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の採用情報検索結果5,800件中 4,876 - 4,900 件を表示

土木施工管理技術者の職業について

・どんな職業か

橋、道路、鉄道、ダムなどをつくる土木工事において、工事現場での施工(せこう)計画を立案し、工事の監督・指導を行う。 工事現場では、設計図、仕様書、施工基準、関係法規、工期などをもとに、施工計画を立案する。施工計画の内容としては、最適な施工法の決定、現場組織計画、機械設備計画、電力や給水、工事用道路などの仮設備計画、所定の品質を確保するための施工管理計画、環境対策などが含まれる。 施工計画をもとに、実際の現場で、測量による出来形確保などの施工管理、安全管理、品質管理、工程管理など、工事の監理を行う。現場では、工事の全体の流れを把握して、作業責任者に適切な指示を与えることが必要である。使用する資材、機械の手配や管理も行う。 この他に、用地の確保、周辺住民への説明・説得、官公庁等の関係機関への諸手続などの連絡・調整についても行うことがある。 土木工事の規模が大きくなり、分業化が進んでいるため、土木施工管理技術者は施工計画の立案、現場での監督・指導の仕事を行い、調査・計画・設計は土木設計技術者が行うのが一般的である。

・土木施工管理技術者に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要としないが、高校や大学で土木工学を専攻し、構造力学、土質力学、コンクリート工学、水理学、測量などの知識を身につけてから入職するのが一般的である。 工事現場で施工管理を行うには、土木工学の知識に加えて、建設業法をはじめとして道路交通関係、公害防止関係、危険物関係の法令など施工管理に関わる法令や、工事を安全に行うための労働基準法、労働安全衛生法など労働関係法令についての知識も必要となる。 関連する資格として「土木施工管理技士」と「技術士」(建設部門)がある。これらの資格を取得していると、大規模な公共工事の現場に配置が義務付けられている監理技術者になることができる。 長期的視点に立って仕事を能率よく完遂できる能力、図面をみて構造物の形を理解できる能力が求められる。また、屋外作業が主体となるので体力と集中力も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設業、コンサルタント業、官公庁、公社公団、各種研究機関の土木部門をはじめ、電力、ガス、鉄道、不動産、商社など、幅広い分野に渡っている。働く場所は全国に渡り、河川・港湾・造成・道路・鉄道・上下水道などの工事現場で就業している。 土木施工管理技術者としては、30~40歳代の人が中心となって活躍している。 労働条件については、工事現場の周辺環境や工期に影響されるため、一定しない。都市部の道路や鉄道などの工事では、交通量の少ない深夜に工事を行うため、昼夜が逆転した生活を余儀なくされることもある。休日については、交替制による週休2日制の導入が進んでいる。 土木工事は公共投資の影響を受けるが、一定の需要は常にあり、また現在では海外への技術移転も行われており、土木施工管理技術者に対する需要は今後も持続すると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国土木施工管理技士会連合会 http://www.ejcm.or.jp/

関連資格 技術士 土木施工管理技士 測量士

看護師の職業について

・どんな職業か

看護師は「診療の補助」と「療養上の世話」を通じて、病気やけがの治療を受ける人々や介護を必要とする人々、体や心の健康上の様々な問題を抱えながら生活する人々を支える。 病院・診療所などの医療施設では、患者への医療の提供に、医師・薬剤師・栄養士・臨床検査技師・理学療法士・作業療法士・医療ソーシャルワーカーなどの専門職種とともに医療チームの一員として参加する。現代医療には、救命救急医療・高度先進医療・リハビリテーション・生活習慣病の管理・精神医療・終末期医療など多様な側面があり、看護師は、医師が診断や治療を効果的に進められるよう、診察や検査、処置を補助する(診療の補助)。採血や注射、点滴の一部は医師の指示を受けて看護師が行うこともある。常に変化する患者の状態(体温や脈拍、呼吸、血圧、痛みや苦痛の程度、意識状態など)を把握し、医師の判断を助ける。介護保険施設・社会福祉施設では、医療施設と比べて医師の関与が少ないため、看護師は日常的な医療管理や緊急時の判断を求められることが多い。訪問看護ステーションの看護師は患者宅を訪問してケアを行うほか、家族への支援も行う。学校や企業の健康管理部門では健康管理や心身の保健相談に応じている。 どのような領域にあっても、ひとの「食べる」「休息する」「排泄する」「清潔を保つ」などの営みが安全に苦痛なく、その人らしい尊厳を保ちながら快適にできるよう、環境を整え手助けすること(療養上の世話)は、患者やその家族への心理的なサポートとともに、看護師の仕事の中でも重要な位置を占めている。またケアの受け手との間での確かなコミュニケーションを図る能力も求められている。 特定の領域について高度な知識と実践力をもつ「専門看護師」「認定看護師」資格の認定制度がある。

・看護師に就くには

高校卒業後、大学・短大・専門学校で3年あるいは4年の専門教育を修めたのち、国家試験に合格することが必要である。 養成機関の入試倍率は年度や学校によってばらつきがあるが、大学で4~7倍程度、専門学校では2~4倍程度である。学校では、基礎・専門科目の講義の他に、療養上の世話や診療補助業務の実践能力を身につけるための技術教育が行われるが、あわせて医療施設だけでなく介護・福祉施設や訪問看護ステーションなどでの実習を経験する。 科学的な根拠に基づいて患者の状態を正確に観察・判断し、的確に対処できる理性と学識、人間の生命に直結した仕事ゆえの責任感や忍耐力が求められる。患者の心を支えるためにも、他者を理解し、受け入れる姿勢とコミュニケーション能力が重要であり、心身の健康も重要な要素となる。 学費は学校の種類(大学・短大か専門学校か)や設置主体(国・公立か私立か、医療機関・医療関係団体などの付属かどうか、など)によってかなり幅がある。各種の奨学金制度も利用できる。 看護師の免許を得た人は、さらに1年以上の専門教育を修めた上で保健師・助産師それぞれの国家試験受験資格を得ることができる(平成22年4月施行。在学者には移行措置あり)。従来は、大学では4年間で看護師課程と並行して保健師課程を学び、看護師国家試験とともに保健師国家試験の受験資格を得ることもできた。助産師課程は選択制としている大学が多い。しかしながら、保健師・助産師教育期間が1年以上となることから、これらの課程は看護師課程と切り離し、大学院等での教育への切り替えが検討され始めている。 准看護師は准看護師学校や看護高等学校卒業し、都道府県の試験に合格すると准看護師の免許が交付される。現在、准看護師の数は減少してきている。

・労働条件の特徴

医療や介護の現場では1日24時間、1年365日を通じてのケアの提供が求められており、これに応えるための勤務形態がとられている。交替制の勤務は、1日24時間を2ないし3のシフトからなるローテーション勤務でカバーする。たとえば病院の入院部門で3交替制で勤務する1人の看護師の1週間は、1回8時間労働の昼間の勤務(日勤)を3回と、夕方から真夜中にかけての8時間労働の夜勤(準夜勤)を1回、真夜中から朝までの8時間労働の夜勤(深夜勤)を1回の、計5回の勤務からなる。土曜・日曜・祝祭日も交替で出勤するため、これらの日が必ずしも休日にならないこともある。夜間の対応体制は働く場の特徴に応じて様々であり、看護師の勤務も、夜間は緊急時の呼び出しに応じる待機体制をとるもの、利用者からの電話対応のみのもの、夜間対応を要しないものなどがある。 看護師就業者数は約88万人(平成20年末・准看護師を除く)、男性の比率は5%程度であるとされる。夜勤がある職場では夜勤回数に応じて夜勤手当が付加されるため、特に若い時期には同年代の女性労働者と比較して給与水準は高い傾向がある。 看護師は資格職種であり、個々のライフステージに応じて働き方や働く場を選びながら働き続けられるよう、働き続けられる職場づくりの促進が進められている。

・参考情報

関連団体 厚生労働省医政局看護課 http://www.mhlw.go.jp

社団法人 日本看護協会 http://www.nurse.or.jp

関連資格 看護師 准看護師 介護支援専門員(ケアマネジャー) 養護教諭

歯科衛生士の職業について

・どんな職業か

歯科医師の直接の指導の下に、虫歯や歯周疾患など歯や歯ぐきの病気の予防処置、歯科医師の診療の補助の仕事、歯科保健指導などをする。 虫歯予防の仕事では、歯や歯ぐきにたまった歯垢(しこう)や歯石を取り除いたり、フッ化物や硝酸銀を歯に塗ったりする。歯科医師の診療を補助する仕事では、治療に使う器具を消毒したり、歯の型を取るための材料や薬剤を準備する。アシスタントとしてそばに付き添って、治療中の患者の状態に気を配りながら、診察や処置がスムーズに進むように手助けを行う。また、インプラント等の外来小手術の介助も行う。 また、歯科衛生士には、歯の健康を取り戻すために助言や指導をする「歯科保健指導」という役割もある。保健所などで虫歯予防のアドバイスをしたり、寝たきりの老人や障害者を訪問し、正しい歯のみがき方を指導したり、最近では、高齢化社会に対応し高齢者の生活の向上を計るために、”摂食・嚥下”の分野での口腔ケアをするなど、地域社会でも活躍している。

・歯科衛生士に就くには

歯科衛生士養成機関を卒業して歯科衛生士の国家試験に合格し、免許を取得する必要がある。養成機関の修業年数はほとんどが2年課程である。カリキュラムは、基礎的教養科目と、解剖学、口腔衛生学などの基礎的専門科目、臨床実習を含む専門科目からなる。 歯科衛生士には、歯科を中心とした医学への関心と知識、口の中で歯の沈着物を取り除いたり薬物を塗ったりするという細かい技能が必要である。また、指導や相談に際して、患者に対する思いやりや奉仕の精神とともに、人を説得する話術も要求される。医師や他のスタッフとの共同作業が多いため、協調性も求められる。 大学病院などの大規模な職場を除けば、異動や昇進は少ない。就業者に対する研修会が歯科衛生士会などにより開催されており、新しい知識や技術を習得することができる。 大多数が歯科診療所に就職し、就職率は良好であるが、地域差もかなりみられる。

・労働条件の特徴

主な職場は歯科診療所(歯科医院)であり、このほか、病院、保健所、市町村保健センター、企業の健康管理室、歯科医師会の口腔保健センターや障害者の診療施設などに雇用されて働いている。 就業者は女性が多く、診療所では若年者、保健所などの公衆衛生部門や教育養成機関では中高年齢者の割合が高くなっている。いったん仕事を辞めても、専門性を生かしてパートタイムなどで再就職する機会もある。 勤務時間は、保健所など公衆衛生関係では平日昼間の勤務がほとんどであるが、診療所では診療時間に合わせて日数・時間帯とも若干幅がある。 最近の動向として、在宅高齢者への訪問指導など、高齢化への対応が求められている。

・参考情報

関連資格 歯科衛生士試験

コピーライターの職業について

・どんな職業か

商品やサービスの特徴を要領よく適切に文章化した、広告や宣伝などに使用されるコピー(文案)を考案する。 依頼を受けた企業などとの打ち合わせを重ねて、広告や宣伝の意図、商品やサービスの内容や特徴を十分に理解する。その上で、正確であるだけではなく、読む人に興味を起こさせ、場合によっては面白いと感じさせ、読む人をひきつけて買う気にさせるようなキャッチフレーズを考案する。 コピーライターは、方向性やアイデアを積極的に出し、あわせて、キャッチフレーズなどのアイデアの中心となる言葉をスタッフに提示する。方向性とアイデア、キャッチフレーズが決定したら、ラフスケッチをスタッフとともに制作し、広告主にプレゼンテーションをする。広告主が提案を受け入れた場合、その広告を実際に制作していく。 また、消費者に企業のことをよりよく理解してもらうために、会社案内などの文案を作ることもある。正確かつわかりやすく会社の意思を伝達できるように注意する。 単に机の前に座って文章を考えるだけではなく、多くのデータや情報を集めて、時代のニーズと結びついたコピーを考える必要がある。

・コピーライターに就くには

新卒の場合には、卒業後すぐに広告代理店に採用される場合が多い。広範囲の知識が必要とされるため、短大や大学を卒業していれば有利である。コピーライターを専門に養成する機関もある。免許や資格は、特に必要とされない。 コピーライターは実務経験を蓄積することで成長するため、実績を上げてから大きな広告代理店に移る場合も多い。他業種からの入職では、柔軟な発想が必要とされるため、若年者の方が有利である。 入職時には、広告や宣伝の知識は必要とされないが、書くことが好きなこと、広告・宣伝に興味があること、時代を先取りするセンスが要求される。 経験を積んで創造力を高めていくと、プロモーション活動全体に関わるようになる。デザイナーやカメラマンなどをまとめたり、宣伝・広告活動全体のディレクターを兼ねることもある。フリーとして、独立することも可能である。

・労働条件の特徴

プロモーション戦略など企業の中枢に関わる仕事を任されることが多いため、企業の本社が多く立地している大都市で働いている人が多い。 多くのコピーライターは広告代理店や一般の会社に勤務しており、給料や休日などの労働条件は勤務先の規定に従っている。広告・宣伝のサイクルが短くなっており、スケジュールの状況によっては、締め切りに間に合わせるため残業や休日出勤をすることもある。 男性の割合が高いが、女性の進出も目覚しい。 科学技術など特定分野の専門知識を持ったコピーライターの活躍も目立っている。 新製品の開発が相次ぎ、それを消費者にわかりやすく伝える必要があることから、今後もコピーライターの重要性は高まっていくと思われる。

・参考情報

関連団体 東京コピーライターズクラブ http://www.tcc.gr.jp/

商業写真家の職業について

・どんな職業か

主に広告・宣伝用に、依頼者の要望を受けて、特定の人物や商品、自然や風景などの写真を撮影する。 被写体や撮影目的に応じてどのレンズを使うか、どのような角度からどんなライティング(照明)で、どんな効果を持たせて被写体を撮影するかを工夫して写真を撮影する。モデルを撮影する場合はスタイリストやヘアメイクとの共同作業を行う。また、屋外撮影の場合は撮影場所、時間、天候の検討もする。標準レンズの他に望遠用、広角用、接写用など様々な交換レンズ、各種のフィルムやフィルター、ライトやストロボを使用する。 撮影したフィルムは、現像所に現像を依頼するが、白黒写真などの場合には自分で現像を行うこともあり、暗室やスタジオで作業することもある。現像後、写真の仕上がりをチェックし、発注者に納品する。 デジタルカメラでの撮影も多くなり、仕上がりをチェックして、必要な修正を行うなどパソコンでの作業も増え、多様な表現方法を用いるようになっている。また、ほとんどの写真家は得意の分野を持っており、依頼に応えることを基本としながらも芸術性やセンスが不可欠となる。

・商業写真家に就くには

学歴、資格は特に必要ないが、専門学校などで写真撮影に関する専門的な技術や知識を身につけると入職時に有利となる。 専門学校などで勉強した後、学校の紹介などで写真家の助手になったり、会社に就職して実務経験を蓄積する。個人の能力や努力によって実習期間は異なるが、おおむね5年以上の経験で一人前の写真家と認められるようになる。その後、フリーとしての独立は、継続して発注してくれる依頼者がいれば比較的容易となる。 芸術的・創造的なアイディア、現像などに関する知識、重い機材をかかえての過酷な撮影に耐えられる体力が求められる。また、シャッターチャンスを逃さない機敏さも必要とされる。その他、人物写真が専門の場合はモデルをリラックスさせる技術、広告写真が専門の場合は被写体の特徴を的確に表現できる能力など、専門の分野によって必要とされる能力や特質は異なる。

・労働条件の特徴

広告代理店、広告制作会社などに勤務している場合が多い。発注者は大都市に多いため、フリー写真家は大都市に集中しているが、風景や動物などのテーマによっては特定の地域に住んでいることも多い。また、フリーの立場でも発注先と長期にわたる専属契約を結び、嘱託という形で会社に勤務することもある。 長時間の撮影や長期間のロケのため、勤務時間や休日は不規則になりがちである。会社に勤務する写真家の場合は会社の規定による賃金が支払われる。フリーの写真家の場合は、テーマに対して契約を結び料金を得る場合と作品の点数によって料金を得る場合がある。また、作品の買い上げ方式をとるケースと作品の使用に対して使用料金を得るというケースがある。現在は、著作権の使用料という形で、料金を得ることが多い。写真集などを出版した場合は、印税としての収入を得る場合もある。フリーの写真家の方が会社に勤務する写真家に比べ、厳しい労働条件下にあるが、一流レベルではかなりの高収入をあげることが可能となる。 広告業界や出版業界ともにビジュアルに訴える写真に対する需要は根強く、今後も写真家の仕事は増加傾向で推移すると考えられる。

報道写真家の職業について

・どんな職業か

新聞や雑誌などの報道画面をつくるため、事件の現場に駆けつけ、事実を記録し伝達するために写真に収める。 新聞社や雑誌社に勤務する写真家とフリーランスで仕事をする写真家がいる。 新聞社や雑誌社に勤務する写真家の場合は、報道という使命のもとに、カメラを持って現場に駆けつけ、事実を記録する。フリーの写真家の場合は、自分の信念のもとに活動し、自己の主張を写真で表現する。撮影の対象によっては、戦場など命がけの仕事になることもある。撮影したフィルムを社に持ち帰り、自分で現像や焼き付けなどの処理をする写真家もいる。 種々の報道や世界の情勢に日ごろから関心を持ち、自己の信条とする思想や主張を発揮できるかどうかが問われる。 ジャーナリスティックな眼が必要であり、写真を撮るだけではなく、取材の文章も書けなくてはならない。 撮影場所は戦場や事件現場など幅広く、環境問題、日常生活に関わる出来事、スポーツ、政治や経済などの分野も撮影のテーマとなる。時事問題に対する関心と専門分野に関する洞察力が必要とされる。

・報道写真家に就くには

何よりも必要なのはカメラ技術の習得である。芸術系の大学では、撮影技術だけではなく、写真に関する歴史、光学や化学の知識、美術や色彩など表現の技術、ジャーナリズムや新聞に関する専門的な知識も習得する。写真の専門学校では、撮影技術中心の指導を現場で経験を積んだ写真家から受ける。海外での取材では、アレンジや撮影許可などの交渉のため、外国語が必要になることも多い。 卒業後は、新聞社や通信社に入社する場合もあるが、写真家やスタジオのアシスタントとして修業を積んで、独立するケースの方が多くなっている。 何よりも経験がものをいう世界で、資格や学歴はまったく関係がない。 撮影機材としてカメラが必須であり、デジタル一眼レフが主流になっている。フリーの場合は、各種のレンズ、ストロボ照明措置などが必要になる。カラーとモノクロ両方の写真処理技術、暗室なども必要となる場合がある。

・労働条件の特徴

就業者の男女比では、男性の割合が高いが、女性の参入も増えている。 事件はいつ起きるかわからないため、仕事によっては休日を返上し、徹夜で撮影をすることもある。仕事の切れ目までは、休むことは難しい。労働時間は不規則であり、定期的に休日を得ることもできない。写真を撮ることが好きで、物事に対する正義感や好奇心がないと勤まらない仕事である。仕事がハードで生き残りが厳しい世界であるため、人の入れ替わりは激しい。 フリーの場合は、自分の信念で仕事に就くため、人一倍の努力と忍耐力がなければ勤まらない。 収入の面では、仕事の出来栄えによっては大きな収入に結びつくこともあるが、一般的には不安定で厳しい職業であるといえる。

学習塾教師の職業について

・どんな職業か

民間の教育機関である学習塾において、小学生・中学生・高校生を対象に、国語、算数(数学)、理科、社会、英語といった科目の学習指導をする。生徒の個別指導を行うこともある。 学習塾の規模や形態は、大人数を一斉に教える大きな塾から、個別指導が中心の塾まで様々である。また、塾によって、学習の目的にも違いがある。学校の授業についていけない生徒に時間をかけて教える補習塾、有名進学校を目指して厳しい受験指導をする進学塾など、目標や学習レベルがそれぞれ設定されている。それぞれの塾の指導方針と運営形態にしたがって指導の内容や方法を決め、カリキュラムを練り、問題を作り、テストの採点をして個々の生徒の課題を分析する。 また、保護者会や個別相談で、学習や進学に関する説明やアドバイスを行う。 いずれの塾でも、生徒ひとりひとりの能力に応じて対応し、保護者や生徒に満足感をもってもらわなければならない。勉強を教えるプロとして、担当教科の内容をしっかり把握し、生徒が興味を持つように教え、成果を上げることが求められる。

・学習塾教師に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。また、年齢制限もないため、転職してこの仕事をする人も多い。 新聞の求人欄や求人雑誌の広告によって採用されることが多いが、大都市周辺や地方中堅都市において積極的に教室展開している学習塾では、新規学卒も含め、定期的に採用活動を行っているところもある。 担当の教科について、小学生・中学生・高校生を指導できる基礎学力をもっていることは当然であるが、生徒や保護者からの信頼を得ることが大切であるので、人柄や意欲も重視される。また、保護者や生徒の要求を把握し、きめ細かな対応を行う心遣いが必要である。 大手の塾のように研修システムが整っているところもあるが、多くの場合、実際に仕事をしながら経験を積み、より高度な指導技術や教科に関する知識を身につけていくこととなる。

・労働条件の特徴

学習塾教師は、従来、学校教師の経験者からの転職者が多かったが、最近は大学新卒の就職希望者が増えている。また、副業やアルバイトで時間講師として勤務することを望む人も多く、学習塾教師のかなりの割合を占めている。 数の上では教師個人が経営する小さな塾が多いが、情報力や教材開発力のある大規模なチェーン学習塾の展開が進んでいる。 塾が始まる時間は午後1~2時ごろ、終わる時間はだいたい夜10時ごろであり、学校が休みである土曜日や日曜日に授業やテストなどを行うところも多い。時間講師の場合は自分の担当する授業に合わせて出勤することになる。 収入は、常勤であるか時間講師であるかなどによって異なるが、能力や実績に応じて高収入を得られるシステムをとっているところもある。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国学習塾協会 http://www.jja.or.jp

全国学習塾協同組合 http://www.ajc.or.jp

チェーン店スーパーバイザーの職業について

・どんな職業か

チェーン店スーパーバイザー(店舗巡回指導員)は、フランチャイズチェーン本部のスタッフとして加盟店を定期的に巡回し、本部の経営方針の実行状況を確認しながら、独立した事業者である加盟店への経営指導など、本部と加盟店とのパイプ役としての役割を果たす。 加盟店(フランチャイズチェーン店)とは、本部と契約して、加盟金やロイヤルティ(権利使用料)を払い、その対価として商売上のノウハウや経営指導、ブランド名などの提供を受けて経営している店舗のことである。 スーパーバイザーは加盟店に出向き、本部の経営方針や売れ筋商品の情報などを伝え、同時に、本部の経営方針が加盟店でどう実行されているかを確認し、本部へ伝える。また、商品の仕入れと販売、従業員教育などについて、本部のノウハウや情報を伝達し、助言や指導を行う。本部では、各店の経営情報をコンピュータから分析し、加盟店が確実に利益を上げているかなどを確認し、問題がある場合は改善計画を立案し次回訪問時に指導する。さらに、加盟店の立地に合わせた経営のアドバイスを行うこともある。 スーパーバイザーの業務を担当するものは、指導員やカウンセラー、ストアアドバイザーなどと呼ばれ、各チェーン本部により異なる。

・チェーン店スーパーバイザーに就くには

チェーン店スーパーバイザーになるためには、このビジネスを展開しているフランチャイズ本部に採用されなければならない。事業の種類や企業規模によって入社の条件は異なるが、新規大卒者の採用では、スーパーバイザー要員だけではなく、店舗開発担当者など他の要員も含めて採用し、適性によって配属が決まるのが一般的である。 中途採用の場合は、スーパーバイザー要員や店舗指導要員など、特定の職種で募集し、経験者を優先して採用する企業もある。 スーパーバイザー要員として採用されると、まず店舗に配属され、店舗の具体的な切り盛りの仕方などを学ぶ。さらに、加盟店のオーナーを指導するためのストアマネージャーの経験や知識、スーパーバイジングに関する経験を職場内訓練(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)と職場外研修(オフ・ザ・ジョブ・トレーニング)の両面から教育される。他にも、経営診断方法について、外部のセミナーなどで学ぶこともある。 この職業に就く適性として、様々な加盟店オーナーと円滑なコミュニケーションができる能力や人柄、豊富な社会常識、サービス精神の旺盛さ、強いリーダーシップや実行力が求められる。また、長時間の労働や夜間の勤務もあるので、体力が必要とされる。対人関係などのストレスに対する強さも求められる。

・労働条件の特徴

事業の種類にもよるが、チェーン加盟店は全国的に存在するため、職場は全国に渡る。スーパーバイザーが担当する加盟店の数は、少ないチェーンでは8店、多いところでは30~40店と業種によってばらつきがある。 スーパーバイザーの労働条件は各チェーン店本部企業の定めによるが、週休2日制を採用している企業が多い。しかし加盟店で土日祝祭日が繁忙であったり、急なアクシデントが発生したりすると、休日や夜間でも出勤する場合がある。 チェーン店スーパーバイザーに就いている人の特徴は、30~40歳代の男性が多いことである。ちなみに、加盟店の経営者は一般的に年配であることが多い。 今後は、経営状況や人口構造の変化が認められるが、都市部での閉店が進む一方、地方出店で店舗数は微増となる。 このため、スーパーバイザーの採用も頭打ちとなってきているが、業績改善が可能なハイレベルのスーパーバイザーは不足している。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本フランチャイズチェーン協会 http://jfa.jfa-fc.or.jp/

関連資格 中小企業診断士 スーパーバイザー士 販売士(小売商検定)

社会福祉施設介護職員の職業について

・どんな職業か

高齢者や障害があり自立して日常生活を送ることが困難な人など、社会福祉施設に入所したり通所で利用する人々の世話をし、話し相手となる。 基本的な仕事は、施設の利用者がより自立した快適な生活を送れるよう、援助していくことである。 寝たきりの高齢者には、食事・入浴・排泄の世話をはじめ、身体を動かす必要のあるときには介助し、清潔を保つなど細かいケアをする。目の不自由な人には、読み書きの代行をしたり、歩行が不自由な人には車椅子を押して日常生活を助ける。 単に介助をするだけでなく、本人の能力や気力を引き出すように働きかけ、レクリエーションを計画したり、コミュニケーションをとって楽しく前向きに暮らせるよう精神的な支えとなることも大切である。 介護の記録をつけたり、報告書や会議を通して、生活相談員(指導員)、看護師、栄養士、調理員といったスタッフと連携をとり、チームワークで仕事を進める。

・社会福祉施設介護職員に就くには

老人福祉施設などで働く場合、資格や免許は必要ないが、介護福祉士の資格あるいはホームヘルパー養成課程修了(特に2級以上)をもっていると採用時に有利である。 最近では、高校・大学や専門学校で社会福祉について学んだ人、特に専門学校等で介護福祉士資格を取得した人の就職が多くなっている。 接する対象は高齢者や障害のある人など、日常生活や心身の機能に困難のある人が多いので、それぞれの状況について深い知識と理解が必要であり、障害の内容や程度について正確に知っていること、すべての利用者に公平に接していくことが求められる。 利用者を介助するための体力と責任感も必要である。

・労働条件の特徴

老人や障害のある人のための施設などが主な職場であり、8割以上が老人福祉施設で働いている。なかでも多いのは、寝たきりや認知症の高齢者を主な対象とする特別養護老人ホームである。この他、介護保険制度下にある老人保健施設・介護医療型施設(病院)でも多くの介護職員が働いている。 特別養護老人ホームの経営形態としては、社会福祉法人経営による施設で働いている人が9割、公立の施設で働く人が1割となっている。また、就業者の7割以上が女性である。 24時間介護を必要としている施設が多いため、交替勤務や夜間勤務がある。 介助の仕事は、寝たきりの人の体の向きを一定時間ごとに変えたり、ベッドから起こしたり、入浴の手伝いをしたり、身体を拭いたりするなど、体力が必要な動作が多い。 人口の高齢化に伴い、老人介護に対する需要はさらに高まることが予想される他、障害者のための施設に対する需要も高い状況にある。一方で、労働条件や処遇については改善が検討されている。

・参考情報

関連団体 社会福祉法人 全国社会福祉協議会  http://www.shakyo.or.jp

社団法人 日本介護福祉士会 http://www.jaccw.or.jp

関連資格 介護福祉士 ホームヘルパー

野菜つけ物工の職業について

・どんな職業か

野菜つけ物工は、原料野菜の判別、洗浄、カット、数次の漬け込、塩抜き、計量、殺菌、検査、包装などの作業を行い、野菜つけ物を製造する。 つけ物は、平安時代の制度、儀式作法書「延喜式」につけ物の種類が記述されているほどの日本古来の伝統的加工食品である。現在では、原料となる野菜等の種類が極めて多いということに加え、浅漬け、古漬の大別の下に多様な漬け込み方法がある。 まず、受入・保管している原材料(野菜等)の品質を判別し、洗浄した後、塩漬け(下漬処理)する。その後、再度洗浄し、所定の大きさに切断(カット)する。次に脱塩(塩抜き)を行い、圧搾する。そして、最終調味料に漬込んだ後、計量・包装・シール貼りを行い、金属検出(検査)を行う。最後に加熱殺菌・冷却を行い、保管・出荷する。 これらの工程では、かなり機械化、装置化が進んでいるが、一方、人手に依存せざるを得ない工程があり、総じていえば人手を多く必要としている。 野菜つけ物工は、全工程の技術・技能を習得することとなるが、原料の多様さや品質の違い等から、かなりの期間の経験が必要とされる。また、食品工場に共通する食品衛生の知識や品質管理技術等も求められる。

・野菜つけ物工に就くには

入職にあたって、特に資格・免許は必要とされない。 最近では、食品の安全・安心ニーズへの対応能力や商品開発力等が強く求められ、求人のスキルレベルを上げ、大学の農学部や食品関係学科の卒業生を求める傾向も強くなってきている。一方で農業高校や工業高校の食品関係学科の卒業生を、計画的に採用し、経験、研修の中で技術・技能者に育て上げる企業も地方には多い。 雇用については、定期的、計画的な採用をしているが、全体的に見れば一定規模以上の企業では、退職者の補充の形で随時採用するのが中心である。 つけ物製造業では、その業態上、手作業に依存する部分があることから、かなりの女性従業員をパートタイマーとして採用している企業が多い。

・労働条件の特徴

つけ物製造業は、基本的にはその地域の特産的野菜等を原料として地場で加工し、製品もその地域で消費するという、いわゆる地産地消型の中小食品企業としてスタートしているため、職場は全国に渡る。 つけ物製造等を基本にした企業形態は、製造業のみのもの、製造業と卸売業を兼ねるもの(自社で製造する製品と他のつけ物メーカーから仕入れた製品を卸売する形態)、自社製品を自から小売するもの(京都が中心)、の3つに分けられる。 事業所の規模としては、従業員50人以下の中小零細企業が中心であり、従業員100人を超えるような企業の割合は5%以下と見込まれる。 従業員の構成としては、管理部門を担う正社員と手作業の多いパートに大別され、徐々にパートタイマーの割合が増加してきている。パートタイマーのほとんどが女性で、年齢構成も非較的に高い。 労働条件としては、労働時間は一般的な就業時間帯の1日8時間制であるが、日配食品である浅漬けタイプのつけ物を製造する企業では、残業やローテーションによる土曜、日曜出勤によって対応している。また、休日は、業界全体としては、週休2日制と日曜休日の2タイプが中心であるが、徐々に週休2日制への移行が進んでいる。 賃金についてはその地域の他業種の水準に合わせたものが多い。 職場環境としては、生鮮野菜を原料としていることから、洗浄工程を中心に大量の水を使用するという職場環境にある。また、食品工場であることから特に衛生管理に十分な対応が求められる。 つけ物製品は、当面現在の生産量程度で今後も推移するものと見込まれる。

・参考情報

関連団体 全日本漬物協同組合連合会 http://www.tsukemono-japan.org/

建築塗装工の職業について

・どんな職業か

建築物の外部や内部に塗料を塗って美しく彩り、日光や雨、湿気、スモッグなどで傷んだり汚れたりするのを防ぎ、あるいは快適な室内空間となるように仕上げる。いわば建築の仕上工であり、建物の美容師である。 まず、建物の持ち主と相談しながら建物の各部分の素材をよく調べ、適切な塗料や色合い(色彩設計)を決めて仕様書を作成、それに基づき施工計画書(施工要領書)を作成し、塗装作業に入る。塗装作業では、素地の状態を調べ、表面を塗装できる状態に調整した後、刷毛(はけ)やローラーブラシ、スプレーガンを使って塗装する。塗装工程はいろいろな異種塗料の組合せによってできているので、正しく施工要領書に基づいて施工されるように管理したり、できた塗膜の検査をすることも大事な仕事である。 最近では建築物のストック時代に入り、新築の塗装工事よりは、古くなった建物を再生するための塗装工事が主流となってきており、そのような工事では建物の傷み具合を調査・診断して塗装工事を進めるため、高い技術が必要とされる。

・建築塗装工に就くには

入職にあたって、特に必要な学歴、免許、資格はない。それぞれの塗装業者が広い範囲から人材を求めており、入職状況を見ると転職者が一番多く半数近くを占めている。入職後の努力により、技術・技能の向上を図り経験を積むことによって、塗装工から塗装工を現場などで管理する技術者へと進む道が開かれている。 「塗装技能士」、「建築施工管理技士」の資格をはじめ、関連の免許・資格を取得することにより、地位も安定し、給与面でも恵まれ、また昇進の可能性も高まる。経営能力を発揮して自営業として独立、開業する可能性も大きく、塗装工事業に小規模企業が多いのは、塗装工から自営業主へと独立するケースが多いことの表れである。 塗装作業そのものは一見単純作業が中心であるが、準備段階の複雑さや、あるいは仕事が他の職種と深いかかわりを持つことから、判断力や協調性、管理能力といったものが適性として求められる。 また、いろいろな作業環境での仕事に耐えるために、体力も必要である。

・労働条件の特徴

全体の約9割が従業者9人以下の小規模な事業所で占められているが、仕事の内容が進歩し複雑化するに従って規模が拡大しており、100人以上の大規模な事業所も都市部を中心に見られる。 塗装工事は、工場内で生産活動するのではなく、建設現場をはじめ建築物のある場所が仕事の場となるため、その労働条件は建設業一般と同様である。 賃金の支払い形態は、日給月給制の割合が5割弱、月給制が2割ぐらいである。 休日についても建設業一般と同様な傾向が見られ、土曜・日曜、祝日を休む4週8日制を目標とするようになっているが、工期の関係で、休日に働く場合もある。 建築塗装の分野では、塗装の質の充実を目指して新しい技術、工法の開発が行われている。高級ホテルやビルなどに用いられる工芸的塗装のデコレイティブ・ペインティングはその一例で、建築塗装工は塗装の技能に加えて美に対するセンスを必要とした職業になってきている。 また、塗装そのもののみでなく、塗装技能の「塗る」「貼る」「詰める」等の基本操作を活用して、塗装材料以外の他種類の材料による仕上げを同時に施工する様に範囲が広がってきており、「総合仕上げ工」として仕事をすることも可能となってきている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本塗装工業会 http://www.nittoso.or.jp

関連資格 塗装技能士 有機溶剤作業主任者 毒物劇物取扱責任者 危険物取扱者 建築施工管理技士

取りこわし作業員の職業について

・どんな職業か

既存の建築物や工作物などを道具や機械を用いて取り壊し(解体工事)、除去し、特定の建材については分別する。 取り壊しは、対象となるビルなどを調べ、取り壊しの方法や手順などを決定し、足場を組みシートなどでビルを覆って破片などが周囲に飛び散るのを防止するなどの準備作業から始まる。 次に、工事の計画書にしたがって本格的な取り壊し・撤去作業を行う。その際、環境面にも配慮し水をかけて粉塵が飛ばないように注意しながら作業し、建物の土台部分までを取り壊していく。なお、以前は機械で一気に壊す(ミンチ解体)ということもあったが、現在は特定の建設廃棄物資材は有効に利用することが求められているので、大型機械を用いる場合でも分別を考えて作業しなければならない。 最後に、コンクリート、鉄、木材などを分別して収集する。その後トラック等で運び出し、更地にして引き渡すことが行われる。 一般的には工事期間を守り、安全に施工することが強く求められている。 また、最近では、解体工事に関する規制が強化される傾向にあるので、情報をきちんと入手し、正しく作業を行うことが求められている。

・取りこわし作業員に就くには

学歴は、中卒、高卒がほとんどである。したがって専攻等にとくに制限はないが、建築関係の学科を卒業していれば有利である。 採用の時点では資格は問われないが、運転免許等の取得者が望ましい。 また、中途採用については、30歳位までの募集が一般的であるが、経験者であれば、40歳を過ぎても採用の可能性はある。 入職後はOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)等を通して作業手順を学んでいき、実務経験を積み重ねながら、ガス溶接、地山掘削、足場組立、鉄骨組立、コンクリート造工作物解体など各種講習に参加するなどして様々な資格等を取得していく。一人前になるには3年から5年程度の期間は要する。 正確さ、速さ、注意力が求められる仕事であるが、危険作業を伴うため、何よりも健康管理が重要である。

・労働条件の特徴

建築物やその他の工作物等の取り壊しを行うため、職場は全国に渡り、様々な地域が現場となるが、工事量は大都市圏が多く、業者数も東京、大阪、神奈川の順番で多い。 働く時間は午前8時頃から午後5時頃までが一般的だが、対象となる建築物やその他の工作物等の取り壊し条件等によって深夜から早朝にかけて工事が行われることもある。また、後片付け等を考慮すると通常1時間程度の残業は発生する。 就業者は、ほとんどが男性で、女性の就業者は、木造家屋の解体工事現場に極たまに見られる程度である。年代的には30歳から50歳位が最も多い。 昭和40年代頃に建設された建築物や工作物等が更新期にあたり、仕事の需要は今後しばらくは増加すると考えられている。一方、石綿に代表される有害性をもつような化学物質等の建材を取り扱うことも増加すると考えられ、各種の規制にも対応していくことが求められている。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国解体工事業団体連合会 http://www.zenkaikouren.or.jp/

関連資格 ガス溶接作業主任者 地山の掘削作業主任者 足場の組立て等作業主任者 建築物等の鉄骨の組立て等作業主任者 コンクリート造の工作物の解体等作業主任者 特定化学物質等作業主任者 小型移動式クレーン運転技能講習  車両系建設機械運転技能講習 高所作業車運転技能者 解体工事施工技士 ガス溶接技能者

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