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の採用情報検索結果13,832件中 1 - 25 件を表示

建築設計技術者の職業について

・どんな職業か

住宅・学校・オフィスビル・工場などの建築物について調査・計画・設計を行う。 まず、顧客がどのような建物を建てたいのか、建築物の用途、規模、デザイン、構造、設備、予算、工期、立地条件、法律問題などについて詳しく調査し、打ち合わせを行う。 次に、顧客の要求を十分に採り入れながら、建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め、意匠設計図、構造設計図、設備設計図等の設計図を作成する。 また、一般的に建築物の建設は建築基準法等の法的規制を受けるため、関連する法手続きを行う。工事中は、設計図どおり施工されているかどうかについて工事監理の業務を行う。 最近では、個々の建築物だけでなく、都市計画や地域計画の段階から建築設計技術者が参加することも多くなっている。 建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築設計技術者は調査・計画・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮は建築施工管理技術者が行うのが一般的である。

・建築設計技術者に就くには

高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。 専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職後に「建築士(1級・2級・木造)」の資格を取得しないと自らの責任で一定規模以上の建築物の設計はできない。 建築設計技術者として経験を積み、「建築士(1級・2級・木造)」、「技術士」(建設部門)などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業として独立・開業する道もある。 建築工事の設計・計画の業務ではCAD(Computer Aided Design:キャド)ソフトの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。また、デッサンの能力や美的感覚も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建築士事務所、建設会社、ハウスメーカーなどの専門企業の他、国土交通省、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。 従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者の進出が見られる。 工期を守るために、忙しい時期には残業や休日出勤をすることもある。 最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築設計技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本建築士会連合会 http://www.kenchikushikai.or.jp

社団法人 日本建築士事務所協会連合会 http://www.njr.or.jp

社団法人 日本建築家協会 http://www.jia.or.jp

国土交通省住宅局建築指導課 http://www.mlit.go.jp

関連資格 一級建築士 二級建築士 木造建築士 建築施工管理技士 技術士

建築施工管理技術者の職業について

・どんな職業か

住宅・学校・オフィスビル・工場などの建築現場において、施工が適正かつ計画通りに行われるよう建築工事の監督・指揮を行う。 まず、施工図を基に、使用する機材や必要な作業員の人数、工期などを検討し、詳細な施工計画を立てる。建築工事には様々な職種の業者が下請けに入るため、これらの選定、工事費や工期の調整を行う。 工事開始後は進捗状況を常に把握し、工事の品質を確認しながら必要な指示を行う。また、施工に当たっては、事故や労働災害がないように配慮が必要であるため、工事を行う施設や作業方法を事前に検討し、作業員の教育を行うなど、適切な安全管理を行う。さらに、工事中は騒音・振動など近隣に悪い影響を与えないように十分に留意し、必要な場合は調整を行うことも必要となる。 工事終了後は所定の手続を行い、建築物を発注者に引き渡す。 建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築施工管理技術者は現場での監督・指揮の仕事を行い、調査・計画・設計の仕事は建築設計技術者が行うのが一般的である。

・建築施工管理技術者に就くには

高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。 専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職して、実務を経験した後、「建築施工管理技士(1級・2級)」や「建築士(1級・2級・木造)」の資格を取得することになる。 数十人から数百人の様々な職種の作業員を指揮し監督するため、指揮力、統率力、協調性と強い意志が求められる。 また、予想外の施工上の問題点や事故、災害などが発生する可能性もあるため、物事を順序立てて考える習慣や、突発的な問題が生じても冷静に対処できる能力、先を読む力が要求される。屋外での作業が多いため、体力も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設会社、ハウスメーカー、建築士事務所などの専門企業の他、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。 従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者の進出が見られる。 施工機械の高度化やロボットの導入などにより、作業環境は整備・改善されつつある。 最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築施工管理技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。

・参考情報

関連団体 財団法人 建設業振興基金 http://www.kensetsu-kikin.or.jp/

関連資格 建築施工管理技士 1級建築士 2級建築士 木造建築士

土木施工管理技術者の職業について

・どんな職業か

橋、道路、鉄道、ダムなどをつくる土木工事において、工事現場での施工(せこう)計画を立案し、工事の監督・指導を行う。 工事現場では、設計図、仕様書、施工基準、関係法規、工期などをもとに、施工計画を立案する。施工計画の内容としては、最適な施工法の決定、現場組織計画、機械設備計画、電力や給水、工事用道路などの仮設備計画、所定の品質を確保するための施工管理計画、環境対策などが含まれる。 施工計画をもとに、実際の現場で、測量による出来形確保などの施工管理、安全管理、品質管理、工程管理など、工事の監理を行う。現場では、工事の全体の流れを把握して、作業責任者に適切な指示を与えることが必要である。使用する資材、機械の手配や管理も行う。 この他に、用地の確保、周辺住民への説明・説得、官公庁等の関係機関への諸手続などの連絡・調整についても行うことがある。 土木工事の規模が大きくなり、分業化が進んでいるため、土木施工管理技術者は施工計画の立案、現場での監督・指導の仕事を行い、調査・計画・設計は土木設計技術者が行うのが一般的である。

・土木施工管理技術者に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要としないが、高校や大学で土木工学を専攻し、構造力学、土質力学、コンクリート工学、水理学、測量などの知識を身につけてから入職するのが一般的である。 工事現場で施工管理を行うには、土木工学の知識に加えて、建設業法をはじめとして道路交通関係、公害防止関係、危険物関係の法令など施工管理に関わる法令や、工事を安全に行うための労働基準法、労働安全衛生法など労働関係法令についての知識も必要となる。 関連する資格として「土木施工管理技士」と「技術士」(建設部門)がある。これらの資格を取得していると、大規模な公共工事の現場に配置が義務付けられている監理技術者になることができる。 長期的視点に立って仕事を能率よく完遂できる能力、図面をみて構造物の形を理解できる能力が求められる。また、屋外作業が主体となるので体力と集中力も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設業、コンサルタント業、官公庁、公社公団、各種研究機関の土木部門をはじめ、電力、ガス、鉄道、不動産、商社など、幅広い分野に渡っている。働く場所は全国に渡り、河川・港湾・造成・道路・鉄道・上下水道などの工事現場で就業している。 土木施工管理技術者としては、30~40歳代の人が中心となって活躍している。 労働条件については、工事現場の周辺環境や工期に影響されるため、一定しない。都市部の道路や鉄道などの工事では、交通量の少ない深夜に工事を行うため、昼夜が逆転した生活を余儀なくされることもある。休日については、交替制による週休2日制の導入が進んでいる。 土木工事は公共投資の影響を受けるが、一定の需要は常にあり、また現在では海外への技術移転も行われており、土木施工管理技術者に対する需要は今後も持続すると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国土木施工管理技士会連合会 http://www.ejcm.or.jp/

関連資格 技術士 土木施工管理技士 測量士

システムエンジニア(ソフトウェア開発)の職業について

・どんな職業か

顧客の求めに応じて、利用可能なハードウェアとソフトウェアから、様々な情報システムの設計と開発を行うのがシステムエンジニアである。システムエンジニアには色々な仕事があるが、ソフトウェア開発は、どんなソフトウェアが求められているかのマーケティング等に基づき、会計パッケージソフトなど様々な業務処理を行う一般的に流通しているソフトウェア製品、ネットワークやデータベースに関係するソフトウェア製品、Windowsなどコンピュータの基本ソフト(OS:オペレーティングシステム)などを企画・設計・開発する。また、音楽や映像に関するソフトウェアの開発を行う者もいる。 システムエンジニア(ソフトウェア開発)が開発するソフトウェアは、分野により基本ソフト、ミドルソフト、応用ソフトに区分される。基本ソフトはコンピュータシステム全体を管理する基本ソフトウェア(OS:オペレーティングシステム)であり、ミドルソフトはデータベース管理、ネットワーク管理などのソフトウェアであるが、システムエンジニア(ソフトウェア開発)はこれらソフトウェアのモジュールの開発や日本語版開発、カスタマイズ、技術支援を行う。応用ソフトは、業務パッケージ(ERP、CRMなどを含む)など特定の目的または領域で、情報システムを利用した業務改革や作業の効率化などを支援するソフトウェアであるが、この設計・開発及び技術支援を行う。 他社の製品と比較したり、販売数を予測して、開発可能かを検討する。開発が決定されると、効率的に開発する方法を考え、ソフトウェアを作成する。テストや性能試験を行い、必要であれば修正等を行う。開発終了後は問題点を分析し、次の開発に役立てる。

・システムエンジニア(ソフトウェア開発)に就くには

一般的な学歴は大卒以上であり、情報工学やコンピュータに関する技術と知識を身につけている者が有利であるが、文系出身者もいる。 プログラムの開発や製品のテスト、モジュール開発等の経験を積んでからシステム全体の設計に携わるのが一般的である。設計には技術的な知識や経験だけではなく、ソフトウェアが用いられる業務に関する知識、技術動向や通信環境等の変化に対する知識も必要とされる。 特に免許や資格は必要ないが、技術士(情報工学部門)試験、情報処理技術者試験等が定期的に実施されている。ITスキル標準により職種とレベルが定義されており、キャリアアップの指針となっている。 経験が浅いうちはソフトウェアの設計に基づき、モジュールの開発などを担当する。経験を積んだ後、ソフトウェア製品開発のチームリーダーを勤めたり、開発全体をマネジメントするようになる。 コンピュータは変化が激しいので新しい技術を評価できる基礎的な知識や能力、習得するための積極性・柔軟性および新技術を製品化する企画力が求められる。グループで作業することが多いため、人間関係の維持や自分の主張を的確に表現できるコミュニケーション能力も必要である。

・労働条件の特徴

ソフトウェア開発会社でオペレーティングシステムやミドルソフトを開発する部署、ソフトウェア販売会社でプログラムを開発する部署で働く。ソフトウェア開発会社は都市部に多かったが、最近はネットワーク環境の整備などから事業所を地方に設けることも多い。打ち合わせのために客先に出向くこともあるが、通常は自分の会社内で働くことが多い。 働く時間、休日、休暇などに特徴はないが、フレックス制の適用など時間帯への制約は少なくなる傾向にある。開発段階でトラブル等が見つかった場合は、調査や修正のために休日や深夜に作業することもある。また、製品の納期が近くなると忙しくなることも多い。 20歳代後半から30歳代が中心で、男性の方が多い傾向がある。開発はリーダーを中心に数人から数十人のチームで行うことが多く、一人一人がネットワークでつながれたコンピュータを使用して作業を行う。 労働需要は安定している。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

プログラマーの職業について

・どんな職業か

プログラマーは、コンピュータ専用の言葉である「プログラム言語」を使って、コンピュータが大量の情報をすばやく正確に処理するための手順を作成したり、組み込む作業を行う。 システムエンジニアが作成した「システム設計書」をもとに、入力する情報と出力したい情報の形式などを決め、詳細な処理手順の設計をし、プログラム言語を用いてプログラムを組み上げる。できあがったプログラムが設計通りに動作するかどうか、テストと修正を繰り返す。最後に、プログラムの保守に必要な文書を作り、顧客やシステムエンジニアの承認を得て制作を完了する。 コンピュータの使用目的によってプログラムの内容は異なり、複雑なプログラムは多数のプログラマーで分担し、時間をかけて作成する。簡単なプログラムの場合は、プログラムの利用者とともに基本機能を備えた基礎的なプログラムを作成して実際の利用者に使用させ、希望する画面、入出力する情報など、段階的に機能を付け加えていく方法を採ることもある。

・プログラマーに就くには

一般的な学歴は高卒以上であるが、学校でコンピュータ教育を受けた人の方が有利である。また、コンピュータに関する専門学校でも学ぶことができる。 入職にあたって免許や資格は特に必要ないが、情報処理技術者の資格があると有利である。 学校卒業後、または他の職業からの転職後、企業内で一定期間の教育を受けて、プログラマーとして配属される。配属された部署で、半年から1年間、システムエンジニアや経験のあるプログラマーに指導を受けて、基礎的な作業を行いながら経験を積み、熟達したプログラマーになる。情報処理技術やコンピュータ利用に関する専門的な知識を活かして、システム設計を行ったり、リーダー格のプログラマーとして作業を行い、システムエンジニアまたはプログラマーのエキスパートになっていく。 プログラムに関する幅広い知識を習得するには、速い吸収力と柔軟な思考力が求められる。また、物事を筋道立てて考える論理力や手順を一つ一つ正確に組み立てていく細やかな神経が求められる。

・労働条件の特徴

おもに東京、大阪、名古屋を中心とする大都市で、製造業、金融・保険業、建設業などの企業や学術研究機関で働くが、コンピュータが設置されている様々な場所で仕事を行うことも多い。また、プログラム作成を依頼した事業所に赴いて作業を行うこともある。 勤務時間、休日は標準的だが、開発したプログラムにバグ(誤り)が発見され、緊急な対応が必要な場合には、予定外の休日出勤や深夜勤務を行うこともある。また、プログラムの納期には忙しくなる。 男女とも20歳代が9割弱と若い人がかなり多い。また全体の4分の1は女性プログラマーである。 プログラマーに対する需要は増加している。プログラムに必要とされる知識は複雑になってきているため、今後は、得意領域に特化したプログラマーの分業化が進み、ネットワークの専門家やデータベースの専門家などに分化していくと予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

宇宙開発技術者の職業について

・どんな職業か

テレビの衛星放送や天気予報の気象衛星、自動車のナビゲーションシステムなど、宇宙開発の技術は我々の生活に欠かせないものとなっており、宇宙開発技術者は、宇宙開発に関わる政策の企画、研究開発、衛星や打上げロケットなどの開発・製作・運用に広く関わっている。 宇宙開発は宇宙そのものを対象として研究を行う宇宙科学の分野と、宇宙を実用的に利用する実利用の分野に大きく分けられる。宇宙科学の分野では、月や惑星の研究、及びそのために必要な惑星探査機や観測ロケットなどの研究開発を実施している。 実利用の分野では、通信、放送、気象、地球観測など我々の生活に役立つように宇宙を利用できるように、通信実験やロボット実験のための人工衛星などの開発・打ち上げ・運用、宇宙環境を利用した宇宙実験の推進、地球観測衛星で取得する地球観測データの利用研究などを実施している。最近は国際協力による宇宙開発プロジェクトも増え、日本はアメリカ、ロシアなどと共同で国際宇宙ステーション計画にも参加している。

・宇宙開発技術者に就くには

宇宙開発に関わるには、①官庁で宇宙開発の政策策定を担当する、②宇宙航空研究開発機構で宇宙科学・宇宙技術の研究や実利用分野の宇宙開発を推進する、③宇宙事業を行っている企業に入社し、ロケットや人工衛星、宇宙ステーションなどの宇宙機の製造・利用に従事するなどの方法がある。 宇宙工学は、最先端技術を集めてシステムを作り上げるため、機械・電気・電子・情報技術など工学系の技術はもちろん、物理・化学・工学・ライフサイエンス・天文学など理学系分野の知識や技術が必要である。 また国際協力で進められている国際宇宙ステーション搭乗宇宙飛行士となることもある。この候補者に応募するにあたっての主な条件は、①大学で自然科学系を専攻し、自然科学系の研究開発に3年以上の実務経験を有すること、②国際的な宇宙飛行士チームの一員として円滑な意思疎通が図れるよう英語が堪能であること、③宇宙飛行士としての訓練活動、長期宇宙滞在に適応できる医学的、心理学的特性を有することである。採用後は、宇宙飛行士候補者として訓練を重ね、宇宙飛行士として認定された後、スペースシャトルや今後は国際宇宙ステーションへの搭乗ミッションへ参加していくことになる。

・労働条件の特徴

職場は、国内では、種子島や筑波の宇宙センターが有名であるが、アメリカ等、全世界にわたる。 宇宙開発に関わるエンジニアや研究者も広範囲にわたり、労働条件は所属する機関によって異なるが、他の一般の技術者とそれほどの差はない。 朝から夕方までの勤務形態だが、ロケットの打上げ、衛星の運用等、通常の勤務形態では対応できない場合には交代制となる。 最近は女性の参入も増加している。 宇宙開発の分野は、今後もますます発展していくものとみられており、一定の水準の労働需要が見込まれている。

・参考情報

関連団体 独立行政法人宇宙航空研究開発機構  http://www.jaxa.jp/index_j.html

通訳者の職業について

・どんな職業か

異なる言語を使う人たちの間に入り、話されている言語を相手方の言語に訳し、相手に伝える仕事である。 通訳者は、国際会議、放送、商談、法廷など多くの分野で働いている。 通訳の仕方は大きく3つに分けられる。「ad hoc(アドホック)通訳」は、少人数の人が日常的な話をする場合などに、相手の言っていることを相互に伝えるもので、特に決められた通訳の仕方はなく、臨機応変に双方の言いたいことを伝える。 「逐次(ちくじ)通訳」は話し手がしばらくしゃべり、通訳者がそれまでの分を通訳する、というやり方で話を進めていく。話の内容を覚えていなくてはならないため、記憶の補助として、メモ(通訳ノート)を取る。著名な人が講演をするような場合の他、外交交渉・会議・商談・座談会などに使われ、内容も高度なことが多い。 「同時通訳」は、通訳者が「ブース」と呼ばれる通訳室に入り、発言者の言うことをヘッドフォンで聞きながら通訳していき、会場で聞いている人の耳に伝える方法である。聞きながら内容を理解し、同時に話さなくてはならないため、高度の集中力を要し、3人くらいのチームを組んで、15分~30分で交代する。使用言語数が多い会議や放送通訳の場合などに用いられる。

・通訳者に就くには

入職にあたって特別の免許や資格は必要なく、実績と能力によって仕事をもらうことができる、実力本位の世界である。一般的に大学卒業程度の学力は最低限必要とされ、大学、通訳学校、大学院などの通訳養成コースを修了した者が多い。 通訳技能検定の資格を取ると「通訳士」として認定され、仕事に有利になることがある。 通訳の仕事をするには、派遣会社に登録して仕事をもらう、知り合いや各種団体、学校関係から仕事を紹介してもらう、企業の募集に応募するといった方法がある。 高度な語学力だけでなく、一般常識、通訳する分野についての背景知識、分析力が求められる。

・労働条件の特徴

国際会議・国際セミナー、外国人との交渉・親善活動、テレビ局や外資系企業などで働いている。 高度な逐次通訳と同時通訳のできる通訳者は多くない。日本語-英語の通訳者でトップクラスの人は100人程度、フランス語、ドイツ語、中国語、ロシア語などは10人程度である。翻訳家、大学教員、文筆家など他の仕事と兼業している場合も多い。 就業者のおよそ9割が女性で、30~50歳代が中心である。 通訳者は、企業に雇用されている社内通訳者を除き、仕事のあるときだけ現場で業務を行うのが普通である。放送通訳者の場合はほぼ定期的に仕事がある。 報酬は、一日の仕事あたりいくら、という形で支払われる場合が多い。報酬の額には実績や能力によってかなりの幅がある。 今後は貿易の活発化や情報の国際化が一層進み、通訳者の絶対数は不足すると考えられる。

・参考情報

関連団体 日本通訳翻訳学会

関連資格
通訳技能検定

手話通訳者の職業について

・どんな職業か

聴覚障害者のコミュニケーション手段である手話などを用いて、聴覚障害者と聞こえる人とのコミュニケーションを可能にし、生活上の困難がある聴覚障害者をサポートする。 聴覚障害者と健聴者(耳が聞こえる人)との間で、聴覚障害者に対しては健聴者の話し言葉を手話や筆談、身振り、口話などあらゆる手段を通して伝え、また逆に健聴者に対しては、聴覚障害者の手話を読み取り、話し言葉に置き換えていく仕事をする。 聴覚障害者のコミュニケーション手段は、聞こえなくなった年齢や生育歴、受けた教育などにより多様である。そのため、相手の言語力などを見極め、その人に伝えられる手話を駆使し、コミュニケーション全般を調整することが必要である。 また、手話通訳は、就業、子育て、教育、近隣とのつきあいなど聴覚障害者の日常の生活にかかわるあらゆる場面に必要とされる。なかでも生命に関わる医療の場や権利を守る裁判の場では、専門的な知識もよく理解して仕事をする必要がある。

・手話通訳者に就くには

各都道府県で実施されている手話奉仕員養成、手話通訳者養成の講習会を受講したり、地域の手話サークルで手話を学び、地域の聴覚障害者と交流を図って、手話通訳の経験を積み、手話通訳の仕事につく人が多い。 手話通訳者の養成機関としては、国立身体障害者リハビリテーションセンター学院の手話通訳学科(2年)があり、入学資格は大学に入学することができる20才以上の人となっている。また、福祉系の大学や専門学校で養成を行うところもでてきている。 資格試験としては厚生労働大臣認定の「手話通訳技能認定試験」があり、聴力障害者情報文化センターが実施しその合格・登録者を手話通訳士と称している。この他、全国手話研修センターが実施する「手話通訳者登録試験」、各都道府県が行う「手話通訳者認定試験」があり、合格した人は手話通訳者となることができる。 仕事としての手話通訳で一人前になるまでには、最低でも4~5年の経験が必要である。 言葉によるコミュニケーションへの興味があり、人の言いたいことを積極的に分かろうとし、表現力の豊かな人に向いている仕事である。

・労働条件の特徴

手話通訳者の職場は、都道府県庁や市町村役場、聴覚障害者情報提供施設、手話通訳派遣センター、障害者福祉センター、社会福祉協議会、聴覚障害者団体などがある。公共職業安定所で聴覚障害者の就労相談の通訳を行う手話協力員や病院に採用されて仕事をしている人もいる。 また、他に職業を持ちながら資格を取り、派遣センターなどに登録して通訳活動をしている登録手話通訳者もいる。 登録手話通訳者は、市町村役場や派遣センターなどに登録して、要請に応じて派遣され、手話通訳を行う。 40~50歳代の女性の割合が高く、非常勤で働く人が多いのが特徴である。 手話通訳士の資格を有するものは全国で1300人ほどである。一方前述した諸機関に雇用されている手話通訳を行うものは1300人ほどで、登録して手話通訳を行うものは6000人~7000人となっている。公的機関などで手話通訳事業を行うところが増えており、聴覚障害者の情報提供施設も全国に整備されつつあることから、活動の場は増加傾向にあるといえる。

・参考情報

関連団体 日本手話通訳士協会 電話:03-5953-5882 FAX:03-5953-5883

関連資格 手話通訳技能認定試験(手話通訳士) 手話通訳者登録試験

化粧品訪問販売員の職業について

・どんな職業か

家庭や職場を訪問しながら、スキンクリームや口紅、ファンデーションなどの化粧品を、顧客の美容相談にのりながら販売する。 まず、所属する営業所で開かれる朝のミーティングに参加し、自分の販売計画や目標を確認する。その後、自分の担当する販売地域の家庭を訪問する。訪問先では、顧客の肌の状態や手入れ方法について会話をしながら、保湿クリームやメーキャップの方法などの専門的アドバイスを行う。顧客が購入の意思を示した場合は、勧誘の最初にあらかじめ知らせている価格を提示し販売の契約をする。季節ごとに発売される新商品の紹介を行うこともある。最近では多様化するニーズに応えて、健康食品や女性用下着などの販売を行うこともある。販売後は、顧客の肌の状態や、商品に対する満足感をたずねるなどのアフターサービスを行う。購入した商品の返品を顧客から求められた場合、クーリング・オフ制度によって速やかに返金作業を行うこともある。

・化粧品訪問販売員に就くには

入職にあたって特別な資格や学歴は必要とされない。ただし、初対面の顧客に訪問活動を行う必要があるため、信頼感を与えられるような人物であることが求められる。 採用は随時、化粧品メーカーの各営業所単位で受け付けている。 就業形態のほとんどはパートやアルバイトで、化粧品メーカーと委託販売契約または売買契約を結ぶ形態が多い。 販売員として採用されると、化粧品メーカーで講習や研修を受ける。内容は、化粧品の基礎知識や美容の基礎知識、具体的な訪問販売の方法などで、未経験の人にも対応した研修体制が用意されている。基礎知識を習得した後、実際の販売業務に就くが、その後もメーキャップやマッサージの方法など、業務関連知識や教養を深めるための研修が個人のレベルに応じて行われる。販売員としての実績を上げて実力がついてくると、営業所を開設する道が開ける。営業所は、化粧品メーカーの支店と販売員をつなぐ場所であり、販売活動の最前線としての役割だけでなく、商品管理、販売員の指導育成などの役割も増えるが、販売員よりも高い収入が見込まれる。 この職業に就く適性として、商品の良さや販売員本人の人間性を理解してもらえるまで訪問を続けられる根気強い性格が望まれる。 そのほか、相手の立場に立って、肌の健康や美容について相談にのれるだけの人間性が求められる。

・労働条件の特徴

営業所は全国に分布しており、販売員が転居した場合でも、経験を生かして働ける。就業者のほとんどは女性で、主婦層が中心である。 収入の大部分は完全な歩合制である。歩合の割合は均一ではなく、月間売上が多くなればなるほどマージンは大きくなる。労働時間は、販売員個人の都合で決められる。未経験の人でも販売を行えるよう、通常は営業所、支店、販社等が無料で開催する研修会・勉強会に参加した後に、実際の販売活動に入る。さらに高度な内容の研修も用意されており、熱心な販売員はプロになるために様々な努力をしている。実際の販売活動で、通常は、朝のミーティングに出席した後で営業活動を開始するが、家庭の都合などでスケジュール調整を行うこともある。経験を積んだ販売員の場合、自由裁量の部分が多くなり、生活と仕事の両方を楽しむライフスタイルを確立する人も多い。 昨今では、化粧品を通信販売やインターネットでの販売で購入する人が増え、訪問販売員の労働需要は縮小傾向にある。入職してから1年間までは離職率が高い傾向にあるが、その時期を経過すると勤続年数が長くなる。最近では、人との関わり合いを避ける都市文化の影響から入職者は少なくなってきているが、人との交流を通じた温かみのある販売の良さも見直されてきている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本訪問販売協会 http://www.jdsa.or.jp/

システムエンジニア(セールス)の職業について

・どんな職業か

セールスは、顧客の経営方針と諸課題を確認しその解決策としてビジネスプロセスの改善とそのための情報システム構築やサービスなどの活用などを提案し、売り込む。 情報システムを活用する企業では、企業活動の課題を解決し、企業の利益を拡大する経営戦略のために情報化投資を行おうとする傾向が強くなっている。 提案セールスでは、情報システムの顧客における経営方針を確認し、その実現のための課題解決策を提案する。ビジネスプロセスの改善案とその実現のために情報システムの構築やサービス及びIT製品の活用を提案し、その成約、実施の支援を行う。 セールスはその専門分野により、訪問型コンサルティングセールス、訪問型製品セールス、メディア利用型セールスに分かれる。 訪問型コンサルティングセールスは、特定顧客に対して良好なリレーションを開拓、維持、向上させ、継続的に販売活動を行う。顧客が望んでいることや困っていることについて日々通って聞き出し、ソリューション(問題解決)として、システム開発の提案をしたり、自社商品や競業他社の商品を組み合わせたハードウェアやソフトウェアを提案する。そのためには、顧客業務への理解はもちろんのこと、品揃えが重要で、ネットワーク機器からソフトウェアパッケージまで、全般的な解説ができるぐらいの商品知識を持っておかなければならない。また、自社商品のレパートリーだけでなく、他社競合商品との比較知識や、他社商品との組み合わせや相性についても知っておく必要がある。 訪問型製品セールスは、特定の製品、サービス、あるいはソリューションに精通し、幅広く顧客に対してその販売活動を行う。 メディア利用型セールスは、各種のメディアを利用して不特定多数の顧客へアプローチし、主に製品を中心とした販売活動を行う。

・システムエンジニア(セールス)に就くには

コンピュータメーカーや情報サービス企業に入社後、最初からセールスに就く場合と、ITスペシャリストとして情報システムの構築や運用を経験してからセールスに就く場合がある。一般的な学歴は、7割以上が大学・大学院卒業以上、2割が短大・高専・専門学校卒業である。専攻は、6割が理工系、4割が人文社会系である。 特に最近ではソフトウェア工学やシステム工学など専門的な学科で学んだ人材が求められる。 必要とされる能力(スキル)は、顧客環境分析、ITソリューション提案、顧客満足度管理、セールス事務管理、ビジネス戦略構築、プロジェクトマネージメント、リーダーシップ、コミュニケーション、ネゴシエーション能力などである。 また、専門分野により、訪問型コンサルティングセールスには顧客のITニーズを分析・把握する能力が必要になる。訪問型製品セールスにはソリューション製品の選定能力、デモンストレーション能力、製品サービスの技術力が必要となる。メディア利用型セールスにはセールスメディアの理解やキャンペーンマネージメント能力が必要となる。

・労働条件の特徴

システムエンジニア(セールス)の仕事は、目標に対する成果によって給料や昇進・昇格が決まる。顧客とのコンタクトが重要であることから、勤務は不規則かつ長時間に及ぶことがあり、裁量労働制を採る場合が多い。報酬は、一般的に他の職種よりも高い場合が多いが、仕事の成果によって個人間の格差が大きいことも特徴である。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

住宅・不動産営業員の職業について

・どんな職業か

住宅・土地の購入あるいは売却・賃貸を考えているお客に接し、様々な要望に応えながら取引をまとめていく仕事である。 お客と接するには様々なケースがあるが、新人の営業員はまず、新規のお客を獲得しなければならない。契約が成立し、信頼されるようになると、お客を紹介してもらえることもある。その他に、広告などを見たお客から問い合せがある場合もある。 住宅・土地の購入に際しては、買い物や通勤の利便性、住宅の間取り、日当たり、機能性など、様々な点が考慮されるので、営業員は幅広い知識と確実な情報を提供し、コンサルタント的な役割を果たす。住宅の間取りやインテリア、防音材など機能的な面の細部に渡る説明を行うとともに、購入に際して必要となる金融(ローン)、法律、税金などの問題についても説明を行う。 現地に案内し、商談がまとまったら契約書を作成する。契約までは、不動産取引の専門家としての宅地建物取引主任者が、取引の条件や代金の支払い方法、その他重要事項について十分に説明した上で手続きを進める。住宅や土地をお客に引き渡した後も、メンテナンスなどきめの細かいサービスを提供し、信用を築いていくことが重要となる。

・住宅・不動産営業員に就くには

入職にあたって、特に資格は必要としない。学歴は高卒以上が一般的で、最近は大卒者が増えている。 「宅地建物取引主任者」の資格を取得すると、仕事を進める上で大変有利である。受験資格に制限はないが、土地や建物についての法令上の知識、税法上の知識、実務上の知識が必要で、試験の難易度は高くなっている。 お客が求める情報を正確に提供することが大切であるため、普段から様々なことに関心を持ち、必要な知識を仕入れていく意欲と能力が要求される。

・労働条件の特徴

勤務先は、住宅・不動産会社(宅地建物取引業者)、住宅メーカー、建設会社などとなっている。 男性が多いが、最近では女性の営業員も増えている。 お客の都合に合わせて、日曜、祝日に訪問したり、現地に案内することが必要なので、労働時間・休日は不規則である。休日はウイークデーの火曜、水曜にとるところが多くなっている。 給与は各企業の規定によるが、基本給の他に売上に応じた歩合給がつく場合もある。 今後は、土地・建物を購入しようとするお客の物件や取引に関する知識が高まることが予想され、営業員に対しても専門的な知識が要求されるようになると考えられる。

・参考情報

関連資格 宅地建物取引主任者

デパート外商部員の職業について

・どんな職業か

デパートから直接顧客のところに出向いて注文を取ったり、商品を販売したりする。 積極的に外回りをして新規の客を開拓し、得意先を訪問し販売すると共に、その代金の回収を行う。固定客が来店したときには、買い物相談や店内案内をする。 外商には法人外商と個人外商がある。法人外商では、会社関係の中元、歳暮の贈答品、記念品、景品等の販促用品、事務用品、ユニフォーム、事務所の内装・備品等の大口注文が中心である。大企業の総務部、購買部の担当者や、中小企業の経営者を訪問して、注文を取る。大口の取引になるため、企業がどの時期にどんなものを必要とするかといった情報を、きちんとつかんだ上で営業を行う。客のニーズを先取りして、商品の提案も行う。 個人外商の場合は、高級呉服、宝石、貴金属、美術、工芸品などの高級品やファッション商品、生活雑貨等を扱うことが多く、客の趣味や職業、家族構成など細かい点まで把握してその個人や家庭に合った商品を紹介する。新製品の見本やパンフレットでの宣伝も欠かせない。セール等の催し物があるときは、案内状を発送して来店してもらえるように気を配る。得意先からの注文は、直接自宅まで届けることが多い。

・デパート外商部員に就くには

入社後に短期の教育訓練を行って配置される場合もあるが、店舗の販売員として経験を積んでから外商部員になる場合が多い。取引の方法が異なることもあり、法人外商と個人外商との間の異動は少ない。 固定顧客の注文通りに販売する比較的易しい仕事から、情報収集をしながら顧客の要望を先取りした生活提案、企画提案などを行い、新規顧客を開拓して販売する高度な仕事までがある。はじめは先輩社員について顧客を訪問し、販売活動をしながら教育、訓練を受け、次第に高度な仕事を行うようになる。 商品を売り込むと同時に、自分を売り込んで信頼されることが必要である。情報収集力、企画力、説得力が求められる。

・労働条件の特徴

デパートは大都市や地方の中核都市に立地している。特に大手は大都市に偏在するため、就業者の約半数は東京、大阪、名古屋、京都、横浜、神戸の6大都市に勤務している。 就業者のおよそ80%は男性であるが、最近は女性社員の進出が増えている。デパートの全従業員に占める割合は5~20%程度である。 月給制が多いが、今後は一部歩合給を含む能力給が増えていくと考えられている。 顧客の都合に合わせて活動するため、店頭販売員に比べて労働時間が不規則になりがちで、フレックスタイム制をとっているところも増えている。 外商部員はお得意先の企業等が営業している平日に働き、日曜・祝日に休日をとる。個人外商の場合は、客の都合により日曜や祝日に訪問することがある。 業態間の競争が激しくなっており、オリジナル商品の企画など、従来の実績や方法に頼ることない新しい提案型外商が求められていて、そのため高度な専門知識やチームによる組織的な活動が増えてきている。個人外商においては商品知識やきめの細かさの点から女性の活躍が期待されている。

・参考情報

関連団体 日本百貨店協会 http://www.depart.or.jp

関連資格 販売士(小売商検定)

左官の職業について

・どんな職業か

自然素材を使用した塗り壁は吸放湿性・断熱性・防火性など優れた機能に富み、建築仕上げには欠かせないが、この壁を塗りあげるのが左官の仕事である。 作業は、まず材料を練りまぜ、それを施工場所まで運び、最後に壁面への塗付け施工を行う。塗付け施工では、下地になる土やセメントモルタルなどの素材を塗り、中塗りを行ってムラ直しをしてから、上塗りによって最終的な表面仕上げを施すのが一般的な施工方法である。下地の塗り方に欠陥があると、壁がはがれたり、ひび割れたりしてしまうため、下地を塗るときには十分に注意する。 最近では壁の種類が増え、従来からのしっくい壁や防火用土蔵造りに加えて、モルタル、石こうプラスター、ドロマイトプラスターや合成樹脂系の塗り壁、薄塗り工法などが出現し、素材も工法も多様化している。またそれに伴い、扱う道具についても、従来から使われている「こて」だけでなく、はけ、ローラー、吹付機械、ミキサー、モルタルポンプ、ウィンチ、ベルトコンベアーなど多種多様になり、最近では、床用ロボットも開発されている。 素材や工法、扱う道具は多様になってきているが、基本的に手作業で仕上げていくという点では従来と変わらないため、他の建材では得られない味わいや多彩さがあり、左官のつくる美しい壁が見直されている。

・左官に就くには

入職にあたって、学歴や資格は特に必要ない。かつては親方に弟子入りして技術を習得したが、現在では入職後に職業訓練校で学び、現場で実地作業をしながら技術を身に付けていくケースが一般的である。 入職後は、見習工から左官技能者、現場作業の指揮監督を行う作業主任、作業・管理両面の実質的責任者である職長へと昇進していくのが一般的なコースである。職長などとして建設作業所で指揮をしていくには、左官の技術だけでなく安全面での指導管理ができる資格を持つ必要もある。また、技術次第で技能者から技術者へ職種転換したり、独立開業することもできる。 厚生労働省が実施する技能検定に「左官技能士」があり、資格を取得すると技術力の証明として評価される。

・労働条件の特徴

職場は、野丁場(のちょうば:主としてビル建築の左官工事)と町場(まちば:主として一般住宅の左官工事)に区分するのが一般的であり、野丁場で働いている左官が約20%、町場が約80%の構成となっている。 被雇用者がほぼ半数を占めているが、この職種の特色として、腕を頼りに工事の一部を請け負って自分で作業をする、いわゆる一人親方も4人に1人ぐらいの割合を占めている。また、子が親の後継者となるということで、家族従業者もかなりいるのが特徴である。 給与は日給月給制が多いが、仕事の出来高に応じて給与が決まる出来高払いもあり、その場合は技能の高い人は高給となるかわり、高齢になると所得が低下する傾向がある。日給月給の場合にも、技能程度によって給与に差があり、年功序列というよりは能力に重点が置かれる。 労働時間はおおむね1日8時間で、日曜・祝日は休日となるのが一般的であるが、工期の都合や天候によって、超過勤務や日曜出勤して休日を振り替える場合もある。 労働需要の見通しについてはほぼ横ばいと見られている。平均年齢が高くなってきているので、若年者をどう確保していくかが大きな課題となっており、魅力的な職場にするために福利厚生制度の充実や退職金制度の確立、労働環境の改善などが進められている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本左官業組合連合会 http://www.nissaren.or.jp

関連資格 左官技能士 建築施工管理技士

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