤するため、これらの日が必ずしも休日にならないこともある。夜間の対応体制は働く場の特徴に応じて様々であり、看護師の勤務も、夜間は緊急時の呼び出しに応じる待機体制をとるもの、利用者からの電話対応のみのもの、夜間対応を要しないものなどがある。 看護師就業者数は約88万人(平成20年末・准看護師を除く)、男性の比率は5%程度であるとされる。夜勤がある職場では夜勤回数に応じて夜勤手当が付加されるため、特に若い時期には同年代の女性労働者と比較して給与水準は高い傾向がある。 看護師は資格職種であり、個々のライフステージに応じて働き方や働く場を選びながら働き続けられるよう、働き続けられる職場づくりの促進が進められている。

・参考情報

関連団体 厚生労働省医政局看護課 http://www.mhlw.go.jp

社団法人 日本看護協会 http://www.nurse.or.jp

関連資格 看護師 准看護師 介護支援専門員(ケアマネジャー) 養護教諭

ゲームクリエーターの職業について

・どんな職業か

家庭用ゲーム機、ゲームセンター、パソコン、携帯電話等で遊ぶゲームソフトを制作する。 ゲームソフトは、一般的にいくつかの専門的技術・能力を持つ人がプロジェクトチームを組んで制作する。ゲームクリエーターの名称や人員構成は各ゲームメーカー・制作会社ごとに異なるが、大きく分けて次の4つの担当に分けられる。 「プランナー」は、ゲームの構成やシナリオを制作する。ゲーム全体の流れをつかみながら、状況やセリフなどを細部まで緻密に設定する。 「グラフィックデザイナー」は、ゲーム内容に適したキャラクターやアイテム、背景などを作成し、それをCG(コンピュータグラフィックス)画像として仕上げる。キャラクターデザインに関しては有名漫画家やイラストレーターなどに依頼することも多くなっているが、その場合はCGによるさまざまなバリエーション画像の制作を行う。 「プログラマー」は、キャラクターの動きやゲームの進展を司るシステムを、コンピュータ言語によって作成する。 「サウンド」は、ゲームに挿入される音楽や効果音を制作する。

・ゲームクリエーターに就くには

高卒から専門学校卒、大学卒まで様々な人が活躍している。ただし、絵やデッサン・描画能力が必要な「グラフィックデザイナー」には美術系の大学や専門学校卒業者、音楽の知識が必要な「サウンド」には音楽大学卒業者が多い。 一般的にはゲームソフトメーカーまたは制作プロダクションに入社する。ただし、人気職種のため就職するのはかなり難しく、ある程度の能力が必要となる。入社後、すぐに責任のある仕事が任せられることはなく、それぞれの職種の先輩にアシスタントとしてつき、2~3年過ごす。その間に実際の制作現場でスキルやノウハウを習得する。その後、実力が認められて初めて重要な仕事を任される。実力をつければ、よりよい条件での転職や、独立のチャンスもある。 「プランナー」には豊かな発想力と緻密さ、「プログラマー」にはコンピュータ言語によるプログラミングに精通していること、「グラフィックデザイナー」には絵やデッサン・描画の能力、「サウンド」には音楽的知識や感性が求められる。また、どの担当でも、新しいもの、面白そうなものに対して敏感に反応する感性や探究心が重要となる。

・労働条件の特徴

ゲームソフトメーカーまたは制作プロダクションで働いている。地域的には、東京などの大都市圏に多い。 職場は少数精鋭のスタッフで運営されている場合が多い。若年層が多く、グラフィックやサウンドの担当者には女性も多い。 クリエイティブな仕事なので、時間の拘束はゆるやかで、コアタイム(午前11時から午後4時ぐらいまで)は会社にいる義務があるが、後は自由というフレックスタイム制も多い。ただし、制作の追い込み段階では、深夜や泊まり込みで働くこともある。給与は各社の賃金体系に従っているが、個人の能力の違いによって収入に大きな差が生じる場合もある。また、ヒット作を担当したスタッフに対しては報奨金制度を設けているところもある。 家庭用ゲーム機やパソコンの普及や高性能化に伴い、ゲームの内容もさらに高度なものに変化しており、有能なスタッフに対する需要は多い。ゲームは日本のデジタルコンテンツ産業の輸出製品として最も期待されており、より幅広い人材が必要になると予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 コンピュータエンターテイメント協会 http://www.cesa.or.jp/

社団法人 日本アミューズメントマシン工業協会 http://www.jamma.or.jp

CGデザイナーの職業について

・どんな職業か

コンピュータが持つ図形作成や描画などのグラフィカルな機能を使用して、図形、絵、映像、アニメーションなどのデザインを行う。 コンピュータによってデザインされた図形や映像をコンピュータグラフィック(CG)と呼び、そのCGをつくるのがCGデザイナーである。 CGには「2次元」と「3次元」の2種類があり、2次元は平面で奥行き情報がなく、3次元は奥行き情報があり、現実の空間のようなリアルな映像表現ができる。「CGデザイナー」は主にこの3次元のCGを制作する。 CG制作には、コンピュータにインストールされた専用のアプリケーションソフトを使用する。 3次元CGは次のような一連の工程で作成される。仮想の3次元空間の中でCGによるモデル(立体形状)を作成し(モデリング)、モデルに質感をあたえ(マテリアル設定)、モデルに動きを付ける(アニメーション付け)。そして、モデルをシーン内にレイアウトし、カメラとライト(光源)を設定し(シーン構築)、仮想の3次元空間内に設定されたモデル、カメラ、ライトなどの情報から2次元CG画像を生成する(レンダリング)。最後に、生成された2次元CG画像を合成したり、エフェクトを加える(コンポジット)。 規模の小さい仕事、例えば携帯電話用ゲームなどの場合は、全ての工程を1人のデザイナーが担当することもあるが、規模の大きい仕事、例えば高度な技術を豊富に盛り込んだゲームや、映画などの場合は、複数のCGデザイナーが分業して担当する。 できあがった3次元CGは、ゲーム、映画、アニメ、パチンコ、コマーシャルなどのエンタテインメント分野、医療・操縦訓練などのシミュレーション分野、製品や建築のデザイン分野など、多方面に使われている。

・CGデザイナーに就くには

学歴はあまり重視されない。必要な資格、免許等も特にない。造形力やセンスが重視される場合が多いため、大学や専門学校などで美術やデザインを勉強していれば、入職に有利である。新卒の場合、最初から専門的なスキルは必要ないが、CGの知識や3次元CG制作専用のアプリケーションソフトの操作経験があれば、より有利となる。 集団で1つの作品を制作することが多いため、コミュニケーション能力や協調性が重視される。長時間におよぶ地道な作業が多いため、根気強さも必要である。 中途採用では経験者が求められる場合が多い。 Webブラウザや携帯電話で稼働する簡易なゲーム(カジュアルゲーム)制作などの規模の小さい仕事を担うCGデザイナーと、ゲーム専用機で稼働するハイエンドゲーム制作などの規模の大きい仕事を担うCGデザイナーとでは、求められる能力が異なる。前者の場合、様々な役割を1人でこなせるジェネラリストであることが要求されるが、後者の場合は仕事の分業化が進行しているため、1つの役割に特化したスペシャリストであることが要求される。 例えばモデリングのスペシャリストは造形力が重視され、アニメーションのスペシャリストは演技や演出の知識が重視される。ただし、担当外の役割に関する知識や興味は全く必要とされない、というわけではない。集団作業を円滑に行うためには、担当外の役割に関する情報も積極的に吸収しようとする姿勢が大切である。

・労働条件の特徴

デザイン会社、映像制作会社、ゲームソフト開発会社などに所属している人と、フリーランスで仕事をしている人がいる。東京とその近郊、大阪、福岡など、大都市でのニーズが高いため、大都市周辺で働いている人が多く、さらに、比較的若い人の割合が高い。 経験や能力が評価されて、給料や報酬に反映される。個々に自分の担当分の作業を行う割合が高く、労働時間や休日は、比較的自由な体制をとっていることが多い。締め切りが迫ると、残業や休日に仕事をすることが多い。 コンピュータ技術の進歩に合わせて、年々用いられる技術が高度になっており、高い技術と豊かな経験をもつCGデザイナーが求められている。 また、制作体制の国際化も進行しており、欧米やアジアの制作会社と協力する場合や、海外の情報を入手するために、英語力も必要とされる。

・参考情報

関連団体 財団法人 デジタルコンテンツ協会 http://www.dcaj.org

CG-ARTS協会 財団法人 画像情報教育振興協会 http://www.cgarts.or.jp

関連資格 CGクリエイター検定

ジュエリーデザイナーの職業について

・どんな職業か

ジュエリーデザイナーとは、指輪、ネックレス、ブローチ、イヤリング、メンズのジュエリーなどの「身を飾る装身具」をデザインする職業の総称である。 ジュエリーデザイナーには、いろいろなタイプのデザイナーがいる。まず、貴金属や宝石にとらわれず、あらゆる素材を使用してジュエリーをデザインするデザイナーである。また、宝石や、プラチナ、金・銀といった貴金属などの素材を使用してジュエリーをデザインするデザイナーもいる。前者は主にデザインから製作までを個人で行い、個展などで作品を発表し、販売している場合が多い。後者は大きく3つのタイプに分かれる。第1は、ジュエリーを製作したり、販売する会社に勤めて流行やニーズに合わせたジュエリーをデザインする企業内デザイナーである。第2は、独立して、企業にジュエリーのデザインを供給しているフリーランスデザイナーである。第3は、会社を興し、自分でデザインしたジュエリーを自社で製作し販売まで行っている自営のデザイナーである。 企業内デザイナー、フリーランスデザイナーは、まず商品開発にあたり何をどのような対象に向けてデザインするかを打ち合わせ、デザインをおこす。デザインが決まると、製作者と打ち合わせ、製品が完成するまでを監修する。フリーランスデザイナーの中にはデザインだけではなく製品を完成させて、それを企業に販売している人もいる。会社を経営し、自分のデザインを製作、販売しているデザイナーの場合は、デザインから、製作の監修、コスト計算、在庫管理、販売など全ての業務を行う。

・ジュエリーデザイナーに就くには

高校、大学で美術、金工等を専攻して基礎を学ぶ。またはジュエリーの専門学校で専門知識を学ぶほか、独学で学ぶこともある。国家試験のような資格はない。 学校を卒業した後、企業に就職してデザインを行い、経験を積み、その後独立し開業する。卒業後、企業に就職せずに、自身で活動し経験を重ねていく場合もある。日本だけではなく、世界的なデザインコンテストが多種あり、登竜門として新人に門戸を開いている。これに応募し入選・入賞を重ねたり、個人で個展等を開いてジュエリーデザイナーとしての知名度をあげていく。 デザイナーには、デザインだけを行い製作は他者にゆだねるタイプと、デザインから製作までを行うタイプがいるが、いずれにしても製作に関する知識や使用する材料(金属、宝石)の特性に関する知識は必要である。デザイン画は手書きが主体だが、最近はCADを使用したデザインソフトの開発も進んでおり、コンピュータの知識が重要となる場合もある。常に新しいデザインや消費者の好みの動きに気を配り、豊かで独創的な発想力を高めていくことが求められる。

・労働条件の特徴

企業で働く場合、勤務地は都市圏か山梨県甲府市など地場産業でジュエリーに関わりのある地域になる。企業に就職するのでなければ、全国どこででも仕事をすることができる。 労働時間は、企業内デザイナーの場合はその企業の定めた就労時間に準ずる。時期によっては、残業時間が多くなることもある。フリーランスデザイナーの場合は、デザインの締め切り間近、または仕事が集中した時とそうでない時で就労時間が不規則になる場合が多い。販売までを業務としているデザイナーは、販売地域が広範囲の場合は出張も多く、時間も不規則になる場合が多い。 年齢層は企業内のアシスタントデザイナークラスの20歳代から、キャリアを積んだデザイナーでは70歳を超えても活躍している人もいるなど幅広い。 最近の傾向として、企業内デザイナーの需要は減少しているのが実情である。フリーランスの場合は、能力差によってかなり需要が異なり、キャリア、知名度が高ければ、需要は多い。企業内デザイナーが開業する場合もフリーランスと同様であり、キャリアや知名度が重要となる。

・参考情報

関連団体 (社)日本ジュウリーデザイナー協会 http://www.jjda.or.jp

ブックデザイナーの職業について

・どんな職業か

本の作者の製作意図に沿いながら、自身の視覚的表現及び感覚などの技術を動員して、本の表紙やカバーの装丁を行う。 装丁は、書店での第一印象を重視するのか、読者の家庭で存在感を発揮させるかなど、その製作意図によって様々に変化する。カバーなど本を保護するパッケージとしての要素と同時に、書店の中で本を引き立たせるための視覚的表現能力の両方が必要になる。 まず、作者や編集者と打ち合わせを行い、本の内容や編集者の意向、購入のターゲットとなる読者層などを把握する。さらに、先行している本文の原稿を読み、制作する本の理解を深める。絵画やイラスト、写真などの素材を集め、内容のイメージを壊さずに、よりイメージをふくらませたり深めたりする作品を提案する。デザイン案を複数制作し、出版社などの編集者と検討を行う。ブックデザイナーの素案がそのまま通ることもあるが、最終デザイン決定までは、幾多の時間を要することが多い。決定したデザインにしたがって、完全版下制作まで行うことが多い。デザインは、パソコンを使用して作成することが近年、多くなってきており、その場合には印刷所に入稿できるデザインのデータを作成する。 ブックデザイナーの役割は、本のカバーや表紙の装丁だけではなく、本の内容についてどのような用紙にどのような活字を用いて印刷を行うのか、本全体の設計に責任を持つ立場にある。本文の文字の大きさや字体、目次、扉などを手がけることも重要な仕事である。

・ブックデザイナーに就くには

美術系大学やデザインの専門学校などでデザインの基礎や技術を学び、ブックデザイナーとして活躍している人の事務所に入り、アシスタントとして装丁に必要な技術と知識を身につけるのが一般的なコースであるが、独力で研鑚し、この業界に参入している人も多い。視覚的表現技術(デザイン)及びセンス、文学的な素養が必要とされるため、編集者や出版社の社員、グラフィックデザイナーなどからブックデザイナーになる場合もある。 本の制作に携わる職業のため、タイポグラフィー(フォント)と呼ばれる文字と紙(素材)についての知識を欠かすことができない。アシスタントとして知識を身につけ、次第にブックデザイン全般を任されるようになる。また、現在はコンピュータを使用したデザインが主流のため、この技術も習得する必要がある。 一連の技術を身につけた後、フリーとして独立することが多い。

・労働条件の特徴

出版社の社員(企業内デザイナー)として、その出版社で出版する本のデザインを専門に行うデザイナーもいるが、その数は少なく、フリーもしくはグラフィックなど他の分野との兼業で活躍することが圧倒的である。アシスタントとして事務所に勤めている期間は、あまり収入面での期待はできない。 出版スケジュールに従った締め切りがあるため、締め切りに間に合うように仕事を進める必要がある。スケジュールによっては、何冊もの本のデザインをかけ持ちしたり、深夜まで作業を行ったりすることもある。また、編集者とのやりとりや印刷所とかけ合うなど本の出来上がりまで妥協のない強い忍耐力が必要とされる仕事でもある。

・参考情報

関連団体 日本図書設計家協会 http://www.tosho-sekkei.gr.jp/

フラワーデザイナーの職業について

・どんな職業か

生活文化に潤いを与えるため、生花を中心とした装飾作品を制作する。 具体的には、フラワーショップなどで希望する商品を予算内で仕上げたり、百貨店などのディスプレイを生花で装飾したり、フラワーデザインのスクールにおいてデザイナーの育成や趣味で愛好する人々への教授を行ったりする。 フラワーショップのデザイナーの場合は、お客の要望にあった花束やアレンジメントを制作する。お客の目の前で制作することが多いため、スピードが要求される。生花の仕入れ、管理、販売なども行う。 ディスプレイの装飾を行うデザイナーの場合は、装飾の完成予想図をプレゼンテーションして依頼を受け、作品を制作する。フラワーデザイン以外の部分はディスプレイ制作会社に依頼することが多いため、プロデュース力も求められる。 フラワーデザインの講師をするデザイナーの場合は、花の扱い方だけではなく、色彩、流行、ファッション等の幅広い知識が求められる。生徒に対して花の魅力を的確に伝える指導力も必要とされる。

・フラワーデザイナーに就くには

入職に際して学歴は必要とされないが、芸術系の科目を履修していれば有利である。農業高校や園芸高校、専門学校のフラワーデザイン科、日本フラワーデザイナー協会認定公認スクールなどで専門的な知識や技能を身につける場合が多い。 フラワーデザインの愛好者は多いが、実際に職業として続けていくためには、多くの経験と相当の技術を身につけることが必要とされる。それだけの実力があれば、独立・開業することも可能である。 資格としては、フラワー装飾技能士(国家資格)とフラワーデザイナー資格認定試験があり、資格を得ていれば就職の時に有利である。 大手のフラワーショップなどを除き、新卒の採用はほとんど行われていない。フラワーショップのスタッフやスクールの講師アシスタントなどを中心に中途採用が行われている。 花を扱う職場のため華やかなイメージがあるが、花によってそれぞれ異なる扱い方が要求され、水揚げの処理や手入れの方法など地道な作業も多い。薬品などの取り扱い方法なども学ぶ必要がある。

・労働条件の特徴

フラワーショップが職場のため就業場所は全国にわたるが、東京や大阪などの大都市圏で働いている人の割合が高い。大規模なフラワーショップは少なく、大部分は数名で運営されている。 就業者の男女比では、女性の割合が圧倒的に高い。しかしながら、近年男性の活躍も多くなっている。年齢では、若年層の増加が見受けられる。 労働条件は、フラワーショップに勤務する場合には週休二日が一般的である。しかし、土日もオープンしているショップが多く、休みは交代で取るため不規則となる。勤務時間も、ショップの営業時間に合わせてシフト制で勤務することが多い。ディスプレイのデザイナーの場合は、百貨店等の閉店から開店までの間に作業をすることが多く、その場合には徹夜で作業をする。 花や緑が持つ情操的な見地から、社会教育への普及が進み、指導者としての活躍の場が増加している。有名デザイナーの人気は高く、潜在的な需要は増加傾向にあるといえる。

・参考情報

関連団体 中央職業能力開発協会(JAVADA) http://www.javada.or.jp/

(社)日本フラワーデザイナー協会 http://www.nfd.or.jp/

関連資格 フラワー装飾技能士 フラワーデザイナー

一般事務員の職業について

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やFAXを使用するなど、事務機器やOA機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前9時から午後5時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

商社営業部員の職業について

・どんな職業か

国や地域、会社の間に立って、原材料や製品の売り買いの仲介役をするのが基本的な仕事である。 大手商社の場合、取引の約半分は国内取引、残りの半分は貿易取引で、わが国の輸出・輸入だけでなく、わが国を経由しない外国と外国との第三国間取引も行っている。 仕事は、どこでどんな品物を売りたがっているか、または買いたがっているか、数量や価格はどのようになっているかなどを調査することから始まる。取り扱う商品は「ラーメンからロケットまで」と多種多様で、非常に幅広い情報を組織的に収集する。その中で、数量や価格、時期などの取引条件のまとまったものについて契約を結ぶ。この際、取引先がきちんと商品や代金を準備できるか、経営に不安がないかといった信用状態を調査することも重要である。また、貿易取引の場合は為替相場の動向に注意を払い、為替差損を生じないようにすることも必要である。 取引が決まると契約を結び、運搬の手配、商品の引き渡し、通関手続き、代金の決済などを行い、取引を完了させる。 また、取引を仲介するのみではなく、海外に現地企業を設立して、海外投資と貿易を一体のものとして資源開発等を行ったり、様々な情報、将来展望をもとに国内外において新規事業を開拓する仕事もある。

・商社営業部員に就くには

入職にあたって専門知識や資格は特に必要とされないが、貿易取引は外国語での交渉が必要となるため、入職後に語学研修が継続して行われる。また、入職後数ヵ月間は、貿易実務をはじめとする国際的なビジネス慣習等の研修が設けられている。さらに、取り扱う商品が幅広いため、どこに配属されるかによって実務に必要な専門知識は異なり、専門的な研修に加えてOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)で身につけるのが一般的である。 対人関係が重要な仕事のため自分の意見をきちんと述べられることや、積極的にぶつかっていく行動力、チームで取引を進めていくための協調性、豊かな国際感覚が求められる。また、海外駐在は先進国とは限らないため、様々な環境に適応できる生活力も必要である。

・労働条件の特徴

各種商品を取扱う総合商社と、特定の商品を扱う専門商社とがある。商社に勤める社員の7~8割が営業を担当している。海外駐在員は、それが営業部員の20%を超える商社から、数名の商社まで様々である。 休日は週休二日制が一般的である。労働時間は、海外との取引で、時差の関係から深夜に連絡を取り合わなければならない場合などに残業が生じることがある。 海外勤務、地方勤務としての転勤や、海外・国内各地への出張が多い。 海外駐在については、条件が整えば入社2~4年で赴任することもあり、若手が積極的に活用されるのも、商社の特徴である。配属される部門にもよるが、退職するまでに2・3回の海外駐在を経験することも多い。 商社の原動力は人であり、優秀な人材を集め育てる必要性から、給与水準は全体として他業界に比べて高い。また、近年の採用(総合職)では女性の新卒者や中途採用者が増加している。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本貿易会 http://www.jftc.or.jp

関連資格 通関士

印刷営業員の職業について

・どんな職業か

印刷物の作成において、顧客から原稿や注文を受け、それを印刷加工して書籍やパンフレット等に仕上げ、納入するまでの印刷工程と取引に関する仕事を担当する。 印刷営業の仕事は、まず、得意先を訪問して制作する印刷物の内容や種類について詳しく聞き、注文を受ける。それに基づいてレイアウトや印刷用紙の種類などの企画を立て、印刷にかかる費用、印刷の日程などを踏まえて見積書を作成し、企画内容と見積書を顧客に提案する。また、顧客のニーズを先取りして新たな印刷物の作成の企画を提案することもある。 提案や見積が顧客に受け入れられると、印刷の契約を結ぶ。原稿を受け取って工場に渡し、印刷作業が日程通り、予算通りに進むよう、そして顧客が満足する製品に仕上がるように、工場に細かな指示を出す。試し刷りを顧客にチェックしてもらい、必要ならば工場に修正を指示し、印刷物の出来上がりを確認する。完成した製品を顧客に納品し、顧客からの入金を確認したら、一連の仕事は終了となる。

・印刷営業員に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。 入職後は、希望や適性により、出版印刷、商業印刷、証券印刷、事務用印刷、特殊印刷といった営業部門へ配属されるのが一般的である。最初は、先輩や上司とともに得意先を訪問し、その後、担当の得意先を割り当てられ、2年目くらいになると得意先の新規開拓を行えるようになる。 印刷業界共通の資格として「印刷営業士」「管理印刷営業士」があり、一定の実務経験があれば受験できる。 社会や市場の変化に敏感で、情報収集する能力があること、それを活かしながら顧客に的確な提案・助言を行うこと、顧客との交渉や的確な判断ができることなどが求められる。

・労働条件の特徴

印刷物には、雑誌・書籍などの「出版印刷」、ポスター・カレンダーなどの「商業印刷」、乗車券・カードなどの「証券印刷」、ビジネスフォームなどの「事務用印刷」、紙器・プリント布地などの「特殊印刷」、商品企画・データベース構築などの「新メディア関連サービス」の分野があり、1分野だけを扱う専門印刷会社から、全てを手がける総合印刷会社まである。営業員は、いずれか1分野を担当する場合が多い。 就業者は男性が多いが、最近では女性営業員も増えてきている。 印刷営業員は仕事の範囲が広く、深夜や休日に得意先と連絡をとることもあるなど、時間外に働くことも多いため、フレックスタイム制を採用している会社も多い。 情報のデジタル化を受けて、出版印刷や事務用印刷については需要が減少しているが、一方で、特殊印刷の技術の向上や新メディア関連サービスの拡大、顧客からのアウトソーシングの要望などによって新たな業務の需要が発生しており、印刷営業員の需要に大きな変動はないと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本印刷産業連合会 http://www.jfpi.or.jp

印刷工業会 電話:03-3551-2223 FAX:03-3551-2230

全日本印刷工業組合連合会 http://www.aj-pia.or.jp

印刷情報メディア産業労働組合連合会 http://www.pimw.jp

関連資格 印刷営業士、管理印刷営業士

社会福祉施設介護職員の職業について

・どんな職業か

高齢者や障害があり自立して日常生活を送ることが困難な人など、社会福祉施設に入所したり通所で利用する人々の世話をし、話し相手となる。 基本的な仕事は、施設の利用者がより自立した快適な生活を送れるよう、援助していくことである。 寝たきりの高齢者には、食事・入浴・排泄の世話をはじめ、身体を動かす必要のあるときには介助し、清潔を保つなど細かいケアをする。目の不自由な人には、読み書きの代行をしたり、歩行が不自由な人には車椅子を押して日常生活を助ける。 単に介助をするだけでなく、本人の能力や気力を引き出すように働きかけ、レクリエーションを計画したり、コミュニケーションをとって楽しく前向きに暮らせるよう精神的な支えとなることも大切である。 介護の記録をつけたり、報告書や会議を通して、生活相談員(指導員)、看護師、栄養士、調理員といったスタッフと連携をとり、チームワークで仕事を進める。

・社会福祉施設介護職員に就くには

老人福祉施設などで働く場合、資格や免許は必要ないが、介護福祉士の資格あるいはホームヘルパー養成課程修了(特に2級以上)をもっていると採用時に有利である。 最近では、高校・大学や専門学校で社会福祉について学んだ人、特に専門学校等で介護福祉士資格を取得した人の就職が多くなっている。 接する対象は高齢者や障害のある人など、日常生活や心身の機能に困難のある人が多いので、それぞれの状況について深い知識と理解が必要であり、障害の内容や程度について正確に知っていること、すべての利用者に公平に接していくことが求められる。 利用者を介助するための体力と責任感も必要である。

・労働条件の特徴

老人や障害のある人のための施設などが主な職場であり、8割以上が老人福祉施設で働いている。なかでも多いのは、寝たきりや認知症の高齢者を主な対象とする特別養護老人ホームである。この他、介護保険制度下にある老人保健施設・介護医療型施設(病院)でも多くの介護職員が働いている。 特別養護老人ホームの経営形態としては、社会福祉法人経営による施設で働いている人が9割、公立の施設で働く人が1割となっている。また、就業者の7割以上が女性である。 24時間介護を必要としている施設が多いため、交替勤務や夜間勤務がある。 介助の仕事は、寝たきりの人の体の向きを一定時間ごとに変えたり、ベッドから起こしたり、入浴の手伝いをしたり、身体を拭いたりするなど、体力が必要な動作が多い。 人口の高齢化に伴い、老人介護に対する需要はさらに高まることが予想される他、障害者のための施設に対する需要も高い状況にある。一方で、労働条件や処遇については改善が検討されている。

・参考情報

関連団体 社会福祉法人 全国社会福祉協議会  http://www.shakyo.or.jp

社団法人 日本介護福祉士会 http://www.jaccw.or.jp

関連資格 介護福祉士 ホームヘルパー

ホームヘルパーの職業について

・どんな職業か

高齢者や障害のある人の介護や生活の援助を行う。在宅の高齢者のための在宅福祉サービスの利用が増加する中で、在宅介護サービスの中心的担い手となって活動している。 公的制度としては、高齢者分野は介護保険制度により、障害児・障害者関係は障害者自立支援法によるサービスにより運営されている。 介護サービスでは、食べる、眠る、入浴する、排泄する、衣服を着脱するなど、在宅での基本的な生活を継続できるように援助する。生活援助サービスは、調理、洗濯、掃除、買物などを援助したり代行したりする。利用者本人や家族への精神的ケアを行うことや、家族に介護の技術的な指導を行うことも大切な仕事である。 行政や医療・保健分野の職員とチームを組んで働くことも多く、他職種の業務や各種制度についての基本的知識や連絡・調整能力も求められるようになっている。 また、利用者の起床、就寝、排泄や体位交換といった生活時間に沿ったニーズに対応するため、ローテーションを組んで昼夜の別なく巡回訪問する24時間対応ホームヘルプサービスなど、サービスの多様化と充実が図られている。

・ホームヘルパーに就くには

ホームヘルパーになるには介護福祉士資格を持っているか、ホームヘルパー養成研修(2級以上)を修了していることが必要となる。 多くは、介護保険制度、障害者自立支援法の指定訪問介護事業所に雇用されており、雇用形態は常勤、非常勤と様々である。介護福祉士資格を持っていたり、経験がある場合以外は、はじめから正規職員になるのはやや厳しい状況であるが、地域に密着したサービスを提供する仕事であること、短時間勤務も可能であることなどから、主婦などの就労の場ともなっている。 介護、家事など生活援助の技術・知識はもちろんのこと、相手の気持ちや状態を察する心、相談を受け止め信頼関係を築く能力、身体介護を行うのに対応した体力も必要となる。 ホームヘルパーから入所施設・通所施設の介護職員への移動、または、その逆の移動も少なくない。

・労働条件の特徴

平成12年の介護保険制度開始後、ホームヘルプ事業者はきわめて多様になっている。市町村行政で実施する形は少なくなり、社会福祉協議会や老人ホームなどを経営する社会福祉法人、営利法人(株式会社、有限会社)、医療法人、NPOなどが主な勤務先である。 勤務形態は、日勤のみでなく、早朝・夜間、時には深夜帯の勤務が入る。最近はパート労働が増え、中核となる正規職員と様々な勤務時間のパート職員が時間を調整しながら働くという形態となっている。 なお、ホームヘルプ事業においては、各事業所ごとに「サービス提供責任者」を置くことになっている。事業所内の常勤のホームヘルパーがサービス提供責任者となり、訪問介護計画の作成、他のホームヘルパーに対する技術指導等を行う。 急速に進む高齢化に対応するため介護保険制度が導入されており、特別養護老人ホームなどの入所型のサービスだけでなく、在宅のまま受けられるサービスの発展が重要となっている。ホームヘルパーは在宅介護サービスの要となる役割を担っており、サービスの質量両面のニーズに対応するため、引き続き大幅な需要増が見込まれている。

・参考情報

関連団体 厚生労働省老健局振興課 http://www.mhlw.go.jp

全国ホームヘルパー協議会 http://www.homehelperjapan.com/

日本ホームヘルパー協会 http://nihonhelper.sharepoint.com/Pages/default.aspx

関連資格 ホームヘルパー(訪問介護員) 介護福祉士

溶接工の職業について

・どんな職業か

金属材料を熱を利用して接合する加工方法の一つである「溶接」を行う。 溶接は、その接合の仕方により「融接」、「圧接」および「ろう接」に分類される。 最も広く利用されている融接は、被溶接材(母材)の接合しようとする部分をガス炎、アーク、電子ビーム、レーザーなどの熱を用いて加熱し、母材と溶加材(溶接棒、ワイヤなど)を融合させてできた溶融金属を凝固させて接合する方法である。この接合方法では、アーク(電極間の放電)熱を利用して行うアーク溶接が最も一般的で、超高層ビル、工場や住宅などの建築物、橋、タンクや容器、ガスや石油などのパイプライン、船、発電設備などを製作するときの金属材料の接合に利用されている。 手溶接の場合は、溶接棒を溶接棒ホルダにはさみ、適正な溶接電流、電圧などを調整して、これを接合する金属材料に接触させるとアークが発生し、溶接棒と金属材料が溶融するので、溶接棒を手で動かす(運棒)ことで溶接を行う。 半自動溶接の場合は、溶接棒の代わりにコイル状に巻いたワイヤを溶接トーチにつないで(この場合、ワイヤは自動的に送給される)溶接を行う。 溶接によって製作した製品は、検査を行って溶接部の内部に欠陥がないか調べ、溶接部の性能を確認して品質の確保を行う。

・溶接工に就くには

公共職業訓練校などで技能を身につけてから入職するのが一般的である。学科では溶接機の構造や操作と溶接機を使用するのに必要な電気、ガス、溶接材料および安全・衛生についての基礎的知識を学習する。実習では手溶接、半自動溶接などの区別がある。 溶接工は一般に重量物を製作し、かがみ作業、立ち作業などもあるので、強健な身体、また、常に安定した気持ちで仕事を続けられる忍耐力が必要である。特に運棒のために腕の器用さや視力がよいことも条件となる。 近年、溶接品質を確保するために「溶接管理技術者」、「溶接技能者」の資格を求められることが多くなっているので、この試験に合格することが望ましい。

・労働条件の特徴

溶接工の職場は、造船、自動車、車両、重電機、一般機械、圧力容器などの製造業である。この他建設業でも、ビルディング、橋、ダムのような鉄骨構造物を建設する際に溶接工が働いており、その就業範囲は非常に広い。就業先の企業形態も、大企業から中小企業まである。 就業者は、年齢別には、若い年齢層から高齢層まで幅広く分布している。また近年、女性も増えてきている。 溶接では、電気やガスを使用するためその取扱い、特に感電や排気などに注意する必要がある。最近では、自動電撃防止装置の開発・普及により、感電事故がなくなるなど、作業環境の改善が進んでいる。 工場内の作業の他に、建築現場、土木工事現場では、足場の上など狭い所や高所での溶接作業もある。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本溶接協会 http://www.jwes.or.jp

関連資格 ガス溶接技能者 ガス溶接作業主任者 溶接管理技術者 溶接技能者 溶接作業指導者

豆腐職人の職業について

・どんな職業か

町の豆腐店やメーカーの工場で、豆腐、油揚げ、生揚げ(厚揚げ)などを作る。 豆腐を作るには、まず、原料となる大豆を前日にきれいに洗い、8~20時間ほど水につけておく。翌朝、水を吸って2~3倍の大きさになった大豆を、水を加えながら豆摺機(グラインダー)で摺り、ペースト状の呉汁(ごじる)にする。この呉汁を十分煮込み、絞り機で豆乳とおからに分ける。 次に、豆乳の濃度と温度で凝固剤の「にがり」の量を判断して加え、機械か手作業で攪拌する。この工程が一番細心の注意を要求され、もめんソフト豆腐の出来栄えを大きく左右する。固めてから15分ほど熟成させた寄せ豆腐を、穴のあいた割箱(または型箱)と呼ばれる長方形の形箱に盛り込み、20~30kgの重石をのせて30分ほどプレスする。 最後に成形された豆腐を、冷水を張った水槽に移し、1丁ずつに切り分けて冷やす。 油揚げは、豆腐とは異なる工程で煮込みを行い、生地を作る。油揚げ生地は、薄く切ってスダレに並べてプレスし、1時間ほどかけて完全に水切りをした後、低温の油槽に入れて生地を十分にふくらませ、それを高温の油槽に移してカリッときつね色に揚げる。生揚げの場合は、豆腐の水分を十分に切った生地を200℃の高温で一気に1回で揚げる。 できあがった豆腐や油揚げ、生揚げなどは包装するなどして店頭で売ったり、卸し先に配達する。

・豆腐職人に就くには

入職にあたって、特に資格や学歴などは必要とされない。 特殊な技術を必要とするので、豆腐店で下働きから始めて技術を習得し独立するか、親の店を継ぐのが一般的である。 一通りの作業ができるまでに1~2年、季節による気温・水温の差に合わせた製造方法を体得し、店独自の「味」を維持するためのコツや勘を習得するには、4~5年の経験が必要となる。 独立して開業するにあたっては、店舗と製造設備、保管・販売設備などが最低限必要になる。また、「食品衛生責任者」の資格の取得なども必要である。 力仕事が多いので、体力が求められる。

・労働条件の特徴

都市部に、小規模な手造り豆腐店が数多くあり、そのほとんどは夫婦や家族で製造し販売している。都市周辺部には、大手豆腐メーカーの工場があり、多くのパートタイマーが働いている。また、スーパーやデパートの中で製造販売するインショップ・ファクトリーも増えている。 豆腐は変質しやすく、また生で食べることの多い食品なので、衛生管理には十分な注意を払わなければならず、作業環境は清潔で良好だといえる。 従来は町の豆腐店は早朝作業というイメージであったが、機械化・省力化による製造時間の短縮などにより、労働時間の短縮が進んでいる。大規模工場では、早朝の二交替制の工場がある。 収入は売上次第だが、独立して豆腐店を開業した場合、他の業種より粗利益率は高い。 町の豆腐店は高齢化が進み、新規参入も少ないため減少傾向が続いており、豆腐メーカーの工場での量産に中心が移ってきている。

・参考情報

関連団体 東京都豆腐商工組合 電話:03-3294-5621 FAX:03-3294-7353

関連資格 食品衛生責任者

惣菜製造工の職業について

・どんな職業か

百貨店、スーパーマーケット、コンビニエンスストアなどで販売する様々な惣菜を作る。 惣菜とは、もともと日本人の主食である「ごはん」に対する副食の「おかず」のことであるが、現在では弁当や調理パンなどを含めた調理食品全般を指すようになっている。惣菜の種類は、和風、洋風、中華風のほか、季節の野菜・魚介類を使ったものや郷土料理など様々なバリエーションがある。 仕事は、様々な食材を調理してそれを商品の形に整えることで、製造工程は、前処理、調理、包装の三部門に大きく分かれる。 まず、原材料となる野菜・肉・魚介などの材料について、様々な道具や機械を使用して洗浄、皮むき、裁断、不要部分の除去などの前処理を行う。次に、混合したり、味付けをしたり、煮炊きするなどして調理する。調理後は冷却し、必要に応じて殺菌してから、商品として決められた分量に分けて、容器にパック詰めする。 作り始めてから出荷するまでの時間が短いので、風味と鮮度を損なわないよう手際よく仕事を進める。仕事のほとんどは共同作業であるため、他の部門との連携も重要となる。人の口に入る食品であるため、材料の鮮度や衛生面に留意するとともに、栄養があって美味しく作ることが求められる。

・惣菜製造工に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。学歴は高卒以上が一般的で、農業科・水産科・食品工業科、栄養科などの出身者が多い。 入職経路は、新卒の場合は学校からの紹介が最も多く、自由応募、縁故による採用もある。中途採用の場合は、職業安定所と求人広告がほとんどである。女性の就業者が多く、退職率が比較的高いため、中途採用の機会も多い。 食べ物や調理に興味があり、食材・食べ物・食品衛生に関する一般的な知識を持っていること、食材や製品の見た目や臭いに敏感であることが求められる。また、最近は機械化が進んでいるので、機械を使いこなす能力が求められ、自動化した機械に対しては、自動制御システムへの理解と応用が必要になることもある。 一通りの仕事は半年ほどで覚えることができるが、その後は、調理技術を指導する主任や班長などの中間管理職になる道や、調理技術や食品の取り扱い、流通の仕組みなどを身につけて、調理師になったり食堂・レストランの経営者として独立する道がある。

・労働条件の特徴

惣菜製品のほとんどが百貨店・スーパー・コンビニエンスストアなどで販売されるので、就業地は都市周辺の輸送や通勤に便利な地域に多い。 就業者の約70%を女性が占めている。そのほとんどが臨時従業員やパートタイマーで、中高年齢層が多い。繁忙期には、季節的な従業員や学生アルバイトなどを採用することもある。 鮮度が大切なので、深夜や早朝に作業をする工場もあり、早番・遅番の交替制勤務となっている場合が多い。また、花見弁当やおせち料理などの季節には、時期により休日出勤や残業をすることもある。 仕事は空調の整った清潔な室内での共同作業がほとんどである。立ち作業が多く、仕事によっては冷蔵庫へ出入りすることもある。直接食品に触れるので、衛生面についての正しい管理が必要であり、作業の前には手や指の消毒を行い、消毒済みのエプロン・帽子・マスク・手袋を着用する。 ライフスタイルの変化や、高齢化、女性の社会進出などに伴って惣菜の市場は拡大しており、また、惣菜製造の工程は手作業に頼る部分が多いため、今後も一定の労働需要があるものと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本惣菜協会 http://www.souzai.or.jp/

関連資格 惣菜管理士 調理師

プロセス製版オペレーターの職業について

・どんな職業か

カラー印刷物の制作において、グラフィックデザイナーが作成したデザイン原稿に基づいて印刷用の版を作る仕事である。 印刷の版には凸版・オフセット(平版)・凹版があるが、現在はオフセット印刷のプロセス製版(写真製版)が主流になっている。 作業は、分解、集版、校正の3工程に分かれる。まず、指定された色調や濃度の調整、デザイン原稿と出来上がり寸法の倍率調整を行った上で、カラースキャナーを使って原稿を黄・赤・青・黒の4原色に色分解し、4色データを作成する(分解)。 次に、デジタル化された写真の情報を、コンピュータのディスプレイ上で確認や修整を行う。原稿のレイアウトに従って写真と文字を組み合わせ、印刷原版用のデータを作り上げる(集版)。データを原色4枚のフィルムに出力して、印刷原版を作成するか、直接データをDDCP(Direct Digital Color Proofing:デジタルデータを直接紙に出力し色校正に利用する装置)で出力する。 印刷原版を元に試験刷りまたはDDCPで、誤植やレイアウトの誤り、4枚の版のずれ、色調などを念入りにチェックして修整する(校正)。さらに、注文主のチェックを受けて修整し、次の印刷工程に送る。

・プロセス製版オペレーターに就くには

入職にあたって、特に免許や資格は必要とされない。高校、専門学校、大学や職業訓練校で印刷・デザイン・写真関係の学科を学んでいると有利である。 採用後は、印刷全般に関する研修を受けてから配属され、OJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)によって仕事を覚えていくのが一般的である。複雑な集版の仕事をこなせるようになるには5年程度の経験が必要である。 厚生労働省が実施している技能検定に「製版」があり、「製版技能士」の資格を取得すると技術が評価され、昇進や給与の面で優遇されることが多い。 色彩感覚が鋭い人、コンピュータに対する興味がある人が向いている。

・労働条件の特徴

大手印刷会社の製版部や、製版を専門に行う会社で働いている。 就業者は男性が多いが、最近では女性の進出も増えている。 納期が決められているため、残業が必要になることも多く、繁忙期には昼夜の二交替制を採ることもある。 職場の環境は、工場労働というよりはオフィス労働に近く、分解・集版の工程では、コンピュータ(マッキントッシュが主流)やカラースキャナーなどの操作、校正の工程では、ライトテーブル上で製版フィルムを透視し、チェックする作業が中心となる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本印刷産業連合会 http://www.jfpi.or.jp

関連資格 製版技能士

エレベーター据付工の職業について

・どんな職業か

エレベーターの各機器類は工場で製作されて工事現場に搬入されるが、これらの機器類を組み合わせ、所定の位置に据付け、安全に運転できるようにするのがエレベーター据付工の仕事である。 建物の高層化が進んだ現代では、エレベーターは建物内の「縦の交通機関」として不可欠なものとなっている。エレベーターを用途で区分すると乗用エレベーターが大部分で、他に荷物用・自動車用などがあり、駆動方式で区分するとロープ式駆動と油圧式駆動がある。 据付作業は通常ビルなどの構造物ができあがってから始められ、揚重(機械室、各階乗場への機器の搬入)、芯出し(機器の取付位置を正確に決める作業)、乗場出入口装置の据付け、ガイドレールの取付け、機械室内の機器類の取付け、かごおよびつり合い重りの組立て、試運転調整などがある。機器の取付と並行して、電気の配管、通線、結線を行う。最後に調整、試運転を行い、所轄の行政官庁の竣工検査を受けて完了する。

・エレベーター据付工に就くには

入職にあたって、特に資格は必要とされないが、建築、機械、電気に関して関心と知識があること、体力や手先の器用さなどが要求される。 一般には、学校を卒業後エレベーターメーカー、またはメーカーの協力会社の建築設備の保守・管理を行っている会社に入社し、基礎教育を受ける。その後据付部門に配属され、エレベーター据付工の見習として据付現場に送り出される。据付現場では、現場の監督者や据付技術に熟練した先輩達から、実際の作業を通じて実務訓練が行われる。 また、「ガス溶接技能者」、「玉掛技能者」、「足場の組立て等作業主任者」などの資格取得を視野に入れておくと将来有利となる。 エレベーターの所有者または管理者は、1年に1回以上、「昇降機検査資格者」(あるいは「一級・二級建築士」)による定期検査を受け、その結果を所轄の行政官庁に報告することが義務付けられている。所定の期間の実務経験を積んだ後、国土交通大臣の指定する講習を受講し、「昇降機検査資格者」の資格を取得しておくと有利である。

・労働条件の特徴

据付工期は一般的には1~2カ月くらいで、大規模のビルで何十台というエレベーターが据付けられる現場でも1年程度で完了し、次の現場に移動することになる。 大部分の企業は、1日の実働時間8時間、日曜、祝日は休日としているが、ビルの建築工程によっては、残業、休日出勤をして作業することがある。また、建築に関連した業務であり、上期(4月~9月)は比較的余裕があるが、下期(10月~翌3月)とくに期末に作業が集中する傾向がある。 賃金は各社の社内基準により支給されるが、経験、技能によりかなりの差がある。 エレベーター据付工の作業場は、ほとんどエレベーター機械室内および昇降路内に限定されているが、建設中の現場であり、安全の確保や他の設備作業との協調なども重要である。 エレベーターの需要は建築物の大型化・超高層化に伴って増加してきたが、最近では個人住宅に設置するケースも増えている。また、法改正により4階~5階以下の中低層ビルにもエレベーター設置が進み、さらに耐震改修や取替えなどの需要もあることから、エレベーター据付の需要は今後も漸増していくものと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本エレベータ協会 http://www.n-elekyo.or.jp

財団法人 日本建築設備・昇降機センター http://www.beec.or.jp

関連資格 ガス溶接技能者 玉掛技能者 昇降機検査資格者 足場の組立て等作業主任者

ビル清掃員の職業について

・どんな職業か

オフィスビルをはじめ、店舗、学校、病院など、様々な建物の清掃を行う。 ビル清掃には、大きく分けて室外清掃と室内清掃がある。室外清掃では外壁や窓ガラス、屋上、玄関などの外回りといった、ビルの外側の清掃を行う。室内清掃では、床、壁や天井、ドア・ガラス、照明器具や吸排気口、トイレや湯沸かし室などの清掃とゴミの回収を行う。 室内清掃のうち床の清掃については、建材に合わせた清掃方法で行う。塩化ビニールタイルなどの弾性床材の床では、日常的にはダストモップや自在ぼうきなどでちりやほこりを取り除く作業を行い、定期的には床に付着した汚れをモップで拭き取った上で、汚れや傷みから建材を守るためにワックスがけを行う。カーペットの床では、掃除機でほこりを取り除き、必要に応じてしみ抜きや洗浄を行う。 トイレや洗面室など汚れやすい箇所は、1日に数回見回って念入りに清掃し、トイレットペーパーなどを補充する。 事務所や店舗など昼間使用される場所では、夜間や早朝にゴミの回収や清掃を行う。毎日行う日常清掃では、毎日頻繁に使用され、汚れの激しい場所の清掃を行い、1週間~1ヶ月に一回行う定期清掃では、汚れの少ない場所や日常清掃で十分にできない場所の念入りな清掃、損傷部分の補修、内装材の保護処理などを行う。

・ビル清掃員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。他の職業からの転職や主婦の再就職など、中途採用も多い。 正社員として入社した場合は、2~3年で現場指導者、その後数年で現場主任補佐、そして現場主任へと昇進するのが一般的である。現場責任者になると、作業計画や人員配置計画を立てる仕事も行う。 関連する資格として、厚生労働省が認定する技能検定の「ビルクリーニング技能士」の資格があり、資格を取得すると技術の証明として評価される。 建材・洗剤の知識や、機械や洗剤・床維持剤の使い方などの作業方法について習得する必要がある。 他人の事務所や店舗で作業をするので、信頼の置ける人であることが大切な条件である。きれい好きで几帳面である人、共同作業が多いことから協調性のある人が向いている。

・労働条件の特徴

一般のオフィスビル、デパート、店舗ビル、学校、病院、ホテル、美術館、共同住宅などの建物や、遊園地や野球場などの野外施設で働いている。総合ビル管理会社や専門のビル清掃会社に雇用されて働くのが一般的で、契約先の建物で清掃を行う。 就業者は中高年齢者が多い。男女比は女性が7割程度となっているが、高所作業などのある屋外清掃では男性が多く、パートタイマーでは女性が圧倒的に多い。他の仕事からの転職者も多く、入職・離職の動きが大きいのが特徴である。 パートタイマーが多く、学生アルバイトも働いている。賃金形態は、正社員は月給制、パートタイマーは日給制または時間給制、アルバイトや臨時社員は時間給制の場合が多い。 労働時間は、正社員の場合は1日8時間、パートタイマーの場合は2~3時間が一般的である。営業時間外に清掃をしなければならない建物も多く、その場合は早朝や夜間に作業を行う。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国ビルメンテナンス協会 http://www.j-bma.or.jp

財団法人 建築物管理訓練センター 電話:03-3805-7575 FAX:03-3805-7578

関連資格 ビルクリーニング技能士

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