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建築施工管理技術者の職業について

・どんな職業か

住宅・学校・オフィスビル・工場などの建築現場において、施工が適正かつ計画通りに行われるよう建築工事の監督・指揮を行う。 まず、施工図を基に、使用する機材や必要な作業員の人数、工期などを検討し、詳細な施工計画を立てる。建築工事には様々な職種の業者が下請けに入るため、これらの選定、工事費や工期の調整を行う。 工事開始後は進捗状況を常に把握し、工事の品質を確認しながら必要な指示を行う。また、施工に当たっては、事故や労働災害がないように配慮が必要であるため、工事を行う施設や作業方法を事前に検討し、作業員の教育を行うなど、適切な安全管理を行う。さらに、工事中は騒音・振動など近隣に悪い影響を与えないように十分に留意し、必要な場合は調整を行うことも必要となる。 工事終了後は所定の手続を行い、建築物を発注者に引き渡す。 建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築施工管理技術者は現場での監督・指揮の仕事を行い、調査・計画・設計の仕事は建築設計技術者が行うのが一般的である。

・建築施工管理技術者に就くには

高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。 専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職して、実務を経験した後、「建築施工管理技士(1級・2級)」や「建築士(1級・2級・木造)」の資格を取得することになる。 数十人から数百人の様々な職種の作業員を指揮し監督するため、指揮力、統率力、協調性と強い意志が求められる。 また、予想外の施工上の問題点や事故、災害などが発生する可能性もあるため、物事を順序立てて考える習慣や、突発的な問題が生じても冷静に対処できる能力、先を読む力が要求される。屋外での作業が多いため、体力も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設会社、ハウスメーカー、建築士事務所などの専門企業の他、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。 従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者の進出が見られる。 施工機械の高度化やロボットの導入などにより、作業環境は整備・改善されつつある。 最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築施工管理技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。

・参考情報

関連団体 財団法人 建設業振興基金 http://www.kensetsu-kikin.or.jp/

関連資格 建築施工管理技士 1級建築士 2級建築士 木造建築士

カスタマーエンジニアの職業について

・どんな職業か

カスタマーエンジニアは、顧客のもとに赴き、コンピュータシステムやソフトウェアの導入、カスタマイズ、保守及び修理を行う技術者である。 情報システムの活用は、社会のあらゆる場面に浸透し、情報化社会における経済活動や行政機能を支える基盤技術としてますます重要性が高まっている。カスタマーエンジニアの役割は、顧客の情報システムを365日24時間体制で常に安定的に稼働させることにある。 カスタマーエンジニアの仕事は、コンピュータ機器などハードウェアに関する導入や保守と、ソフトウェアなどコンピュータ・プログラムの導入や調整に大別される。 ハードウェアに関しては、コンピュータや関連機器の導入・据付、正常な機能の維持、機能拡張、障害修復、操作指導など、コンピュータシステムを安定して稼働させるための定期点検や故障を未然に防ぐための作業を行う。コンピュータシステムの導入・据付では、コンピュータとプリンターなどの周辺機器を接続し、システム全体の点検と調整を行い、顧客がすぐに使えるようにする。また、コンピュータシステムが故障した時には、故障の原因をつきとめ、欠陥のある部品の修理・交換なども行う。 ソフトウェアに関しては、OSやソフトウェア製品の導入・セットアップ、正常な機能の維持、機能拡張、障害修復、操作指導などを行う。

・カスタマーエンジニアに就くには

一般的な学歴は高校卒業以上で、工学の基礎知識か、電子・電気・機械・情報技術などを学んでいると有利ではある。特に専門的な学科を学んでいなくても、コンピュータに興味を持っていることが重要となる。 カスタマーエンジニアに必要とされる能力(スキル)は、コンピュータ・ソフトウェア・情報通信ネットワークなど技術に関する知識・技能(テクニカルスキル)、仕事を進めていくために必要となる「聞く・話す・書く・理解する」能力や人と人との関係をうまく構築していく能力(コミュニケーションスキル)に大別される。故障を見つけ出して修理するための冷静な判断力と忍耐力が求められる。顧客への原因の説明などには顧客に応対する能力も必要となる。多くの部門で協力して調査することもあるため協調性も必要となる。常に新しい技術情報を学び、最新の保守技術を身につける必要がある。 カスタマーエンジニアのなかで特に管理能力に優れた人は管理職となり、保守技術の管理・指導を行う。経験を生かしてシステムエンジニア、プログラマー、セールスエンジニアなどへ職種転換する場合もある。

・労働条件の特徴

カスタマーエンジニアは、コンピュータメーカーや保守サービス会社、アフターサービスを行う販売会社などで働いている。勤務地は、全国の大都市が中心となる。 労働時間は標準的であるが、大規模なコンピュータシステムの設置や点検では夜間や休日に行われることも多い。また、顧客から昼夜・休祭日を問わず緊急な対応を求められることもあり、緊急出動ができる体制をとる場合も少なくない。そのため交替で休日出勤や深夜勤務を行うなどシフト勤務をとる場合もある。 また、カスタマーエンジニアは、常に新たな技術や情報を勉強し、自分自身の付加価値身を高めていかなければならない。特にITの革新はとても早く、過去の経験や技術が使えなくなることも珍しいことではない。自分自身の技術を磨き続けることが必要になる。

・参考情報

関連団体 社団法人 電子情報技術産業協会 http://www.jeita.or.jp

社団法人 日本コンピュータシステム販売店協会 http://www.jcssa.or.jp

社団法人 ビジネス機械・情報システム産業協会 http://www.jbmia.or.jp

社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

看護師の職業について

・どんな職業か

看護師は「診療の補助」と「療養上の世話」を通じて、病気やけがの治療を受ける人々や介護を必要とする人々、体や心の健康上の様々な問題を抱えながら生活する人々を支える。 病院・診療所などの医療施設では、患者への医療の提供に、医師・薬剤師・栄養士・臨床検査技師・理学療法士・作業療法士・医療ソーシャルワーカーなどの専門職種とともに医療チームの一員として参加する。現代医療には、救命救急医療・高度先進医療・リハビリテーション・生活習慣病の管理・精神医療・終末期医療など多様な側面があり、看護師は、医師が診断や治療を効果的に進められるよう、診察や検査、処置を補助する(診療の補助)。採血や注射、点滴の一部は医師の指示を受けて看護師が行うこともある。常に変化する患者の状態(体温や脈拍、呼吸、血圧、痛みや苦痛の程度、意識状態など)を把握し、医師の判断を助ける。介護保険施設・社会福祉施設では、医療施設と比べて医師の関与が少ないため、看護師は日常的な医療管理や緊急時の判断を求められることが多い。訪問看護ステーションの看護師は患者宅を訪問してケアを行うほか、家族への支援も行う。学校や企業の健康管理部門では健康管理や心身の保健相談に応じている。 どのような領域にあっても、ひとの「食べる」「休息する」「排泄する」「清潔を保つ」などの営みが安全に苦痛なく、その人らしい尊厳を保ちながら快適にできるよう、環境を整え手助けすること(療養上の世話)は、患者やその家族への心理的なサポートとともに、看護師の仕事の中でも重要な位置を占めている。またケアの受け手との間での確かなコミュニケーションを図る能力も求められている。 特定の領域について高度な知識と実践力をもつ「専門看護師」「認定看護師」資格の認定制度がある。

・看護師に就くには

高校卒業後、大学・短大・専門学校で3年あるいは4年の専門教育を修めたのち、国家試験に合格することが必要である。 養成機関の入試倍率は年度や学校によってばらつきがあるが、大学で4~7倍程度、専門学校では2~4倍程度である。学校では、基礎・専門科目の講義の他に、療養上の世話や診療補助業務の実践能力を身につけるための技術教育が行われるが、あわせて医療施設だけでなく介護・福祉施設や訪問看護ステーションなどでの実習を経験する。 科学的な根拠に基づいて患者の状態を正確に観察・判断し、的確に対処できる理性と学識、人間の生命に直結した仕事ゆえの責任感や忍耐力が求められる。患者の心を支えるためにも、他者を理解し、受け入れる姿勢とコミュニケーション能力が重要であり、心身の健康も重要な要素となる。 学費は学校の種類(大学・短大か専門学校か)や設置主体(国・公立か私立か、医療機関・医療関係団体などの付属かどうか、など)によってかなり幅がある。各種の奨学金制度も利用できる。 看護師の免許を得た人は、さらに1年以上の専門教育を修めた上で保健師・助産師それぞれの国家試験受験資格を得ることができる(平成22年4月施行。在学者には移行措置あり)。従来は、大学では4年間で看護師課程と並行して保健師課程を学び、看護師国家試験とともに保健師国家試験の受験資格を得ることもできた。助産師課程は選択制としている大学が多い。しかしながら、保健師・助産師教育期間が1年以上となることから、これらの課程は看護師課程と切り離し、大学院等での教育への切り替えが検討され始めている。 准看護師は准看護師学校や看護高等学校卒業し、都道府県の試験に合格すると准看護師の免許が交付される。現在、准看護師の数は減少してきている。

・労働条件の特徴

医療や介護の現場では1日24時間、1年365日を通じてのケアの提供が求められており、これに応えるための勤務形態がとられている。交替制の勤務は、1日24時間を2ないし3のシフトからなるローテーション勤務でカバーする。たとえば病院の入院部門で3交替制で勤務する1人の看護師の1週間は、1回8時間労働の昼間の勤務(日勤)を3回と、夕方から真夜中にかけての8時間労働の夜勤(準夜勤)を1回、真夜中から朝までの8時間労働の夜勤(深夜勤)を1回の、計5回の勤務からなる。土曜・日曜・祝祭日も交替で出勤するため、これらの日が必ずしも休日にならないこともある。夜間の対応体制は働く場の特徴に応じて様々であり、看護師の勤務も、夜間は緊急時の呼び出しに応じる待機体制をとるもの、利用者からの電話対応のみのもの、夜間対応を要しないものなどがある。 看護師就業者数は約88万人(平成20年末・准看護師を除く)、男性の比率は5%程度であるとされる。夜勤がある職場では夜勤回数に応じて夜勤手当が付加されるため、特に若い時期には同年代の女性労働者と比較して給与水準は高い傾向がある。 看護師は資格職種であり、個々のライフステージに応じて働き方や働く場を選びながら働き続けられるよう、働き続けられる職場づくりの促進が進められている。

・参考情報

関連団体 厚生労働省医政局看護課 http://www.mhlw.go.jp

社団法人 日本看護協会 http://www.nurse.or.jp

関連資格 看護師 准看護師 介護支援専門員(ケアマネジャー) 養護教諭

経営コンサルタントの職業について

・どんな職業か

経営コンサルタントは、企業に対して、経営戦略、人事戦略、業務改革などを提案し、その実現へ向けてアドバイスや支援をしていく。 経営コンサルタントの仕事の範囲は広く、相談・診断・調査・企画・支援・教育訓練などが含まれ、経営上の様々な問題を経営者や現場の社員と共に解決していく。 仕事の流れとしては、まず、経営上の問題について経営者をはじめ各層の社員から情報を収集し、整理する。また、取引先を含めた関係者と話し合いの場を持ち、現場視察を行って実態を把握する。収集した情報を分析し、問題点を明らかにするとともに、解決策や改革案を考えそれを報告書等にまとめ、経営戦略、人事戦略、業務改革等の案として経営者等に提案する。提案が会社から承認されたら、その方針に沿った具体的な計画やマニュアルを作成したり、方針が実現されるよう従業員に対する研修を行う。その後、改革や改善が適切に実施されているか、現場で聞き取りを行ったり、視察を行い、経営が改善されるよう支援やアドバイスを続けていく。 企業のM&A、知的所有権の活用、技術マネジメント、人材育成など専門性が高いサービスについては、中小企業診断士、公認会計士、税理士、弁理士、弁護士、司法書士、行政書士、社会保険労務士、技術士などの専門家とチームを組んで業務を行うこともある。

・経営コンサルタントに就くには

新卒者が経営コンサルタントになるには、経営学部や商学部、経営工学部などの大学や大学院を卒業して経営コンサルティング会社(コンサルティングファーム)に就職する方法がある。外資系の経営コンサルティング会社では、MBA(Master of Business Administrationの略語、ビジネススクールと呼ばれる大学院で取得できる経営学修士の学位)取得者の割合が高い。 経営コンサルタント関連の資格としては中小企業診断士や経営士などがある。これらの資格がなくても経営コンサルタントになることは可能であるが、資格はあった方が有利といえる。複数の資格を持っている経営コンサルタントが増える一方で、税理士など他の士業が経営コンサルタントの仕事に参入する例も多い。 大企業等において、金融、財務、国際、技術、人事など、様々な専門業務を経験した後、その経験を活かして経営コンサルタントに転身する人も多い。その場合は、学歴よりもどのような専門業務を経験してきたかという職歴が重視される。また、専門分野を特化し、「ISOコンサルタント」など、得意分野がわかる肩書きを名乗るコンサルタントが増えている。 経営コンサルタントは経営環境の変化に対応できるよう、絶えず専門分野を中心に様々な分野の情報を収集していくことが求められる。また、論理的な思考、分析力、自分の考え方を表現する能力、さらに人間性など、幅広い様々な能力と資質が必要とされる。 近年の経営コンサルタントは30~40歳代の若手と、様々な経験を積んだ60歳前後のベテランに二極分化している。前者においては、ITに特化したコンサルティングなどを行う者が多い。

・労働条件の特徴

経営コンサルタントは全国に分布しているものの、大手のコンサルティング会社(コンサルティングファーム)は顧客となる企業が多い大都市圏に集中している。 経営コンサルタントの勤務時間は、クライアントや顧問先の都合が優先されるため、定時の出社や帰宅というのは望めない。コンサルティング会社に勤務している場合、コアタイムのあるフレックスタイム制が全体の9割ほどを占める。また、実質的な勤務時間は長い方と言える。 給料は固定給に実績給が加算される形が一般的で、実績給の部分は賞与で調整されることが多い。実績給は実力が反映され個人差が大きい。 経営コンサルタントは他の業界での経験を活かして参入することもできる職業である。また、経営コンサルタントは独立開業する人の割合も高い。ただし、実力と実績の世界であるため、独立開業しても得られる収入には開きがある。 独立開業する場合はクライアント側のニーズの高度化や多様化から、一人では対応が困難なことがあり、以前は「一匹狼」的な経営コンサルタントも少なくなかったが、最近では様々な分野の専門家が集まってチームでコンサルティングにあたることが多い。

・参考情報

関連団体 特定非営利活動法人 日本経営士協会 http://www.jmca.or.jp

社団法人 中小企業診断協会 http://www.jsmeca.jp

関連資格 中小企業診断士 経営士

中小企業診断士の職業について

・どんな職業か

中小企業の経営者からの依頼に応じて、企業の経営内容を診断し、改善方法を提案して支援する。 まず、依頼された企業の希望に沿って診断方針を作り、診断班を編成する。次に、経営状態を判断するために、貸借対照表、損益計算書などの財務諸表やその他の経営に関する資料を提出してもらい、経営内容や問題点の説明を受ける。こうした資料や説明から経営上の問題点を判断する。実際の問題点は、経営者が自覚している事柄とは異なる場合もあるので、鋭い洞察力と的確な判断力が求められる。 問題点が明確になると、その企業まで出向いて、実態をさらに詳しく調査する。社内の情報や資料を分析するとともに、必要に応じて社外の情報や資料を収集し、それらを総合的に判断して改善案を診断報告書にまとめ、改善に当たっての具体的な方法を提案する。 企業経営全般にかかわる支援であるため、支援分野が広く、現在は、企業経営全般の戦略的な診断、事業再生、企業再生、創業に関する支援のニーズが増えている。

・中小企業診断士に就くには

まず、中小企業診断士一次試験に合格する必要がある。その後、二次試験に合格し実務補習を受けるか、又は診断実務を行う(いずれか15日以上、もしくは合計15日以上)、あるいは登録機関が実施する養成課程を修了することにより中小企業診断士の資格を取得し、経済産業大臣の登録を受ける必要がある。登録は5年ごとに更新が必要で、更新の際は研修を受講することや一定の実務経験があることなどが要件となる。 社会保険労務士、税理士、公認会計士、技術士などの関連する資格を併せて取得し、中小企業を全般的に助言、支援する経営コンサルタントとして開業しているケースも多い。 企業経営全般についての豊富な知識と経験を持ち、依頼者に信頼される誠実な人柄の持ち主であることが求められる。また、企業の経営環境は日々変化しており、絶えず専門能力の維持・向上に努めていく姿勢が必要である。

・労働条件の特徴

金融機関などの民間企業に勤務し、仕事に中小企業診断士の資格を活用している企業内診断士が最も多い。その他には、独立した経営コンサルタント、公務員、中小企業団体などの団体職員として働いている。 豊富な知識や経験に基づいた判断力を必要とするため、40歳代を中心に30~50歳代の人が多くなっている。就業者は男性が多いが、最近では女性の進出が見られる。 依頼者の都合に合わせてスケジュールを組むため、深夜や日曜、祝日に仕事をすることもある。 独立開業している場合、診断業務に対する報酬は診断の内容によって様々であり、診断件数も異なるため、収入には幅がある。 診断へのニーズが多様化し、新しい分野のコンサルティングも増加してきており、今後は独立した中小企業診断士の需要が高まると考えられる。一方、企業内においても経営全般について専門的な知識や幅広い視野を持った人材を育てるため、キャリア開発の一つとして中小企業診断士の資格取得を奨励することが多くなっている。

・参考情報

関連団体 社団法人 中小企業診断協会 http://www.j-smeca.jp

中小企業庁 http://www.chusho.meti.go.jp

関連資格 中小企業診断士

ピアノ調律師の職業について

・どんな職業か

ピアノはとても複雑でデリケートな楽器であり、他の楽器のように演奏者自身が音の調節を行うことは困難であるため、ピアノのすべてを知りつくした専門家であるピアノ調律師が調整を行う。 音程や音色、ピアノのつくりや機能などを熟知している調律師は、ピアノの医者であり、メカニックといえる。名ピアニストを担当する調律師は、正確な調律だけではなく、演奏者の希望を把握した上でそれに沿った音色に仕上げていく。 音楽的な原理にもとづいて基本的な音程をつくる「調律」では、チューニングハンマーで弦を締めたりゆるめたりしながら、一音ずつすべての弦を調律していく。チューニングフォーク(音叉)の音にぴったり合わせたり、和音をつくったりしながら、耳を頼りに作業を進める。他にも、楽器を弾きやすく、よくそろった状態に仕上げる「整調」やイメージどおりの微妙な音色をつくりだす「整音」という作業も行う。 音のおかしくなったピアノの修理もピアノ調律師の仕事である。また、防音や騒音防止、温度や湿度の管理について、ピアノを使っている人の相談にのったりアドバイスもする。

・ピアノ調律師に就くには

ピアノ調律師として認定される制度や国家試験等はないので、資格や免許がなくても調律師になることは可能であるが、ピアノメーカーなどに付属する養成機関や専門学校、音楽大学の調律科などに入り、必要な知識や技術を学ぶのが一般的である。このような養成機関の定員を合計すると、550~600人ぐらいになるとされる。 調律師の養成機関に入学するには、音に対する感覚がすぐれていること、指が1オクターブの鍵盤に楽に届くことなどが必要とされる。他に、学科試験や適性検査がある。養成期間は1~2年である。 調律師になる人の中には、ピアノ製造メーカーの社員として、ピアノの設計・組立・整調・整音工程で基礎技術を身につける人もいる。 ピアノを使っている人に、手入れ、温度・湿度の管理などについて、経験の伴ったアドバイスができるようになるには、少なくとも5年はかかるとされる。 ピアノ調律師の頂点はコンサートチューナーと呼ばれる調律師である。ピアニストのパートナーとして、コンサート用のグランドピアノの調律を行う、最高の技術を持つ調律師である。

・労働条件の特徴

ピアノ調律師の数について正確なデータはないが、会社に所属している調律師や自営業者、フリーを合わせて6000人程度と見られる。日本ピアノ調律師協会では入会に際して資格審査を行っており、これに合格し、協会から認定されている調律師は現在約3000人である。このうち6割以上はピアノ製造メーカーや販売会社に所属している。女性の調律師はこれまで少なかったが、最近はかなりのペースで増えている。 湿度や温度がコントロールされた調律室や完全に防音された実習室での作業が中心なので、仕事の環境はは良いといえる。また、一般家庭に調律に出向くこともある。 企業に所属している調律師の場合、全国の営業所やサービスセンターなどへの転勤がある。 ピアノ調律師は、毎年80~100人の新規参入があると見られるが、現状は一種の飽和状態にあると考えられる。 ピアノを持っているのは一般家庭が最も多いが、定期的に調律をしていないところもかなりあるため、関係団体ではもっと調律の必要性を啓蒙することにより、需要を伸ばそうとしている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本ピアノ調律師協会 http://www.jpta.org/

関連資格 (社)ピアノ調律師協会(認定)

一般事務員の職業について

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やFAXを使用するなど、事務機器やOA機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前9時から午後5時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

通信販売受付事務員の職業について

・どんな職業か

カタログやダイレクトメール、新聞広告やテレビなどで商品を探した消費者が、電話やファックス、郵便、インターネットなどを通じて連絡をとってきた際に、商品やサービスについての問い合わせに応じたり、注文を受ける仕事に従事する。 消費者から受けた注文は、コンピュータに入力する。入力したデータは配送伝票となり、商品を発送する部門へ送られる。商品は物流倉庫を通じて出荷され、消費者の手元に届く。また、消費者の注文内容に関するデータや問い合わせの内容は記録してコンピュータに入力し、整理分類して、後の販売戦略を立てる上での重要なデータとして蓄積する。 また、取り扱っている商品やサービスに関する問い合わせや資料請求に対応したり、住所や電話番号の変更があった場合には適切に処理をする。消費者からのクレームや苦情があった場合にも対応するなど消費者と会社とのコミュニケーションの窓口的な役割も果たす。消費者からの生の声を吸い上げる部門として、商品企画や広告制作などの部署と連携をとることが重要となっている。

・通信販売受付事務員に就くには

学歴については高卒、短大卒が一般的であるが、入職に際して特別な知識や能力は必要とされない。 採用は、学校を通じた求人による定期採用のほか、販売規模の拡大に応じて臨時的な採用を求人広告を通じて行うことがある。業界の規模拡大の動きに伴い、中途採用に移行する企業も増えている。 入職後、OJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)を数週間行い、実務を学習する。実際の対応を通じて得た様々な経験を生かしていくことによって、通信販売における実務や顧客対応力を磨くことができる。通信販売の主力商品である繊維製品に関する「衣料管理士」や「繊維製品品質管理士」、「消費生活アドバイザー」の資格を持っていると役に立つ場合がある。 客と直接応対するため、電話対応能力と明るく誠実な性格が求められる。また、客を待たせたりミスを起こさないよう正確ですばやい事務処理能力、機転の利く判断力などが必要となる。

・労働条件の特徴

通信販売会社は地域的には都市部に多いが、無店舗販売という業態の特性から、また、地場産業からの通信販売への進出も増えていることから、日本全国に分散している。 注文受付時間が午前9時から午後9時頃となっているため交替制勤務で対応する。新製品がテレビ等で紹介された場合などは注文が殺到するため、注文に対する対応は急激に忙しくなる。休日、休暇などは一般事務職とほぼ同様の条件となっている。 若い女性に通信販売の利用者が多いことから、就業者にも若い女性が多い。正社員のほか、受付時間の延長などに伴ってパートタイマーも増えている。顧客層にあわせて様々な年齢層に対応するために幅広い年齢層が働いている。 近年、通信販売を利用する人は着実に増えており、今後、高年齢者や男性の利用率も増えると予想される。また、インターネットの発達により、通信販売の発展の可能性は大きく、業界全体の規模は引き続き安定成長の傾向にある。一方、通信技術の発達によって業務効率が高まり、就業者数の動向はほぼ現状維持か漸増と考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本通信販売協会 http://www.jadma.org

社団法人 日本コールセンター協会 http://ccaj.or.jp/

関連資格 衣料管理士 繊維製品品質管理士 消費生活アドバイザー

経理事務員の職業について

・どんな職業か

材料の購入、製品の生産関連や販売関係、給料の支払など、会社の日々の活動状況を経理・会計管理のシステムなどを使い正しく計算し、これによって資金の流れや財務の状態などを把握する。 まず、毎日の金銭管理として入出金伝票や振替伝票を起こし、現金出納帳や総勘定元帳などの帳簿に記入する。 毎月の月末には、勘定科目ごとに集計を行って帳簿の残高を確定させ、実際の預金残高などと一致しているかどうか確認し、月次決算書類を作成する。 決算時には、勘定科目ごとに集計を行って試算表などを作成する。棚卸を行って在庫商品の残高を把握し、棚卸表を作成する。これらの金額をもとにして、貸借対照表や損益計算書などの決算書類を作成する。 また、会社の健全な経営や合理的な経営管理を行うために、予算の編成と統制に必要な資料を作成する。また、社員の給料計算や現金の出納管理などの仕事も行う。 近年は、経理・会計管理のソフトウエアが広く導入されており、計算や帳簿作成などの作業は手作業ではなくコンピュータ化されている。

・経理事務員に就くには

新規学卒者の場合の一般的な学歴は、高等学校、専門学校(経理や・会計など)、大学(経済・経営・商学など)となっている。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。 入職には、簿記の資格を持っていると有利であるが、採用時には資格を問われないことが多い。 中途採用については、決算・財務業務がこなせるなどの経験者が求められる傾向にある。経験があれば、年齢的な制限は少ない。 伝票の作成、記帳、計算、集計などの簡単な仕事から始めて経験を積み、現金の出納、試算表の作成、予算・決算・資金計画などの仕事をするようになる。決算業務をすべてマスターするには、10年ほどかかる。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。

・労働条件の特徴

経理部門は官公庁、各種団体、民間企業を問わず、どこでも必要なセクションなので、職場は全国に渡る。 働く時間は9時から17時が一般的である。決算期には日常業務と並行して決算処理を行うため、残業時間が多くなることがある。 経理事務員の年齢層には偏りがなく、20~50歳代まで、幅広い年代の人が働いている。 経理・会計は管理システムの導入等機械化が進んでおり、単純な計算や帳票作成は少なくなり、業務は高度化、専門化している。また、給与計算など経理業務の一部を外部の会社に委託するところも出てきている(アウトソーシング)。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国経理教育協会 http://www.zenkei.or.jp

関連資格 簿記検定 簿記能力検定試験

有料道路料金収受員の職業について

・どんな職業か

有料道路の料金所で通行する自動車から料金を受け取る仕事に従事する。 有料道路は、徴収された料金収入によって運営され、建設費用の返済や管理費などに充てられる。 料金所が入口と出口にある有料道路では、自動車が入口料金所に来ると普通車か大型車かといった車種を確認して、車種に応じた通行券をお客に渡す。出口料金所では、お客から受け取った通行券を機械に入れると車種と走行距離に応じた料金が表示されるので、その金額をお客から預って、領収書を渡す。 また、高速道路を通行できない自動車、重さや高さが制限を超えている自動車に対して通行できないことを伝えたり、積み荷が崩れかけている自動車に対して注意をしたりする。お客が道順や渋滞の状況を尋ねた場合には適切な案内をする。お客から交通事故の発生や、落下物に関する情報を受けたときは直ちに道路を管理する担当の部署に連絡する。 お金を持っていなかったり、通行券をなくしたお客に対する対応も行う。 料金所の仕事が終わると、受け取った金額を持って事務所に戻り、金額を精算して書面に記入し、現金を金庫に保管する。料金所においてトラブルが発生した際には、適切な対応を行う。

・有料道路料金収受員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は問われないが、年齢は40歳以上または50歳以上の場合が多く、ほとんどが中途採用となっている。定期的な採用はなく、欠員が生じた時や新しく有料道路が開通した時に、公共職業安定所や新聞の求人広告、チラシなどで募集を行う。 入職後は、機械操作、車種区分、有料道路の仕組み、お客への応対、安全対策などの研修を受け、仕事を覚える。仕事を覚えるまでには約1ヵ月程度が必要といわれる。定年まで続ける場合が多い。 仕事が深夜まで及んだり、勤務形態も交代制で不規則な場合があるので、ある程度の体力を要する。車種と走行距離に応じた料金をお客から受け取り、間違いのないつり銭、領収書をお客に渡すための正確さも求められる。多数の自動車が一度に料金所に来たときなどは、お客を必要以上に待たせない迅速な対応も必要となる。

・労働条件の特徴

全国の有料道路の料金所と事務所で働く。 深夜勤務を行うためほとんどが男性だが、最近は女性も少しずつ増えている。中高年齢者が多い。 勤務形態はそれぞれの有料道路で異なるが、24時間勤務を行い、次の日は1日休みというパターンを繰り返すことが多い。1日目は午前9時に出勤して2日目の朝退社し、3日目は1日休みという勤務体系となる。1回24時間勤務のうち労働時間はおよそ16時間で2日分の仕事をする。その16時間のうち、料金所に待機し、通行する自動車から料金を受け取る仕事は1回2~3時間を4~5回行い、その他の時間は料金所そばの事務所で料金の精算などを行う。 また、24時間のうち16時間の労働時間以外は休憩時間で、事務所内の仮眠休憩施設などで休憩する。 通勤の自動車で交通量が増える朝と夕方が忙しいが、年間では、年末年始、連休、夏休みなどの期間に帰省、行楽の自動車で交通量が増えるため、特に忙しい。 ETC(ノンストップ自動料金収受システム)の普及により機械化が進んでいるが、機械の監視などの仕事もあるため労働需要は一定のものがあると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 首都高速サービス推進協会 http://www.mex-spa.or.jp

美容師の職業について

・どんな職業か

カット、パーマ、カラーリング(毛染め)などの技術を使い、美しいヘアファッションを創り上げる。 さらに髪だけでなく、マニキュアやメイクから着付けまで、全身の美しさを追求するのも美容師の仕事である。お客の要求に最大限こたえ、それに自分の技術と美的センスを加味して、初めて評価を得ることができる。 まず、お客とコミュニケーションをとりながら髪の状態を見る。そしてお客の要望をしっかりと聞き、ヘアスタイルを決めてから作業に入る。馴染みのお客ならカルテを見て検討する。カットには、シザース(はさみ)、レザー(かみそり)、コーム(くし)を使用する。この段階でデザインの大半が決まってしまうので気が抜けない。 カット、シャンプー、ドライヤーという具合に、スタッフで分担することもあり、チームワークも大切となる。要望によってパーマ、カラーリングなどを行う。決まった髪形を作る技術が優れているだけでは十分でなく、お客の好みに合わせて満足させることが必要である。自分の創造性やセンスをプラスしながら、お客の要望にこたえる。

・美容師に就くには

美容師になるには、厚生労働大臣指定の美容師養成校(昼間課程2年、夜間課程2年、通信課程3年)で美容知識・技術を学び、卒業と同時に、美容師国家試験を受ける。 新人の間はシャンプーを担当し、経験を積むにつれて、パーマ、ヘアカラーリング、カットをまかされるようになる。 美容師を3年以上経験し、都道府県知事が指定する講習を受けると「管理美容師」の資格が取得できる。「管理美容師」は2人以上美容師がいる美容室に置くことが義務付けられており、将来独立開業する際に役立つ資格である。 美容師には美的センスや技術はもちろん、社交性や奉仕の精神、機敏さも必要である。一日中立ち作業なので、体力も必要である。 若者に人気の職業であるが、努力や忍耐が必要な仕事でもある。 また、美容室や美容師により人気の差が大きいのが特徴でもある。 努力と才能、センス次第で伸びる仕事とも言え、将来は有名になり、自分の店を持つのが夢であるという人もいる。

・労働条件の特徴

最初は、美容室に勤務するのが一般的である。結婚式場の美容室では、かつらの調整、着付け、化粧などが中心になる。テレビ局や雑誌、広告の撮影現場では、出演者やモデルのメイクアップやヘアメイクをする「メーク」という仕事がある。 勤務時間はどの店も1日8~9時間程度で、成人式や年末は忙しく、深夜まで仕事をすることもある。定休日は火曜日のところが多い。 若者に人気のある職業である一方、仕事に就いてからも、深夜までカット等の練習をして、技術を高めていかなければならない等、厳しい面もある。一見、派手に見える仕事も実は地味な仕事の連続であり、シャンプーで手が荒れ、一日中の立ち仕事と、生半可な気持ちでは出来ない仕事でもある。 美容師の専門学校を卒業し、資格を取れば、就職率は非常に高く、雇用や収入は安定している職業である。

・参考情報

関連資格 美容師国家試験 管理美容師

メイクアップアーティストの職業について

・どんな職業か

メイクアップとヘアセットの技術を駆使して、人をより美しく印象的に見せたり、個性やイメージを表現して、人物を演出する。 仕事は大きく分けて、雑誌・広告物などの印刷物、テレビ番組やコマーシャル・映画などの映像、ファッションショーの3種があり、それらに登場するモデルやタレントのメイクアップやヘアセットを行う。 まず、制作会社や編集者から仕事の依頼を受けると、絵コンテなどの企画プランから、どのようなメイクが求められているかといったイメージをつかむ。必要に応じて、ディレクターやスタイリストと打ち合わせをしたり、確認をとるなどして仕事の概要を把握し、必要なメイクアップ道具、化粧品類、ヘア・アクセサリー類などを準備する。 仕事の当日は、メイクボックスやヘア用具を持ってスタジオやロケ現場に赴く。モデルや俳優が衣装合わせを済ませた後、メイクアップをはじめる。モデルが気分よく撮影に入れるよう、リラックスした雰囲気づくりを心掛け、与えられた時間内に仕上げて、カメラマンやディレクターに確認してもらう。要求されたイメージを作り上げられるように様々な仕上げ技術が必要となる。 また、演出や撮影の邪魔にならない場所で常に待機し、モデルの顔が汗ばんだり、髪型が乱れたときにはタイミングを見て直す。終了後は、モデルのメイクを落とし、ヘアをもとに整える。

・メイクアップアーティストに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、ヘア・メイクのテクニック、デッサンなど基本的な技術を身につけるため、専門学校などで学んでおくことが必要となる。現在、ヘア・メイクに携わっている人は美容師出身が多いことから、美容学校へ行き、「美容師」の資格を取って、広告や雑誌の仕事をしている美容室に入るというルートもある。 初めはヘア・メイクを受注するプロダクション、事務所、美容室に勤務する場合がほとんどで、そこで何年か経験を積み、独立(フリー)するケースが多い。2~5人ぐらいのメイクアップアーティストが一つの事務所(プロダクション)をつくるケースや、フリーのメイクアップアーティストの下でアシスタントを勤めた後、独立する例もある。 言葉づかいや礼儀にも常識が不可欠であるほか、社交的で対人関係を大切にし、人から信頼される人間性も求められる。トレンドに敏感であることや、技術や芸術的センスを磨く努力も必要となる。 撮影が早朝や深夜に及んだり、屋外の炎天、寒冷の中での仕事という場合もあるため、体力、健康管理も大切な条件となる。

・労働条件の特徴

就業形態は、ヘア・メイク専門のプロダクションや雑誌などの仕事も受ける美容室に所属する、経験を積んでフリーになる、数人で小さな事務所をつくる、化粧品メーカーの社員として化粧品のデモンストレーションを担当する、など様々なケースが見られる。 就業者は女性が6~7割を占めているが、有名なメイクアップアーティストとして活躍する男性もいる。年齢は20歳代半ば~40歳代が中心となっている。 給与については、化粧品メーカーなどの企業に所属する場合は、その企業の規定による月給制となる。プロダクションに所属する場合は、月給と歩合制を合わせた形をとっている場合が多い。フリーの場合は、契約した仕事量や内容によって報酬が支払われる。報酬の額は、個人の経験や実力、ロケーションの場所、拘束時間、モデル数など条件の違いにより異なる。 労働時間や休日・休暇については、撮影スケジュールに左右されるため、不規則になることが多い。海外ロケーションがあったり、スタジオ撮影で仕事が深夜に及ぶ場合もある。 受注形態の仕事であるため、需要は景気の動向に左右される部分が大きく、現在はテレビ局や広告制作の予算が減り、需要側の要求は厳しくなっており、仕事は優秀な人のところに集中する傾向が見られる。そのため、これから新規参入するには、時代の変化に対応できる能力や技術が必要になると思われる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本理容美容教育センター http://www.ribikyoiku.or.jp/

関連資格 美容師国家試験

エステティシャンの職業について

・どんな職業か

髪の毛を除く、顔や身体の手入れの「全身美容」を行う店がエステティックサロンであり、そこで働くエステティシャンは、カウンセリング、フェイシャルトリートメント、ボディケア、美容脱毛のほか、ネイルケア、フットケア等を行う。 初めに、お客に肌の状態や手入れの方法を聞き、よりよい方法を考える「カウンセリング」を行う。このカウンセリングの中でどのようなエステをするかを決める。肌のトラブルは精神的な原因も大きいため、聞き役になり、リラックスさせ、ストレスの解消も図る。 エステティックの基本は、顔の肌の手入れをする「フェイシャルトリートメント」である。お客をベッドに寝かせ、化粧品や専用の機器・用具を使って、肌の汚れを取る。次に、指・手・腕を使って、強弱を与えながらマッサージし、血行をよくする。その後パックをして、スチームタオルで洗い流し、美容液などで仕上げる。 全身の手入れを行う「ボディケア」は、顔と同じように、全身にマッサージやパックを行う。「美容脱毛」は、脱毛ワックスを使ったり、高周波電流を利用した機器により行う。

・エステティシャンに就くには

エステティシャンの業務に資格などは必要とされないが、人間の体に直接関わる仕事であり、間違った方法やアドバイスは、お客にとって取り返しのつかない結果を招く危険性もあるため、責任は重大である。エステティシャンを養成する施設や専門学校で、皮膚の知識、化粧品や美容機器の取り扱い、マッサージ技術を身につけることが望ましい。 入職後は、各エステティック専門店で研修期間を設け、OJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)による教育を行っている所も多い。 マッサージの技術を身につける上で、腕や手が器用であれば有利である。その日の体調や気分によって変わるお客の肌質を見きわめるためには、観察力が必要となる。お客に「心地よさ」を感じてもらうために、思いやりや気配りをもって接することも大切である。 エステティシャンとして経験を積めば、独立開業の道もある。

・労働条件の特徴

エステティックの専門店、エステサロンが主な職場であるが、理・美容室やスポーツ施設、病院、リゾート地やホテルの中のサロンでも働いている。サロンによって、顔・全身の手入れ、脱毛まですべてを行うところもあれば、一部だけを行うところもある。 お客は女性が多く年齢層は幅広い。エステティシャンは若年の女性が比較的多い。よりよい雇用条件を求めて他の店に移ったり、結婚や出産を期に退職することも多く、入職・離職の出入りが激しいことが特徴である。 昼ごろから夜9時、10時ごろまで営業する店が多い。多くは予約制となっているため、営業時間以外に働くことはほとんどないが、サロンによって多少差はある。利用者が集中する土、日、祝祭日はほとんど休めないため、平日を店の定休日にしていることが多い。 ほとんど立ったままの仕事であり、マッサージを行う時など、かなり手や腕を使う仕事であるため、ある程度の体力が必要である。

・参考情報

関連団体 日本エステティック協会(CIDESCO日本支部) http://www.ajesthe.jp

関連資格 エステティシャン 認定フェイシャルエステティシャン

板前の職業について

・どんな職業か

日本料理には会席料理や懐石料理、天ぷら料理、うなぎ料理、鳥料理など様々な種類があり、これら各種の料理を調理しているのが板前である。 板前は日本料理調理人とも呼ばれる。 日本料理は割烹(かっぽう)料理とも言うが、割烹とは材料を「切って煮る」という意味で、日本料理の基本を表している。 まず、新鮮な材料をきれいに水洗いし、出来上がりを考えて包丁で切り、下ごしらえをし、煮たり焼いたり揚げたりしながら味付けをする。このとき、出来栄えを左右する加熱時間と火加減には、十分気をつける必要がある。また、何を使ってどの時点でどのように味付けるかということも、料理人の腕次第である。 調理を終えると料理を器に盛る。日本料理は味覚だけでなく、盛り付けの美しさや季節感を大事にしているので、器選びと盛り付けも重要な仕事となる。また、料理の味を左右するのはやはり材料であり、新鮮で良質な材料を仕入れるために朝早く市場へ行き仕入れることもある。

・板前に就くには

入職にあたって、学歴や資格は必要ない。高校、大学などを卒業後、新人として就職し見習いとして修業する場合と、調理師免許を取得して入職する場合がある。修業をしながら調理師免許を取得する者も多い。 ふぐ料理の場合、ふぐの持つ猛毒による中毒事故を防ぐためにほとんどの自治体ではふぐ調理師資格を必要としている。 最初は店に住み込んで修業することもある。最低2年は修業を積み、一人前になるには10年の経験が必要であるといわれている。 立ち仕事のため、体力と忍耐力を必要とする。また調理する上で細かい作業があるので手先の器用さも必要とされるが、一番必要なことは料理に興味があり、優れた味覚を持っていることである。

・労働条件の特徴

会席料理、懐石料理、てんぷら料理、うなぎ料理、ふぐ料理などそれぞれを専門とする日本料理店、高級料亭、旅館、一般食堂などで働いている。その他に、病院などの公共施設、企業の食堂や保養所などでも仕事がある。 洋食に比べると少ないが、和食に関しても、集中キッチンでかなりのところまで調理し、店舗では簡単な調理を行う和食レストランチェーンも都市部を中心に増えている。 板前は、以前はほとんどが男性であったが、最近では女性の進出も目立っている。 日本料理店は、午前11時から午後2時までと午後5時から10時頃までを営業時間としている店が多い。営業時間が長かったり、年中無休のところでは出勤時間をずらしたり、交替で休みをとっている。 給料は、働く店の大きさや、高級料亭か一般食堂かなどによって違う。どのような料理店で何年働いたかというキャリアが重視される世界であり、経験や技術によっても差が出てくる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本全職業調理士協会 http://www.japca.or.jp

関連資格 調理師 専門調理師・調理技能士 ふぐ調理師

そば・うどん調理人の職業について

・どんな職業か

そばやうどんを調理するのがそば・うどん調理人である。 この仕事に就くには、下積みに耐えて経験を積むことが必要だが、一人前になれば開業もできる仕事である。 入店したての頃は店内の清掃や食器洗い、配ぜんや出前などの補助的な仕事が中心となる。そして先輩の指導や見よう見まねを通じて、だんだんと材料の仕入れ、麺づくり、麺のゆで・洗い、汁取り、具の調理、盛り付け、丼物の調理を覚えていく。 そば粉やかつお節など材料の良し悪しによって、味に大きな差が出るので、材料についての知識と見分け方が重要になる。麺づくりには、機械打ちと手打ちがあるが、いずれもかなりの経験を必要とする。また麺をゆでるには、火力や時間に細かな注意を払う必要がある。汁取りは店によって最も違いが出るので、常にその店の味を出せるよう、技術と味覚を鍛える。おいしさを追求する、奥の深い仕事といえる。素材や作り方にこだわり、名人芸と呼べる味を出し、その味がマスコミの話題になるような店もある。 一方、うどんに関しては、セントラルキッチンで加工し、安く客に提供するチェーン店も都市部では広がっている。

・そば・うどん調理人に就くには

学歴や資格は必要とされないが、なにより料理が好きであることが求められる。健康と充分な体力も不可欠である。衛生法規や栄養学、食品学の知識を身につけるために、入店後でも良いので、調理師免許を取るとよい。 一応の技術を習得するのに、およそ5年程度かかる。独立をめざす人は10~20年修業して技術をマスターし、経営ノウハウを学んでから、自分の店を開業することが多い。絶え間ない向上心を持つこと、客に対するもてなしの心が大切である。 都市部のうどんのチェーン店は、直営店とフランチャイズ店があり、直営店では正社員の店長候補とパート、アルバイトを募集している。ある程度経験を積み、資金を貯めフランチャイズ店を持つ人もいる。チェーン店ではセントラルキッチンで調理を済ませたものを各店舗に配送するため、パート、アルバイトが調理を行っている。 「調理師」や「専門調理師」の資格を持っていると、給料面で評価する店もある。

・労働条件の特徴

そばのみの店、うどんのみの店も多いが、そば、うどん、飯物(丼物が多い)などをまとめて扱っている場合もある。また、扱うメニュー数もモリそば単品の店から100数種類に及ぶ店まである。従業員数は平均6人程度で比較的小さな店が多く、個人経営の店が半数を超えている。このような従来からの店は、経営者が50~60歳代、従業員は20~30歳代ということが多い。 店の営業時間は午前11時半から午後8~9時ぐらいが多い。営業時間の前後に仕込みや後片付けがある。昼食後いったん店を閉めたり、ローテーションを組んで交替で休憩や休日を取る。 仕事はすべて立ち仕事で、昼食時はお客が集中し、息つく暇もない忙しさとなる店もある。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本麺類業団体連合会  全国麺類生活衛生同業組合連合会

http://www.nichimen.or.jp/

ハンバーガー店マネージャーの職業について

・どんな職業か

ハンバーガー店マネージャー(店長)は、味、品質、サービスの維持・管理、店舗の販売促進、アルバイト店員の教育・管理など、店全体を管理する役目を本社からまかされている。 その意味で、マネージャーは企業の社員でありながら、ハンバーガー店全体を運営する「ミニ経営者」といえる。 マネージャーの下では、ハンバーガーを調理し、販売するアルバイト店員が働いている。学生や主婦など様々な人たちがアルバイトとして働き、明るくテキパキとした応対で、ハンバーガー、飲み物、フライドポテトなどを提供する。 忙しいときには、マネージャーもハンバーガーの調理・販売を手伝うこともある。 また、他にセールス分析、資材発注などのデスクワークや周辺事業所との交渉など多様な業務を行う。

・ハンバーガー店マネージャーに就くには

アルバイト店員は働きながら仕事を覚えるが、正規の社員である マネージャーは、各企業の養成機関で養成訓練を受ける。期間は3~6ヶ月くらいで、店の運営などについて集中的に勉強する。年齢は特に制限はないが、若い人が求められている。 最初はアシスタントマネージャーとして各店舗で勤務し、昇進試験をパスして、「食品衛生責任者」などの資格を取得した上でマネージャーになる。 マネージャーには、アルバイト店員を統率・指導する能力(リーダーシップ)のほか、サービス業が好きであること、衛生知識、売上げを管理する能力などが求められる。 ハンバーガーショップはチェーン展開しているが、店舗としてはチェーン経営会社が直接経営を行っている「直営店」と、フランチャイズ契約を結んだオーナーが経営者である「フランチャイズ店(FC店)」の2種類がある。FC店ではオーナーが店長を兼ねている場合もある。また、正社員としてハンバーガーチェーン会社に入社した者が、オーナーやオーナー店長として独立するケースもある。

・労働条件の特徴

全店舗の7割が関東、近畿、東海にあるが、店舗は全国に展開している。 朝早くから夜11時ごろまで営業しているので、2~3交替制で働く。また、土、日、祝日も営業しているので、休日も交替で取る。 スタッフは2~3名の社員とアルバイトである。アルバイトは時給制であるのに対し、社員は月給制である。 ハンバーガー店は、この30年ほどの間に業績を順調に伸ばし、成長してきた産業である。近年、BSE(牛海綿状脳症)の国内発症などの問題で大きな影響を受けたが、今後は、消費者の嗜好の多様化を背景に、安定的に成長していくと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本ハンバーグ・ハンバーガー協会 電話:03-3245-0228 FAX:03-3279-2730

関連資格 食品衛生責任者

ホールスタッフの職業について

・どんな職業か

ホールスタッフは、外食店舗、特にファミリーレストラン、ディナータイプのレストラン等でお客と直接接し、料理やサービスを提供する。単に料理のオーダーを取ったりするだけではなく、店舗内における様々な業務を受け持つことが一般的である。 例えば、予約の電話受付を行い、来店したお客を入り口で出迎え、席まで案内し、オーダーを取り、オーダーされたメニューを運び、レジで会計を行い、出口まで見送りを行い、テーブルの皿などを下げる、空いた時間には店舗内外の清掃など一連の業務の流れがある。 また、常に客席に注意を配り、クレームなどがあった場合、迅速に対応するという責任も負う。当然商品の知識も求められ、さらに同じ職場で働くスタッフとも連携、協調性も求められる。 正社員は、このホールスタッフが店舗における仕事のスタートとなり、キャリアを積み、ステップアップして、主任、店長、地区マネージャーなどに昇進することになる。パート・アルバイトは前述の仕事に対し、専門的に従事することが一般的である。 なお、正社員は店長に昇進すると店舗の経営者として、店舗運営全般の権限を持つが、その一方で売上・利益の管理責任はいうまでもなく、店舗スタッフの勤務シフト管理、業務の改善、従業員教育等、幅広い知識と経験が求められる。

・ホールスタッフに就くには

学歴はさほど重視されていないが、店舗のホールスタッフは幹部社員の通過点として位置づけられることから、近年は大学卒が増えている。また、中途採用の場合は外食産業経験者が比較的多い。その理由として、外食産業で従事するには、お客と接し、サービスを提供することが好きであり、かつホスピタリティ精神が求められることがあげられる。 最初に仕事に就く際には、特別な知識は要求されないが、仕事柄、体力に自信があり、清潔で、明るい人柄、リーダーシップが求められることが多い。 また、店舗で経験を積む過程で、接客やサービスに磨きをかけ、そのうえで、パート・アルバイトのとりまとめ、売上管理、業務改善、従業員の教育・指導等、将来の幹部としてのキャリアを積むことになる。 一般的には、店長を経験した後には、いくつかの店舗を統括した地区マネージャー(スーパーバイザー)などを経験し、本部で、人事、教育、マーケティング、商品開発等、適性に応じた職務に就くことになる。 一方、パート・アルバイトは店舗運営の中でサービス、接客等に関する仕事を主として受け持ち、正社員や店長の仕事をサポートすることが多い。

・労働条件の特徴

店舗の営業時間は、朝10時から深夜11時まで、あるいは24時間営業など、企業や出店地域等により異なる。 営業時間が長時間にわたることから、社員は交替勤務となる。また、基本的に店舗は1年中無休であり、土曜日、日曜日、祝日も営業していることから、交替で休日を取る。 リフレッシュを図る上で、連続休暇制度は重要な意味を持つことが外食企業で認識されはじめ、外食店舗の正社員は年次有給休暇を活用した連続休暇の取得が奨励されている。 一般的なファミリーレストランでは、正社員が2~3人、パート・アルバイトが登録者を含め30~50人というのが標準的である。 正社員のホールスタッフは平均25歳程度、パート・アルバイトのホールスタッフは、学生、フリーター、主婦などの女性が多く就業しており、年齢層は幅広い。 賃金は、正社員が大卒の初任給でおおよそ月収19~20万円程度、25歳で年収350~400万円程度となっている。 パート・アルバイトは時給制がほとんどで、地域性や出店場所、さらに本人の経験、スキル等により異なるが、時給800~1200円程度が多い。 ホールスタッフが多く就業するファミリーレストランは、年々店舗数が増加していることから、今後ともホールスタッフの需要は確実に増えると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本フードサービス協会 http://www.jfnet.or.jp

関連資格 レストラン・サービス技能士

かばん・袋物製造工の職業について

・どんな職業か

天然皮革、合成皮革、布などの材料を加工して、かばん、バッグや財布、名刺入れなどの袋物(ふくろもの)を作る。 袋物の製造は、商品のデザイン、見本・型紙作り、材料の裁断と加工、縫製と仕上げの4つの工程に分かれ、一般的に袋物製造工は裁断・加工と縫製・仕上げの工程を担当する。 裁断の工程では、デザインに合わせて作った型紙通りに、プレス機やナイフ、ハサミを用いて、皮革や布などの材料を裁断する。キズやムラのある所を避けながら、材料に無駄が出ないように切り取る。次に、加工の工程では、縫製の準備として、主材料が皮革の場合には、縫製しやすいように部分的にはがす革漉き(かわすき)という作業を、布や毛皮、ニットを使う場合には、不織布などで裏打ちを施す作業を行う。 縫製の工程では、各パーツ、ファスナーや止め金具、裏地などを合わせ、工業用ミシンや手作業で縫って製品の形にする。縫製後の仕上げでは、製品を良品と不良品とに見分け、良品から表面の汚れを除いたり、磨きやつや出しを行ったりする。

・かばん・袋物製造工に就くには

入職にあたって、特に資格や学歴は必要とされない。 入職後は、始めは熟練を必要としない作業に従事し、上司や先輩からマンツーマンの指導を受け、材料や加工方法などについての知識を身につけていくのが一般的である。縫製作業においては、布の場合は2~3年、皮革の場合は5~7年ほどで一人前のレベルになる。 縫製作業が一人前のレベルになれば、独立・開業も可能である。 勤勉さや注意深さが求められる。また、デザインやスケッチから実物をイメージできる空間判断力、色・柄を含めた美的センスや、指先の器用さも必要となる。

・労働条件の特徴

勤務先はかばん・袋物の製造所で、家族経営の小さな事業所が多い。地域的には首都圏に多く集まっており、全国の約半分を生産している。 労働時間は8時間以内で、交替制は少ない。シーズンに合わせて新製品を作り出すため、繁閑の差がある。 作業の姿勢は立ち作業と腰掛け作業がほとんどで、裁断機やミシンなどによる多少の騒音や振動がある。 かばん・袋物は流行の変化が激しく、同じ製品を機械で大量生産することは少ないため、製品の出来は製造工の技能による部分が大きい。

・参考情報

関連団体 日本ハンドバッグ工業連合会 http://www.fukuromono.net

建設作業員の職業について

・どんな職業か

道路の建設、河川の治水、土地造成などの土木工事の中には、大型建設機械では対応できない細部の作業や多種少量で機械化が困難な諸作業など、人力で行うことが不可欠な作業があり、このような作業を行うのがいわゆる建設作業員である。 大規模な工事にあっては裏方の存在であるが、なくてはならない作業を担当する、まさに建設工事の縁の下の力持ちといえる。 作業の内容をもう少し詳しく説明すると、主として小型の重機械やベルトコンベア、軽量の削岩機などを使って行う掘削や盛土、コンクリートポンプやシュートを使って行うコンクリートの締め固め、スキップや一輪車を使って行うブロック積み、石積み、芝張りなどの他、重機械作業や鉄筋型枠組み立て、くい打ち作業に伴う補助作業などがある。 作業に就労する前には、安全作業を確保するため、あらかじめ工事の内容、会社の規則、作業場の規律、危険な区域などについて教育を受ける。また、中でも高度な技能職に就業する場合には、それぞれ資格が必要となる。軽量のブルドーザーや吊り上げ荷重の小さいクレーンを運転するには特別教育を受ける必要があり、ガス溶接、玉掛作業などは技能講習を修了しなければならない。 作業方法や作業手順、機械工具や資材の取扱い、安全衛生などについての具体的な指導は、直接指示命令をする作業長(世話役)が行い、雇用責任者や土木技術者は、専門的な工事施工上の知識や関係法令について指示・命令を行う。 現場に入ると、まず仕事を始める前に、土木技術者や作業長から仕事内容の説明を受け、作業中は主に作業長または作業指揮者の監督指示の下に作業を行う。

・建設作業員に就くには

この職業に就くにあたって、学歴は特に問われない。しかし、作業内容が人力による作業であるため、体力や他人との協調性などが求められる。ただし、作業環境によっては当然ながら危険な要素も出てくるので、それらを未然に防止して快適に働くために、ある程度の注意力、集中力、持久力が要求される。 入職経路は、特にきまったものはないが、中学・高校や大学・専門学校等を卒業してそのまま入職する場合と、他の産業からの転職のほか、農業などに携わるかたわら農閑期などに季節労働者となって働く場合など、多種多様である。しかし、新規入職者は、一様に現場での実地訓練などを受けながら一人前になることは変わらない。 建設作業員の訓練としては、建設業労働災害防止協会などの主催による労働安全衛生法に基づく技能講習などが行われている。従事する現場に使用したことのない新しい機械が導入されたり、自分で運転する以外にも機械の近くで作業をすることが多いため、機械の機能についてある程度の知識が必要となる。 玉掛けなどの作業を除き特に免許や資格は必要とされないが、四輪車の普通免許などを持っていれば、小型トラックによる材料の小運搬(現場の中での運搬など)に従事することができる。 仕事の知識と経験を積み、指導力があれば、作業現場の第一線指揮者である作業長(世話役とも呼ばれる)になることができる。作業長に昇進するために義務づけられている資格は特にないが、土木施工管理技士、地山の掘削作業主任者、玉掛技能者などの資格を取得している人が多いようである。しかし、作業長に求められる一番の要素は、作業を安全かつ円滑に進行するために必要な作業管理能力、後進を指導するために必要な技能と指導力である。

・労働条件の特徴

建設作業員は、マンション・ビル・住宅・電力施設・トンネル・地下鉄・道路・鉄道・ダム・橋梁などの新設工事や維持補修から、土地造成、造園、港湾などまで非常に広い分野で活躍しており、仕事の現場も全国に広がっている。 就業者は圧倒的に男性が多いが、最近では女性もかなり増えてきているとされ、年齢別では30~60歳代が全体の約8割を占めるといわれている。 公共事業、民間設備投資など景気の好不況に左右されやすく、また季節労務者の占める割合が多いため、この職業への出入りはかなり激しいようである。 一般的には企業に雇われて働く。継続して長期間雇われる場合以外に、雇用期間を定めた臨時工や、一日だけの日雇工として雇用される場合もある。賃金の支払いは常用工、臨時工の4~6割が日給月給制であるのに対して日雇工の場合は日給制が多い。 工期があるため早出、残業、夜勤や休日出勤をすることもあるが、その代わりに、年末年始や旧盆には、他の産業と比べやや長めの休みを取ることが多いようである。 作業環境は、屋内作業と屋外作業があり、屋内作用でも完全に囲い込みがされていない。寒冷、騒音、ほこりの他、危険な機械に囲まれた中で作業をしなければならない場合も多い。また、立ち作業、かがみ作業、単純作業、反復作業の連続なので、体力と持久力が求められる。 近年では若年者の就業が少ないことが全産業にとって問題となりつつあるが、建設業界では慢性的に若者の就業が少なく作業員の高齢化が特に大きな問題となっている。また高齢化傾向の中、特に高い技術を有する技能工の不足も目立っている。機械化と作業の標準化が進み作業はより単純化する傾向にあるといわれているが、人間の視認などによる判断と人力を必要とする作業がなくなることはなく、将来にわたって一定量の需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本建設業連合会

社団法人 全国建設業協会 http://www.zenkennet.or.jp/

関連資格
玉掛技能者

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