ハロワ 転職支援求人ネット

現在の検索条件を非表示にする

  • 愛知県

愛知県

の採用情報検索結果23,600件中 23,001 - 23,025 件を表示

エンジン設計技術者の職業について

・どんな職業か

市場のニーズや使用目的に応じて信頼性の高いエンジンを設計する。 エンジンは、自動車用、二輪車用、産業用、農業用、舶用、航空機用などの使用目的により、その機能、機構、大きさ、重量、生産数量など全てが異なる。 新しいエンジンを開発する場合、開発(設計)担当技術者は他の関連部門の担当者と協議し、その機能を選択し、他社と比べて出力・重量・燃費・環境対応などで優位性のある構想を盛り込んで独自の開発企画書(仕様書)をまとめる。 機能設計(基本設計)では、技術(品質要求項目)の基本方針を決定する見積算定表、基本計画図、日程表を作成する。使用材料の選択、強度の計算、熱的平衡の予測を行い、各要素や寸法・重量・全体の大きさなどを決定する。 機能展開設計では、品質、コスト、納期を満たし、無駄なく完了するよう計画設計図を作成し、これを分解して個々の部品図を設計製図する細部設計を行う。 生産設計の前段階として試作設計を行い、機能設計時の部品図の設計図面をJIS規格などに準拠して作成する。 生産設計では、試作設計図により製作されたエンジンの試験結果を織り込んで、使用する材料の選択が適切かどうか、細部設計した部品がトラブルなく安価に加工できるかなどを十分に検討・審議し、設計製図する。 仕事は設計図面の作成のみではなく、生産設計までの設計審査、機能展開、エンジンが構成される要素技術の解析、新材料の選定等、設計図に関連する広範囲な技術知識を連携・集約し、最適な解を具体的に実現する広範な活動が求められる。

・エンジン設計技術者に就くには

エンジン設計技術者として設計技術の仕事を遂行するためには、高度な理工学の知識を持ち、機械工学、材料力学、熱力学、流体工学、電気工学等の技術を習得する必要がある。このため、大学(大学院)の工学部の機械工学科、専門学校の機械科、工業高専及び工業高校の機械科を卒業しておいた方がよい。 近年、エンジン設計技術も範囲が広がっており、いわゆるメカトロ化、システム化の技術が特に要求される設計部分があるので、この分野では電気工学、金属工学や理数系専攻の人もエンジン設計技術者として働くことができる。機械工学だけでなく、コンピュータ、電気工学、材料工学、外国語などもエンジン開発や設計に大きく関連しており、これらの知識も習得しておくことが必要である。 職業訓練校や専修学校の製図学科卒業者もエンジン設計技術者になることができるが、最初は補助的な職務に就く。例えば、製図を習得した人はCADを操作し、開発、生産設計の細部設計や部品設計などの設計製図業務に携わる。専修学校の中には、エンジン設計技術者を養成するエンジン設計科を機械システム科内に設置して、専門教育を行っているところもある。 実力の向上に伴い、生産設計の主要業務や開発要素の多い機能設計、コンピュータによるシステム設計などの技術の向上と新エンジン開発の業務を担当するようになる。

・労働条件の特徴

自動車工業メーカー、二輪車メーカー、産業・陸用エンジンメーカー、舶用エンジンメーカーなどで働く。主な就業地は、太平洋ベルト地帯の京浜、中部、中国地区などの工業地帯だが、近年では、世界の同業他社のある米国、欧州、東南アジア、中国でも活躍している。 フレックスタイム制が多く、年間総労働時間は1900~2000時間である。 仕事は、現業員と協力してエンジンの品質、価格、納期の達成に努め、企画・機能・設計・製図・生産指導を行うなど、知識集約型労働といえる。常に情報収集、解析、冷静かつ繊細な観察、知識吸収、創造的な技術開発、適切な判断が求められる。 設計業務という仕事のため、創造力とエネルギーを発揮して精進すれば、大きな成果や仕事の達成により、技術者としての誇りや喜びを味わうことができる。 環境への配慮や企業のグローバル化が進展する中で、国際競争力を持ち、総合先導技術(コンピュータ、エンジニアリングの知識型技術)、新プロセス技術(排ガス公害低減、CO2削減技術)、省エネルギー技術(燃焼技術、省エネルギー機器技術)等市場の多様化に対応できる技術者の需要が高まるものと思われる。

・参考情報

関連団体 日本内燃機関連合会 http://www.jicef.org/

社団法人 日本自動車工業会 http://www.jama.or.jp/

社団法人 日本自動車技術会 http://www.jsae.or.jp/

社団法人 日本舶用工業会 http://www.jsmea.or.jp/

社団法人 日本陸用内燃機関協会 http://www.lema.or.jp/

関連資格 機械・プラント製図技能士 技術士(原動機)

精密機械技術者の職業について

・どんな職業か

精密測定機器、光学機器、航空計器、写真機などの精密機械の設計・製作を行うのが精密機械技術者である。 正確な長さを測るマイクロメーターや正確な重さを測るデジタルスケールなどの精密測定機器を製作する場合は、安定した測定精度が保持できる構造に設計し、製造する。高精度の測定機器などは、誤差を補正する機構や装置などを付加して設計・製造することもある。 ナノ(百万分の1ミリ)単位のIC回路パターンを焼きつけるステッパー(縮小投影型露光装置)や望遠鏡や顕微鏡などの光学機器を製作する場合は、機器の使用目的に応じて、基本となる測定項目や性能などを定め、光学・精密加工・精密測定技術を駆使して、機構、構造、生産およびデザインの各方面から設計を進め、それぞれの機器に最も適した加工法と機械とを定めて製作する。 最近ではデジタルカメラをはじめ、コンピュータ、プリンタ、産業用ロボット、医療機器など、電子部品や機械技術の発展に伴って、精密機械技術者の仕事の範囲が拡大している。

・精密機械技術者に就くには

入職にあたって、特に免許・資格は必要とされない。新規学卒の場合の一般的な学歴は高校、工業高校、専門学校、大学、大学院となっているが、特に理工系の大学・大学院で電気・電子・機械・光学の知識を身につけておくと有利である。 計測機器・光学機械・時計・望遠鏡等の会社に就職して、社内で研修を受ける。新製品の開発部門に配属された場合は、営業、デザイン、製造部門のスタッフと検討を重ね、最新の技術を取り込んで設計を繰り返し、必要な経験を積んでいく。関連する資格としては、国が認定する「機械検査技能士」があり、実務経験に応じて受験資格がある。 精密機械技術者には、10万分の1ミリの誤差を判定できる精密計測器の緻密な検査など、緊張を持続するための精神力、集中力、根気が求められる。また、好奇心が旺盛で、積極的に最新の技術を取り入れていく姿勢が必要である。

・労働条件の特徴

計測機器メーカー、光学機械メーカー、時計・望遠鏡等の精密機械メーカーやその関連会社で働く。就業地は東京を中心とした関東地区、長野、名古屋、京都、大阪、福岡などに多くみられる。 雇用形態はほとんどが正社員で、労働時間はフレックスタイム制が多い。 技術の進歩が早い世界で、日本は精密機械工業の推進国と評価されている。誤差が少なく、正確に機能する製品を追求する精密機械技術者の労働需要は高いとみられる。

・参考情報

関連資格 機械検査技能士

プラント設計技術者の職業について

・どんな職業か

石油化学プラントの設計・建設は、基本設計-詳細設計-見積-機器・器材の調達-建設・工事-試運転-装置の引渡しのステップで行われ、このうち、見積のための設計、基本設計、詳細設計を行うのがプラント設計技術者である。 石油を原料としてガソリン、灯油、軽油、重油などの燃料を分離精製し、それらから化学反応によってポリエチレン、ポリエステル、ポリスチレンなどの合成樹脂製品を造る設備などをプラントと呼んでいる。 理工学の基礎知識や高度な専門技術知識に実務経験から得られたノウハウを組み合わせて、経済的で、地球環境に十分配慮した、かつ安全なプラントを設計する重要な役割を担っている。 プラント設計は、基本設計技術者と詳細設計技術者によって行われる。プラントは、原料を反応させる装置、求める物質を取り出すための多くの装置から成り立っている。基本設計技術者は、これらの装置の組み合わせを考え、装置の中での原料の温度・圧力・流量を決め、装置の大きさや全体の構造・配置を決定する。 詳細設計技術者は、基本設計に基づき、蒸留塔や熱交換機など各種機械の設計、パイプを最も効率的に接続するための配管設計、プラントを建てるための土木工事・建築工事の設計、プラントを動かす電力設備の設計、プラントに使用される回転機械(コンプレッサー、タービン、ポンプなど)、加熱炉の設計などを分担して担当する。

・プラント設計技術者に就くには

プラント設計技術者になるには、一般的に大学の理工学部卒業程度の知識・能力が要求されるが、最近では修士課程以上を修了した者の比率が増加している。専攻学科としては、応用化学、化学工学、機械工学、土木工学、建築工学、電気・電子工学、システム工学、制御工学などが多い。 入職経路としては、中途採用はあまり行われず、大学を通した新規採用がほとんどである。 入職後は、先輩と一緒に仕事をし、先輩から仕事のやり方を学ぶOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)によって指導・育成される。入社して2~3年を経過し、自分の専門分野のことがある程度理解できるようになると、ローテーションで他部門へ異動したりすることによって、自分の専門分野の周辺技術を身につけ、技術の幅を広げていく。さらに、6~7年経つと、担当分野の設計技術者の指導者的な立場を務めるようになる。 設計の仕事は分野ごとに分担して進められるので、情報伝達を円滑に行えるコミュニケーション能力が必要である。近年では海外の仕事も増加し、英語力が必要になってきている。また、設計にはCAD(Computer Aided Design:キャド)システムが用いられるようになっているので、コンピュータの知識も必要とされる。

・労働条件の特徴

就業先は、大手・中堅のプラントエンジニアリング専門の企業をはじめとして、総合建設、鉄鋼、造船重機、産業機械、重電、情報・通信の他、石油・化学・医薬品・食品、電力・ガスに至るまでの広範囲の業種に渡っている。 就業者は男性が多いが、最近は女性も増えてきている。基本設計技術者が3割弱、詳細設計技術者が7割強を占めている。 労働時間は、1日7.5時間、週休二日制を採用し、フレックスタイム制度を導入している企業が多い。 労働環境については、設計業務を行うときは空調設備の整った室内で作業するので、よい環境であるといえる。また、最近では海外にプラントを建設することが増え、現地に出向いて設計図通りに建設が進められているかチェックしたり、試運転の立ち会いをすることもある。

・参考情報

関連団体 一般財団法人 エンジニアリング協会 http://www.enaa.or.jp

関連資格 技術士 電気主任技術者 一級建築士

土木施工管理技術者の職業について

・どんな職業か

橋、道路、鉄道、ダムなどをつくる土木工事において、工事現場での施工(せこう)計画を立案し、工事の監督・指導を行う。 工事現場では、設計図、仕様書、施工基準、関係法規、工期などをもとに、施工計画を立案する。施工計画の内容としては、最適な施工法の決定、現場組織計画、機械設備計画、電力や給水、工事用道路などの仮設備計画、所定の品質を確保するための施工管理計画、環境対策などが含まれる。 施工計画をもとに、実際の現場で、測量による出来形確保などの施工管理、安全管理、品質管理、工程管理など、工事の監理を行う。現場では、工事の全体の流れを把握して、作業責任者に適切な指示を与えることが必要である。使用する資材、機械の手配や管理も行う。 この他に、用地の確保、周辺住民への説明・説得、官公庁等の関係機関への諸手続などの連絡・調整についても行うことがある。 土木工事の規模が大きくなり、分業化が進んでいるため、土木施工管理技術者は施工計画の立案、現場での監督・指導の仕事を行い、調査・計画・設計は土木設計技術者が行うのが一般的である。

・土木施工管理技術者に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要としないが、高校や大学で土木工学を専攻し、構造力学、土質力学、コンクリート工学、水理学、測量などの知識を身につけてから入職するのが一般的である。 工事現場で施工管理を行うには、土木工学の知識に加えて、建設業法をはじめとして道路交通関係、公害防止関係、危険物関係の法令など施工管理に関わる法令や、工事を安全に行うための労働基準法、労働安全衛生法など労働関係法令についての知識も必要となる。 関連する資格として「土木施工管理技士」と「技術士」(建設部門)がある。これらの資格を取得していると、大規模な公共工事の現場に配置が義務付けられている監理技術者になることができる。 長期的視点に立って仕事を能率よく完遂できる能力、図面をみて構造物の形を理解できる能力が求められる。また、屋外作業が主体となるので体力と集中力も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設業、コンサルタント業、官公庁、公社公団、各種研究機関の土木部門をはじめ、電力、ガス、鉄道、不動産、商社など、幅広い分野に渡っている。働く場所は全国に渡り、河川・港湾・造成・道路・鉄道・上下水道などの工事現場で就業している。 土木施工管理技術者としては、30~40歳代の人が中心となって活躍している。 労働条件については、工事現場の周辺環境や工期に影響されるため、一定しない。都市部の道路や鉄道などの工事では、交通量の少ない深夜に工事を行うため、昼夜が逆転した生活を余儀なくされることもある。休日については、交替制による週休2日制の導入が進んでいる。 土木工事は公共投資の影響を受けるが、一定の需要は常にあり、また現在では海外への技術移転も行われており、土木施工管理技術者に対する需要は今後も持続すると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国土木施工管理技士会連合会 http://www.ejcm.or.jp/

関連資格 技術士 土木施工管理技士 測量士

看護師の職業について

・どんな職業か

看護師は「診療の補助」と「療養上の世話」を通じて、病気やけがの治療を受ける人々や介護を必要とする人々、体や心の健康上の様々な問題を抱えながら生活する人々を支える。 病院・診療所などの医療施設では、患者への医療の提供に、医師・薬剤師・栄養士・臨床検査技師・理学療法士・作業療法士・医療ソーシャルワーカーなどの専門職種とともに医療チームの一員として参加する。現代医療には、救命救急医療・高度先進医療・リハビリテーション・生活習慣病の管理・精神医療・終末期医療など多様な側面があり、看護師は、医師が診断や治療を効果的に進められるよう、診察や検査、処置を補助する(診療の補助)。採血や注射、点滴の一部は医師の指示を受けて看護師が行うこともある。常に変化する患者の状態(体温や脈拍、呼吸、血圧、痛みや苦痛の程度、意識状態など)を把握し、医師の判断を助ける。介護保険施設・社会福祉施設では、医療施設と比べて医師の関与が少ないため、看護師は日常的な医療管理や緊急時の判断を求められることが多い。訪問看護ステーションの看護師は患者宅を訪問してケアを行うほか、家族への支援も行う。学校や企業の健康管理部門では健康管理や心身の保健相談に応じている。 どのような領域にあっても、ひとの「食べる」「休息する」「排泄する」「清潔を保つ」などの営みが安全に苦痛なく、その人らしい尊厳を保ちながら快適にできるよう、環境を整え手助けすること(療養上の世話)は、患者やその家族への心理的なサポートとともに、看護師の仕事の中でも重要な位置を占めている。またケアの受け手との間での確かなコミュニケーションを図る能力も求められている。 特定の領域について高度な知識と実践力をもつ「専門看護師」「認定看護師」資格の認定制度がある。

・看護師に就くには

高校卒業後、大学・短大・専門学校で3年あるいは4年の専門教育を修めたのち、国家試験に合格することが必要である。 養成機関の入試倍率は年度や学校によってばらつきがあるが、大学で4~7倍程度、専門学校では2~4倍程度である。学校では、基礎・専門科目の講義の他に、療養上の世話や診療補助業務の実践能力を身につけるための技術教育が行われるが、あわせて医療施設だけでなく介護・福祉施設や訪問看護ステーションなどでの実習を経験する。 科学的な根拠に基づいて患者の状態を正確に観察・判断し、的確に対処できる理性と学識、人間の生命に直結した仕事ゆえの責任感や忍耐力が求められる。患者の心を支えるためにも、他者を理解し、受け入れる姿勢とコミュニケーション能力が重要であり、心身の健康も重要な要素となる。 学費は学校の種類(大学・短大か専門学校か)や設置主体(国・公立か私立か、医療機関・医療関係団体などの付属かどうか、など)によってかなり幅がある。各種の奨学金制度も利用できる。 看護師の免許を得た人は、さらに1年以上の専門教育を修めた上で保健師・助産師それぞれの国家試験受験資格を得ることができる(平成22年4月施行。在学者には移行措置あり)。従来は、大学では4年間で看護師課程と並行して保健師課程を学び、看護師国家試験とともに保健師国家試験の受験資格を得ることもできた。助産師課程は選択制としている大学が多い。しかしながら、保健師・助産師教育期間が1年以上となることから、これらの課程は看護師課程と切り離し、大学院等での教育への切り替えが検討され始めている。 准看護師は准看護師学校や看護高等学校卒業し、都道府県の試験に合格すると准看護師の免許が交付される。現在、准看護師の数は減少してきている。

・労働条件の特徴

医療や介護の現場では1日24時間、1年365日を通じてのケアの提供が求められており、これに応えるための勤務形態がとられている。交替制の勤務は、1日24時間を2ないし3のシフトからなるローテーション勤務でカバーする。たとえば病院の入院部門で3交替制で勤務する1人の看護師の1週間は、1回8時間労働の昼間の勤務(日勤)を3回と、夕方から真夜中にかけての8時間労働の夜勤(準夜勤)を1回、真夜中から朝までの8時間労働の夜勤(深夜勤)を1回の、計5回の勤務からなる。土曜・日曜・祝祭日も交替で出勤するため、これらの日が必ずしも休日にならないこともある。夜間の対応体制は働く場の特徴に応じて様々であり、看護師の勤務も、夜間は緊急時の呼び出しに応じる待機体制をとるもの、利用者からの電話対応のみのもの、夜間対応を要しないものなどがある。 看護師就業者数は約88万人(平成20年末・准看護師を除く)、男性の比率は5%程度であるとされる。夜勤がある職場では夜勤回数に応じて夜勤手当が付加されるため、特に若い時期には同年代の女性労働者と比較して給与水準は高い傾向がある。 看護師は資格職種であり、個々のライフステージに応じて働き方や働く場を選びながら働き続けられるよう、働き続けられる職場づくりの促進が進められている。

・参考情報

関連団体 厚生労働省医政局看護課 http://www.mhlw.go.jp

社団法人 日本看護協会 http://www.nurse.or.jp

関連資格 看護師 准看護師 介護支援専門員(ケアマネジャー) 養護教諭

保育士の職業について

・どんな職業か

仕事を持っているなどの理由から、保護者がすべての時間、子どもの面倒を見ることができない場合に、保護者に代わって、小学校に上がる前の子どもたちの保育をする。 幼稚園の教師は、子どもの「幼児教育」をするのが主な仕事であるが、保育士は、乳児から小学校入学前の子どもを預り、保護と世話をする仕事が中心である。 保育士は、子どもが保育所にいる間、昼食やおやつを食べさせながら食事のしつけをしたり、着がえを身につけさせたり、昼寝をさせたり遊ばせたりする。また、子どもたちの年齢に合わせた、音楽・リズム・絵画・工作・自然観察などの幼児教育も行う。 保育所にはゼロ歳から6歳までの子どもがいるので、担当する子どもの年齢によって、仕事の内容や対応の仕方が異なる。乳児を保育する場合には、授乳やおむつの取りかえなども行う。 常に子どもをよく観察して、具合が悪くなったり、事故にあったりした場合は、保護者や病院に連絡をとるなど、すぐに適切な処置を行う。また、帰りには、それぞれの子どもについて異常の有無を確認し、持ち物の整理を手伝い、迎えに来た保護者に必要な連絡を行う。 また、行事などの計画を立てたり、保育日誌を記録するなど、事務的な仕事もある。

・保育士に就くには

保育士として働くには、保育士資格を取ることが必要である。資格を取得するには、養成課程のある学校や施設を卒業する、あるいは保育士試験に合格するという、2つの方法がある。 養成課程の多くは、大学や短大、または専門学校の中に2年以上の課程として置かれている。最近では、保育士として採用される人のほとんどが養成課程のある学校の卒業者である。 保育士試験は各都道府県で年1回以上実施されており、短大・高等専門学校卒業者(大学に2年以上いて教養課程を修了した者を含む)や、児童福祉施設において5年以上(高校卒業者は2年以上)児童の保護に従事した者が受験できる。 なお、保育士資格を持っている人は、児童館などの児童厚生員、児童自立支援施設の児童生活支援員にも就くことができる。 保育士は多くの子どもと接するので、健康と体力が必要である。 子ども好きで、一人ひとりの子どもに理解と愛情を持ち、責任感があることが求められる。子どもの健康状態などに異常があればいち早く対応できるよう、簡単な応急処置などの知識とスキルも必要である。

・労働条件の特徴

保育士の9割以上が保育所で働いている。ほかには、児童養護施設、知的障害児施設、乳児院、重症心身障害児施設などが職場になる。病院で長期入院の子どものための保育に当たったり、各種の施設や事業所が利用者や顧客のために行う臨時託児業務を担当するなど、保育士の資格や経験が役立つ職場も広がってきている。また、就労と子育ての両立支援を目指す方向で保育所の役割が見直されており、長時間保育や夜間保育、休日保育など、様々な形の保育が行われるようになっている。 賃金は、公営の施設で働く場合は、公務員の給与基準に従って定められている。 労働時間や勤務形態は施設によって異なり、児童養護施設など24時間入所施設では、2交替制や3交替制、あるいは宿直勤務を行う場合もある。保育所では早朝や夕方に保育時間を延長しているため、交替で時差勤務をしている場合が多い。休憩は、子ども達が昼寝をしているときなどに交替でとることが多い。 少子化は進んでいるが共働き世帯の増加や、利用者の多様な保育ニーズに対応する動きもあり、国としても保育施策の充実を掲げていることから、引き続き人材需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 全国保育士会 http://www.z-hoikushikai.com

厚生労働省雇用均等・児童家庭局保育課 http://www.mhlw.go.jp

関連資格 保育士

社会福祉施設介護職員の職業について

・どんな職業か

高齢者や障害があり自立して日常生活を送ることが困難な人など、社会福祉施設に入所したり通所で利用する人々の世話をし、話し相手となる。 基本的な仕事は、施設の利用者がより自立した快適な生活を送れるよう、援助していくことである。 寝たきりの高齢者には、食事・入浴・排泄の世話をはじめ、身体を動かす必要のあるときには介助し、清潔を保つなど細かいケアをする。目の不自由な人には、読み書きの代行をしたり、歩行が不自由な人には車椅子を押して日常生活を助ける。 単に介助をするだけでなく、本人の能力や気力を引き出すように働きかけ、レクリエーションを計画したり、コミュニケーションをとって楽しく前向きに暮らせるよう精神的な支えとなることも大切である。 介護の記録をつけたり、報告書や会議を通して、生活相談員(指導員)、看護師、栄養士、調理員といったスタッフと連携をとり、チームワークで仕事を進める。

・社会福祉施設介護職員に就くには

老人福祉施設などで働く場合、資格や免許は必要ないが、介護福祉士の資格あるいはホームヘルパー養成課程修了(特に2級以上)をもっていると採用時に有利である。 最近では、高校・大学や専門学校で社会福祉について学んだ人、特に専門学校等で介護福祉士資格を取得した人の就職が多くなっている。 接する対象は高齢者や障害のある人など、日常生活や心身の機能に困難のある人が多いので、それぞれの状況について深い知識と理解が必要であり、障害の内容や程度について正確に知っていること、すべての利用者に公平に接していくことが求められる。 利用者を介助するための体力と責任感も必要である。

・労働条件の特徴

老人や障害のある人のための施設などが主な職場であり、8割以上が老人福祉施設で働いている。なかでも多いのは、寝たきりや認知症の高齢者を主な対象とする特別養護老人ホームである。この他、介護保険制度下にある老人保健施設・介護医療型施設(病院)でも多くの介護職員が働いている。 特別養護老人ホームの経営形態としては、社会福祉法人経営による施設で働いている人が9割、公立の施設で働く人が1割となっている。また、就業者の7割以上が女性である。 24時間介護を必要としている施設が多いため、交替勤務や夜間勤務がある。 介助の仕事は、寝たきりの人の体の向きを一定時間ごとに変えたり、ベッドから起こしたり、入浴の手伝いをしたり、身体を拭いたりするなど、体力が必要な動作が多い。 人口の高齢化に伴い、老人介護に対する需要はさらに高まることが予想される他、障害者のための施設に対する需要も高い状況にある。一方で、労働条件や処遇については改善が検討されている。

・参考情報

関連団体 社会福祉法人 全国社会福祉協議会  http://www.shakyo.or.jp

社団法人 日本介護福祉士会 http://www.jaccw.or.jp

関連資格 介護福祉士 ホームヘルパー

美容師の職業について

・どんな職業か

カット、パーマ、カラーリング(毛染め)などの技術を使い、美しいヘアファッションを創り上げる。 さらに髪だけでなく、マニキュアやメイクから着付けまで、全身の美しさを追求するのも美容師の仕事である。お客の要求に最大限こたえ、それに自分の技術と美的センスを加味して、初めて評価を得ることができる。 まず、お客とコミュニケーションをとりながら髪の状態を見る。そしてお客の要望をしっかりと聞き、ヘアスタイルを決めてから作業に入る。馴染みのお客ならカルテを見て検討する。カットには、シザース(はさみ)、レザー(かみそり)、コーム(くし)を使用する。この段階でデザインの大半が決まってしまうので気が抜けない。 カット、シャンプー、ドライヤーという具合に、スタッフで分担することもあり、チームワークも大切となる。要望によってパーマ、カラーリングなどを行う。決まった髪形を作る技術が優れているだけでは十分でなく、お客の好みに合わせて満足させることが必要である。自分の創造性やセンスをプラスしながら、お客の要望にこたえる。

・美容師に就くには

美容師になるには、厚生労働大臣指定の美容師養成校(昼間課程2年、夜間課程2年、通信課程3年)で美容知識・技術を学び、卒業と同時に、美容師国家試験を受ける。 新人の間はシャンプーを担当し、経験を積むにつれて、パーマ、ヘアカラーリング、カットをまかされるようになる。 美容師を3年以上経験し、都道府県知事が指定する講習を受けると「管理美容師」の資格が取得できる。「管理美容師」は2人以上美容師がいる美容室に置くことが義務付けられており、将来独立開業する際に役立つ資格である。 美容師には美的センスや技術はもちろん、社交性や奉仕の精神、機敏さも必要である。一日中立ち作業なので、体力も必要である。 若者に人気の職業であるが、努力や忍耐が必要な仕事でもある。 また、美容室や美容師により人気の差が大きいのが特徴でもある。 努力と才能、センス次第で伸びる仕事とも言え、将来は有名になり、自分の店を持つのが夢であるという人もいる。

・労働条件の特徴

最初は、美容室に勤務するのが一般的である。結婚式場の美容室では、かつらの調整、着付け、化粧などが中心になる。テレビ局や雑誌、広告の撮影現場では、出演者やモデルのメイクアップやヘアメイクをする「メーク」という仕事がある。 勤務時間はどの店も1日8~9時間程度で、成人式や年末は忙しく、深夜まで仕事をすることもある。定休日は火曜日のところが多い。 若者に人気のある職業である一方、仕事に就いてからも、深夜までカット等の練習をして、技術を高めていかなければならない等、厳しい面もある。一見、派手に見える仕事も実は地味な仕事の連続であり、シャンプーで手が荒れ、一日中の立ち仕事と、生半可な気持ちでは出来ない仕事でもある。 美容師の専門学校を卒業し、資格を取れば、就職率は非常に高く、雇用や収入は安定している職業である。

・参考情報

関連資格 美容師国家試験 管理美容師

メイクアップアーティストの職業について

・どんな職業か

メイクアップとヘアセットの技術を駆使して、人をより美しく印象的に見せたり、個性やイメージを表現して、人物を演出する。 仕事は大きく分けて、雑誌・広告物などの印刷物、テレビ番組やコマーシャル・映画などの映像、ファッションショーの3種があり、それらに登場するモデルやタレントのメイクアップやヘアセットを行う。 まず、制作会社や編集者から仕事の依頼を受けると、絵コンテなどの企画プランから、どのようなメイクが求められているかといったイメージをつかむ。必要に応じて、ディレクターやスタイリストと打ち合わせをしたり、確認をとるなどして仕事の概要を把握し、必要なメイクアップ道具、化粧品類、ヘア・アクセサリー類などを準備する。 仕事の当日は、メイクボックスやヘア用具を持ってスタジオやロケ現場に赴く。モデルや俳優が衣装合わせを済ませた後、メイクアップをはじめる。モデルが気分よく撮影に入れるよう、リラックスした雰囲気づくりを心掛け、与えられた時間内に仕上げて、カメラマンやディレクターに確認してもらう。要求されたイメージを作り上げられるように様々な仕上げ技術が必要となる。 また、演出や撮影の邪魔にならない場所で常に待機し、モデルの顔が汗ばんだり、髪型が乱れたときにはタイミングを見て直す。終了後は、モデルのメイクを落とし、ヘアをもとに整える。

・メイクアップアーティストに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、ヘア・メイクのテクニック、デッサンなど基本的な技術を身につけるため、専門学校などで学んでおくことが必要となる。現在、ヘア・メイクに携わっている人は美容師出身が多いことから、美容学校へ行き、「美容師」の資格を取って、広告や雑誌の仕事をしている美容室に入るというルートもある。 初めはヘア・メイクを受注するプロダクション、事務所、美容室に勤務する場合がほとんどで、そこで何年か経験を積み、独立(フリー)するケースが多い。2~5人ぐらいのメイクアップアーティストが一つの事務所(プロダクション)をつくるケースや、フリーのメイクアップアーティストの下でアシスタントを勤めた後、独立する例もある。 言葉づかいや礼儀にも常識が不可欠であるほか、社交的で対人関係を大切にし、人から信頼される人間性も求められる。トレンドに敏感であることや、技術や芸術的センスを磨く努力も必要となる。 撮影が早朝や深夜に及んだり、屋外の炎天、寒冷の中での仕事という場合もあるため、体力、健康管理も大切な条件となる。

・労働条件の特徴

就業形態は、ヘア・メイク専門のプロダクションや雑誌などの仕事も受ける美容室に所属する、経験を積んでフリーになる、数人で小さな事務所をつくる、化粧品メーカーの社員として化粧品のデモンストレーションを担当する、など様々なケースが見られる。 就業者は女性が6~7割を占めているが、有名なメイクアップアーティストとして活躍する男性もいる。年齢は20歳代半ば~40歳代が中心となっている。 給与については、化粧品メーカーなどの企業に所属する場合は、その企業の規定による月給制となる。プロダクションに所属する場合は、月給と歩合制を合わせた形をとっている場合が多い。フリーの場合は、契約した仕事量や内容によって報酬が支払われる。報酬の額は、個人の経験や実力、ロケーションの場所、拘束時間、モデル数など条件の違いにより異なる。 労働時間や休日・休暇については、撮影スケジュールに左右されるため、不規則になることが多い。海外ロケーションがあったり、スタジオ撮影で仕事が深夜に及ぶ場合もある。 受注形態の仕事であるため、需要は景気の動向に左右される部分が大きく、現在はテレビ局や広告制作の予算が減り、需要側の要求は厳しくなっており、仕事は優秀な人のところに集中する傾向が見られる。そのため、これから新規参入するには、時代の変化に対応できる能力や技術が必要になると思われる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本理容美容教育センター http://www.ribikyoiku.or.jp/

関連資格 美容師国家試験

給食調理人の職業について

・どんな職業か

給食とは、特定多数の人々を対象に継続的に提供する食事のことで、その調理を行う仕事である。 給食施設には事業所給食(社員食堂)、学校給食、病院給食(入院患者の治療食)、福祉施設給食、保育所給食、介護施設など多岐にわたる。 給食調理人は、管理栄養士、栄養士などの指示・献立表に基づいて食材の仕込み・納品確認、材料の下処理、各種調理器具を用いた大量の調理、盛り付け、配膳、器材の洗浄消毒、食器洗浄、ゴミ処理などを行う。病院給食では、医師の指示により、患者個々の献立により調理を行う。

・給食調理人に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。 就職の経路は、新規学卒者は調理師学校からの紹介が最も多く、縁故就職もある。新規学卒者以外では、職業安定所と求人広告がほとんどで、パート・アルバイトの募集が多くなっている。 給食調理人は、特定多数人の人々に継続的に食事を提供する仕事なので衛生観念が最も必要となり、整理・整頓・清掃・清潔・躾(しつけ)それぞれの「5S」を身につけることが求められる。また、給食調理人は50食以下から1000食以上の食事を提供するため道具や機械を正確に操作する能力も必要になる。事業所給食等であれば、入職後一年位で一応の仕事は覚えられるが、特殊調理を必要とする病院給食・社会福祉施設給食等では3年位の経験が必要になる。 給食調理人から調理師資格を取得し調理主任・店長・支配人・スパーバイザーなど中間管理職となる道もある。給食のエキスパートになるため、給食サービス管理士という資格制度もある。

・労働条件の特徴

給食施設は45000箇所以上もあり、職場は全国に渡る。勤務形態・食事の提供方法も様々である。 事業所給食(オフィス、官庁街等)や学校給食は、昼食のみの提供が多く土日は休日の場合が多くなっている。病院給食のように3食(朝・昼・夕食)を出す施設では、早出・日勤・遅出の勤務形態が多く、休みも交替制である。 給与水準は、各給食会社によって差があるが、サービス業の全平均に比べ少し低いとみられている。これはパート・アルバイト従業員が給食業界全体の60%以上を占めている事に影響している。 給食調理人は厨房内での立ち仕事が多く、空調設備があるとしても高温、多湿になりがちである。特に大量調理は色々な調理機を使い、煮たり・焼いたり・蒸したりと、火を扱う仕事のため危険を伴うが、マニュアル通りに調理作業を行えば、安全な職業といえる。 HACCP(Hazard Analysis Critical Control Point(危害分析重要管理点))の衛生管理を取り入れた施設が増えており、職場環境は年々、良くなりつつある。

・参考情報

関連団体 社団法人 調理技術技能センター http://www.chouri-ggc.or.jp

社団法人 日本給食サービス協会 http://www.jcfs.or.jp/

関連資格 調理師 専門調理師 給食サービス管理士

機内食製造工の職業について

・どんな職業か

航空機の「機内」という極めて特殊な空間で提供される食事と飲物は、一般に「機内食」と呼ばれ、これを調理し、パッキングして航空機に運び込む仕事をしているのが機内食製造工である。 仕事は、大きく「調理職」と「ロジスティクス(補給・輸送)」に分かれる。 機内食を生産する「調理職」は、軽食からフルコースのディナーに至るまで様々な機内食を調理する。調理方法は基本的に一般のレストランと同じであるが、機内食の場合には調理をしてから一定時間経過後に、空間的にも離れた場所で提供されるため、特別な処理が必要となる。その一つがクック・アンド・チル方式で、工場で調理した後、いったん冷却してから航空機に搭載され、機内では温めて提供される。 「ロジスティクス」(運営職)は、航空会社から配備されたコンテナなどに調理された機内食をパッキングして出発便航空機に搭載したり、到着便航空機から使用済食器やコンテナなどを取卸したりする。また、この他に機内食サービスに付随して、機内で提供される保税酒類、機内免税販売品の補充や品揃え、航空会社から配備される多様な食器やサービス用備品類の在庫管理なども行う。

・機内食製造工に就くには

入職にあたって、特別な資格や免許などは必要とされない。新規学卒者の場合は高校卒以上が一般的であるが、最近では、専門学校、短期大学、4年制大学の新規学卒者も数多くこの業界に入職している。 調理職の場合は、調理師養成施設(専門学校、各種学校、短大別科、高等学校)で調理の基礎技術や食品衛生学、栄養学などを履修した上で即戦力として入職することが多い。最近の業界需要に呼応して「エアラインケータリング学科」を新設した学校もある。ただし、調理師免許の資格保持は、入職に際しての必須要件ではない。 ロジスティクス部門に入職を希望する場合は、航空機内食会社の顧客が航空会社であり、業務運営のための各種意思伝達手段(各種の業務指示文書など)が英文であることも多いため、基礎的な英語素養があった方がよい。また会社によっては、機内食を空港内の航空機まで搬送するためのハイリフトトラック車両運転技能が求められる場合もあるので、大型自動車運転免許を保有していると有利である。ロジスティクス部門である程度の経験を積むと、適性などの評価に基づき、間接部門(総務・営業などの一般管理部門)に配置されるのが一般的である。

・労働条件の特徴

航空機内食会社(エアラインケータリング会社)の工場で働く。工場は、空港内または空港周辺にある。 航空機内食会社の従業員は正社員とパートタイマーが約半々で、正社員のうち約半数が調理職、4割が運営職、残りの1割が営業や総務などの仕事に就いており、比較的若年者が多い。 航空機内食会社は1日24時間、またはそれに近似した稼働時間となっており、年間を通して休業日がないので、一部の間接部門を除いて従業員は交替制勤務となる。会社によって異なるが、1日の労働時間は8時間から9時間となっている。また、年間の休日日数は平均すると110日から120日で、最近では週休2日制が定着しつつある。 食品衛生上、さらには空港という特殊な環境下における作業などの諸要件から、ほとんどの会社ですべての従業員に制服が貸与されている。

・参考情報

関連団体 日本インフライトケータリング協会 電話:0476-32-5591 FAX:0476-32-5592

関連資格 調理師 大型自動車運転免許 栄養士 管理栄養士

鉄骨工の職業について

・どんな職業か

高層ビルなどの大規模な建築物や構造物を支える鉄骨を工場で製作する。 まず、コンピュータやCADを使って、設計図に基づいてNCデータ・原寸型板・材料リスト・製作図面などの資料を作成する(原寸作業)。鉄骨などの形状は毎回異なるため、設計図どおりに製作するためには原寸図面の作成などの作業が必要となる。 次に、鋼厚板や形鋼などの材料に加工位置を示す罫(け)書き線を記入し、機械やレーザー、ガスで切断したり、プレス機やローラーで曲げたり、ボルト締めをするための孔をボール盤であけたりして部品を作る(素材加工)。加工した部品を一つ一つクレーンで吊って、溶接しながら組み立てる(溶接・組立)。最後に、製品の細部を削って仕上げたり、変形したところを加熱して矯正し、完成させる(仕上げ)。 完成した製品は検査を行い、溶接部の内外に欠陥が無いこと、所定の寸法精度を確保していることを確認する。その後、建設現場に輸送し、現場でのボルト締めや溶接を行う。 工場ではコンピュータ制御による加工の自動化が進んでいるが、特に組立や矯正の作業などにはまだ経験と勘に頼る部分が残っている。

・鉄骨工に就くには

入職にあたって特に資格は必要とされない。高校や高専を卒業して就職するのが一般的である。 入社後は、いくつかの製作工程での作業を経験しながら、図面や指示書を読み取るための能力や溶接などの専門技術を身に付ける。 溶接の資格や「鉄工技能士」の資格を取得するためには、社内外で研修を受けて検定試験に合格する必要があり、各種の技能資格の取得とともに管理能力を身に付けると職長への昇進の道が開ける。なお、溶接の作業を行うには資格が必要となる。 重い物を扱う作業もあるため、体力が必要である。数人でチームを組んで仕事をするので、協調性も求められる。

・労働条件の特徴

鉄骨などの鋼構造物を作る会社の多くは中小企業であるが、超高層ビルの鉄骨などは大企業が製作している。労働条件は、企業規模および都市部と地方とによってかなりの格差がある。 就業者は男性が多い。最近ではCAD(Computer Aided Design)を使った原寸図面の作成作業や機械設備のオペレーターとして、女性も増えている。 雇用形態は、工場に社員として雇用される場合と各工程の技術を持った社外工として働く場合があり、社員と社外工では給与形態が異なっている。 基本的に工場勤務であるため、転勤はなく、勤務時間や休日も安定している。 鉄骨は建設する構造物ごとに設計作業から始める受注生産であるため、大量生産ができず、工程の自動化が難しい。 そのため、鉄骨工の技術が製品の仕上がりを左右する部分が多く、労働需要は安定している。

・参考情報

関連団体 社団法人 鉄骨建設業協会 http://www.tekken-kyo.or.jp/

関連資格 鉄工技能士 建築物等の鉄骨の組立て等作業主任者 ガス溶接技能者 ガス溶接作業主任者 溶接技能者

エレベーター据付工の職業について

・どんな職業か

エレベーターの各機器類は工場で製作されて工事現場に搬入されるが、これらの機器類を組み合わせ、所定の位置に据付け、安全に運転できるようにするのがエレベーター据付工の仕事である。 建物の高層化が進んだ現代では、エレベーターは建物内の「縦の交通機関」として不可欠なものとなっている。エレベーターを用途で区分すると乗用エレベーターが大部分で、他に荷物用・自動車用などがあり、駆動方式で区分するとロープ式駆動と油圧式駆動がある。 据付作業は通常ビルなどの構造物ができあがってから始められ、揚重(機械室、各階乗場への機器の搬入)、芯出し(機器の取付位置を正確に決める作業)、乗場出入口装置の据付け、ガイドレールの取付け、機械室内の機器類の取付け、かごおよびつり合い重りの組立て、試運転調整などがある。機器の取付と並行して、電気の配管、通線、結線を行う。最後に調整、試運転を行い、所轄の行政官庁の竣工検査を受けて完了する。

・エレベーター据付工に就くには

入職にあたって、特に資格は必要とされないが、建築、機械、電気に関して関心と知識があること、体力や手先の器用さなどが要求される。 一般には、学校を卒業後エレベーターメーカー、またはメーカーの協力会社の建築設備の保守・管理を行っている会社に入社し、基礎教育を受ける。その後据付部門に配属され、エレベーター据付工の見習として据付現場に送り出される。据付現場では、現場の監督者や据付技術に熟練した先輩達から、実際の作業を通じて実務訓練が行われる。 また、「ガス溶接技能者」、「玉掛技能者」、「足場の組立て等作業主任者」などの資格取得を視野に入れておくと将来有利となる。 エレベーターの所有者または管理者は、1年に1回以上、「昇降機検査資格者」(あるいは「一級・二級建築士」)による定期検査を受け、その結果を所轄の行政官庁に報告することが義務付けられている。所定の期間の実務経験を積んだ後、国土交通大臣の指定する講習を受講し、「昇降機検査資格者」の資格を取得しておくと有利である。

・労働条件の特徴

据付工期は一般的には1~2カ月くらいで、大規模のビルで何十台というエレベーターが据付けられる現場でも1年程度で完了し、次の現場に移動することになる。 大部分の企業は、1日の実働時間8時間、日曜、祝日は休日としているが、ビルの建築工程によっては、残業、休日出勤をして作業することがある。また、建築に関連した業務であり、上期(4月~9月)は比較的余裕があるが、下期(10月~翌3月)とくに期末に作業が集中する傾向がある。 賃金は各社の社内基準により支給されるが、経験、技能によりかなりの差がある。 エレベーター据付工の作業場は、ほとんどエレベーター機械室内および昇降路内に限定されているが、建設中の現場であり、安全の確保や他の設備作業との協調なども重要である。 エレベーターの需要は建築物の大型化・超高層化に伴って増加してきたが、最近では個人住宅に設置するケースも増えている。また、法改正により4階~5階以下の中低層ビルにもエレベーター設置が進み、さらに耐震改修や取替えなどの需要もあることから、エレベーター据付の需要は今後も漸増していくものと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本エレベータ協会 http://www.n-elekyo.or.jp

財団法人 日本建築設備・昇降機センター http://www.beec.or.jp

関連資格 ガス溶接技能者 玉掛技能者 昇降機検査資格者 足場の組立て等作業主任者

建設作業員の職業について

・どんな職業か

道路の建設、河川の治水、土地造成などの土木工事の中には、大型建設機械では対応できない細部の作業や多種少量で機械化が困難な諸作業など、人力で行うことが不可欠な作業があり、このような作業を行うのがいわゆる建設作業員である。 大規模な工事にあっては裏方の存在であるが、なくてはならない作業を担当する、まさに建設工事の縁の下の力持ちといえる。 作業の内容をもう少し詳しく説明すると、主として小型の重機械やベルトコンベア、軽量の削岩機などを使って行う掘削や盛土、コンクリートポンプやシュートを使って行うコンクリートの締め固め、スキップや一輪車を使って行うブロック積み、石積み、芝張りなどの他、重機械作業や鉄筋型枠組み立て、くい打ち作業に伴う補助作業などがある。 作業に就労する前には、安全作業を確保するため、あらかじめ工事の内容、会社の規則、作業場の規律、危険な区域などについて教育を受ける。また、中でも高度な技能職に就業する場合には、それぞれ資格が必要となる。軽量のブルドーザーや吊り上げ荷重の小さいクレーンを運転するには特別教育を受ける必要があり、ガス溶接、玉掛作業などは技能講習を修了しなければならない。 作業方法や作業手順、機械工具や資材の取扱い、安全衛生などについての具体的な指導は、直接指示命令をする作業長(世話役)が行い、雇用責任者や土木技術者は、専門的な工事施工上の知識や関係法令について指示・命令を行う。 現場に入ると、まず仕事を始める前に、土木技術者や作業長から仕事内容の説明を受け、作業中は主に作業長または作業指揮者の監督指示の下に作業を行う。

・建設作業員に就くには

この職業に就くにあたって、学歴は特に問われない。しかし、作業内容が人力による作業であるため、体力や他人との協調性などが求められる。ただし、作業環境によっては当然ながら危険な要素も出てくるので、それらを未然に防止して快適に働くために、ある程度の注意力、集中力、持久力が要求される。 入職経路は、特にきまったものはないが、中学・高校や大学・専門学校等を卒業してそのまま入職する場合と、他の産業からの転職のほか、農業などに携わるかたわら農閑期などに季節労働者となって働く場合など、多種多様である。しかし、新規入職者は、一様に現場での実地訓練などを受けながら一人前になることは変わらない。 建設作業員の訓練としては、建設業労働災害防止協会などの主催による労働安全衛生法に基づく技能講習などが行われている。従事する現場に使用したことのない新しい機械が導入されたり、自分で運転する以外にも機械の近くで作業をすることが多いため、機械の機能についてある程度の知識が必要となる。 玉掛けなどの作業を除き特に免許や資格は必要とされないが、四輪車の普通免許などを持っていれば、小型トラックによる材料の小運搬(現場の中での運搬など)に従事することができる。 仕事の知識と経験を積み、指導力があれば、作業現場の第一線指揮者である作業長(世話役とも呼ばれる)になることができる。作業長に昇進するために義務づけられている資格は特にないが、土木施工管理技士、地山の掘削作業主任者、玉掛技能者などの資格を取得している人が多いようである。しかし、作業長に求められる一番の要素は、作業を安全かつ円滑に進行するために必要な作業管理能力、後進を指導するために必要な技能と指導力である。

・労働条件の特徴

建設作業員は、マンション・ビル・住宅・電力施設・トンネル・地下鉄・道路・鉄道・ダム・橋梁などの新設工事や維持補修から、土地造成、造園、港湾などまで非常に広い分野で活躍しており、仕事の現場も全国に広がっている。 就業者は圧倒的に男性が多いが、最近では女性もかなり増えてきているとされ、年齢別では30~60歳代が全体の約8割を占めるといわれている。 公共事業、民間設備投資など景気の好不況に左右されやすく、また季節労務者の占める割合が多いため、この職業への出入りはかなり激しいようである。 一般的には企業に雇われて働く。継続して長期間雇われる場合以外に、雇用期間を定めた臨時工や、一日だけの日雇工として雇用される場合もある。賃金の支払いは常用工、臨時工の4~6割が日給月給制であるのに対して日雇工の場合は日給制が多い。 工期があるため早出、残業、夜勤や休日出勤をすることもあるが、その代わりに、年末年始や旧盆には、他の産業と比べやや長めの休みを取ることが多いようである。 作業環境は、屋内作業と屋外作業があり、屋内作用でも完全に囲い込みがされていない。寒冷、騒音、ほこりの他、危険な機械に囲まれた中で作業をしなければならない場合も多い。また、立ち作業、かがみ作業、単純作業、反復作業の連続なので、体力と持久力が求められる。 近年では若年者の就業が少ないことが全産業にとって問題となりつつあるが、建設業界では慢性的に若者の就業が少なく作業員の高齢化が特に大きな問題となっている。また高齢化傾向の中、特に高い技術を有する技能工の不足も目立っている。機械化と作業の標準化が進み作業はより単純化する傾向にあるといわれているが、人間の視認などによる判断と人力を必要とする作業がなくなることはなく、将来にわたって一定量の需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本建設業連合会

社団法人 全国建設業協会 http://www.zenkennet.or.jp/

関連資格
玉掛技能者

港湾荷役作業員の職業について

・どんな職業か

港湾運送事業者に雇用されて、船と港での荷物の積み卸しや運搬の作業を行う。 船内荷役の作業では、船舶に乗り込んで荷物の積み卸し作業を行う。10人から18人で組を編成して船に乗り込み、デッキマンと呼ばれる作業指示者がウインチを動かす作業者に合図を送り、船倉に積まれた荷物を吊り上げて、港に降ろす。その時に一般の作業者は、ウインチの吊り具の掛け外し、船倉の奥の荷物を運び出す作業、ワイヤーを巻きつける作業を共同して行う。 沿岸荷役の作業では、岸壁側で監督の指示を受けながら、岸壁と屋根がついた貨物置場や野積場などの間で貨物の運搬や搬出を行う。貨物置場では、貨物の積み上げと取り崩し、仕分け、荷さばきなどの作業を行う。 主要港にあるコンテナターミナルや鉱石専用埠頭などでは、大型クレーンを使用した効率的な荷役が行われている。 また一部の港では、はしけを使用した荷役やイカダによる荷役も行われており、就労する港によって作業にかなりの違いがある。

・港湾荷役作業員に就くには

学歴、年齢、経験などは問われない。求人広告や公共職業安定所の紹介によって雇用されるのが一般的である。 また、港湾関係の職業教育訓練施設を卒業し、クレーン、フォークリフト、玉掛などの必要な資格を取得してから就職する場合もある。 普通の作業員の場合には特別な資格は必要とされないが、機械運転や玉掛の作業を行う場合には、それぞれの資格が必要となる。 昇進は企業によって様々であるが、常用の作業員として採用された場合は、年功、勤務成績あるいは取得資格などによって班長、監督、主任、係長などへ昇進するケースもある。 健康で体力に自信があることが必要である。また、共同作業での規律を守る協調性、機敏性などが求められる。

・労働条件の特徴

ほとんどの港において日勤で、日曜日は原則的に作業をしない日となっている。しかし、アジア地域の主要港(24時間オープン)との競争が激しくなり、かつ荷役作業は船舶の入港、貨物の集中度、天候などの影響を受けるため、東京、横浜、神戸など主要港においては、年間364日24時間オープン化が導入されてきている。 男性の割合が高く、中高年者の割合も高い。 船舶の合理化が進んでおり、少数の熟練した作業員の機械操作による荷役に変わりつつある。労働力への依存が減少し、常用者の数は減少している。 高性能機械の導入により作業の軽減化が進み、肉体労働は少なくなり、安全性も向上している。さらに機械化が進むと考えられるため、技術の進歩に対応できる専門知識や技能が要求されている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本港湾協会 http://www.phaj.or.jp/

独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 港湾職業能力開発短期大学校 神戸校 http://www3.jeed.or.jp/hyogo/college/

独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 港湾職業能力開発短期大学校 横浜校 http://www3.jeed.or.jp/kanagawa/college/

関連資格 船内荷役作業主任者 フォークリフト運転者 玉掛技能者 揚貨装置運転士 大型自動車運転免許

ビル清掃員の職業について

・どんな職業か

オフィスビルをはじめ、店舗、学校、病院など、様々な建物の清掃を行う。 ビル清掃には、大きく分けて室外清掃と室内清掃がある。室外清掃では外壁や窓ガラス、屋上、玄関などの外回りといった、ビルの外側の清掃を行う。室内清掃では、床、壁や天井、ドア・ガラス、照明器具や吸排気口、トイレや湯沸かし室などの清掃とゴミの回収を行う。 室内清掃のうち床の清掃については、建材に合わせた清掃方法で行う。塩化ビニールタイルなどの弾性床材の床では、日常的にはダストモップや自在ぼうきなどでちりやほこりを取り除く作業を行い、定期的には床に付着した汚れをモップで拭き取った上で、汚れや傷みから建材を守るためにワックスがけを行う。カーペットの床では、掃除機でほこりを取り除き、必要に応じてしみ抜きや洗浄を行う。 トイレや洗面室など汚れやすい箇所は、1日に数回見回って念入りに清掃し、トイレットペーパーなどを補充する。 事務所や店舗など昼間使用される場所では、夜間や早朝にゴミの回収や清掃を行う。毎日行う日常清掃では、毎日頻繁に使用され、汚れの激しい場所の清掃を行い、1週間~1ヶ月に一回行う定期清掃では、汚れの少ない場所や日常清掃で十分にできない場所の念入りな清掃、損傷部分の補修、内装材の保護処理などを行う。

・ビル清掃員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。他の職業からの転職や主婦の再就職など、中途採用も多い。 正社員として入社した場合は、2~3年で現場指導者、その後数年で現場主任補佐、そして現場主任へと昇進するのが一般的である。現場責任者になると、作業計画や人員配置計画を立てる仕事も行う。 関連する資格として、厚生労働省が認定する技能検定の「ビルクリーニング技能士」の資格があり、資格を取得すると技術の証明として評価される。 建材・洗剤の知識や、機械や洗剤・床維持剤の使い方などの作業方法について習得する必要がある。 他人の事務所や店舗で作業をするので、信頼の置ける人であることが大切な条件である。きれい好きで几帳面である人、共同作業が多いことから協調性のある人が向いている。

・労働条件の特徴

一般のオフィスビル、デパート、店舗ビル、学校、病院、ホテル、美術館、共同住宅などの建物や、遊園地や野球場などの野外施設で働いている。総合ビル管理会社や専門のビル清掃会社に雇用されて働くのが一般的で、契約先の建物で清掃を行う。 就業者は中高年齢者が多い。男女比は女性が7割程度となっているが、高所作業などのある屋外清掃では男性が多く、パートタイマーでは女性が圧倒的に多い。他の仕事からの転職者も多く、入職・離職の動きが大きいのが特徴である。 パートタイマーが多く、学生アルバイトも働いている。賃金形態は、正社員は月給制、パートタイマーは日給制または時間給制、アルバイトや臨時社員は時間給制の場合が多い。 労働時間は、正社員の場合は1日8時間、パートタイマーの場合は2~3時間が一般的である。営業時間外に清掃をしなければならない建物も多く、その場合は早朝や夜間に作業を行う。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国ビルメンテナンス協会 http://www.j-bma.or.jp

財団法人 建築物管理訓練センター 電話:03-3805-7575 FAX:03-3805-7578

関連資格 ビルクリーニング技能士

当サイトのご利用3STEP
詳細検索アイコン