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歯科衛生士の職業について

・どんな職業か

歯科医師の直接の指導の下に、虫歯や歯周疾患など歯や歯ぐきの病気の予防処置、歯科医師の診療の補助の仕事、歯科保健指導などをする。 虫歯予防の仕事では、歯や歯ぐきにたまった歯垢(しこう)や歯石を取り除いたり、フッ化物や硝酸銀を歯に塗ったりする。歯科医師の診療を補助する仕事では、治療に使う器具を消毒したり、歯の型を取るための材料や薬剤を準備する。アシスタントとしてそばに付き添って、治療中の患者の状態に気を配りながら、診察や処置がスムーズに進むように手助けを行う。また、インプラント等の外来小手術の介助も行う。 また、歯科衛生士には、歯の健康を取り戻すために助言や指導をする「歯科保健指導」という役割もある。保健所などで虫歯予防のアドバイスをしたり、寝たきりの老人や障害者を訪問し、正しい歯のみがき方を指導したり、最近では、高齢化社会に対応し高齢者の生活の向上を計るために、”摂食・嚥下”の分野での口腔ケアをするなど、地域社会でも活躍している。

・歯科衛生士に就くには

歯科衛生士養成機関を卒業して歯科衛生士の国家試験に合格し、免許を取得する必要がある。養成機関の修業年数はほとんどが2年課程である。カリキュラムは、基礎的教養科目と、解剖学、口腔衛生学などの基礎的専門科目、臨床実習を含む専門科目からなる。 歯科衛生士には、歯科を中心とした医学への関心と知識、口の中で歯の沈着物を取り除いたり薬物を塗ったりするという細かい技能が必要である。また、指導や相談に際して、患者に対する思いやりや奉仕の精神とともに、人を説得する話術も要求される。医師や他のスタッフとの共同作業が多いため、協調性も求められる。 大学病院などの大規模な職場を除けば、異動や昇進は少ない。就業者に対する研修会が歯科衛生士会などにより開催されており、新しい知識や技術を習得することができる。 大多数が歯科診療所に就職し、就職率は良好であるが、地域差もかなりみられる。

・労働条件の特徴

主な職場は歯科診療所(歯科医院)であり、このほか、病院、保健所、市町村保健センター、企業の健康管理室、歯科医師会の口腔保健センターや障害者の診療施設などに雇用されて働いている。 就業者は女性が多く、診療所では若年者、保健所などの公衆衛生部門や教育養成機関では中高年齢者の割合が高くなっている。いったん仕事を辞めても、専門性を生かしてパートタイムなどで再就職する機会もある。 勤務時間は、保健所など公衆衛生関係では平日昼間の勤務がほとんどであるが、診療所では診療時間に合わせて日数・時間帯とも若干幅がある。 最近の動向として、在宅高齢者への訪問指導など、高齢化への対応が求められている。

・参考情報

関連資格 歯科衛生士試験

ケアマネジャー(介護支援専門員)の職業について

・どんな職業か

ケアマネジャーは介護保険制度とともにスタートした職業で、正式には「介護支援専門員」という。ケアマネジャーの仕事は、介護を必要とする人に対して個々のニーズに応じた介護サービスを提供するために、アセスメント(課題分析)やケアマネジメントを行い、どのような介護サービスが必要であるかを判断して、ケアプラン(介護サービス計画書)を作成する。市町村から「要介護認定調査」を委託された場合には調査を行い、その結果を報告する。 介護保険の利用者が在宅の場合には、利用者に面接して食事、入浴、排泄など日常生活の状況を把握し、在宅で暮らすための利用者自身の目標を立てる。サービスの種類や使用頻度を選択したり組み合わせたりして、ケアプランを作成する。このプランに基づいて、ホームヘルプやデイサービスなどのサービス事業者にサービスの実施を依頼する。サービス開始後、定期的に家庭訪問して利用者の状況を把握し(モニタリング)、サービスが思うように成果を上げていない時や利用者の状態が変化した時はプランの修正を行う。そして、プランに基づくサービスの実績を保険者に報告する。また、要介護認定更新時にケアプランを変更する場合は、「サービス担当者会議」を開催し、ケアプランの内容(利用サービス内容や利用頻度)を協議する。 利用者が、特別養護老人ホーム、老人保健施設、介護療養型医療施設などに入所している場合は、ケアプランの内容がやや異なる。ケアプランを作成する点では同様であるが、利用するサービス事業者を選択するのではなく、入所施設内のサービスをいかに利用するか、という観点でプランを作成する。

・ケアマネジャー(介護支援専門員)に就くには

介護支援専門員実務研修受講試験に合格し、実務研修を受けると都道府県に「介護支援専門員」として登録される。受講試験を受けるには、福祉・保健・医療関係の資格を持ち、実務経験が5年以上あること、あるいは介護の実務経験が10年以上あることなど、一定の資格や実務経験が必要である。資格登録後は、介護保険事業所として指定を受けた居宅介護支援事業所あるいは介護保険施設に就職し業務を行う。 ケアマネジャーになるのは看護師、介護福祉士、社会福祉施設指導員やホームヘルパーなど相談援助や介護の仕事を経験してきた人が多い。 福祉や医療に関する幅広い知識、介護保険をはじめとする福祉・医療関連の様々な制度や施策への理解が必要である。また、介護者を側面的にサポートする対人援助の専門家として、介護を必要とする高齢者や家族などケアサービスを受ける立場に立って考える姿勢はもとより、サービス利用者のプライバシーへの配慮、守秘義務や高いレベルの倫理観などが求められる。 ケアマネジャーの資格は更新制となっており、5年ごとに更新に必要な研修を受け、申請手続きを行う必要がある。 平成18年度より、ケアマネジャーの上級職として主任ケアマネジャー(主任介護支援専門員)制度が導入されている。主任ケアマネジャーはケアマネジャーを統括し、指導・育成を行うほか、経験が必要なケースを担当する。主任ケアマネジャーになるには、ケアマネジャーとして5年以上の経験があり、主任介護支援専門員研修を受講する必要がある。

・労働条件の特徴

勤務時間は、他の福祉・医療・保健の職種と異なって夜勤・宿直を担当することはあまりなく、平日の日勤が基本であるが、シフト制を導入している事業所もある。利用者や家族の予定に合わせて相談や訪問等を行う場合があるので、必要に応じて夜間や休日の勤務が生じることもある。また、利用者のサービスを調整する立場として、勤務時間以外にも対応ができる態勢にしているところが多い。 賃金面ではケアマネジャーとしての経験年数と、持っている他の資格が評価される。 居宅介護支援事業所(ケアプラン作成機関)には、社会福祉法人、医療法人だけでなく、営利法人、財団法人、農協、生協、開業医、薬局など様々な経営体がある。資格取得者は増加しており、今後は上位職の主任ケアマネジャーの需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 厚生労働省老健局介護保険課 http://www.mhlw.go.jp

関連資格 介護支援専門員(ケアマネジャー)

福祉用具専門相談員の職業について

・どんな職業か

福祉用具専門相談員は、介護を必要とする高齢者や障害者が自宅で安心して暮らすことができるよう、車椅子や特殊ベッドなどの福祉用具の貸与サービスを行う事業所に勤務し、利用者や家族に対して適切な用具の選び方、使い方をアドバイスする。 「福祉用具」とは、心身の機能が低下し日常生活を営むのに支障のある高齢者や障害者の日常生活上の便宜を図るための用具、これらの人たちの機能訓練のための用具をいう。その種類は、車椅子、特殊ベッド、褥瘡(じょくそう:床ずれ)予防用具、体位変換器、手すり、スロープ、歩行器、移動用リフトといった大きなものから、障害者用の食器のような小さいものまで多岐にわたっている。最近では、新しい技術がどんどん福祉機器・用具に導入され、応用分野も種類も多くなっていることから、その利用には専門的知識が必要となってきている。 福祉用具専門相談員は、それらの福祉用具の貸与、販売を行う事業所において、利用者、家族とのコミュニケーションを通じて、介護を受ける側、行う側双方の立場を理解し、要介護や障害の程度、住宅構造・環境を考慮した上で、適切な用具の選び方、使い方をアドバイスする。また、必要に応じて利用者の家庭を訪問し、アドバイスをすることもある。

・福祉用具専門相談員に就くには

介護保険制度の下で指定居宅サービスとして福祉用具の貸与事業を行う事業者は、各事業所に2名以上の福祉用具専門相談員を配置することが定められている。 専門相談員になるためには、厚生労働大臣が指定する講習会を修了する必要がある。ただし介護福祉士、義肢装具士など一定の資格取得者については、講習を受けなくても要件を満たしていると認められることがある。介護保険施設の職員やホームヘルパーがそれぞれの業務で役立てるために取得することも多い。

・労働条件の特徴

介護保険制度においては、福祉用具の貸与が保険給付の対象とされており、福祉用具専門相談員は、福祉用具の貸与、販売を行う事業所で働く。職場は全国に渡る。 働く時間は朝から夕方までの勤務形態が多い。 介護保険制度の導入とともに福祉用具の利用者が増え、用具の種類も多様化してきたが、必ずしも必要な用具をうまく利用できていないという声もきかれる。こうした中、福祉用具専門員は、福祉用具に関する専門的な知識に加えて介護福祉や医療に関する幅広い知識をもとに、総合的なアドバイスを行うことが期待されている。

・参考情報

関連資格 福祉用具専門相談員

秘書の職業について

・どんな職業か

企業や団体の社長や会長など幹部のそばについて、幹部が職務に専念できるように、様々な補助的な仕事を引き受ける。 基本的に幹部よりも早く出勤し、郵便物、FAX、電子メールなどに目を通し、緊急のもの、返事が必要なものなど重要度に応じて振り分ける。幹部のその日のスケジュールを確認し、必要な社内外への連絡・調整を行う。スケジュールに関する社内外からの問い合わせにも対応する。緊急のスケジュール変更の場合には、関係者への連絡など迅速に対応を行う。 来客があった場合には、取次ぎと接待を行う。電話への応対も行う。手紙など文書の作成や会議などの資料を作成することもある。海外からの来客の場合には、会議や商談に立ち会って通訳を務めることもある。 口頭や文書でよせられる膨大な情報のなかから必要な情報だけを取捨選択し、わかりやすい形にまとめて幹部に報告する。外国の文書の場合には、日本語への翻訳を行う。 また、出張の手配、慶弔の準備、会議の議事録作成、取引先の人事情報のチェック、新聞のスクラップなども行う。 さらに幹部からの特命業務を行う。

・秘書に就くには

短大や専門学校などで秘書の専門教育を受け、または大学などを卒業して、企業や団体に入職し、秘書課などに配属される。また、一般の職員が秘書として異動することもある。 入職に必要な資格はないが、民間の秘書検定が実施されており、秘書としての業務を遂行する知識や能力を持っているか審査される。 外資系企業などにおいては、高度の語学力や実務能力などが求められる。 来客の応対など責任の比較的軽い職務から始めて経験を積み、役員会議の議事録作成や経営情報の収集・分析などのマネジメントブレイン的な重要な職務をこなすようになる。 一般的に、機転がきき他人に気配りができる、明るく感受性が豊かである、積極的で記憶力がよいことなどが求められる。また、コンピュータ操作をはじめとする事務処理能力が必要とされる。

・労働条件の特徴

民間企業や外資系企業、大使館、大学、研究所、病院、法律事務所など多くの分野で活躍している。 比較的責任の軽い仕事から重要な仕事まで幅広い職務を行うため、新卒者からベテランまで幅広い年齢層が活躍している。 働く時間や休日は、所属している企業などの規定に準じるが、幹部のスケジュールにあわせて朝早く出勤したり、残業したり、休日に出勤することもあり、比較的時間が不規則である。 幹部のビジネスパートナーとして、語学力や事務処理能力を身につけ、判断力や実行力のある専門職として重視されるようになってきている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本秘書協会 http://www.hishokyokai.or.jp

関連資格 秘書技能検定 国際秘書検定試験(CBS) 国会議員政策担当秘書試験

テレコミュニケーターの職業について

・どんな職業か

「お客の声」がダイレクトに寄せられるコールセンターは、「企業の代表」としての性格をもっており、そのコールセンターで、電話やファックス、インターネット、Eメールなどの通信メディアを通じて、お客と応対するのがテレコミュニケーターである。 業務は業種により様々ではあるが、お客から電話がかかってくるインバウンド業務、お客に電話をかけるアウトバウンド業務の2つに分けられる。インバウンド業務には、商品の受注、宿泊・座席などの予約、資料請求の受付、商品・サービスに関する問い合わせ、お客相談窓口などの業務がある。一方、アウトバウンド業務には、入会や販売などの勧誘、リピート顧客の獲得、アンケート調査、代金の回収・督促、広告効果の確認などがある。 どのような業種、業務であろうとも、テレコミュニケーターの仕事はお客を対象としている。お客と直接コミュニケーションをとるテレコミュニケーターは、お客にとって会社そのものであり、テレコミュニケーターの印象は企業のイメージそのものである。従って、お客と関係を築く役割を担っていることを常に認識しなければならない。 企業によってはテレコミュニケーターを「コミュニケーター」「TSR」「エージェント」などと呼ぶ場合もある。

・テレコミュニケーターに就くには

入職にあたって、金融などの一部の業務を除いて、特別な知識や能力は必要とされない。学歴については不問である。 採用は求人広告を通じて行うことが一般的である。また、人材派遣会社などからの採用も多く見られる。 入職後、敬語やコミュニケーション方法、商品・サービスなどの業務知識を学習し、ロールプレイングなどを通じて業務の理解を深めていく。その後、お客との応対業務をスーパーバイザーと呼ばれる管理者に付き添われて行った上で、独りで応対業務を行う。 どのような業種、業務であろうとも、お客と関係を築く役割を担っていることからコミュニケーション能力が必要とされる。敬語やコミュニケーション、正しい電話・Eメール対応を体系的に学習できる「テレコミュニケーター検定」を取得すると役に立つ。また、コンピュータを利用するので端末操作に慣れている者は優遇される。

・労働条件の特徴

金融・保険業、小売業、製造業、サービス業など様々な業種の企業・団体がコールセンターを設立している。電話などの通信メディアを通じてコミュニケーションを図ることから、職場は首都圏だけでなく全国に所在しており、近年では地方自治体が「地域の活性化」「雇用促進」を期待し、コールセンターを積極的に誘致する動きもみられる。 業種や業務によって異なるが、一般的にテレコミュニケーターの約8割が女性である。雇用形態は正社員、派遣社員、パート・アルバイトなど様々であり、自分に適した雇用形態を選ぶことが可能である。 現代人のライフスタイルの多様化に対応して、24時間365日対応を実施しているコールセンターも増えてきており、その場合は勤務時間は交替制で管理される。勤務時間の多くをお客との応対に費やすので、各企業がリフレッシュルームを充実させるなど、テレコミュニケーターのストレスを軽減するよう努めている。 お客の声を企業活動に反映させるため、コールセンターを情報集積の最重要拠点として位置付ける企業が増えるなか、直接お客と応対するテレコミュニケーターの重要性は増している。近年では、自治体が水道などの行政サービスに関するコールセンターを設けたりするなど、テレコミュニケーターの活躍の場は拡がっている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本コールセンター協会 http://ccaj.or.jp/

関連資格 テレコミュニケーター検定

データ入力係の職業について

・どんな職業か

社会や企業の日々の活動から発生するさまざまなデータの作業の熟達者がデータ入力係(データ入力オペレーター)である。 データ入力係(データ入力オペレーター)の仕事は、契約申込書、請求書、アンケート、調査報告書、統計データ、財務データなど、さまざまなデータをタイピングしてコンピュータに入力することであるが、各種事務処理やデータ管理用の入力や、IT企業でのシステム開発におけるデータ入力など、単純にデータを入力することから、プログラミングしてソフトウェアを作り、大量データに対応できるように入力を行うものまで、その難易度には差がある。また、仕事は入力作業と検査に分けられ、経験の浅いオペレーターは入力を専門に行い、熟練者は入力データの検査・確認を行うことが多い。 入力作業にはキーボードを見ないでも打ち込める速度が求められる。また、入力するデータは、漢字、数字、英文、カナがあり、手書きのものもあり読みやすいものばかりではないが、常に正確さが求められる。最近ではスキャナーでの読み込み(OCR)やネットワークによるデータ転送などイメージ入力が増えている。特にネットワーク上では暗号化したり、氏名や住所データなどを分割して転送するなど、個人情報保護への対応が重要となっている。

・データ入力係に就くには

入職にあたって特に学歴や資格は問われない。パソコンなどコンピュータ操作に慣れ、キー入力の速度が速く正確であれば入職できる。ワープロやビジネスキーボードなどの資格が役立つ場合もある。 データ入力を専門に行う情報処理会社に入職後、機械操作やキータッチの訓練を一定期間受け、入力の作業から始めるケースが最も多い。ある程度の経験を積んだ後に、入力から検査までを担当する。また、最近では正社員だけではなく、契約社員やパート・アルバイト、派遣会社からの派遣や業務請負など、勤務形態が多様なことも特徴となっている。

・労働条件の特徴

多くのデータ入力係(データ入力オペレーター)が働く情報サービス産業の一日の平均労働時間は7.7時間で、週38.8時間であり、これに残業が一日平均2~3時間あるのが一般的である。労働時間は、業務の忙しさの状況(繁閑)によって異なる。特に月次の締めや年度末など、入力データが大量に発生する時期は忙しさもピークとなり、繁忙の差も大きくなる。給与の水準は年平均で300万円以下が多く、他の情報関連職種よりは低い傾向にある。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本人材派遣協会 http://www.jassa.jp

日本データ・エントリ協会 http://www.jdea.gr.jp

社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者 情報処理活用能力検定 ビジネスキーボード認定試験

駅構内売店販売員の職業について

・どんな職業か

駅の構内やホームなどの売店において、新聞、雑誌、タバコ、飲食物などを販売する仕事である。 まず、朝の所定の時間に店を開き、当日発売の新聞や雑誌などを陳列し、つり銭を用意する。駅という場所柄、通勤・通学や旅行のお客が多数を占める。電車の待ち時間などの短い時間を利用して販売を行うため、お金や商品の受け渡しはすばやく行う。商品が売れたところに隙間ができないよう常に商品の補充を行い、陳列を整える。商品の在庫を把握し、品切れの商品がないように発注する。納品された商品の種類、数量などを確認し、所定の棚に整理する。閉店時は、売れ残りの新聞や古くなった雑誌を引き上げて返品の手続きを行う。売上を計算して記帳し、所定の場所に入金する。 最近では、日配品(おにぎり、サンドイッチ)やPB商品を扱う等、お客のニーズに応じた品揃えを工夫している。 また、大型冷蔵庫を設置したり、ICカードを利用できるようにする等、利用しやすさを重視した店舗が増えてきている。

・駅構内売店販売員に就くには

駅構内売店販売員になるには、大きく分けて、短大等を卒業して就業するケース(新規学卒者)と他の職業から転職して就業するケース(中等採用者)の二通りがある。 従業員の採用は、新規学卒者の場合は定期的に採用選考試験を実施している。中途採用者の場合は、各地域の公共職業安定所および求人広告によるものなど様々であるが、面接等の選考を経て採用されるのが一般的である。 採用されると、はじめに机上研修と実務研修を受け、その後指定された売店に配属される。数ヵ月の経験で一通りの業務をこなせるようになる。 この職業に就く適性として、代金の精算を暗算で行う計算能力とあらゆる作業を一人で遂行する責任感は必要不可欠である。また、多くのお客と接するために笑顔と機敏な動作での応対ができること、立ち仕事ができる体力、数名の同僚と働くためのチームワーク、伝票整理を行う事務能力などが求められる。

・労働条件の特徴

この職業は、全国各地の鉄道網が整備されている地域すべてに就業機会があるが、特に利用者の多い首都圏では売店数も多く、就業機会も豊富である。 労働時間は交替制をとる企業がほとんどである。早朝から夜遅くまでの営業時間で、1日7時間の労働時間を毎日ずらしながら勤務し、4日間の勤務後に休日が1日入るサイクルをとる企業もある。 就業者のほとんどが女性である。各地からの出身者が安心して働けるように、寮を用意している企業もある。就業者の年齢層も若年者から中高年齢者までと幅広く、就業形態も正社員からパート・アルバイトまで様々である。 首都圏では離職率が高い傾向にあり、新規学卒者よりも中途採用者の占める割合が高い。地方の場合は店舗数が多くないため、労働需要はあまり高くないといえる。

眼鏡技術販売員の職業について

・どんな職業か

眼鏡店に来店したお客の視力を検査し、お客に合った商品の選定・加工を行う。 お客が来店すると、「販売担当者」はお客の好みや雰囲気に合わせて形やデザイン、色などのアドバイスをして、商品を勧める。ブランド品をはじめとして、どのような商品を仕入れるかを考えるのも、販売担当者の仕事である。 希望のフレームやレンズの材質が決まると、「検査担当者」が、通常の視力検査やオートレフラクトメーター(眼の度数を測定する装置)等を使用した検査で視力を測定して、近視や遠視、乱視などの度数を測り、もっとも具合よく見えるレンズを選ぶ。その後、「フィッティング担当者」がお客の鼻や耳の形に合わせて調整し、使用目的に合った光学中心位置を定める。お客の頭部の形状や掛け具合の好みが千差万別であり、自動化ができないため経験を要する作業である。次に「加工担当者」が、検査データをもとにフレームの形に合わせてレンズを削り、フレームにはめ込む作業を行う。現在では、自動加工機(パターンレスエッジャー)にフレームとレンズをセットしさえすればほとんど仕上がるようになっている。また、お客のフレームが壊れた場合の修理やプラスチックレンズの染色なども加工担当者が行う。 全ての工程を一人で担当するケースもある。 また、コンタクトレンズの装着について技術指導する「コンタクトレンズインストラクター」は、医師の指示のもと、オフサルモメーターと呼ばれる眼(角膜)のカーブを測定する機械の操作や、角膜とコンタクトレンズのカーブを合わせる作業を行うほか、眼の障害や事故を起こさないよう使用方法の説明や、管理方法などを指導する。

・眼鏡技術販売員に就くには

入職にあたって特に学歴や資格は必要とされないが、眼鏡関係の専門学校を卒業すると有利である。眼鏡販売店からの求人も、眼鏡専門学校が窓口となっていることが多い。 関連する資格として、(社)日本眼鏡技術者協会が実施している「認定眼鏡士」がある。 手先が器用で、機械、科学、数学といった分野に興味があり、集中力のある人が向いている。接客業であるため、専門技術・知識の他に、接客や販売、経営マネージメントといったサービス業的な能力も求められる。お客の希望を素早く理解し、豊富な商品バリエーションの中から最も適した商品を選び出すセンスも必要である。 専門知識・技術を背景に、お客の悩みや目的に応じて視力とメガネのアドバイスをすることが重要となっている。また、コンタクトレンズの利用者の増加に伴い、コンタクトレンズの装着指導技術が要求されるようになっている。 経験を積み、専門的技術を磨くことにより、独立して眼鏡小売店を開くケースもある。

・労働条件の特徴

眼鏡店に正社員として勤務するのが一般的である。若年者から中高年齢者まで幅広い年齢層の人々が働いている。 従来は男性が多い職業であったが、最近ではサービスやファッション面を考えたきめ細やかな感性が求められており、アイファッションアドバイザーやカラーアナリスト、コンタクトレンズインストラクターといった分野で、多くの女性が活躍している。 休日については、土・日・祝日が最も忙しくなるため、平日に休みを取ることが多い。 従来の個人経営の眼鏡店に加え、チェーン店が全国各地に進出しているため、入職機会は増加していると思われる。 一方で、販売店間の競争は年々激しくなっており、眼鏡技術販売員にも、より高い技術レベル、より豊かなセンスが求められている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本眼鏡技術協会 http://www.megane-joa.or.jp

関連資格 認定眼鏡士

玩具店員の職業について

・どんな職業か

玩具店において、様々な玩具を仕入れ、販売する。 玩具店には、自ら玩具を買う子供のほかに、子供へのプレゼントを買いにくる両親や親戚、知人など、様々なお客が来店する。最近は、高校生や成人が自分のために玩具類を購入するなど購買年齢に拡がりをみせている。 玩具の種類には、幼児玩具、智育玩具、男児玩具、女児玩具、人形、ホビー、ゲーム、カード、玩具菓子などがあり、最近ではデジタルカメラやペットロボットのようなエレクトロニクス玩具や、多様な関連商品(キャラクター商品や文房具、軽衣料など)も取り扱われるようになっている。 仕入れ担当者は、売れ筋の人気商品や新製品を選んで、メーカー・問屋等取引先に注文する。チェーン店等は仕入機能を本部に集約している。商品が入荷すると、売り場に出す前に、商品の種類・数量の確認、不良品などのチェックを行う。玩具は子供を中心とした商品が多いため、安全面には特に気を配る必要がある。検品が済んだ商品は、種類ごと、テーマごとに陳列する。季節ごとの目玉商品などは、目立つ場所で装飾を加えながらレイアウトする。 接客担当者は、幅広い年齢層のお客に対して、的確なアドバイスをしながら商品を紹介する。レジでプレゼント用にラッピングサービスを行う店舗もある。

・玩具店員に就くには

入職にあたって学歴や経験は特に問われないが、高校卒以上を条件とするところが多いようである。 特別な資格や免許は必要ないが、持っていると役立つ資格として「販売士」がある。 明るい性格の人、好奇心旺盛な人、おもちゃが好きな人、周囲の変化に素早く対応できる人などが向いている。また、商品の種類や客層が多様化しているため、幅広く、深い商品知識が要求される。 大型専門チェーン店の進出、価格競争などによって厳しい環境にあり、商品知識、接客技術、仕入れ技術、安全に関する特別な気配りなどにより、お客に満足を与えられる玩具店員が求められている。

・労働条件の特徴

商店街や百貨店、量販店、郊外型商業施設の中にある玩具店に勤務する。郊外に単独で大型店を出す玩具店も増えている。 雇用形態は、パートタイマーが年々増える傾向にある。 勤務時間は、店舗の営業時間によって異なるが、交替制が多くみられる。土日は営業する店がほとんどで、クリスマスや年末年始はお客が増えるため、営業時間を延長する店が多い。 平成7年に施行された製造物責任(PL:Product Liability)法により、製造物に欠陥があり消費者が損害を被った場合、製造者や販売者などその製品の製造・販売に関与したもの(企業)が法律上の損害賠償責任を負うとされており、商品を販売すると同時に、安全も提供することが求められている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本玩具協会 http://www.toys.or.jp

東京玩具人形問屋協同組合 http://www.gangu-kumiai.com

関連資格 販売士(小売商検定)

古書店員の職業について

・どんな職業か

古書籍業は、本好きには古本屋・古書店として馴染みの深い職業であり、世界最古として知られる奈良時代の印刷物から今日のベストセラーにいたるまで、約1500年の間に生まれた書物や関連資料のすべてを扱い、販売する職業である。 本のリサイクル事業としての側面とともに、貴重な文化遺産を発掘、提供し、学問や社会に役立てるという役割も担っている。 古書店員の仕事は大きく分けて、「仕入れ→再生→再評価→販売」である。「仕入れ」では、集めたい物に狙いを絞って積極的に情報収集する。「再生」は、集めた古書が商品として売れるようにきれいにする仕事である。「再評価」は売値の決定であり、重要な仕事である。現在の顧客の価値観や必要性、希少性などを総合的に判断・評価して、適正な価格を決める。売値のついた書籍は店頭に陳列され、「販売」される。 一般的に古書店は、近年発刊された書籍を読者から引き取って、安く販売する。しかし、なかには1点が何百万円という珍しい本類を扱う専門店もある。また最近は、年間6万点以上の新刊本が発行される一方で、絶版になる本も多く、こうした本を探している読者のニーズに応えるのも、古書店員の大切な仕事である。 さらに店頭で古書を扱うだけでなく、調査や研究に役立てるため、図書館や美術館、博物館、郷土資料館、文学館などに古書や資料などを納めることもある。 ちなみに古書店業界においては協同組合が仕入れ、交換、販売といった流通面で重要な役割を果たしており、その活動に積極的に参加することにより、古書関係の知識・営業ノウハウを身につけることも多い。

・古書店員に就くには

一般的に、店員として経験を積んだ上で、独立して店を開く人が多い。最近では、女性の参入も目立っている。 古書店を開業したり、古書店員になるには、学歴や特別な資格は必要とされない。ただし開業する際は、各都道府県の公安委員会から「古物商」の許可を取らなければならない。 独立開業を望む場合は、ただ本が好きというだけでなく、既存店の店員として古書店業界に対する知識や経験を、現場で店主や先輩について学び併せて営業センスを身につけることが必要である。 最近はパソコンにより在庫管理や目録作成を行うとともに、インターネットを通じて情報を発受信して営業する時代になっており、パソコンを使いこなす能力が必要である。 この職業に就いている人は、もともと年齢、学歴を問わず「本が好き」で、しかも少ない資本で好きな事ができること、店主として組織などに縛られない自由な生き方に魅力を感じる、というタイプの人が多い。 この他に、必ずしも古書店員のキャリアを経ないで、趣味や洋書などの専門分野においてインターネット販売などの形態で古書店を開業するケースも現れている。 最近増加している大量仕入れ、大量販売の古本チェーン店では店員の多くはパート、アルバイトとして就業しており、独立店舗ほどの業務知識や経験は要求されない。

・労働条件の特徴

古書店は全国どの県にもある。約130の古書店が軒を並べる世界最大の古書店街、神保町古書店街のある東京都には、全国の4分の1が集まっている。その他、大学が多い大阪府や京都府などにも多くの古書店がある。 古書籍業は個人経営が中心であり、収入や労働条件、職場の環境などは、あくまでも個人の才覚次第といった面が強い。店主不在の際の店番なども必要であり、家族の協力で行われていることが多い。

・参考情報

関連団体 東京都古書籍商業協同組合 http://www.kosho.or.jp

自転車販売店員の職業について

・どんな職業か

自転車についての豊富な知識を生かし、仕入れた自転車を組立て、お客の希望と使用目的を聞きながら自転車を勧め、販売する他、持ち込まれた自転車の修理を行う。 まず、お客が求める売れ筋の自転車を考えて仕入れ、店内に陳列する。仕入れの段階では、七分組(70%組立済み)の状態で入荷されるため、店内で完成品へと仕上げる作業が必要になる。次に、来店したお客の使用目的や予算に合わせて最適な自転車を選び、勧める。購入車が決定したら、最終整備を行い、安全性を確認してお客に引き渡す。このときに、自転車の使用方法や保守点検方法などを説明したり、資料を渡す。 持ち込まれた自転車を修理する場合は、単に修理するだけでなく、他にも問題のある部分がないかどうかを調べ、自転車の状態をくわしく説明することもある。 その他、地域の学校や警察署と協力して、学生・生徒に対して安全教育を行うこともある。 最近では、環境にやさしい乗り物としての自転車の存在が見直されており、商品ラインナップも増えている。また、自転車と歩行者との接触事故や乗り方のマナーに関する問題も浮上している他、消費者へ製品の不良や危害情報の提供が必要とされており、社会的な取り組み協力することも求められている。

・自転車販売店員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ただし、自転車販売店は一般の物販業と異なり、組立・修理の作業があり、その技術を身につける必要がある。たいていの場合、就職後に技術を学ぶことになるが、仕事に必要な水準に達するためには、少なくとも3~5年はかかる。 従業員の採用は、大型量販店では学校などへ求人を毎年定期的に行っているが、一般の自転車店の場合は、新聞での募集や縁故での採用が多い。 関連する資格には、「自転車組立整備士」と「自転車安全整備士」がある。これらの資格は店の信頼性や技術力を示すものであり、独立開業する際には有利である。 この職業に就く適性として、自転車が好きであること、接客業に必要な真面目さや明朗さが求められる。さらに、修理技術を身につけるための手先の器用さや、技術・知識・情報を集めるための努力を惜しまない向上心も必要だといえる。

・労働条件の特徴

修理中心の自転車店は全国的に存在するため、地域による偏りはない。大型量販店は市街地や主要幹線道路沿いで営業していることが多い。 一般の小売店は零細企業や家族経営が多く、常用の従業員を募集することは少ない。量販店の場合は従業員としての昇進・昇格があり、修理より完成車の販売が業務の中心となっている。売上げの季節変動があることから、3~4月の繁忙期には短期雇用のパートやアルバイトで業務を補うこともある。 最近では、スーパーやホームセンターなどで輸入廉価車の販売台数が増え、小売店の販売総数を圧迫しているが、修理の需要は多く、また新素材や電動モーターなど新技術を利用するなど個性的な自転車への需要も現れているため、今後も地域や専門技術に根ざした小売店ならではの業務展開が期待できる。

・参考情報

関連団体 財団法人 自転車産業振興協会 http://www.jbpi.or.jp/

関連資格 自転車技士 自転車安全整備士

書店員の職業について

・どんな職業か

書店で新刊書籍や雑誌の配架や販売、取次との配送などの業務を行う。 1日の仕事は毎朝の荷受けから始まる。取次店(本の問屋)から配送された商品をチェックし、荷を解いて書棚に陳列し、棚の整理をして開店を待つ。開店すると、お客への応対や販売、注文本の手配をし、最後に売上げ集計をする。 仕入れ計画を立てたり、売れ残った本を返品する作業も大切な仕事である。書籍・雑誌にはすべて返品期限が決められており、期限を過ぎて返品不能になるとその商品代金を支払わなければならないため、常に返品期日に留意する。返品するときは、書籍・雑誌別に包装し、日付、返品先、冊数を表記して確認する。 普段から取次店や出版社の営業員と情報交換したり、新聞や図書情報誌をチェックしたり、また店頭でお客と話すなどして情報収集を行う。限られたスペースの中で、お客にわかりやすい陳列、魅力的な品ぞろえを実現することが求められている。 近年は、大・中型店でストア・オートメーション化が進み、バーコードで商品情報を読み取るPOSシステムが導入され、受発注管理・返品管理などのコンピュータ化、CD-ROMによる書誌情報検索などができるようになった。

・書店員に就くには

入職にあたって学歴、経験は問われないが、高卒者が多く、それに続いて短大卒業者となっている。大手の書店では、大卒者を積極的に採用している。 採用後は、中小規模の書店で通常3日、大手書店の場合で2週間ほどの研修を受ける。本についての知識(判型など)や業界の流通の仕組み、接客の仕方などを学び、研修後は店頭で実地に覚えていくことになる。 特に必要な資格や免許はないが、取得すると役に立つ資格として「販売士」、「司書」などがある。 大手書店では、支店長や幹部に昇進する場合もあり、中小書店ではのれん分けのような形で独立する可能性もある。 サービス業であるため、人当たりのよさが求められる。また、棚詰めや返品などの作業があり、大量の本を扱うこともあるので、ある程度の体力が必要となる。書籍や雑誌に対する幅広い知識が求められ、新聞の書評を見たり、出版社や取次店が発行している情報誌を読むなど、積極的に情報を集められる知的好奇心の旺盛な人が向いている。

・労働条件の特徴

書店は全国にあり、駅前、商店街や住宅地、学校、官公庁、デパート、スーパーなど、人の流れの激しいところに多い。しかし最近では、商店街の中小書店は減っており、大規模書店と郊外型書店が増えている。 就業者は、若年者が多く、正規の従業員のほかにパート・アルバイトも多く働いている。男女比では、女性が多くなっている。 書店の営業時間は午前10時から午後9時までが一般的であるが、大手書店を中心に深夜まで営業するところも増えている。書店員は2交替制で働くのが一般的である。また、営業日数も増えているので、休日についても交替で取る場合が多い。 最近では出版流通が多様化しており、特にコンビニエンスストアの多店舗化や新古書店、コミック喫茶の台頭でコミック、雑誌、文庫は書店から離れる傾向にある。一方で、大手書店は売場面積が大型化され、労働需要はわずかながら増えている。 また、CD、ビデオ、カセット、関連文化商品も取り扱うなど書店の姿も変化してきており、インターネットなど書店以外で書籍を販売する経路も拡大しつつある。

・参考情報

関連団体 日本書店商業組合連合会 http://www.shoten.co.jp

関連資格 司書 販売士(小売商検定)

スポーツ用品店員の職業について

・どんな職業か

スポーツ店において、競技や、レジャーとしてスポーツを楽しむ人たちのために、様々なスポーツ用品を販売する。 スポーツ店は、スポーツ全般を扱う総合店、特定の種類のスポーツ用品に特化した専門店、また大型店や中小の小売店など様々であるが、仕事は、品揃え、店舗演出、接客・サービス、販促企画の4つの柱からなっている。大型店ではそれぞれ担当が分かれているが、中小の小売店では一人の店員がすべて行うことが多い。 まず、メーカーが開催する見本市と呼ばれる商談会に参加し、次のシーズン(夏であればマリンスポーツ、冬であればスキーなど)の商品を仕入れる。仕入担当は新製品の動向、流行などに常に注意して販売計画を立て、数量を決定する。 次に、店舗に送られてきた商品を、店全体のレイアウトを考えて陳列し、主力商品などはディスプレイする。お客が来店すると、スポーツそのもののアドバイスを含めて商品のサイズ、機能、デザイン、カラー、特徴、使用方法などをわかりやすく説明し、商品が決まったら包装して精算する。商品に加工が必要であったり、配送する場合などは、その手続きを行う。購入した商品の相談や修理に訪れるお客へのサービスも行う。 シーズンごとの商品を残さずに売り切ることも重要となる。商品を見本市で仕入れるのは半年前であるため、常日頃からメーカーの販売員と折衝を行い、売れる商品を確保するとともに、売れない商品などは早めに見極めて、シーズンが終わらないうちに処分する。 また、地域の学校や部活動のチームに出向いて、ユニフォームなどを販売する外商も大切な仕事である。

・スポーツ用品店員に就くには

入職にあたって、特別な資格や免許は必要ない。採用は、大型店では学校を通じた定期採用、中小小売店では求人広告や縁故などによる採用が多い。大型店の場合は、採用後に適性や希望に応じて販売、事務、倉庫、配送センターなどの各部門に配属される。 関連する資格として「販売士」があり、小売業全般を理解する上で役立つものとして、取得を奨励しているところも多くある。 スポーツ自体に興味があること、お客が納得する説明能力やテキパキした応対ができること、お客のプレーの向上を考えるサービス精神などが求められる。 目まぐるしく変わる流行、消費者動向を素早くキャッチする能力や、スポーツ全般についての知識を広く深く持つことが重要になる。未経験のスポーツの販売を担当することになった場合、そのスポーツを自ら経験して理解する努力も大切である。 昇進は、人事考課により主任、店長へと昇進の可能性がある。小規模の小売店に勤務した場合は、独立も考えられるが、よほどの経験能力と経済動向をキャッチする能力がなければ、大型店と競争していくのは難しい状況にある。

・労働条件の特徴

東京都が全国市場のほぼ5分の1を占め、その中心となっているのが東京神田のスポーツ店街である。 就業者の男女比は約2:1で、30歳以上の割合が比較的多くなっている。 労働条件は出店の形態によって様々であるが、日曜・祝日が忙しい店舗が多いので、平日を定休日とするところが多い。営業時間が長いため、早番・遅番などのシフト制で働くことも多いようである。 最近では、アルバイトの割合も増えてきているが、その分、正社員である店員には高度な知識や修理・調整技能が求められている。 海外ブランドの専門ショップやアメリカスポーツ量販店に加え、インターネットやアウトレット店など新たな販売形態が加わったことによって、スポーツ用品市場が変化してきており、安さと品揃えの豊富さが求められるようになっているが、高価格であっても、選手や利用者の力をきちんと発揮できる性能が求められる分野なので、専門性を持った店の需要が減ることはないと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本スポーツ用品工業協会(JASPO) http://www.jaspo.org

社団法人 日本ゴルフ用品協会 http://www.jgga.or.jp/

関連資格 販売士(小売商検定)

青果店員の職業について

・どんな職業か

青果店において、店主を助けて野菜・果物などの商品を青果市場から仕入れ、小分けして店頭に並べて販売し、跡片付け・清掃等を行う。必要に応じて特売等も企画する。 青果店員の仕事は、次のようなものである。 第1に、商品は、地域住民のニ-ズ等を十分検討し、早朝から卸売市場に出向き卸売会社(セリ・相対)及び仲卸業者から仕入れを行う。 また、卸売市場は、生産・流通などの各種の商品情報が集積する場であり、販売上必要な情報の収集・交換を行う。 第2に、商品の販売に当って、販売価格の設定を行う。その際、日々変動する仕入れ価格をベースに競合店の価格、目玉商品、天候等の要因に配慮して、顧客に納得される価格を設定することが重要である。商品の陳列では、購買意欲を増進させることに主眼を置き、併せて量・価格、原産地等のPOPを作成し表示を行う。 また、常に販売活動に支障が生じないよう商品の補充、売行き、鮮度、在庫等に注意し、販売量・価格の調整を行うなど柔軟かつ迅速な対応を心掛ける。 第3に、対面販売という特徴を活かし、様々な商品情報を顧客に伝えるとともに、商品に対する顧客の評価、苦情、ニ-ズなどの情報収集を行い、地域住民と密接な関係を構築する。

・青果店員に就くには

入職にあたって、学歴、資格、技能等は特に必要とされないが、野菜・果物の名称、識別など青果物についての初歩的な知識や簿記の資格がある方が好ましい。 青果店の経営組織は、個人経営のウエイトが75%と高く、従業者規模では、従業者4人以下の青果店が81%と大半を占め、10人以上は5%を占めるに過ぎない。 このため、後継者を除けば中途採用が多く、縁故、自店のホ-ムペ-ジ、店頭・チラシ広告、ハロ-ワ-ク、同業者で組織する組合の紹介など、様々な方法による採用が行われている。 入職後は、様々な業務に関わる必要があり、商品知識(生産地、品種、栽培歴、流通履歴、栄養価、調理等)や地域住民のニ-ズを学ばなければならない。日々の実務経験や地道な学習努力が5~10年の年数を経て蓄積されると、プロとして自立できる環境が整う。 なお、新規の開店状況は、平成12年717店、13年806店、14年358店と全体の1~2%程度の開業があり、独立・開業の可能性はある。 このほか、計画的な仕事と実行力、精度とスピ-ド、顧客を大切にする忍耐力、商品の仕入れ・搬入・移動、配達等に必要な体力、パ-ト・アルバイトに対する統率力などが求められる。

・労働条件の特徴

青果物は、その商品特性(重要な副食物、鮮度、かさ張り重さなど)から最寄りの青果店で日々購入するのが一般的であり、商圏は比較的限定される場合が多い。 青果店の立地状況は、住宅地区29%が最も多く、次いで住宅地・団地背後型17%、駅周辺型14%、市街地型10%、オフィス街7%、工業地区3%等となり、環境特性に応じ全国に幅広く分布している。 青果店の売場面積は平均では56.2㎡であるが、30㎡以下が34%、次いで30~50㎡が28%、50~100㎡が24%、100㎡以上が13%占め、年間平均販売額は4千万円程度、㎡当り年間販売額は727千円程度である。 青果店従業者の属性をみると、男女比は、42:58と女性が多く、従業者の身分では、有給役員・個人事業者等が48%と最も多く、パ-ト・アルバイトが33%を占め、正社員は19%と最も低く、経営者数と雇用者の人数はほぼ拮抗している。なお、パ-ト・アルバイトは1日平均5~6時間勤務し、その79%は女性が占める。 また、年齢構成は、平均年齢は51歳で65歳以上が15%を占めるが、50代が 31%と最も多く、40代が20%、60代が19%、30代が12%、15~20代が11%と若年層のウエイトが低く高齢化が進展している。なお、30・40・50代では、それぞれ55%・64%・59%と女性の比率が高い。 青果店の営業時間は、10~12時間が43%と最も多く、8~10時間が31%、12~14時間が16%を占め、休日は週1回が多いが労働環境は立地環境特性によってかなり異なる。 青果店は、昭和51年以降減少傾向が続いているが、近年、消費の多様化、高齢化の進展、街づくり等地域社会の活性化運動等が高まってきている。今後、青果店の地域社会に果たす役割が再認識されれば、労働力需要は安定化していくものと考えている。

・参考情報

関連団体 全国青果物商業協同組合連合会 電話:03-3251-5261 FAX:03-3251-5271

関連資格 商業簿記検定

DIY店員の職業について

・どんな職業か

DIY店でDIY用品、住関連商品の販売を行う。 DIYとは、「Do It Yourself」の略で、語源は「自分でやろう」というイギリスの日曜大工の合言葉である。 DIY店では、住まいの手入れ、補修、改善を自らの手で行うDIYに必要となる関連商品を総合的、系統的に品揃えしている。完成品よりも材料や道具が多く、一般家庭で使われる木材、建材、道工具、塗料、水道・電気用品、インテリア用品、エクステリア用品をはじめ、日用品、ペット用品、園芸用品、カー用品、アウトドア用品まで幅広い商品を取り扱っている。大規模なDIY店はホームセンターとも呼ばれる。 接客業務では、お客のニーズに応じて適切な商品を選択したり、相談に乗るとともに、その使用方法や用品の安全性について必要なアドバイスを行って商品を販売する。同時に、顧客のニーズや意見を吸収して、次の商品企画、営業企画に反映させることも重要となる。また、苦情、クレームなどのトラブルが生じた場合には、上司に報告してお客の納得のいく処理をする。 補充発注業務では、通常、週の前半は担当部門・売場の定番商品や特売商品の在庫点検、発注を行い、週の後半は注文した商品を検品して陳列する。期間ごとに企画を決めて売り出す特売商品は、見やすく買いやすいようにディスプレイする。 大規模な店舗では、接客業務を行う売場担当者、補充発注業務を行う仕入れ担当者、商品や売場の企画を行う販売促進担当者など、専門の担当者を設けていることが多い。

・DIY店員に就くには

就業者の学歴は大卒と高卒が多く、次に高専・専門学校・短大卒となっている。 入職にあたって必要な資格は特にないが、取得すると役立つ資格として「DIYアドバイザー」や「販売士」がある。 住まいに関するお客の疑問、質問、相談の内容は千差万別で、多岐に渡ることが多い。そのため、住まいの手入れ、補修に関するノウハウや商品知識、使い方など幅広い知識が必要となる。また、そうした幅広い一般知識とともに、担当する一定の商品分野に関する深い専門知識が求められる。

・労働条件の特徴

DIY店は日本全国にある。勤務地は都市や郊外の店舗など、地域や立地は企業により様々である。従来は地域単位での出店が主であったが、最近では、広域に渡って出店を行う企業も増えている。 就業者のうち正社員の男女比は男性が8割、女性が2割で、平均年齢が35歳前後で比較的若年者が多い職場である。正社員のほかに、契約社員、パートタイマーも働いており、全体としての男女比は半々程度である。 営業時間は一般に午前9時または10時から午後7時までの9~10時間だが、顧客の利便性を考えて、早朝から開店したり、夜遅くまで営業する店もある。営業時間の長い店では2交替制を採用している。日曜・祝日も営業するため、平日に交替で休日を取っているところが多い。 生活水準が向上し、快適な住まいと暮らしを志向する一方、外注コストが高くなるに従って、自分でできることは自分でやる、また自分でやらざるをえない環境になりつつある。そのため、今後日本でもDIYが普及することが予想され、DIY店員に対する量的な需要が高まるとともに、質的な面での期待も高まると思われる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本DIY協会 http://www.diy.or.jp/

関連資格 DIYアドバイザー 販売士(小売商検定)

フラワーショップ店員の職業について

・どんな職業か

フラワーショップで、お客の要望に応えながら生花を販売する。人々の目や心を癒してくれるものとして、花や緑の人気は高まっている。 この職業に就くと、まず花や鉢の正しい扱い方を先輩に教わる。花について勉強しながら店の清掃や配達の仕事を覚えていき、少しずつ接客や販売の仕事も任されるようになる。一人前になるためには、販売だけでなく仕入れもできなければならない。 仕事は、花を仕入れることから始まる。卸売市場に出向き、花や鉢を自分の目で見て競り(せり)に参加し、よいものを少しでも安く買うことが大切である。このために、出荷情報や業界の動向に気を配るとともに、自分の店の状況を考え、上手な仕入れをすることが重要となる。 仕入れてきた花は、種類や形によって水揚げをしたり、枝・茎や余分な部分を切るなどして加工・保存し、値段をつけて店頭で販売する。お客の希望に応えながら花を選び、花束やブーケ・アレンジを作る。 フラワーデザインや生け花などの技術や知識を習得すると、高度なアレンジや結婚式用ブーケのデザインの制作などにも携わるようになる。さらに、大きな会場装飾や店頭ディスプレイ、葬儀場の演出などを担当することもある。

・フラワーショップ店員に就くには

入職にあたって特に学歴の制限はないが、扱う花や鉢の種類が多くなり、基礎的な植物学の知識を土台として手入れや処理の方法を覚える必要があるため、高卒程度の学力と知識を持っていることが望まれる。 入職経路については、中小規模の店では縁故に頼ることが多いが、新しい店や大型店では、求人広告や学校の紹介に重点を置いている。求人広告は求人の専門誌をはじめ、新聞やフラワーデザインの関係誌、業界紙などを利用することが多いようである。独立や中途退職も多いため、中途採用が活発に行われている。 生け花の免許、フラワーデザインの認定資格や「フラワー装飾技能士」の資格を持っていると、就職する際に考慮されるが、就職のための条件ではない。むしろ、入店後にこれらの資格を取るように勉強する姿勢が大切となる。 花や緑に対する興味と専門知識、好感の持てる接客態度、色彩やデザインに関するセンスも必要となる。また、配達、仕入れなどでは体力が必要となる。 技術や能力が上がれば、独立して店を開業することもできるが、少なくとも5~10年のキャリアが必要といわれている。

・労働条件の特徴

フラワーショップに勤務する。家族従業員でほとんどが占められる小規模店が多いが、最近では、大型の花・植木量販店や、仲間同士で店を開くケースも増えている。 就業希望者は若い女性が多いが、最近では男性も増えてきている。 休日については、日曜が定休日であっても、母の日にはほとんどのフラワーショップが営業しているなど、季節や曜日・時間の上で繁閑の差が激しい仕事である。 ほとんどが立ち仕事であることや、水を使うので、手が冷えたり手が荒れるといった厳しい面もある。 ガーデニングブームにより従来型の花店が大型化すると同時に、新しい形の店や量販店も見られるようになり、フラワーショップ店員の雇用機会は増えていくと予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本花き生産協会 http://www.jfga.or.jp

社団法人 日本花き卸売市場協会 http://www.jfma.jp

社団法人 日本生花通信配達協会(JFTD) http://www.hanacupid.or.jp

社団法人 日本インドアグリーン協会 http://www.niga.or.jp

関連資格 フラワーデザイナー フラワー装飾技能士 園芸装飾技能士 グリーンアドバイザー 販売士(小売商検定)

ペットショップ店員の職業について

・どんな職業か

ペットショップで、ペットそのもの(生体と呼ぶ)やペットを育てるために必要なペットフード、様々な用具・用品を販売するほか、ペットに関する専門的な知識を背景にお客の相談に応じたり、ペットを適切に飼育できるようアドバイスなどを行う。 一日の仕事は、まず開店前業務として、飼育ケースの清掃や食事作り・給餌など「生体管理」と呼ばれるペットの世話を行う。飼育ケースの清掃の際には、ペットの動き、鳴き声、便や尿の量や固さなどから健康状態を細かくチェックし、飼育ケースを専用の消毒液で隅々まで消毒し、病気の感染を防ぐ。食事はペットの種類や成長段階、健康状態などに合わせて作る。給餌は犬・猫では朝夕の2回、それ以外のペットでは1日1回が一般的であるが、必要に応じて適宜与える。 開店すると、専門的知識に基づいてお客の相談や質問に応じたり、商品の販売を行う。お客のペットの特徴を理解し、現在の年齢・体重・健康状態・飼育方法も確認したうえで、お客の要望に合った商品を説明したり、飼育方法をアドバイスしたりする。また、平行して商品補充・商品発注・商品整理・伝票整理などの商品管理業務を行うほか、適宜生体管理を行う。 夕方からは再び生体管理を行い、閉店後はレジ精算や営業日報作成、店頭・店内の後片づけをし、明日の予定のチェックをする。

・ペットショップ店員に就くには

入職にあたって特別の資格は必要ないが、動物専門学校のトリマーコース・動物看護コース・アニマルケアコース等を卒業するなどして、「愛玩動物飼養管理士」や「トリマー」資格、関連の知識や技術を習得していると採用に有利となる。最近のペット人気の高まりを受けて、採用の倍率は高くなっている。 入職後も、販売員として一人前になるには相当の期間が必要である。特にペットの健康を維持する生体管理の仕事は難しく、一通りできるようになるのに1年程度、責任者となるためには3年程度の実務経験が必要である。 動物が好きで飼育経験があり、ペットに対して愛情と厳しさの両面をもって接することが求められる。お客の質問に適確に答え、正しい飼育や商品アドバイスを行って商品を買ってもらわなければならないため、豊富な商品知識、飼育知識のほか、説得力や社交性も必要となる。

・労働条件の特徴

従来は家族経営的なペットショップがほとんどであったが、大規模な店が主流になりつつある。大型店では、品揃えやサービスも拡大し、トリミングやペットホテル、動物病院を併設した総合ペット専門店が増えている。 就業者は圧倒的に女性が多く、8割を占めている。生体管理や店長といった責任者クラスでは、男性の割合が多くなっている。 ペットショップの営業時間は長時間になる傾向にあり、営業日は年中無休の場合が多い。従って、労働時間については、早番、遅番などシフト制やローテーション制をとっており、休日も交替制を採り入れている。 立ち作業が中心で、ダンボール箱など軽いものを運ぶ作業もある。 ペット市場の拡大や総合ペット専門店の増加に伴って労働需要は増加してきており、今後もニーズは高まるものと思われる。一方で、求職者も潜在的に多く、各種専門学校卒業者数も増加していることから、求職倍率は高止まり傾向にある。

・参考情報

関連団体 日本鳥獣商組合連合会 電話:03-3234-7378 FAX:03-3263-9933

関連資格 愛玩動物飼養管理士 トリマー

レコード店員(CDショップ店員)の職業について

・どんな職業か

レコードやCDを販売するレコード店で、仕入れ、展示・陳列、販売、お客への対応を行う。 1982年にコンパクトディスク(CD)が発売されて以来、わずか20年ほどで従来のレコードはほとんど姿を消し、今では音楽ソフトの大部分をCDが占めている。そのため、現在ではレコード店というよりもCDショップという呼び方の方が馴染み深い。 仕入れでは、豊富な商品知識が必要となる。レコード店で販売される音楽ソフトは、その売れ方で大きく分かれ、一つは若年層を対象にした人気歌手のもので、短期間に数百万枚もの売り上げがあり、大量仕入れ・大量販売が可能な商品である。もう一つは、まだ実績のないミュージシャンの商品で、この場合は仕入れる商品や数量を決定するにあたって、豊富な知識や情報に基づく適切な判断が必要となる。また、大型店では売れ行きに関わらず、常に2~3万種類におよぶあらゆるジャンルの商品を在庫として置いているため、その補充についての適切な判断も求められる。 展示・陳列では、店舗に送られてきた商品を店全体のレイアウトを考えて陳列し、新譜や売れ筋商品などはディスプレイする。販売では、お客の求めに応じて商品に関する質問に答えたり、お客の好みに合った商品を選択するためのアドバイスなどを行い、商品を販売する。 販売促進のため、CDの特徴や聴きどころを書いたポップを作ったり、新曲やコンサートなどの情報を独自でまとめた無料情報誌の発行なども行う。

・レコード店員(CDショップ店員)に就くには

一般的には高卒、専門学校卒でこの職業に就くケースが多いようであるが、大規模専門店の場合は大卒者が多い。 音楽が好きで豊富な商品知識を持っていることや、お客の求める情報に正しく応えられる能力が求められる。また接客業務であるため、礼儀・マナーをはじめとする好感の持てる接客態度も必要となる。 音楽ソフトだけでなく、デジタル多用途ディスク(DVD)やデジタルビデオカセット(DVC)などの映像ソフトも販売しているのが一般的であり、これらの知識も必要となる。 大型専門店では社員とほぼ同数のアルバイト・パート社員がいるため、接客だけでなく人事管理能力も求められる。 知識を身に付けるために、ほぼ1年ごとに各ジャンルの担当替えを繰り返し、この経験の積み重ねによってお客のどのような求めにも応じられる能力を磨いていく。このようにして10年ほど経験を積むと、店長へ昇進するケースもある。

・労働条件の特徴

レコード専門店に勤務する。昔から街のレコード屋さんとして親しまれてきた家族経営に近い形態の店から、大都市のビッグストアに出店したり郊外に展開している大規模チェーン店に中心が移りつつある。また、ここ数年は外資系のレコード専門店が大都市に大規模店舗を進出させるケースが目立っている。 労働条件は、勤務するレコード専門店の規模により大きく異なる。ビッグストアに出店しているチェーン店や郊外型大店舗では、深夜までの営業形態が多いため交替制勤務をとっているケースがほとんどで、休みも交替で取ることになる。 電器店やコンビニエンスストア、さらには書店やガソリンスタンドなどでも手軽にCDが売られるなど、他業種の参入が激しくなっているので、レコード専門店においては、今後ますます店員の専門的な知識が重要になっていくと考えられる。また、顧客の中心が若年層に偏っていることが問題点として指摘されているので、今後幅広い年齢層の市場をどう開拓していくかが課題となっている。

・参考情報

関連団体 日本レコード商業組合 電話:03-5297-3621 FAX:03-3255-5030

関連資格
販売士(小売商検定)

ホームヘルパーの職業について

・どんな職業か

高齢者や障害のある人の介護や生活の援助を行う。在宅の高齢者のための在宅福祉サービスの利用が増加する中で、在宅介護サービスの中心的担い手となって活動している。 公的制度としては、高齢者分野は介護保険制度により、障害児・障害者関係は障害者自立支援法によるサービスにより運営されている。 介護サービスでは、食べる、眠る、入浴する、排泄する、衣服を着脱するなど、在宅での基本的な生活を継続できるように援助する。生活援助サービスは、調理、洗濯、掃除、買物などを援助したり代行したりする。利用者本人や家族への精神的ケアを行うことや、家族に介護の技術的な指導を行うことも大切な仕事である。 行政や医療・保健分野の職員とチームを組んで働くことも多く、他職種の業務や各種制度についての基本的知識や連絡・調整能力も求められるようになっている。 また、利用者の起床、就寝、排泄や体位交換といった生活時間に沿ったニーズに対応するため、ローテーションを組んで昼夜の別なく巡回訪問する24時間対応ホームヘルプサービスなど、サービスの多様化と充実が図られている。

・ホームヘルパーに就くには

ホームヘルパーになるには介護福祉士資格を持っているか、ホームヘルパー養成研修(2級以上)を修了していることが必要となる。 多くは、介護保険制度、障害者自立支援法の指定訪問介護事業所に雇用されており、雇用形態は常勤、非常勤と様々である。介護福祉士資格を持っていたり、経験がある場合以外は、はじめから正規職員になるのはやや厳しい状況であるが、地域に密着したサービスを提供する仕事であること、短時間勤務も可能であることなどから、主婦などの就労の場ともなっている。 介護、家事など生活援助の技術・知識はもちろんのこと、相手の気持ちや状態を察する心、相談を受け止め信頼関係を築く能力、身体介護を行うのに対応した体力も必要となる。 ホームヘルパーから入所施設・通所施設の介護職員への移動、または、その逆の移動も少なくない。

・労働条件の特徴

平成12年の介護保険制度開始後、ホームヘルプ事業者はきわめて多様になっている。市町村行政で実施する形は少なくなり、社会福祉協議会や老人ホームなどを経営する社会福祉法人、営利法人(株式会社、有限会社)、医療法人、NPOなどが主な勤務先である。 勤務形態は、日勤のみでなく、早朝・夜間、時には深夜帯の勤務が入る。最近はパート労働が増え、中核となる正規職員と様々な勤務時間のパート職員が時間を調整しながら働くという形態となっている。 なお、ホームヘルプ事業においては、各事業所ごとに「サービス提供責任者」を置くことになっている。事業所内の常勤のホームヘルパーがサービス提供責任者となり、訪問介護計画の作成、他のホームヘルパーに対する技術指導等を行う。 急速に進む高齢化に対応するため介護保険制度が導入されており、特別養護老人ホームなどの入所型のサービスだけでなく、在宅のまま受けられるサービスの発展が重要となっている。ホームヘルパーは在宅介護サービスの要となる役割を担っており、サービスの質量両面のニーズに対応するため、引き続き大幅な需要増が見込まれている。

・参考情報

関連団体 厚生労働省老健局振興課 http://www.mhlw.go.jp

全国ホームヘルパー協議会 http://www.homehelperjapan.com/

日本ホームヘルパー協会 http://nihonhelper.sharepoint.com/Pages/default.aspx

関連資格 ホームヘルパー(訪問介護員) 介護福祉士

マンション管理人の職業について

・どんな職業か

管理人は、分譲マンションなどにおいて、管理受注会社の社員として、住民の異動・施設使用の「受付」、建物・施設設備の「点検」、外注業務・事故災害の「立会い」、文書配布・点検結果の「報告連絡」などの業務を行う。 分譲マンションは、専有部分と共用部分に分かれる。共用部分については、管理組合が管理するが、この共用部分の管理を管理会社に委託する場合、いくつかの委託業務の中の一つに管理員業務がある。 この管理員業務の内容は、大きく四つに分けられる。 第一は受付等の業務で、諸施設の使用申込の受理及び報告、管理組合員の異動届書の受理及び報告、共用部分の鍵の管理及び引渡し、管理用備品の在庫の管理等である。 第二は点検業務で、建物、諸設備及び諸施設に外観目視点検、照明の点灯及び消灯並びに管球類等の点検、諸設備の運転及び作動状況の点検並びにその記録等である。 第三は立会業務で、外注業者の業務の着手、履行の立会、ゴミ搬出時の立会、災害、事故等の処理の立会等である。 第四は報告連絡業務で、管理組合の文書の配布又は掲示、各種届出、点検結果、立会結果等の報告等である。 管理員は、管理組合と締結された管理委託契約書を充分に理解・把握し、これらの業務を遂行しなければならない。 また、これらの業務を日常マンション居住者と接しながら実施する。そのため、居住者に対しては公平に接し、また、業務を通じて知り得た居住者の情報については第三者に漏らすことの無いようにしなければならない。 さらに、居住者の外部への「顔」としての自覚をもって、地域社会との融和にも努め、地域社会とマンション居住者間の相互理解を積極的に図るよう日常から心がけておくことも必要となる。

・マンション管理人に就くには

入職にあたって学歴、免許、資格、経験等は必要とされない。年齢についても特段制限はなく、一般的には採用時の年齢を60歳前後としているところが多い。また、健康であることは必要条件となる。 募集については、各管理会社が独自で採用をしており、大半が中途採用であり、新規学卒者の採用は皆無である。 雇用形態はパート:契約社員が1:3となっている。 募集方法は、新聞による求人広告や公共職業安定所への求人申込が多く、近年では各管理会社のホームページからの募集も増えてきている。 はじめてマンション管理員として従事する場合は、各社によって異なるが1週間程度の研修があり、その後現場における実習となる。 最近では、各地方自治体において、高齢者雇用開発事業としてマンション管理員コース等が開催されており、これらのコースを修了した後に管理会社との採用面接会等が開催され、採用されるケースも見られる。 この職業に就くための能力としては、マンション管理組合や居住者との接客能力、事故・災害発生時の対応能力が必要となるが、業務については、事前研修及び経験等により習得することが可能である。

・労働条件の特徴

管理の方法により大きく三つに分かれており、住込み、通勤、巡回管理がある。 住込み管理では管理員がマンションの管理員室に住込む。通勤管理では管理員が当該マンションに通勤し業務を行う。巡回管理では複数の担当マンションが決められ、曜日や時間帯により勤務するマンションが変わる。 管理の方法により、勤務形態は異なるが、いずれの方法においても勤務時間は決められている。休日については、管理会社により異なり、土、日、祝日の場合もあれば、土曜日は半日勤務というところもある。 しかし、マンション管理組合の理事会が開催される場合、多くは土曜日、日曜日に開催され、また、時間帯も理事会のメンバーが参加しやすいよう夜開催することが多く、これらの会議への出席を求められることが多々ある。 また、緊急対応として夜間、やむをえず対応する場合も発生する。 環境的には、野外で作業することも多く、雨の日や冬の寒い日に勤務する場合もある。また、台風や雪の日には見回りや、その後の対応も必要となる。

・参考情報

関連団体 社団法人 高層住宅管理業協会 http://www.kanrikyo.or.jp

関連資格
管理業務主任者 区分所有管理士認定制度 防火管理者

トラック運転者の職業について

・どんな職業か

トラックやトレーラーなどの貨物自動車を運転して国内の貨物輸送を行う。 運送会社で働く運転者は、会社に出社するとトラック、コンテナ専用車、タンクローリーなどの車両の点検を運行前に行う。運送管理者の点呼を受けた後、発煙筒や手旗などの非常用の携行器具、運行記録紙の装てん、運転日報や輸送伝票の受領などの手続きもある。その後、車両に乗り込み運転を始める。指定の時間に依頼主の出荷場所へ行き、伝票内容と荷物が合っているかを確認して車両に積み込む。目的地まで運び、指定された場所で荷下ろしをして、受領印を受ける。作業完了後は車両を回送して帰社するが、終業に当たっては、車両を点検し、運行管理者の終業点呼で輸送、道路状況、車両点検結果などの報告を行う。輸送伝票、運行記録紙を返納し、運転日報に必要事項を記載する。 1日に数回反復して運搬する場合や中・長距離運行、各都市のトラックターミナルを相互に結ぶ定期路線の運行など、様々な形態がある。 運転中に交通事故、貨物事故が発生したときは、運行管理者に連絡し、指示を受けて適切な措置をとる。

・トラック運転者に就くには

高校、大学の新卒者で就職するほかに中途採用で入職するケースも多い。普通自動車運転免許を取得する必要があり、最大積載量5トン以上の車を運転するには、さらに大型自動車運転免許が必要になる。 新聞の求人広告や公共職業安定所での求人、従業員の縁故などを通じて運転者として採用された後、約1~3カ月の一定期間を試用または見習い期間として過ごし、訓練を受ける。職場の各管理者、作業指揮者などから実務知識、就業規則、労働協約などの講習、接客についての技術や作業技術などを学んだ後、近距離運転から運転業務に従事する。その後、一般的には班長、組長、主任などへと昇進する。また事務管理職へ登用される場合もある。 長時間運行や深夜運行の場合もあり、健康管理が大切となる。用務・貨物によっては接客の機会もあるので、清潔な服装、親切な応対などを心がける必要がある。

・労働条件の特徴

勤務先は比較的、全国に広がっているが、大都市を中心に集中している傾向もみられる。 給料はほとんどの会社が月給制となっており、給料のうち基本給以外の運行手当や歩合給、時間外手当などの変動給の占める割合が4割程度に達する。 週休2日制を導入している企業が多いが、輸送の形態によっては深夜運行の場合もある。運転者のほとんどが男性だが、女性の進出も見られる。平均年齢は高齢化の傾向がある。 長時間労働の改善、福利厚生施設の整備をはじめ、事故防止や過労運転防止などのために努力が払われている。 今後も貨物自動車は国内貨物輸送の中枢をなすと考えられており、物流に占める割合の重要性は将来的にも変わりがないと考えられている。

・参考情報

関連団体 社団法人 全日本トラック協会 http://www.jta.or.jp

陸上貨物運送事業労働災害防止協会 http://www.rikusai.or.jp

関連資格 大型自動車運転免許 フォークリフト運転者 けん引免許

ビル清掃員の職業について

・どんな職業か

オフィスビルをはじめ、店舗、学校、病院など、様々な建物の清掃を行う。 ビル清掃には、大きく分けて室外清掃と室内清掃がある。室外清掃では外壁や窓ガラス、屋上、玄関などの外回りといった、ビルの外側の清掃を行う。室内清掃では、床、壁や天井、ドア・ガラス、照明器具や吸排気口、トイレや湯沸かし室などの清掃とゴミの回収を行う。 室内清掃のうち床の清掃については、建材に合わせた清掃方法で行う。塩化ビニールタイルなどの弾性床材の床では、日常的にはダストモップや自在ぼうきなどでちりやほこりを取り除く作業を行い、定期的には床に付着した汚れをモップで拭き取った上で、汚れや傷みから建材を守るためにワックスがけを行う。カーペットの床では、掃除機でほこりを取り除き、必要に応じてしみ抜きや洗浄を行う。 トイレや洗面室など汚れやすい箇所は、1日に数回見回って念入りに清掃し、トイレットペーパーなどを補充する。 事務所や店舗など昼間使用される場所では、夜間や早朝にゴミの回収や清掃を行う。毎日行う日常清掃では、毎日頻繁に使用され、汚れの激しい場所の清掃を行い、1週間~1ヶ月に一回行う定期清掃では、汚れの少ない場所や日常清掃で十分にできない場所の念入りな清掃、損傷部分の補修、内装材の保護処理などを行う。

・ビル清掃員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。他の職業からの転職や主婦の再就職など、中途採用も多い。 正社員として入社した場合は、2~3年で現場指導者、その後数年で現場主任補佐、そして現場主任へと昇進するのが一般的である。現場責任者になると、作業計画や人員配置計画を立てる仕事も行う。 関連する資格として、厚生労働省が認定する技能検定の「ビルクリーニング技能士」の資格があり、資格を取得すると技術の証明として評価される。 建材・洗剤の知識や、機械や洗剤・床維持剤の使い方などの作業方法について習得する必要がある。 他人の事務所や店舗で作業をするので、信頼の置ける人であることが大切な条件である。きれい好きで几帳面である人、共同作業が多いことから協調性のある人が向いている。

・労働条件の特徴

一般のオフィスビル、デパート、店舗ビル、学校、病院、ホテル、美術館、共同住宅などの建物や、遊園地や野球場などの野外施設で働いている。総合ビル管理会社や専門のビル清掃会社に雇用されて働くのが一般的で、契約先の建物で清掃を行う。 就業者は中高年齢者が多い。男女比は女性が7割程度となっているが、高所作業などのある屋外清掃では男性が多く、パートタイマーでは女性が圧倒的に多い。他の仕事からの転職者も多く、入職・離職の動きが大きいのが特徴である。 パートタイマーが多く、学生アルバイトも働いている。賃金形態は、正社員は月給制、パートタイマーは日給制または時間給制、アルバイトや臨時社員は時間給制の場合が多い。 労働時間は、正社員の場合は1日8時間、パートタイマーの場合は2~3時間が一般的である。営業時間外に清掃をしなければならない建物も多く、その場合は早朝や夜間に作業を行う。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国ビルメンテナンス協会 http://www.j-bma.or.jp

財団法人 建築物管理訓練センター 電話:03-3805-7575 FAX:03-3805-7578

関連資格 ビルクリーニング技能士

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