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外科医の職業について

・どんな職業か

外科医とは、主に手術という治療方法を用いて患者の病気や怪我を治癒させようとする職業である。 我々が生活するにあたっては、病気や怪我ということは常につきまとうことであり、それは24時間いつでも発生したり悪化したりするものである。人々が安心して社会生活を送ることができるように、日夜、持てるだけの知識・技術・体力を駆使して、これらの状態に陥った患者の診療を続けているのが外科医である。 外科医は患者が来院した場合、手術を適用するか否か、時には一瞬で、または検査をして決定しなければならない。 患者の体にメスを入れて、悪い部位を取り除いたり、怪我をした部位を修復したりということを昼夜問わず行う覚悟と、不断の技術トレーニングが必須の要件であり、外科医を続けている間は、患者から常にベストパフォーマンスを求められる厳しい職業である。この他に、人工物(人工血管やペースメーカー、ステントと呼ばれる血管を広げる金属器材)を使用したり、心臓や腎臓に代表される臓器移植、またがんなどの悪性腫瘍に対する抗がん剤治療など、幅広い業務がある。さらに、手術前・手術後には栄養が十分行き届いているか、手術に耐えられる状態なのかを十分確認し、本人・家族に正確に伝える方法も熟知していなければならない。

・外科医に就くには

外科医になるためには、医師になる必要があり、医師になるには、医学部または医科大学で所定の単位を取得後、医師国家試験に合格しなければならない。 国家試験合格後の進路は、2004年より臨床(患者の診療)をする者は、規程の医療機関で2年間研修することが義務付けられており、この研修終了後に、外科の診療科に所属してはじめて外科医となる。 独立開業も可能であるが、診療所の開業は外科単科の開業というよりも、一般の医師として幅広く患者を診る外科医が多い。

・労働条件の特徴

一人で行うことができる外科の手術は技術的に容易なものに限られているため、ある程度大きな手術治療を行うためには、2人以上の複数の外科医がいる医療機関(病院)に所属することが必要である。そして、手術を中心とした医療行為を行うには、看護師や麻酔科医、放射線技師など、他の診療科や他の職種の人たちと良好な関係を保つことが必須である。 男女比では男性が多いが、医学部の入学者に女性の占める割合が昨今増加傾向にあり、外科医も女性の割合が増加傾向にある。勤務体系は医療機関の常勤として同じチームで手術することが多い。労働条件は、基本的に24時間、患者の状況把握が必要であり、早朝・深夜・休日の出勤や徹夜の手術などもある。最近では、複数名で担当を交代することにより、休暇を工夫してとることが普通である。このように、過酷で不規則な勤務の職業であるため、今後、新規に外科医になる者が減少するかもしれない。

・参考情報

関連資格 医師国家試験

産婦人科医の職業について

・どんな職業か

医師として、妊娠や出産、女性特有の婦人病の治療に携わる。 大きな病院では妊娠・出産に関する医療を行う産科医と婦人病の治療を行う婦人科医に分かれる場合が多く、産婦人科の医院やクリニックなどの開業医の場合には、産科と婦人科の両方の診療を行う場合が多い。 産科医は、妊娠の判定や妊婦への指導などを行う。高齢での出産、呼吸器などの他の病気の合併症妊娠など特別なケアを必要とする出産の場合には、適切な妊娠管理を行う。超音波検査やMRI検査などにより、胎児の診断・管理も行う。出産の多くは自然分娩であり、産科医の立会いのもとで助産師などのスタッフが行う。緊急の措置が必要な場合には、産科医が手術を行って、母体と子どもの命を救う。不妊になやむ患者には、原因の検査や妊娠をしやすくするための指導と治療を行うこともある。 婦人科医は、子宮筋腫や卵巣がん、更年期障害など、女性特有の病気の治療を行う。手術をして腫瘍を摘出することもある。内科、外科、内分泌などのさまざまな専門知識を活かして、女性の一生を通じてこころと体の健康な生活を支える。

・産婦人科医に就くには

資格としては、医師国家試験に合格して医師免許を取得することが必須である。 医師の資格を得るためには、まず、難しい大学受験を突破して医学部に入学する。学部で6年間にわたって専門的な知識を身につけ、同時に実習も行う。大学の卒業試験に合格すると国家試験を受験することができる。国家試験に合格すると、医師免許が与えられる。さらに大学病院や大病院などの臨床研修病院で研修医として最低2年間の臨床研修を積み、実際の患者を診察しながら知識を身につける。その後、一人前の医師として独立する。 臨床研修後には、病院などに勤務医として勤め、多くの経験を積んでから開業医となるケースが多い。また、病院での勤務を続けながら医科長や院長になるケースや、大学医学部で研究を続けながら講師や教授へとキャリアアップするケースもある。 まさに生命の誕生に立ち会う仕事であり、女性が安心し出産することができるように広い知識と豊富な経験、おもいやり、やさしさが求められる。深夜の出産や緊急の手術に対処できる精神力と体力も必要である。出産を控えた妊婦、助産師や看護師とのコミュニケーション能力も必要とされる。

・労働条件の特徴

開業医の場合は、各医院で定めた診療時間にあわせて勤務する。診療時間は9時から18時ごろまでが一般的であり、土日は休診である。都市部では、勤め人の帰宅時間にあわせて夜間や土曜日に診療をする場合もある。診療時間の前に準備を行ったり、診療時間後にカルテの整理を行うなど、勤務時間は診療時間よりも長くなる。分娩がある場合には、深夜休日に関わらずに分娩に立ち会う。 勤務医の場合には、交代制で勤務を行う。入院患者の急変や救急患者の受け入れに備えて夜勤も行う。 賃金は、他の職種に比べてかなり高くなっている。 女性特有の病気を扱うため患者側からも女性医師に対する要望が強く、女性医師の割合が増加している。 産婦人科を志す医師の数は減少している。しかし、生殖医療技術が進歩し、周産期管理の重要性が増してきており、産婦人科医の需要は高まってきている。

・参考情報

関連資格 医師国家試験

精神科医の職業について

・どんな職業か

医師として、ストレス障害、自閉症、統合失調症、うつ病、不眠症、拒食症、認知症、アルコールや麻薬などの中毒障害など、さまざまな心の病の治療を行う。 診療所やクリニックの精神科医の場合は、まず、患者と話し合って悩みを聞き、相談にのる。心理検査などを用いて、患者の状態を明らかにする。行動療法、認知療法、箱庭療法など、患者に合わせた心理療法を組み合わせて治療を行う。薬を用いた薬物療法も行う。会社や学校を休む必要がある場合には、診断書を書くこともある。 病院の精神科医の場合には、入院の必要な重度の患者の治療にあたる。薬物を用いた治療を主として、さまざまな心理療法を用いた治療を行う。緊急の場合には、患者の意思に関わらず拘束し、強制的に入院をさせて治療することもある。 看護師、カウンセラー、精神保健福祉士、地域の社会福祉関係者などと連携し、患者の家族とも協力をしながら、患者の治療を行う。 心身症や自律神経失調症の患者の場合には、内科など他の診療科の医師と協力をしながら、治療を進める。

・精神科医に就くには

資格としては、医師国家試験に合格して医師免許を取得することが必須である。 医師の資格を得るためには、まず、難しい大学受験を突破して医学部に入学する。学部で6年間にわたって専門的な知識を身につけ、同時に実習も行う。大学の卒業試験に合格すると国家試験を受験することができる。国家試験に合格すると、医師免許が与えられる。さらに大学病院の臨床研修病院などで研修医として最低2年間の臨床研修を積み、実際の患者を診察しながら知識を身につける。その後、一人前の医師として独立する。 臨床研修後は病院などに勤務医として勤めることが多い。ある程度の経験を積んだ後には、クリニックなどを開業するケースも多くなっている。 様々な表現・行動をとる患者に接して、高い緊張状態のもと激務をこなさなくてはならないことも多いため、それに耐えうる心身の健康と決して患者を否定しないあたたかい人格が求められる。

・労働条件の特徴

開業医の場合は、各医院で定めた診療時間にあわせて勤務する。診療時間は9時から18時ごろまでが一般的であり、土日は休診である。都市部では、勤め人の帰宅時間にあわせて夜間や土曜日に診療をする場合もある。診療時間の前に準備を行ったり、診療時間後にカルテの整理を行うなど、勤務時間は診療時間よりも長くなる。急患の場合には、診療時間外でも診察を行う。 勤務医の場合には、交代制で勤務を行う。入院患者の急変や救急患者の受け入れに備えて夜勤も行う。 賃金は、他の職種に比べてかなり高くなっている。 急激な社会の変化によるストレスなどで、心の病を抱える人が増加している。現代社会で深刻化している心の病を治し、事件等を未然に防止するという社会的役割を果たしている精神科医の需要は大きい。

・参考情報

関連資格 医師国家試験

小児科医の職業について

・どんな職業か

医療を通じて子ども達の生命と健康を守るとともに、健全な発育のために必要な予防的生活指導を行う。小児科医には子ども達のみではなく子ども達を取り巻く環境、すなわち家族・家庭、地域の人達・地域社会に対して子どもの人権を代弁する役割が課せられており、母親・家族支援はもとより、地域の保健福祉事業との関わりの中、子ども達を見守る体制つくりの指導者としての仕事・役割が求められている。 病気や事故に罹患した子ども達の痛みや辛さを最小限にするための治療を行うと同時に、発達を見守り、発達に応じた養育のコツを保護者に指導・啓発したり、単なる医療知識・技術だけでの診療ではなく、その子どもや家族の背景に沿った、健全な養育方法を一緒に考え、行動することが必要である。あるいは予防接種や集団健診など地域の中(病院や診療所の外で)で活動も必要である。加えてハンディキャップの子ども達とその保護者の支援、或いは重篤な先天性疾患や急病や事故外傷など、最新医療技術を駆使しての集中治療なども求められる。 いずれにせよ、臓器別の高度医療に限らず、年齢とともに大きく変わる身体や「こころ」の発達に合わせての幅広い、全人的医療の提供が最も求められる職業で、治った子ども達とその保護者の笑顔が得られるという意味で、かけがえの無い職業である。

・小児科医に就くには

大学医学部・医科大学6年間の修了を経て医師国家試験に合格した後、2年間の臨床研修を修了して初めて小児科を専攻できる。自分の意思で小児医療をやりたいと考え、小児科の研修を一定期間行えば小児科医と認められる。また、大学や地域の病院小児科で小児科医としての研修を重ねて、3年間の終了後、日本小児科学会の専門医試験の受験資格が得られ、小児科専門医の資格を取得することができる。専門医でなくても小児科医として勤務、あるいは開業して小児医療を提供することは可能である。例えば、医師免許を取得し、解剖学や細菌学など基礎医学を学んだ後、小児科の研修を行えばいくつになっても小児科医として活躍できる。 小児科医には、子ども達が好きという条件に加え、話せない、意思表示ができない子ども達の苦しみを推し測ることや、あるいは子どもの疾病に不安に慄いている保護者の気持ちに共感できるような、優しい性格が最も必要かつ重要である。

・労働条件の特徴

現時点で開業小児科医は60歳以上が過半数を占め、世代交代の時期と言える。また、女性小児科医は小児科医の中で40%近くを占めている。女性医師はパートなどで育児時期を過ごす場合があるが、殆どの小児科医は開業であれば事業主であり、勤務医は正職員として勤務している。労働条件は開業と勤務では異なる。勤務医はその勤務先の病院により条件が異なり、小児科医としての当直業務の病院から、医師全体の当直業務まで種々であり、自分の生活スタイル、あるいは医療信念に合わせて対応が可能である。受け持った子ども達の病状により長時間労働や休日診療などの対応を余儀なくされる場合もある。一般的に勤務医は週休2日が原則であり、当直業務が月に3~4回含まれる。開業医は週休1.5日が多いが、勤務医に比し確実に休みが取れ、かつ時間外労働は少ない。他の職業と違って、医師の場合は自分の要望に近い労働条件を自ら探して就労できるという利点はある。少子化時代であり、少ない子ども達を健全に育てたいという社会の要望は強く、小児科医の需要はきわめて高い現状であり、この状態が続くものと考えられる。

・参考情報

関連資格 医師国家試験

内科医の職業について

・どんな職業か

主に内臓の病気について、外科手術などによらず、薬物治療・食事療法などによって治療を行う。 まず、患者から症状などの話を聞く問診を行う。次に、聴診や打診を行って患部の状態を確かめる。尿や血液、内視鏡による検査なども行う。すべての結果をカルテに書き込み、入手したすべてのデータを分析し、総合して診断を下す。必要があれば注射などの必要な措置を行い、薬の処方箋などを作成する。診断書などを作成することもある。 自分で医院を営む開業医と病院や診療所などで働く勤務医がいる。開業医の場合には、通院患者の診察、地域住民の健康診断、近所の学校などの校医、高齢者の自宅に出かけての往診など、地域に密着した医療活動を行う。 病院に勤務する勤務医の場合には、消化器や循環器など内科の中で専門が細かく分かれ、他の医師などとチームを組み、専門的な治療を行う。入院患者の回診だけではなく、外来患者の診療も行う。 大学に残り、病理解剖をしたり、生理学などの研究をする研究医になる場合もある。

・内科医に就くには

資格としては、医師国家試験に合格して医師免許を取得することが必須である。 医師の資格を得るためには、まず、難しい大学受験を突破して医学部に入学する。学部で6年間にわたって専門的な知識を身につけ、同時に実習も行う。大学の卒業試験に合格すると国家試験を受験することができる。国家試験に合格すると、医師免許が与えられる。さらに大学病院や大病院などの臨床研修病院で研修医として最低2年間の臨床研修を積み、実際の患者を診察しながら知識を身につける。その後、一人前の医師として独立する。 臨床研修後には、病院などに勤務医として勤め、多くの経験を積んでから開業医となるケースが多い。また、病院での勤務を続けながら医科長や院長になるケースや、大学医学部で研究を続けながら講師や教授へとキャリアアップするケースもある。 生命を守り、人々の健康維持を手助けすることを責務としているので、その責任はとても重い。子どもから高齢者まで様々な患者とうまくコミュニケーションを図って、心身両面から症状をやわらげることが求められる。また、勤務時間中は常に緊張を強いられ、急患の処置など長時間にわたる診療に耐えられる精神力や忍耐力も必要とされる。

・労働条件の特徴

開業医の場合は、各医院で定めた診療時間にあわせて勤務する。診療時間は9時から18時ごろまでが一般的であり、土日は休診である。都市部では、勤め人の帰宅時間にあわせて夜間や土曜日に診療をする場合もある。診療時間の前に準備を行ったり、診療時間後にカルテの整理を行うなど、勤務時間は診療時間よりも長くなる。急患の場合には、診療時間外でも診察を行う。 勤務医の場合には、交代制で勤務を行う。入院患者の急変や救急患者の受け入れに備えて夜勤も行う。 賃金は、他の職種に比べてかなり高くなっている。 医師の数は増加しているが、その勤務希望地は患者の多い大都市や専門性の高い大きな病院などに偏る傾向がある。 そのため、地方では医師不足に悩んでいるところもある。地域的なアンバランスはあるが、今後は医師にとっても競争の時代になると思われる。

・参考情報

関連資格 医師国家試験

看護師の職業について

・どんな職業か

看護師は「診療の補助」と「療養上の世話」を通じて、病気やけがの治療を受ける人々や介護を必要とする人々、体や心の健康上の様々な問題を抱えながら生活する人々を支える。 病院・診療所などの医療施設では、患者への医療の提供に、医師・薬剤師・栄養士・臨床検査技師・理学療法士・作業療法士・医療ソーシャルワーカーなどの専門職種とともに医療チームの一員として参加する。現代医療には、救命救急医療・高度先進医療・リハビリテーション・生活習慣病の管理・精神医療・終末期医療など多様な側面があり、看護師は、医師が診断や治療を効果的に進められるよう、診察や検査、処置を補助する(診療の補助)。採血や注射、点滴の一部は医師の指示を受けて看護師が行うこともある。常に変化する患者の状態(体温や脈拍、呼吸、血圧、痛みや苦痛の程度、意識状態など)を把握し、医師の判断を助ける。介護保険施設・社会福祉施設では、医療施設と比べて医師の関与が少ないため、看護師は日常的な医療管理や緊急時の判断を求められることが多い。訪問看護ステーションの看護師は患者宅を訪問してケアを行うほか、家族への支援も行う。学校や企業の健康管理部門では健康管理や心身の保健相談に応じている。 どのような領域にあっても、ひとの「食べる」「休息する」「排泄する」「清潔を保つ」などの営みが安全に苦痛なく、その人らしい尊厳を保ちながら快適にできるよう、環境を整え手助けすること(療養上の世話)は、患者やその家族への心理的なサポートとともに、看護師の仕事の中でも重要な位置を占めている。またケアの受け手との間での確かなコミュニケーションを図る能力も求められている。 特定の領域について高度な知識と実践力をもつ「専門看護師」「認定看護師」資格の認定制度がある。

・看護師に就くには

高校卒業後、大学・短大・専門学校で3年あるいは4年の専門教育を修めたのち、国家試験に合格することが必要である。 養成機関の入試倍率は年度や学校によってばらつきがあるが、大学で4~7倍程度、専門学校では2~4倍程度である。学校では、基礎・専門科目の講義の他に、療養上の世話や診療補助業務の実践能力を身につけるための技術教育が行われるが、あわせて医療施設だけでなく介護・福祉施設や訪問看護ステーションなどでの実習を経験する。 科学的な根拠に基づいて患者の状態を正確に観察・判断し、的確に対処できる理性と学識、人間の生命に直結した仕事ゆえの責任感や忍耐力が求められる。患者の心を支えるためにも、他者を理解し、受け入れる姿勢とコミュニケーション能力が重要であり、心身の健康も重要な要素となる。 学費は学校の種類(大学・短大か専門学校か)や設置主体(国・公立か私立か、医療機関・医療関係団体などの付属かどうか、など)によってかなり幅がある。各種の奨学金制度も利用できる。 看護師の免許を得た人は、さらに1年以上の専門教育を修めた上で保健師・助産師それぞれの国家試験受験資格を得ることができる(平成22年4月施行。在学者には移行措置あり)。従来は、大学では4年間で看護師課程と並行して保健師課程を学び、看護師国家試験とともに保健師国家試験の受験資格を得ることもできた。助産師課程は選択制としている大学が多い。しかしながら、保健師・助産師教育期間が1年以上となることから、これらの課程は看護師課程と切り離し、大学院等での教育への切り替えが検討され始めている。 准看護師は准看護師学校や看護高等学校卒業し、都道府県の試験に合格すると准看護師の免許が交付される。現在、准看護師の数は減少してきている。

・労働条件の特徴

医療や介護の現場では1日24時間、1年365日を通じてのケアの提供が求められており、これに応えるための勤務形態がとられている。交替制の勤務は、1日24時間を2ないし3のシフトからなるローテーション勤務でカバーする。たとえば病院の入院部門で3交替制で勤務する1人の看護師の1週間は、1回8時間労働の昼間の勤務(日勤)を3回と、夕方から真夜中にかけての8時間労働の夜勤(準夜勤)を1回、真夜中から朝までの8時間労働の夜勤(深夜勤)を1回の、計5回の勤務からなる。土曜・日曜・祝祭日も交替で出勤するため、これらの日が必ずしも休日にならないこともある。夜間の対応体制は働く場の特徴に応じて様々であり、看護師の勤務も、夜間は緊急時の呼び出しに応じる待機体制をとるもの、利用者からの電話対応のみのもの、夜間対応を要しないものなどがある。 看護師就業者数は約88万人(平成20年末・准看護師を除く)、男性の比率は5%程度であるとされる。夜勤がある職場では夜勤回数に応じて夜勤手当が付加されるため、特に若い時期には同年代の女性労働者と比較して給与水準は高い傾向がある。 看護師は資格職種であり、個々のライフステージに応じて働き方や働く場を選びながら働き続けられるよう、働き続けられる職場づくりの促進が進められている。

・参考情報

関連団体 厚生労働省医政局看護課 http://www.mhlw.go.jp

社団法人 日本看護協会 http://www.nurse.or.jp

関連資格 看護師 准看護師 介護支援専門員(ケアマネジャー) 養護教諭

医療事務員の職業について

・どんな職業か

病院において、診療費用を請求するための書類(レセプト)の作成を行ったり、窓口において、外来の受付、診察料の請求、入退院の手続きなどを行う。 診察が終わった患者のカルテを見て、診察の内容、検査の種類、薬の量などをコンピュータに入力して点数化し、患者が自己負担する金額を計算する。保健診療がほぼ全てであり、保健診療では疾病名に対応した治療、投薬や療養の基準に基づいてレセプト(診療報酬請求明細書)を作成する必要があり、また、そのチェックが必要となる。多くの病院において保険請求事務はコンピュータで処理されるため、見落としや誤りがないかどうか、打ち出されたレセプトのチェックを慎重に行う。レセプトは、毎月の決められた期日までに国民健康保険であれば国民健康保険団体連合会に、社会保険であれば社会保険診療報酬支払基金に提出する。 また、窓口において外来患者の受け付けを行ったり、新規患者のカルテを作成したり、診察料の計算と会計をしたり、カルテの整理と保管をしたり、入退院の手続きをしたりすることもある。

・医療事務員に就くには

学卒後すぐに入職することは少なく、専門学校や通信教育などで薬価点数や診療報酬点数の換算方法、請求書の作成の仕方、カルテの見方などを勉強してから、入職する場合が多い。特別な国家資格認定は必要とされない。民間で認定されている医療事務の資格を持っていれば有利であるが、入職の必須条件ではない。 診察料と投薬料の点数など簡単な計算から始めて経験を積み、レントゲンや注射、検査、手術、入院料など複雑な点数計算をするようになる。 書類に転記し点数を計算する反復作業のため、根気のいる仕事である。見落としや間違いがないように注意深さが求められる。医師の指導を受けながら経験を積み重ね、多くのカルテをこなして慣れることが必要である。

・労働条件の特徴

診療では必ず必要な業務のため、全国的に需要があり、病院、診療所、調剤薬局などで働いている。 厚生労働省「病院報告」(2008年)によれば、全国の病院(診療所、調剤薬局を除く)において約17万人が事務職員として働いている(常勤換算値、非常勤者の場合は1週間の勤務時間÷医療施設で定めている1週間の勤務時間により算出)。 病院の診察時間中に勤務し、診察が休みの土日などが休日となる。また、大きな病院では、救急患者の受入れに備えて夜勤をしたり、休日に交代で出勤して入院患者の事務手続きをすることもある。レセプトの提出日が決められているため、その時期は忙しくなり、残業することもある。 大きな病院では常勤の事務職となることが多いが、医院や診療所などではパートタイマーで働くことが多い。人材派遣会社から病院に派遣されたり、病院と直接契約してフリーで働くこともある。 コンピュータ化が進み、点数に換算して転記する作業は迅速化され、算定された点数に誤りがないか確認する作業にも重点がおかれている。

・参考情報

関連団体 日本医療事務協会 http://www.japanmc.jp

財団法人 日本医療保険事務協会 http://www.shaho.co.jp/iryojimu

財団法人 日本医療教育財団 http://www.jme.or.jp

関連資格 診療報酬請求事務能力認定試験 医療事務技能審査試験 医療保険請求事務者認定試験

ホームヘルパーの職業について

・どんな職業か

高齢者や障害のある人の介護や生活の援助を行う。在宅の高齢者のための在宅福祉サービスの利用が増加する中で、在宅介護サービスの中心的担い手となって活動している。 公的制度としては、高齢者分野は介護保険制度により、障害児・障害者関係は障害者自立支援法によるサービスにより運営されている。 介護サービスでは、食べる、眠る、入浴する、排泄する、衣服を着脱するなど、在宅での基本的な生活を継続できるように援助する。生活援助サービスは、調理、洗濯、掃除、買物などを援助したり代行したりする。利用者本人や家族への精神的ケアを行うことや、家族に介護の技術的な指導を行うことも大切な仕事である。 行政や医療・保健分野の職員とチームを組んで働くことも多く、他職種の業務や各種制度についての基本的知識や連絡・調整能力も求められるようになっている。 また、利用者の起床、就寝、排泄や体位交換といった生活時間に沿ったニーズに対応するため、ローテーションを組んで昼夜の別なく巡回訪問する24時間対応ホームヘルプサービスなど、サービスの多様化と充実が図られている。

・ホームヘルパーに就くには

ホームヘルパーになるには介護福祉士資格を持っているか、ホームヘルパー養成研修(2級以上)を修了していることが必要となる。 多くは、介護保険制度、障害者自立支援法の指定訪問介護事業所に雇用されており、雇用形態は常勤、非常勤と様々である。介護福祉士資格を持っていたり、経験がある場合以外は、はじめから正規職員になるのはやや厳しい状況であるが、地域に密着したサービスを提供する仕事であること、短時間勤務も可能であることなどから、主婦などの就労の場ともなっている。 介護、家事など生活援助の技術・知識はもちろんのこと、相手の気持ちや状態を察する心、相談を受け止め信頼関係を築く能力、身体介護を行うのに対応した体力も必要となる。 ホームヘルパーから入所施設・通所施設の介護職員への移動、または、その逆の移動も少なくない。

・労働条件の特徴

平成12年の介護保険制度開始後、ホームヘルプ事業者はきわめて多様になっている。市町村行政で実施する形は少なくなり、社会福祉協議会や老人ホームなどを経営する社会福祉法人、営利法人(株式会社、有限会社)、医療法人、NPOなどが主な勤務先である。 勤務形態は、日勤のみでなく、早朝・夜間、時には深夜帯の勤務が入る。最近はパート労働が増え、中核となる正規職員と様々な勤務時間のパート職員が時間を調整しながら働くという形態となっている。 なお、ホームヘルプ事業においては、各事業所ごとに「サービス提供責任者」を置くことになっている。事業所内の常勤のホームヘルパーがサービス提供責任者となり、訪問介護計画の作成、他のホームヘルパーに対する技術指導等を行う。 急速に進む高齢化に対応するため介護保険制度が導入されており、特別養護老人ホームなどの入所型のサービスだけでなく、在宅のまま受けられるサービスの発展が重要となっている。ホームヘルパーは在宅介護サービスの要となる役割を担っており、サービスの質量両面のニーズに対応するため、引き続き大幅な需要増が見込まれている。

・参考情報

関連団体 厚生労働省老健局振興課 http://www.mhlw.go.jp

全国ホームヘルパー協議会 http://www.homehelperjapan.com/

日本ホームヘルパー協会 http://nihonhelper.sharepoint.com/Pages/default.aspx

関連資格 ホームヘルパー(訪問介護員) 介護福祉士

メイクアップアーティストの職業について

・どんな職業か

メイクアップとヘアセットの技術を駆使して、人をより美しく印象的に見せたり、個性やイメージを表現して、人物を演出する。 仕事は大きく分けて、雑誌・広告物などの印刷物、テレビ番組やコマーシャル・映画などの映像、ファッションショーの3種があり、それらに登場するモデルやタレントのメイクアップやヘアセットを行う。 まず、制作会社や編集者から仕事の依頼を受けると、絵コンテなどの企画プランから、どのようなメイクが求められているかといったイメージをつかむ。必要に応じて、ディレクターやスタイリストと打ち合わせをしたり、確認をとるなどして仕事の概要を把握し、必要なメイクアップ道具、化粧品類、ヘア・アクセサリー類などを準備する。 仕事の当日は、メイクボックスやヘア用具を持ってスタジオやロケ現場に赴く。モデルや俳優が衣装合わせを済ませた後、メイクアップをはじめる。モデルが気分よく撮影に入れるよう、リラックスした雰囲気づくりを心掛け、与えられた時間内に仕上げて、カメラマンやディレクターに確認してもらう。要求されたイメージを作り上げられるように様々な仕上げ技術が必要となる。 また、演出や撮影の邪魔にならない場所で常に待機し、モデルの顔が汗ばんだり、髪型が乱れたときにはタイミングを見て直す。終了後は、モデルのメイクを落とし、ヘアをもとに整える。

・メイクアップアーティストに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、ヘア・メイクのテクニック、デッサンなど基本的な技術を身につけるため、専門学校などで学んでおくことが必要となる。現在、ヘア・メイクに携わっている人は美容師出身が多いことから、美容学校へ行き、「美容師」の資格を取って、広告や雑誌の仕事をしている美容室に入るというルートもある。 初めはヘア・メイクを受注するプロダクション、事務所、美容室に勤務する場合がほとんどで、そこで何年か経験を積み、独立(フリー)するケースが多い。2~5人ぐらいのメイクアップアーティストが一つの事務所(プロダクション)をつくるケースや、フリーのメイクアップアーティストの下でアシスタントを勤めた後、独立する例もある。 言葉づかいや礼儀にも常識が不可欠であるほか、社交的で対人関係を大切にし、人から信頼される人間性も求められる。トレンドに敏感であることや、技術や芸術的センスを磨く努力も必要となる。 撮影が早朝や深夜に及んだり、屋外の炎天、寒冷の中での仕事という場合もあるため、体力、健康管理も大切な条件となる。

・労働条件の特徴

就業形態は、ヘア・メイク専門のプロダクションや雑誌などの仕事も受ける美容室に所属する、経験を積んでフリーになる、数人で小さな事務所をつくる、化粧品メーカーの社員として化粧品のデモンストレーションを担当する、など様々なケースが見られる。 就業者は女性が6~7割を占めているが、有名なメイクアップアーティストとして活躍する男性もいる。年齢は20歳代半ば~40歳代が中心となっている。 給与については、化粧品メーカーなどの企業に所属する場合は、その企業の規定による月給制となる。プロダクションに所属する場合は、月給と歩合制を合わせた形をとっている場合が多い。フリーの場合は、契約した仕事量や内容によって報酬が支払われる。報酬の額は、個人の経験や実力、ロケーションの場所、拘束時間、モデル数など条件の違いにより異なる。 労働時間や休日・休暇については、撮影スケジュールに左右されるため、不規則になることが多い。海外ロケーションがあったり、スタジオ撮影で仕事が深夜に及ぶ場合もある。 受注形態の仕事であるため、需要は景気の動向に左右される部分が大きく、現在はテレビ局や広告制作の予算が減り、需要側の要求は厳しくなっており、仕事は優秀な人のところに集中する傾向が見られる。そのため、これから新規参入するには、時代の変化に対応できる能力や技術が必要になると思われる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本理容美容教育センター http://www.ribikyoiku.or.jp/

関連資格 美容師国家試験

ネイル・アーティストの職業について

・どんな職業か

ネイル・アーティストは、爪の施術やカウンセリングなどを通して爪を整え美しく装う。 さらにお客を楽しませ、癒し、ストレス解消の一助を担う。その仕事は爪の手入れ、色塗り、アート、イクステンション(人工爪)、リペアに大別される。 爪の手入れでは、甘皮(爪の根もとの薄皮)を処理し、爪の表面を磨く。板状の紙ヤスリ(ファイル)を用いて爪の形を整え、栄養分を与えるためにクリームなどを塗る。 色塗りでは、カラーを塗る前に自爪の保護及び色が染まらない様にベースコートを塗布する。お客が選んだカラーを塗り、損傷を防ぐためにトップコートを塗布して仕上げる。 お客の要望によって様々なアートを行う。アートには、アクリル絵具を使って極細の筆で描くフラットアート、型抜きされた型紙の上からマシンで吹付けてデザインするエアーブラシアート、アクリル素材を使って立体的なアートを創る3Dアートの他、石や金糸でデザインするものやエンボスアートなどがある。 イクステンションにはスカルプチュア、ジェルネイル、チップ&オーバーレイの3種類がある。スカルプチュアでは、アクリル用材のミクスチュアでネイルフォームを使用して造形的に人工爪を作る。ジェルネイルでは、ジェル状になった合成樹脂材料を使い、スカルプチュアと同様に爪の形に仕上げる。自然硬化で固まらせるスカルプチュアに対して、ジェルネイルではUVライトに当てて硬化させる。チップ&オーバーレイでは、フリーエッジまたはネイルプレートにチップを装着し、その上から爪全体をミクスチュアでカバーする。 リペアでは、割れた爪、痛んだ爪、弱くなった爪などをそれぞれの技法で補修していく。

・ネイル・アーティストに就くには

ネイル専門校で技術を習得するのが一般的である。受講時間は70時間から、上級を目指す場合には300~400時間かけることもある。 最近の傾向として、ネイル専科を設ける専門学校などが増えており、そこで技術を習得する人も多くなってきている。 ネイルサロン・美容室・エステティックサロンと職域は広がりつつあるが、卒業後すぐにサロンなどで働くことは難しい。学校のコネクションやネイルショップが掲示する求人に応募して、就職先を探していくことになる。逆に2~3年の経験者は即転職可能なことが多く、フリーで活躍している人も多い。 また、美容師やエステティシャンが資格を取り、行っている場合もある。

・労働条件の特徴

正社員1~2人と契約社員またはパートタイマー・アルバイトで店舗が運営されていることが多かったが、最近では、正社員を採用するサロンも増えている。 労働時間は残業を含めて一日8~10時間で、非常に稀だが都会の繁華街には深夜営業している店舗もある。 給与は一人前になるまでは低いのが一般的である。

・参考情報

関連団体 NPO法人 日本ネイリスト協会 http://www.nail.or.jp

関連資格 美容師国家試験 エステティシャン JNEネイリスト技能検定試験 JNAジェルネイル技能検定試験

給食調理人の職業について

・どんな職業か

給食とは、特定多数の人々を対象に継続的に提供する食事のことで、その調理を行う仕事である。 給食施設には事業所給食(社員食堂)、学校給食、病院給食(入院患者の治療食)、福祉施設給食、保育所給食、介護施設など多岐にわたる。 給食調理人は、管理栄養士、栄養士などの指示・献立表に基づいて食材の仕込み・納品確認、材料の下処理、各種調理器具を用いた大量の調理、盛り付け、配膳、器材の洗浄消毒、食器洗浄、ゴミ処理などを行う。病院給食では、医師の指示により、患者個々の献立により調理を行う。

・給食調理人に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。 就職の経路は、新規学卒者は調理師学校からの紹介が最も多く、縁故就職もある。新規学卒者以外では、職業安定所と求人広告がほとんどで、パート・アルバイトの募集が多くなっている。 給食調理人は、特定多数人の人々に継続的に食事を提供する仕事なので衛生観念が最も必要となり、整理・整頓・清掃・清潔・躾(しつけ)それぞれの「5S」を身につけることが求められる。また、給食調理人は50食以下から1000食以上の食事を提供するため道具や機械を正確に操作する能力も必要になる。事業所給食等であれば、入職後一年位で一応の仕事は覚えられるが、特殊調理を必要とする病院給食・社会福祉施設給食等では3年位の経験が必要になる。 給食調理人から調理師資格を取得し調理主任・店長・支配人・スパーバイザーなど中間管理職となる道もある。給食のエキスパートになるため、給食サービス管理士という資格制度もある。

・労働条件の特徴

給食施設は45000箇所以上もあり、職場は全国に渡る。勤務形態・食事の提供方法も様々である。 事業所給食(オフィス、官庁街等)や学校給食は、昼食のみの提供が多く土日は休日の場合が多くなっている。病院給食のように3食(朝・昼・夕食)を出す施設では、早出・日勤・遅出の勤務形態が多く、休みも交替制である。 給与水準は、各給食会社によって差があるが、サービス業の全平均に比べ少し低いとみられている。これはパート・アルバイト従業員が給食業界全体の60%以上を占めている事に影響している。 給食調理人は厨房内での立ち仕事が多く、空調設備があるとしても高温、多湿になりがちである。特に大量調理は色々な調理機を使い、煮たり・焼いたり・蒸したりと、火を扱う仕事のため危険を伴うが、マニュアル通りに調理作業を行えば、安全な職業といえる。 HACCP(Hazard Analysis Critical Control Point(危害分析重要管理点))の衛生管理を取り入れた施設が増えており、職場環境は年々、良くなりつつある。

・参考情報

関連団体 社団法人 調理技術技能センター http://www.chouri-ggc.or.jp

社団法人 日本給食サービス協会 http://www.jcfs.or.jp/

関連資格 調理師 専門調理師 給食サービス管理士

機内食製造工の職業について

・どんな職業か

航空機の「機内」という極めて特殊な空間で提供される食事と飲物は、一般に「機内食」と呼ばれ、これを調理し、パッキングして航空機に運び込む仕事をしているのが機内食製造工である。 仕事は、大きく「調理職」と「ロジスティクス(補給・輸送)」に分かれる。 機内食を生産する「調理職」は、軽食からフルコースのディナーに至るまで様々な機内食を調理する。調理方法は基本的に一般のレストランと同じであるが、機内食の場合には調理をしてから一定時間経過後に、空間的にも離れた場所で提供されるため、特別な処理が必要となる。その一つがクック・アンド・チル方式で、工場で調理した後、いったん冷却してから航空機に搭載され、機内では温めて提供される。 「ロジスティクス」(運営職)は、航空会社から配備されたコンテナなどに調理された機内食をパッキングして出発便航空機に搭載したり、到着便航空機から使用済食器やコンテナなどを取卸したりする。また、この他に機内食サービスに付随して、機内で提供される保税酒類、機内免税販売品の補充や品揃え、航空会社から配備される多様な食器やサービス用備品類の在庫管理なども行う。

・機内食製造工に就くには

入職にあたって、特別な資格や免許などは必要とされない。新規学卒者の場合は高校卒以上が一般的であるが、最近では、専門学校、短期大学、4年制大学の新規学卒者も数多くこの業界に入職している。 調理職の場合は、調理師養成施設(専門学校、各種学校、短大別科、高等学校)で調理の基礎技術や食品衛生学、栄養学などを履修した上で即戦力として入職することが多い。最近の業界需要に呼応して「エアラインケータリング学科」を新設した学校もある。ただし、調理師免許の資格保持は、入職に際しての必須要件ではない。 ロジスティクス部門に入職を希望する場合は、航空機内食会社の顧客が航空会社であり、業務運営のための各種意思伝達手段(各種の業務指示文書など)が英文であることも多いため、基礎的な英語素養があった方がよい。また会社によっては、機内食を空港内の航空機まで搬送するためのハイリフトトラック車両運転技能が求められる場合もあるので、大型自動車運転免許を保有していると有利である。ロジスティクス部門である程度の経験を積むと、適性などの評価に基づき、間接部門(総務・営業などの一般管理部門)に配置されるのが一般的である。

・労働条件の特徴

航空機内食会社(エアラインケータリング会社)の工場で働く。工場は、空港内または空港周辺にある。 航空機内食会社の従業員は正社員とパートタイマーが約半々で、正社員のうち約半数が調理職、4割が運営職、残りの1割が営業や総務などの仕事に就いており、比較的若年者が多い。 航空機内食会社は1日24時間、またはそれに近似した稼働時間となっており、年間を通して休業日がないので、一部の間接部門を除いて従業員は交替制勤務となる。会社によって異なるが、1日の労働時間は8時間から9時間となっている。また、年間の休日日数は平均すると110日から120日で、最近では週休2日制が定着しつつある。 食品衛生上、さらには空港という特殊な環境下における作業などの諸要件から、ほとんどの会社ですべての従業員に制服が貸与されている。

・参考情報

関連団体 日本インフライトケータリング協会 電話:0476-32-5591 FAX:0476-32-5592

関連資格 調理師 大型自動車運転免許 栄養士 管理栄養士

NC研削盤工の職業について

・どんな職業か

NC研削盤は、他の工作機械で切削成形された工作物に対して、いろいろな形状の砥石を高速回転させて精密な仕上げ加工(研削加工)を行う機械であり、その操作を行う。 NC(数値制御装置)機では加工情報を入力することにより、機械が自動的に研削加工を行い、高精度の製品を作り出すことができる。また普通の刃物ではなく砥石を使用するため、ごく微量の送り込みで加工することが可能である。 対象となる工作物としては、金属やセラミックスなどの丸棒、円筒の外面・内面・端面・平面、その他特殊形状のもの、また普通の刃物では加工が難しい焼入れした硬い鋼などがある。 NC円筒研削盤工の作業をみると、まず研削盤工は設計図をもとにNC操作盤から工作物の形状、研削条件(工作物の回転数、テーブル速度、砥石の切込み速度、1回の切込み量、砥石のドレススピード、ドレスの切込み量)などをNC装置に入力する。入力後、工作物を機械にセットし、工作物の寸法および振れなどを確認する。次に工作物と砥石の位置合わせを行い、テストで入力したデータで正しく動作することを確認する。確認後、自動運転を起動すると自動研削加工が始まる。 大型工作物を研削加工する場合は、工作物を取り付けるためにクレーン運転工に指示したり、締め付け具の選定および工作物の位置決めなどをしなければならない。また、工作物が細くて長い場合にはたわみを防ぐため、工作物の中間に振れ止め工具を取り付けることもある。加工完了後、マイクロメーターやテスターなどの計測器を用いて製品の品質チェックを行う。

・NC研削盤工に就くには

入職にあたって特別な条件や制限はない。就職経路は、新規学卒者の場合、学校や公共職業安定所の紹介により入職するのが大半だが、求人広告・縁故などでの中途採用もある。入職については、NC研削盤に入職する場合と手動の研削盤でひと通りの技能を習得してNC機に変わる場合の二通りがある。大企業では1年前後の訓練期間を設けて必要な知識を教え、実技の訓練を行っている。中小企業では、工作機械メーカーが実施している研修コースなどに派遣したり、実地訓練により技能を伝授している。 NC研削盤は、最も自動化が進んでいる機械であるため機械操作は容易になってきている。加工する工作物に適した加工条件・加工方法の情報は、NC研削盤工がプログラムを作り操作盤に入力しなければならないが、最近は制御ソフト開発が進み、多様な加工パターンを機械が記憶しているので、最小限の情報を入力するだけで加工できるようになってきた。 機械の保守、工具の整備、工作物の段取り、機械の監視、研磨カスの処理なども欠かせない仕事であり、形態の知覚能力、運動神経の機敏性、空間(立体)判断能力も必要である。 必要な知識としては、砥石の性質や使用方法、工作機械、研削工具、研削液、潤滑油、作動油研削加工方法、測定法、加工材料、電気・油圧回路、電気・制御機器、図面の読み取り、安全衛生などの他に、NC研削盤の装置特有のプログラム(言語)についての知識がある。 関連する資格として、厚生労働省が実施している技能検定の「機械加工技能士(研削盤作業)」があるが、NC研削盤に関する検定は現在まだできていない。

・労働条件の特徴

職場は、京浜、中京、京阪神、北九州の四大工業地帯に集中している。 NC研削盤は、他の工作機械とともに大企業から中小企業まで広く使用されており、この職種に就いている人の賃金や労働時間は、他の金属切削加工の職業と同水準であると推定される。 研削盤は、工作機械の中でも特に高精度が求められるため、恒温室に据え付けられるか、それができない場合でも環境の良い場所に置かれる。そのため、作業環境は良好な場合が多い。 研削盤の操作に当たって必要な資格はない。しかし、砥石が正しく取り付けられていないと砥石破壊が発生し、労働災害につながる可能性もあることから、労働安全衛生法施行令および労働安全衛生規則により「研削盤の砥石の取替」または「砥石取替時の試運転」を行うのは、特別教育を受けた人に限られている。 工作機械の高速化・高精度化・自動化により、近年は汎用研削盤からNC研削盤に急速に移行しつつある。このため、今後、従来の汎用研削盤工は減少の一途をたどり、NC研削盤工が中心になっていくものと思われる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本工作機械工業会 http://www.jmtba.or.jp/

関連資格 機械加工技能士

溶接工の職業について

・どんな職業か

金属材料を熱を利用して接合する加工方法の一つである「溶接」を行う。 溶接は、その接合の仕方により「融接」、「圧接」および「ろう接」に分類される。 最も広く利用されている融接は、被溶接材(母材)の接合しようとする部分をガス炎、アーク、電子ビーム、レーザーなどの熱を用いて加熱し、母材と溶加材(溶接棒、ワイヤなど)を融合させてできた溶融金属を凝固させて接合する方法である。この接合方法では、アーク(電極間の放電)熱を利用して行うアーク溶接が最も一般的で、超高層ビル、工場や住宅などの建築物、橋、タンクや容器、ガスや石油などのパイプライン、船、発電設備などを製作するときの金属材料の接合に利用されている。 手溶接の場合は、溶接棒を溶接棒ホルダにはさみ、適正な溶接電流、電圧などを調整して、これを接合する金属材料に接触させるとアークが発生し、溶接棒と金属材料が溶融するので、溶接棒を手で動かす(運棒)ことで溶接を行う。 半自動溶接の場合は、溶接棒の代わりにコイル状に巻いたワイヤを溶接トーチにつないで(この場合、ワイヤは自動的に送給される)溶接を行う。 溶接によって製作した製品は、検査を行って溶接部の内部に欠陥がないか調べ、溶接部の性能を確認して品質の確保を行う。

・溶接工に就くには

公共職業訓練校などで技能を身につけてから入職するのが一般的である。学科では溶接機の構造や操作と溶接機を使用するのに必要な電気、ガス、溶接材料および安全・衛生についての基礎的知識を学習する。実習では手溶接、半自動溶接などの区別がある。 溶接工は一般に重量物を製作し、かがみ作業、立ち作業などもあるので、強健な身体、また、常に安定した気持ちで仕事を続けられる忍耐力が必要である。特に運棒のために腕の器用さや視力がよいことも条件となる。 近年、溶接品質を確保するために「溶接管理技術者」、「溶接技能者」の資格を求められることが多くなっているので、この試験に合格することが望ましい。

・労働条件の特徴

溶接工の職場は、造船、自動車、車両、重電機、一般機械、圧力容器などの製造業である。この他建設業でも、ビルディング、橋、ダムのような鉄骨構造物を建設する際に溶接工が働いており、その就業範囲は非常に広い。就業先の企業形態も、大企業から中小企業まである。 就業者は、年齢別には、若い年齢層から高齢層まで幅広く分布している。また近年、女性も増えてきている。 溶接では、電気やガスを使用するためその取扱い、特に感電や排気などに注意する必要がある。最近では、自動電撃防止装置の開発・普及により、感電事故がなくなるなど、作業環境の改善が進んでいる。 工場内の作業の他に、建築現場、土木工事現場では、足場の上など狭い所や高所での溶接作業もある。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本溶接協会 http://www.jwes.or.jp

関連資格 ガス溶接技能者 ガス溶接作業主任者 溶接管理技術者 溶接技能者 溶接作業指導者

トラック運転者の職業について

・どんな職業か

トラックやトレーラーなどの貨物自動車を運転して国内の貨物輸送を行う。 運送会社で働く運転者は、会社に出社するとトラック、コンテナ専用車、タンクローリーなどの車両の点検を運行前に行う。運送管理者の点呼を受けた後、発煙筒や手旗などの非常用の携行器具、運行記録紙の装てん、運転日報や輸送伝票の受領などの手続きもある。その後、車両に乗り込み運転を始める。指定の時間に依頼主の出荷場所へ行き、伝票内容と荷物が合っているかを確認して車両に積み込む。目的地まで運び、指定された場所で荷下ろしをして、受領印を受ける。作業完了後は車両を回送して帰社するが、終業に当たっては、車両を点検し、運行管理者の終業点呼で輸送、道路状況、車両点検結果などの報告を行う。輸送伝票、運行記録紙を返納し、運転日報に必要事項を記載する。 1日に数回反復して運搬する場合や中・長距離運行、各都市のトラックターミナルを相互に結ぶ定期路線の運行など、様々な形態がある。 運転中に交通事故、貨物事故が発生したときは、運行管理者に連絡し、指示を受けて適切な措置をとる。

・トラック運転者に就くには

高校、大学の新卒者で就職するほかに中途採用で入職するケースも多い。普通自動車運転免許を取得する必要があり、最大積載量5トン以上の車を運転するには、さらに大型自動車運転免許が必要になる。 新聞の求人広告や公共職業安定所での求人、従業員の縁故などを通じて運転者として採用された後、約1~3カ月の一定期間を試用または見習い期間として過ごし、訓練を受ける。職場の各管理者、作業指揮者などから実務知識、就業規則、労働協約などの講習、接客についての技術や作業技術などを学んだ後、近距離運転から運転業務に従事する。その後、一般的には班長、組長、主任などへと昇進する。また事務管理職へ登用される場合もある。 長時間運行や深夜運行の場合もあり、健康管理が大切となる。用務・貨物によっては接客の機会もあるので、清潔な服装、親切な応対などを心がける必要がある。

・労働条件の特徴

勤務先は比較的、全国に広がっているが、大都市を中心に集中している傾向もみられる。 給料はほとんどの会社が月給制となっており、給料のうち基本給以外の運行手当や歩合給、時間外手当などの変動給の占める割合が4割程度に達する。 週休2日制を導入している企業が多いが、輸送の形態によっては深夜運行の場合もある。運転者のほとんどが男性だが、女性の進出も見られる。平均年齢は高齢化の傾向がある。 長時間労働の改善、福利厚生施設の整備をはじめ、事故防止や過労運転防止などのために努力が払われている。 今後も貨物自動車は国内貨物輸送の中枢をなすと考えられており、物流に占める割合の重要性は将来的にも変わりがないと考えられている。

・参考情報

関連団体 社団法人 全日本トラック協会 http://www.jta.or.jp

陸上貨物運送事業労働災害防止協会 http://www.rikusai.or.jp

関連資格 大型自動車運転免許 フォークリフト運転者 けん引免許

防水工の職業について

・どんな職業か

防水工は、建物の仕上げ職種の一つであり、屋根などの防水工事において防水層をつくる作業を行う。 建物において防水工事を必要とする部分は多く、一般に降雨水の建物への侵入、生活及び産業等に必要な水を貯水したり、あるいは不要な水を排水したりする部分には必ず防水工事が必要である。 防水工は、次のような防水層の種別あるいは工法の種別によって、それぞれ専門的な技量を必要とすることから、アスファルト系防水層・合成ゴム系防水層・塩化ビニル樹脂系防水層・酢酸ビニル樹脂系防水層・ウレタンゴム系防水層・アクリルゴム系防水層・FRP系防水層・セメント系防水・シーリング工事などに分けられている。 最近では、防水層の種別あるいは工法の種別も新しいものが増えるに従い、複数の防水層あるいは防水工法を施工できる技量が必要となってきている。

・防水工に就くには

防水工として入職するには、専門的な学歴や資格は必要とされないが、一定の体力が求められる。必要な技能は、現場で働きながら身に付けていくのが一般的で、技能を習得するのに必要な年数は防水層の種別や工法の種別によって異なるが、早ければ2~3年、遅くても5年程度で一応の仕事はできるようになる。 入職後一定の実務経験を積んだ後に、厚生労働省が実施する技能検定の「防水施工技能士」の資格を取得すると、技術の証明として評価され、昇進の可能性も高まる。 入職後の努力により技能の向上を図り、さらに経験を積むことによって、将来、経営能力を発揮することにより自営業者として独立、開業する可能性が大きいということも、この職業の魅力の一つである。防水工事業者が多いのは、自営業者への独立が盛んなためである。

・労働条件の特徴

防水工事はビル建築の現場に多いため、防水工の就業地域は都市部が中心である。 防水工事は、工場内での生産活動とは異なり、建設現場において生産活動を行う。従って、その労働環境や労働条件は、建設業一般とほぼ同様である。 防水工の賃金は日給月給制が多い。現場によっては、職長の下で出来高制による請負方式をとる場合もある。請負方式では、平方メートル当たりやメートル当たりの単価で契約する。 休日に関しても、建設業一般と同様な傾向が見られ、日曜日と祝日を休むようになりつつあるものの、工期や工程の関係でやむを得ず休日に働く場合もある。 建設業全般では、ビル等の新築工事が減少する一方、改修保全工事が増加している。この改修保全工事には防水工事が欠かすことのできないものであることから、防水工の活躍の場は今後も拡がることが期待されている。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国防水工事業協会 http://www.jrca.or.jp/

関連資格 防水施工技能士 危険物取扱者 建築施工管理技士 有機溶剤作業主任者

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