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視能訓練士の職業について

・どんな職業か

患者の目の機能を検査(眼科検査)し、視力や目の機能を訓練によって回復させる(視能訓練)ことが主な仕事である。 眼科検査では、医師の指示により、精密光学機器などの検査機器を使って、患者の視力、視野、色覚、光覚、調節力、眼球運動、両眼視機能といった目の構造や機能を調べる。こうした測定結果は、どのような異常があり、どのような治療をしたらよいのかを医師が判断するための基礎資料となる。 視能訓練では、患者に正しい視力や視機能を回復させるための訓練を行う。眼鏡を装用しても良好な視力が得られない「弱視」や、両眼が同時に一つのものを見ることができない「斜視」といった眼の病気は、早期に発見して幼少期から矯正訓練を行うことで、視機能を回復する可能性がある。 具体的には、専門の器具を使って患者の眼に様々な光刺激や図形刺激などを与え、それがどのように患者に見えているかを測定することで、弱視や斜視の検査をする。その検査結果をもとに、医師と相談して矯正訓練のプログラムを立て、症状に応じて、光学機器を操作して訓練を行っていく。

・視能訓練士に就くには

視能訓練士養成校で1~3年、あるいは大学で4年学んだ上で、視能訓練士国家試験に合格する必要がある。 養成校の入学試験を受験するには、高校または短大・看護学校・保育士養成校を卒業していることが条件となる。 資質としては、患者への思いやりと温かい心をもつことが求められる。 検査や訓練は患者との受け答えに基づいて行われるため、正確な検査結果を出して訓練効果を高めるには、患者と接する時の態度や人間関係が大切になる。

・労働条件の特徴

視能訓練士の職場は、眼科医師のいる病院に限られている。約6割が法人病院あるいは眼科病院・医院と厚生年金病院など公立に準ずる病院に勤め、その他は私立あるいは国公立大学病院や国公立病院で働いている。 視能訓練士のほとんどが女性であり、男性は有資格者の7%くらいである。 働く時間は病院や医院の事務系職員とほぼ同じであり、夜の勤務や宿直はない。 対象となる患者は、検査の場合幼児から高齢者まで幅広い年齢層にわたるが、視能矯正訓練は早い時期に行うと効果があるため、8歳ぐらいまでの子どもが対象となる。 眼科の診察室や訓練室内で作業をする。検査器具や訓練機器の多くは、立ったままの姿勢で使用し、患者が幼児や子どもの場合は中腰で作業をする場合があるため、立ち作業やかがみ作業の多い仕事である。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本視能訓練士協会 http://www.jaco.or.jp

関連資格 視能訓練士国家試験

一般事務員の職業について

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やFAXを使用するなど、事務機器やOA機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前9時から午後5時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

チェーン店スーパーバイザーの職業について

・どんな職業か

チェーン店スーパーバイザー(店舗巡回指導員)は、フランチャイズチェーン本部のスタッフとして加盟店を定期的に巡回し、本部の経営方針の実行状況を確認しながら、独立した事業者である加盟店への経営指導など、本部と加盟店とのパイプ役としての役割を果たす。 加盟店(フランチャイズチェーン店)とは、本部と契約して、加盟金やロイヤルティ(権利使用料)を払い、その対価として商売上のノウハウや経営指導、ブランド名などの提供を受けて経営している店舗のことである。 スーパーバイザーは加盟店に出向き、本部の経営方針や売れ筋商品の情報などを伝え、同時に、本部の経営方針が加盟店でどう実行されているかを確認し、本部へ伝える。また、商品の仕入れと販売、従業員教育などについて、本部のノウハウや情報を伝達し、助言や指導を行う。本部では、各店の経営情報をコンピュータから分析し、加盟店が確実に利益を上げているかなどを確認し、問題がある場合は改善計画を立案し次回訪問時に指導する。さらに、加盟店の立地に合わせた経営のアドバイスを行うこともある。 スーパーバイザーの業務を担当するものは、指導員やカウンセラー、ストアアドバイザーなどと呼ばれ、各チェーン本部により異なる。

・チェーン店スーパーバイザーに就くには

チェーン店スーパーバイザーになるためには、このビジネスを展開しているフランチャイズ本部に採用されなければならない。事業の種類や企業規模によって入社の条件は異なるが、新規大卒者の採用では、スーパーバイザー要員だけではなく、店舗開発担当者など他の要員も含めて採用し、適性によって配属が決まるのが一般的である。 中途採用の場合は、スーパーバイザー要員や店舗指導要員など、特定の職種で募集し、経験者を優先して採用する企業もある。 スーパーバイザー要員として採用されると、まず店舗に配属され、店舗の具体的な切り盛りの仕方などを学ぶ。さらに、加盟店のオーナーを指導するためのストアマネージャーの経験や知識、スーパーバイジングに関する経験を職場内訓練(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)と職場外研修(オフ・ザ・ジョブ・トレーニング)の両面から教育される。他にも、経営診断方法について、外部のセミナーなどで学ぶこともある。 この職業に就く適性として、様々な加盟店オーナーと円滑なコミュニケーションができる能力や人柄、豊富な社会常識、サービス精神の旺盛さ、強いリーダーシップや実行力が求められる。また、長時間の労働や夜間の勤務もあるので、体力が必要とされる。対人関係などのストレスに対する強さも求められる。

・労働条件の特徴

事業の種類にもよるが、チェーン加盟店は全国的に存在するため、職場は全国に渡る。スーパーバイザーが担当する加盟店の数は、少ないチェーンでは8店、多いところでは30~40店と業種によってばらつきがある。 スーパーバイザーの労働条件は各チェーン店本部企業の定めによるが、週休2日制を採用している企業が多い。しかし加盟店で土日祝祭日が繁忙であったり、急なアクシデントが発生したりすると、休日や夜間でも出勤する場合がある。 チェーン店スーパーバイザーに就いている人の特徴は、30~40歳代の男性が多いことである。ちなみに、加盟店の経営者は一般的に年配であることが多い。 今後は、経営状況や人口構造の変化が認められるが、都市部での閉店が進む一方、地方出店で店舗数は微増となる。 このため、スーパーバイザーの採用も頭打ちとなってきているが、業績改善が可能なハイレベルのスーパーバイザーは不足している。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本フランチャイズチェーン協会 http://jfa.jfa-fc.or.jp/

関連資格 中小企業診断士 スーパーバイザー士 販売士(小売商検定)

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