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の採用情報検索結果49,720件中 1 - 25 件を表示

銀行支店長の職業について

・どんな職業か

銀行は、個人や会社から集めた預金を別の会社などに貸し出すことで、経済や経営活動を回転させるという重要な役割を担っており、その第一線の指揮官が銀行の支店長である。 銀行支店では、来店したお客に、振込みや両替などのさまざまなサービスをする窓口業務のほか、住宅ローン融資の相談や資産運用の相談に応じたりする。また、取引先を訪問して預金を預かったり、企業向融資の相談に応じたりすることも銀行支店の仕事である。そのような業務を行う支店全体の運営管理と業務活動の立案・推進の最終責任者となることが支店長の役割である。 企業への貸し付けでは、取引先の会社の経営内容を調べて、運転資金や設備資金を融資することにより取引先の成長や社会の発展・向上に貢献している。

・銀行支店長に就くには

銀行支店長は、一般的には銀行内の昇進によりその職に就くことが基本である。したがって、支店長を目指すなら、卒業後(最近は4年制大学が主)銀行に就職することが必要である。 就職時には、特に必要な資格などはないが、基本的な経済、金融、財務などの知識を身につけておくことが望ましい。 大手都市銀行の場合、新人の多くは、研修後、各地の支店に配属され、金融実務を実地で学ぶ。その後、本部スタッフや支店の課長、副支店長を経て、本人の努力次第で支店長になることができる。支店の規模や性格により、支店長になるまでに要する期間は異なるが、最近は本人の公募により30歳代で支店長になるケースもある。本人の努力次第で支店長から役員の道も開ける。

・労働条件の特徴

支店勤務の場合、就業時間は8時半から17時過ぎが一般的である。業務の状況により若干の時間外労働(残業)を行うこともある。支店長の場合、支店の業務全般にわたる管理・監督、取引先との相談など重要な仕事に携わるので、残業することも多いが、勤務時間についても自分自身で管理する。 また、基本的には週休2日制(土日休み)であり、連続休暇を含む有給休暇については、業務に支障のないよう支店内で調整し、交代で取得している。 一般に銀行支店長の給与は、全産業の平均値よりは高いレベルにある。

・参考情報

関連団体 全国銀行協会 http://www.zenginkyo.or.jp/

スーパー店長の職業について

・どんな職業か

食料品や家庭用品など、日常生活で必要となる様々な品物を扱うスーパーで、商品と従業員を管理・監督する。 店長の仕事は様々であるが、第一に、来店客の数を増やして売上げを伸ばすことが重要である。販売促進の担当者に指示して仕入れ・販売などの計画を立て、広告やチラシの作成、目玉商品などの企画を行う。また、常に店内を見て回り、商品の陳列や展示の状況に気を配って販売担当者に必要な指示を出したり、各商品の売れ行きや在庫状況の報告を受け、タイミングよく発注や仕入れができるようにする。 第二に、少ない人手で能率よく仕事を進められるよう、店の繁閑に合わせて従業員の編成や作業割当ての仕方、必要とするパートタイマーの採用などを綿密に計画し、実行する。また、従業員がやる気を持って仕事に取り組めるよう環境を整える。 第三に、金銭を中心とする事務を正確に管理し、各種の経理関係の帳票や報告に細心の注意を払う。また、予算や会計などの仕事が的確に行われるよう担当部門に必要な指示を与える。 第四に、地域社会との積極的な接触を通じて、地域住民の商品のニーズの動向、ライバル店や小売業者などの動きを的確にキャッチし、自分の意見と合わせて本部の関係部門に報告したり、情報提供を行う。また、商品やサービスについてのお客からの苦情を適切に処理することは、店の信用にかかわる重要な問題であるため、店の最高責任者として応対し、適切な解決を図る。

・スーパー店長に就くには

入職経路は、一般に広く募集されるということは少なく、各企業に入社した人が一定の経験年数を経て、昇進し登用されるケースがほとんどである。上司の推薦を受けて店長試験を受けたり、店長候補者の研修会で所定の課程を修めてから任命されるシステムをとっている企業もある。 大卒で入社8年目ぐらいで店長試験を受けることができる企業もあれば、店長になるのに10~15年かかる場合もある。また、店長として2~3店で仕事をした後、経営幹部や本部のスタッフになるケースもある。 店長は様々な人と接し、指示・依頼・交渉などを行うので、対人関係を良好に保つこと、従業員を束ねるリーダーシップを持っていること、経営方針を決めるもとになる数値データに関する知識を持っていることなどが望まれる。また、店長就任後も、実践を通じて自己訓練や自己啓発をしていく姿勢が求められる。

・労働条件の特徴

店舗の規模は、従業員30人以上の店が約6割、100人以上の比較的大きな店が1割強となっている。 就業者は30歳代から50歳代が中心となっており、経験や年齢に大きな幅があるため、収入も異なっている。 営業時間は朝10時から夜8時までが一般的であるが、大都市を中心に深夜まで営業する店舗も増えている。従来の 店長は、朝は誰よりも早く来て、夜は誰よりも遅いといった長時間勤務であったが、現在では、長くいることよりも従 業員やパートタイマーを効率よく配置し、マネジメントすることが重要になっている。仕事全体の6割が店内を見回っ たり現場で指示を出すこと、3割が管理のための事務や本部との連絡、1割が地域社会や来客との応対といわれる。 スーパーが扱う商品は食料品や家庭用品、衣料品が主であるが、大きな店ではパソコン、スポーツ用品などの余暇関 連商品に至るまで品目が拡大する傾向にあり、いわゆるスーパーの総合化が進んでいる。

・参考情報

関連団体 日本チェーンストア協会 http://www.jcsa.gr.jp/

システムエンジニア(ITアーキテクト)の職業について

・どんな職業か

システムエンジニア(ITアーキテクト)は、セールスやビジネスコンサルタントが整理したビジネスの要求に対して、情報技術を活用して整合性のあるアーキテクチャ(基本構造)設計を行う。 アーキテクチャとは、情報システムの構造や設計に係る基本的な考え方(設計思想)であり、ハードウェア・アーキテクチャ、ソフトウェア・アーキテクチャ、ネットワーク・アーキテクチャなどのシステム方式から、ビジネス・アーキテクチャ、データ・アーキテクチャ、アプリケーション・アーキテクチャなどビジネス上の要求を情報技術で実現する方式、さらにはこれらを統合するエンタープライズ・アーキテクチャまで階層的に幅広い定義がある。 システムエンジニア(ITアーキテクト)は、具体的には、戦略的情報化企画段階ではソリューションの枠組みの策定とソリューション設計を行い、開発段階ではコンポーネント設計の助言を行う。その専門分野により、アプリケーション(ソリューション及びソリューションコンポーネントを機能的な見地に立ったシステム方式設計を行う)、データサービス(ソリューションをデータの見地から必要となる構成要素に立ったシステム方式設計を行う)、ネットワーク(ソリューション及びソリューションコンポーネントをネットワークの見地に立ったシステム方式設計を行う)、セキュリティ(ソリューションを企業内、企業間のセキュリティのビジネスニーズに立ったシステム方式設計を行う)、システムマネジメント(ソリューションを大規模かつ複雑なシステムのシステム運用に立ったシステム方式設計を行う)に区分される。

・システムエンジニア(ITアーキテクト)に就くには

システムエンジニア(ITアーキテクト)には、多くの場合、ITスペシャリストとして情報システムの構築や運用を10年ほど経験したエンジニアが就く。一般的な学歴は、7割以上が大学・大学院卒業以上、2割が短大・高専・専門学校卒業である。専攻は、6割が理工系、4割が人文社会系である。特に最近ではソフトウェア工学やシステム工学など専門的な学科で学んだ人材が求められる。 必要なスキルや技術には、アーキテクチャ設計、設計技法、標準化と再利用、コンサルティング技法の活用、知的資産管理(Knowledge Management)活用、ITテクノロジ、インダストリ(ビジネス)知識、プロジェクトマネジメント能力、リーダーシップ能力、コミュニケーション能力、ネゴシエーション能力などがある。

・労働条件の特徴

システムエンジニア(ITスペシャリスト)と同じく、多くの場合、プロジェクトというチームで働く。プロジェクトの単位は、数人から数十人と様々な規模があり、他の会社のIT技術者とチームを組むことも珍しくない。また、仕事の場所もシステム構築の工程段階やシステム環境、取り扱う顧客の機密情報の扱いなどによって、自社の事業所や顧客の事業所に常駐したりと異なる。 一日の労働時間は、システムエンジニア(ITスペシャリスト)と同じく平均7.7時間で週38.8時間、これに残業が一日平均2~3時間あるのが一般的である。労働時間は、プロジェクトの忙しさの状況(繁閑)によって異なる。特に開発しているシステムを顧客に納める直前には忙しさもピークとなり、プロジェクトにトラブルが発生した場合には多くの仕事が発生する。また、企画や設計などを担当するようになると、何時間働いたかという時間管理ではなく、仕事の目標に対する成果によって給料や昇進・昇格が決まる。報酬も責任が重くなるほど給与水準が高くなり、仕事の成果によって個人間の格差も大きくなる。 また、システムエンジニア(ITアーキテクト)は、常に新たな技術や情報について勉強し、自分自身の付加価値身を高めていかなければならない。特にITの革新はとても早く、過去の経験や技術が使えなくなることも珍しいことではない。IT技術者である限り、自分自身の情報技術を磨き続けることが必要になる。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

システムエンジニア(ソフトウェア開発)の職業について

・どんな職業か

顧客の求めに応じて、利用可能なハードウェアとソフトウェアから、様々な情報システムの設計と開発を行うのがシステムエンジニアである。システムエンジニアには色々な仕事があるが、ソフトウェア開発は、どんなソフトウェアが求められているかのマーケティング等に基づき、会計パッケージソフトなど様々な業務処理を行う一般的に流通しているソフトウェア製品、ネットワークやデータベースに関係するソフトウェア製品、Windowsなどコンピュータの基本ソフト(OS:オペレーティングシステム)などを企画・設計・開発する。また、音楽や映像に関するソフトウェアの開発を行う者もいる。 システムエンジニア(ソフトウェア開発)が開発するソフトウェアは、分野により基本ソフト、ミドルソフト、応用ソフトに区分される。基本ソフトはコンピュータシステム全体を管理する基本ソフトウェア(OS:オペレーティングシステム)であり、ミドルソフトはデータベース管理、ネットワーク管理などのソフトウェアであるが、システムエンジニア(ソフトウェア開発)はこれらソフトウェアのモジュールの開発や日本語版開発、カスタマイズ、技術支援を行う。応用ソフトは、業務パッケージ(ERP、CRMなどを含む)など特定の目的または領域で、情報システムを利用した業務改革や作業の効率化などを支援するソフトウェアであるが、この設計・開発及び技術支援を行う。 他社の製品と比較したり、販売数を予測して、開発可能かを検討する。開発が決定されると、効率的に開発する方法を考え、ソフトウェアを作成する。テストや性能試験を行い、必要であれば修正等を行う。開発終了後は問題点を分析し、次の開発に役立てる。

・システムエンジニア(ソフトウェア開発)に就くには

一般的な学歴は大卒以上であり、情報工学やコンピュータに関する技術と知識を身につけている者が有利であるが、文系出身者もいる。 プログラムの開発や製品のテスト、モジュール開発等の経験を積んでからシステム全体の設計に携わるのが一般的である。設計には技術的な知識や経験だけではなく、ソフトウェアが用いられる業務に関する知識、技術動向や通信環境等の変化に対する知識も必要とされる。 特に免許や資格は必要ないが、技術士(情報工学部門)試験、情報処理技術者試験等が定期的に実施されている。ITスキル標準により職種とレベルが定義されており、キャリアアップの指針となっている。 経験が浅いうちはソフトウェアの設計に基づき、モジュールの開発などを担当する。経験を積んだ後、ソフトウェア製品開発のチームリーダーを勤めたり、開発全体をマネジメントするようになる。 コンピュータは変化が激しいので新しい技術を評価できる基礎的な知識や能力、習得するための積極性・柔軟性および新技術を製品化する企画力が求められる。グループで作業することが多いため、人間関係の維持や自分の主張を的確に表現できるコミュニケーション能力も必要である。

・労働条件の特徴

ソフトウェア開発会社でオペレーティングシステムやミドルソフトを開発する部署、ソフトウェア販売会社でプログラムを開発する部署で働く。ソフトウェア開発会社は都市部に多かったが、最近はネットワーク環境の整備などから事業所を地方に設けることも多い。打ち合わせのために客先に出向くこともあるが、通常は自分の会社内で働くことが多い。 働く時間、休日、休暇などに特徴はないが、フレックス制の適用など時間帯への制約は少なくなる傾向にある。開発段階でトラブル等が見つかった場合は、調査や修正のために休日や深夜に作業することもある。また、製品の納期が近くなると忙しくなることも多い。 20歳代後半から30歳代が中心で、男性の方が多い傾向がある。開発はリーダーを中心に数人から数十人のチームで行うことが多く、一人一人がネットワークでつながれたコンピュータを使用して作業を行う。 労働需要は安定している。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

看護師の職業について

・どんな職業か

看護師は「診療の補助」と「療養上の世話」を通じて、病気やけがの治療を受ける人々や介護を必要とする人々、体や心の健康上の様々な問題を抱えながら生活する人々を支える。 病院・診療所などの医療施設では、患者への医療の提供に、医師・薬剤師・栄養士・臨床検査技師・理学療法士・作業療法士・医療ソーシャルワーカーなどの専門職種とともに医療チームの一員として参加する。現代医療には、救命救急医療・高度先進医療・リハビリテーション・生活習慣病の管理・精神医療・終末期医療など多様な側面があり、看護師は、医師が診断や治療を効果的に進められるよう、診察や検査、処置を補助する(診療の補助)。採血や注射、点滴の一部は医師の指示を受けて看護師が行うこともある。常に変化する患者の状態(体温や脈拍、呼吸、血圧、痛みや苦痛の程度、意識状態など)を把握し、医師の判断を助ける。介護保険施設・社会福祉施設では、医療施設と比べて医師の関与が少ないため、看護師は日常的な医療管理や緊急時の判断を求められることが多い。訪問看護ステーションの看護師は患者宅を訪問してケアを行うほか、家族への支援も行う。学校や企業の健康管理部門では健康管理や心身の保健相談に応じている。 どのような領域にあっても、ひとの「食べる」「休息する」「排泄する」「清潔を保つ」などの営みが安全に苦痛なく、その人らしい尊厳を保ちながら快適にできるよう、環境を整え手助けすること(療養上の世話)は、患者やその家族への心理的なサポートとともに、看護師の仕事の中でも重要な位置を占めている。またケアの受け手との間での確かなコミュニケーションを図る能力も求められている。 特定の領域について高度な知識と実践力をもつ「専門看護師」「認定看護師」資格の認定制度がある。

・看護師に就くには

高校卒業後、大学・短大・専門学校で3年あるいは4年の専門教育を修めたのち、国家試験に合格することが必要である。 養成機関の入試倍率は年度や学校によってばらつきがあるが、大学で4~7倍程度、専門学校では2~4倍程度である。学校では、基礎・専門科目の講義の他に、療養上の世話や診療補助業務の実践能力を身につけるための技術教育が行われるが、あわせて医療施設だけでなく介護・福祉施設や訪問看護ステーションなどでの実習を経験する。 科学的な根拠に基づいて患者の状態を正確に観察・判断し、的確に対処できる理性と学識、人間の生命に直結した仕事ゆえの責任感や忍耐力が求められる。患者の心を支えるためにも、他者を理解し、受け入れる姿勢とコミュニケーション能力が重要であり、心身の健康も重要な要素となる。 学費は学校の種類(大学・短大か専門学校か)や設置主体(国・公立か私立か、医療機関・医療関係団体などの付属かどうか、など)によってかなり幅がある。各種の奨学金制度も利用できる。 看護師の免許を得た人は、さらに1年以上の専門教育を修めた上で保健師・助産師それぞれの国家試験受験資格を得ることができる(平成22年4月施行。在学者には移行措置あり)。従来は、大学では4年間で看護師課程と並行して保健師課程を学び、看護師国家試験とともに保健師国家試験の受験資格を得ることもできた。助産師課程は選択制としている大学が多い。しかしながら、保健師・助産師教育期間が1年以上となることから、これらの課程は看護師課程と切り離し、大学院等での教育への切り替えが検討され始めている。 准看護師は准看護師学校や看護高等学校卒業し、都道府県の試験に合格すると准看護師の免許が交付される。現在、准看護師の数は減少してきている。

・労働条件の特徴

医療や介護の現場では1日24時間、1年365日を通じてのケアの提供が求められており、これに応えるための勤務形態がとられている。交替制の勤務は、1日24時間を2ないし3のシフトからなるローテーション勤務でカバーする。たとえば病院の入院部門で3交替制で勤務する1人の看護師の1週間は、1回8時間労働の昼間の勤務(日勤)を3回と、夕方から真夜中にかけての8時間労働の夜勤(準夜勤)を1回、真夜中から朝までの8時間労働の夜勤(深夜勤)を1回の、計5回の勤務からなる。土曜・日曜・祝祭日も交替で出勤するため、これらの日が必ずしも休日にならないこともある。夜間の対応体制は働く場の特徴に応じて様々であり、看護師の勤務も、夜間は緊急時の呼び出しに応じる待機体制をとるもの、利用者からの電話対応のみのもの、夜間対応を要しないものなどがある。 看護師就業者数は約88万人(平成20年末・准看護師を除く)、男性の比率は5%程度であるとされる。夜勤がある職場では夜勤回数に応じて夜勤手当が付加されるため、特に若い時期には同年代の女性労働者と比較して給与水準は高い傾向がある。 看護師は資格職種であり、個々のライフステージに応じて働き方や働く場を選びながら働き続けられるよう、働き続けられる職場づくりの促進が進められている。

・参考情報

関連団体 厚生労働省医政局看護課 http://www.mhlw.go.jp

社団法人 日本看護協会 http://www.nurse.or.jp

関連資格 看護師 准看護師 介護支援専門員(ケアマネジャー) 養護教諭

理学療法士の職業について

・どんな職業か

理学療法士は、障害のある人の身体機能の回復や維持のために、医師をはじめとする医療スタッフと協力して治療や運動の指導を行う専門家(Physical Therapist、通称PT)である。 理学療法の対象は、脳性マヒ、事故や病気による障害、脳卒中後遺症や老化による障害など、幼年期から老年期にわたり様々である。交通事故や生活習慣病が増え、高齢化が進んだ現在、身体の機能に障害のある人が増えている。理学療法士は、医師から依頼された理学療法の内容を点検し、注意する点や行ってはいけない動作を考えたうえで、患者の筋力などを検査する。その結果をもとに患者の障害の状況を明らかにし、他の診療部門からの情報も加えて治療目標や治療計画を立てる。 治療の中心は運動療法で、身体機能回復のための関節可動域練習、筋力増強練習、神経筋促通運動、歩行動作などの日常生活動作練習を通じて、自立した生活ができるように指導する。運動療法の補助として温熱を利用したり、電気刺激や超音波などの物理療法を行うこともある。 患者それぞれの状態にあわせて最適な治療を行い、身体的にも精神的にも回復を援助して自立を促すのが、理学療法士の役割である。

・理学療法士に就くには

理学療法士として必要な知識と技能を養成校で3年以上修得し、国家試験に合格して免許を取得することが必要である。 養成校の教育内容は、基礎教養科目、解剖学、生理学、運動学、病理学などの基礎医学、臨床医学や社会福祉学、地域リハビリテーション、病院やリハビリテーションセンターでの臨床実習を含む理学療法などからなる。 入職経路としては、卒業した養成校からの紹介や、専門誌などの求人広告、リハビリテーション関係者からの情報等がある。現状では求人が多く、就職率は良好である。 理学療法士は、専門領域の知識や技術のほか、評価や治療運動を行うとき、正しい場所に適切に力を加えたり、患者の姿勢のバランスを保持したり、移動の時に介助することができるよう、相応な体力と繊細な神経が要求される。 また、障害のある人々やその家族に治療の意味を説明したり、社会的自立を援助するため、包容力や説得力なども必要である。 専門能力の向上を図るために、各職場での研修の他に、日本理学療法士協会などの主催する学会や各種研修会などの機会も設けられている。

・労働条件の特徴

主な職場は病院やリハビリテーションセンターであるが、肢体不自由児の施設や老人ホームなど社会福祉分野で働いている人もいる。就業地域は医療施設の集中している都市部が中心である。 就業者は男女同数位で、他の職業への転職者は少ない。 作業の環境は、施設内の運動療法室や日常生活動作室での治療・練習が多い。また、物理療法室や水治療法室などで、機械器具を操作する治療も行う。 賃金・労働時間・休日・休暇などの労働条件は、勤務先の病院・施設などで働く他の医療技術者と同様の水準である。労働時間は昼間勤務がほとんどであるが、病院・施設によっては月1~2回の宿直がある場合もある。 高齢化の進展や障害の重度化などにより、リハビリテーションの重要性が高まっており、人材が大幅に不足していることから、国の施策としても理学療法士の養成が急がれている。今後も、在宅ケア・地域リハビリテーションの充実に伴って、医療機関だけでなく、福祉領域への進出も増えるものと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本理学療法士協会 http://www.japanpt.or.jp

関連資格 理学療法士

保育士の職業について

・どんな職業か

仕事を持っているなどの理由から、保護者がすべての時間、子どもの面倒を見ることができない場合に、保護者に代わって、小学校に上がる前の子どもたちの保育をする。 幼稚園の教師は、子どもの「幼児教育」をするのが主な仕事であるが、保育士は、乳児から小学校入学前の子どもを預り、保護と世話をする仕事が中心である。 保育士は、子どもが保育所にいる間、昼食やおやつを食べさせながら食事のしつけをしたり、着がえを身につけさせたり、昼寝をさせたり遊ばせたりする。また、子どもたちの年齢に合わせた、音楽・リズム・絵画・工作・自然観察などの幼児教育も行う。 保育所にはゼロ歳から6歳までの子どもがいるので、担当する子どもの年齢によって、仕事の内容や対応の仕方が異なる。乳児を保育する場合には、授乳やおむつの取りかえなども行う。 常に子どもをよく観察して、具合が悪くなったり、事故にあったりした場合は、保護者や病院に連絡をとるなど、すぐに適切な処置を行う。また、帰りには、それぞれの子どもについて異常の有無を確認し、持ち物の整理を手伝い、迎えに来た保護者に必要な連絡を行う。 また、行事などの計画を立てたり、保育日誌を記録するなど、事務的な仕事もある。

・保育士に就くには

保育士として働くには、保育士資格を取ることが必要である。資格を取得するには、養成課程のある学校や施設を卒業する、あるいは保育士試験に合格するという、2つの方法がある。 養成課程の多くは、大学や短大、または専門学校の中に2年以上の課程として置かれている。最近では、保育士として採用される人のほとんどが養成課程のある学校の卒業者である。 保育士試験は各都道府県で年1回以上実施されており、短大・高等専門学校卒業者(大学に2年以上いて教養課程を修了した者を含む)や、児童福祉施設において5年以上(高校卒業者は2年以上)児童の保護に従事した者が受験できる。 なお、保育士資格を持っている人は、児童館などの児童厚生員、児童自立支援施設の児童生活支援員にも就くことができる。 保育士は多くの子どもと接するので、健康と体力が必要である。 子ども好きで、一人ひとりの子どもに理解と愛情を持ち、責任感があることが求められる。子どもの健康状態などに異常があればいち早く対応できるよう、簡単な応急処置などの知識とスキルも必要である。

・労働条件の特徴

保育士の9割以上が保育所で働いている。ほかには、児童養護施設、知的障害児施設、乳児院、重症心身障害児施設などが職場になる。病院で長期入院の子どものための保育に当たったり、各種の施設や事業所が利用者や顧客のために行う臨時託児業務を担当するなど、保育士の資格や経験が役立つ職場も広がってきている。また、就労と子育ての両立支援を目指す方向で保育所の役割が見直されており、長時間保育や夜間保育、休日保育など、様々な形の保育が行われるようになっている。 賃金は、公営の施設で働く場合は、公務員の給与基準に従って定められている。 労働時間や勤務形態は施設によって異なり、児童養護施設など24時間入所施設では、2交替制や3交替制、あるいは宿直勤務を行う場合もある。保育所では早朝や夕方に保育時間を延長しているため、交替で時差勤務をしている場合が多い。休憩は、子ども達が昼寝をしているときなどに交替でとることが多い。 少子化は進んでいるが共働き世帯の増加や、利用者の多様な保育ニーズに対応する動きもあり、国としても保育施策の充実を掲げていることから、引き続き人材需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 全国保育士会 http://www.z-hoikushikai.com

厚生労働省雇用均等・児童家庭局保育課 http://www.mhlw.go.jp

関連資格 保育士

ケアマネジャー(介護支援専門員)の職業について

・どんな職業か

ケアマネジャーは介護保険制度とともにスタートした職業で、正式には「介護支援専門員」という。ケアマネジャーの仕事は、介護を必要とする人に対して個々のニーズに応じた介護サービスを提供するために、アセスメント(課題分析)やケアマネジメントを行い、どのような介護サービスが必要であるかを判断して、ケアプラン(介護サービス計画書)を作成する。市町村から「要介護認定調査」を委託された場合には調査を行い、その結果を報告する。 介護保険の利用者が在宅の場合には、利用者に面接して食事、入浴、排泄など日常生活の状況を把握し、在宅で暮らすための利用者自身の目標を立てる。サービスの種類や使用頻度を選択したり組み合わせたりして、ケアプランを作成する。このプランに基づいて、ホームヘルプやデイサービスなどのサービス事業者にサービスの実施を依頼する。サービス開始後、定期的に家庭訪問して利用者の状況を把握し(モニタリング)、サービスが思うように成果を上げていない時や利用者の状態が変化した時はプランの修正を行う。そして、プランに基づくサービスの実績を保険者に報告する。また、要介護認定更新時にケアプランを変更する場合は、「サービス担当者会議」を開催し、ケアプランの内容(利用サービス内容や利用頻度)を協議する。 利用者が、特別養護老人ホーム、老人保健施設、介護療養型医療施設などに入所している場合は、ケアプランの内容がやや異なる。ケアプランを作成する点では同様であるが、利用するサービス事業者を選択するのではなく、入所施設内のサービスをいかに利用するか、という観点でプランを作成する。

・ケアマネジャー(介護支援専門員)に就くには

介護支援専門員実務研修受講試験に合格し、実務研修を受けると都道府県に「介護支援専門員」として登録される。受講試験を受けるには、福祉・保健・医療関係の資格を持ち、実務経験が5年以上あること、あるいは介護の実務経験が10年以上あることなど、一定の資格や実務経験が必要である。資格登録後は、介護保険事業所として指定を受けた居宅介護支援事業所あるいは介護保険施設に就職し業務を行う。 ケアマネジャーになるのは看護師、介護福祉士、社会福祉施設指導員やホームヘルパーなど相談援助や介護の仕事を経験してきた人が多い。 福祉や医療に関する幅広い知識、介護保険をはじめとする福祉・医療関連の様々な制度や施策への理解が必要である。また、介護者を側面的にサポートする対人援助の専門家として、介護を必要とする高齢者や家族などケアサービスを受ける立場に立って考える姿勢はもとより、サービス利用者のプライバシーへの配慮、守秘義務や高いレベルの倫理観などが求められる。 ケアマネジャーの資格は更新制となっており、5年ごとに更新に必要な研修を受け、申請手続きを行う必要がある。 平成18年度より、ケアマネジャーの上級職として主任ケアマネジャー(主任介護支援専門員)制度が導入されている。主任ケアマネジャーはケアマネジャーを統括し、指導・育成を行うほか、経験が必要なケースを担当する。主任ケアマネジャーになるには、ケアマネジャーとして5年以上の経験があり、主任介護支援専門員研修を受講する必要がある。

・労働条件の特徴

勤務時間は、他の福祉・医療・保健の職種と異なって夜勤・宿直を担当することはあまりなく、平日の日勤が基本であるが、シフト制を導入している事業所もある。利用者や家族の予定に合わせて相談や訪問等を行う場合があるので、必要に応じて夜間や休日の勤務が生じることもある。また、利用者のサービスを調整する立場として、勤務時間以外にも対応ができる態勢にしているところが多い。 賃金面ではケアマネジャーとしての経験年数と、持っている他の資格が評価される。 居宅介護支援事業所(ケアプラン作成機関)には、社会福祉法人、医療法人だけでなく、営利法人、財団法人、農協、生協、開業医、薬局など様々な経営体がある。資格取得者は増加しており、今後は上位職の主任ケアマネジャーの需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 厚生労働省老健局介護保険課 http://www.mhlw.go.jp

関連資格 介護支援専門員(ケアマネジャー)

一般事務員の職業について

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やFAXを使用するなど、事務機器やOA機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前9時から午後5時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

経理事務員の職業について

・どんな職業か

材料の購入、製品の生産関連や販売関係、給料の支払など、会社の日々の活動状況を経理・会計管理のシステムなどを使い正しく計算し、これによって資金の流れや財務の状態などを把握する。 まず、毎日の金銭管理として入出金伝票や振替伝票を起こし、現金出納帳や総勘定元帳などの帳簿に記入する。 毎月の月末には、勘定科目ごとに集計を行って帳簿の残高を確定させ、実際の預金残高などと一致しているかどうか確認し、月次決算書類を作成する。 決算時には、勘定科目ごとに集計を行って試算表などを作成する。棚卸を行って在庫商品の残高を把握し、棚卸表を作成する。これらの金額をもとにして、貸借対照表や損益計算書などの決算書類を作成する。 また、会社の健全な経営や合理的な経営管理を行うために、予算の編成と統制に必要な資料を作成する。また、社員の給料計算や現金の出納管理などの仕事も行う。 近年は、経理・会計管理のソフトウエアが広く導入されており、計算や帳簿作成などの作業は手作業ではなくコンピュータ化されている。

・経理事務員に就くには

新規学卒者の場合の一般的な学歴は、高等学校、専門学校(経理や・会計など)、大学(経済・経営・商学など)となっている。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。 入職には、簿記の資格を持っていると有利であるが、採用時には資格を問われないことが多い。 中途採用については、決算・財務業務がこなせるなどの経験者が求められる傾向にある。経験があれば、年齢的な制限は少ない。 伝票の作成、記帳、計算、集計などの簡単な仕事から始めて経験を積み、現金の出納、試算表の作成、予算・決算・資金計画などの仕事をするようになる。決算業務をすべてマスターするには、10年ほどかかる。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。

・労働条件の特徴

経理部門は官公庁、各種団体、民間企業を問わず、どこでも必要なセクションなので、職場は全国に渡る。 働く時間は9時から17時が一般的である。決算期には日常業務と並行して決算処理を行うため、残業時間が多くなることがある。 経理事務員の年齢層には偏りがなく、20~50歳代まで、幅広い年代の人が働いている。 経理・会計は管理システムの導入等機械化が進んでおり、単純な計算や帳票作成は少なくなり、業務は高度化、専門化している。また、給与計算など経理業務の一部を外部の会社に委託するところも出てきている(アウトソーシング)。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国経理教育協会 http://www.zenkei.or.jp

関連資格 簿記検定 簿記能力検定試験

タクシー配車オペレーターの職業について

・どんな職業か

タクシー会社でお客からの電話を受け、無線設備や車両検索用コンピュータ、電話機など通信関係機器を操作して送迎の手配をする。 お客への適切で丁寧な対応を行うとともに、車両の効率的な運行管理を行うために、車両の位置を的確に把握し、迅速に配車を指示する。 お客からかかってきた電話を受け、何台必要か、何時までにどこへ行きたいといった希望を聞き、氏名、電話番号、配車場所などを確認する。依頼を受けた場所周辺にいるタクシーをコンピュータで検索する。空車が見つかると、車両番号を確認し、無線で配車の指示を出して、お客の氏名、電話番号、場所を伝える。待たせていたお客に、手配したタクシーの車両番号と到着時間を回答して電話を切る。お客を電話口で待たせないために、これらの一連の作業を短時間で行うよう心がける。 配車指示を行うごとに、配車タクシーの車両番号、配車場所等の記録をコンピュータに入力する。また、無線によってタクシー運転者から伝えられる交通事故などの緊急事態へ対応したり、お客の忘れ物を探すための連絡や手配などのサービスも行う。

・タクシー配車オペレーターに就くには

無線設備を操作するため、「無線従事者(陸上)」の資格(第3級陸上特殊無線技士以上)が必要となる。無線設備など通信関係機器の技術的な専門知識が必要なため、高校で電気、電気通信関係の学科を学習するか、同等以上の知識をもっていると有利である。 一般的に事務関係の職員として求人広告のルートにより採用しているほか、同じ会社のタクシー運転者や事務員から配置転換したり、中途採用する場合もある。 資格や業務知識がない場合も、入社後に研修を行い、養成課程の講習会に参加させ、無線従事者の資格を取得させる場合がある。電話応対、コンピュータ操作、地理知識の習得などは、就職後に会社で職場研修として実際の仕事を通して、ベテランが訓練する方法がとられている。 電話での応対には丁寧で明瞭な言葉遣いが必要となる。また、配車の指示は、正確ですばやい対応が求められる。仕事の性質上、地理にも詳しい必要がある。緊急時には迅速、的確な対応が求められる。

・労働条件の特徴

無線局を設置しているタクシー会社の配車センターでは、無線設備を操作する一定の資格をもった無線従事者を配置するように義務づけられているため、ほとんどが配車センターで働いている。大都市の大きな配車センターでは常に4~5名の配車オペレーターが働いている。 タクシーは24時間営業なので、夜間や休日も含めて3交替制などがとられている。夜間や悪天候の日などは客の配車依頼が集中する。また電車やバスの最終便前後の時間帯も、タクシー利用者が集中する傾向がある。混雑時には、客との電話の対応と無線を使った配車指示を分担して行うことがある。 交替制勤務のため、賃金は、夜勤手当、休日給などの諸手当を含めた月給制がとられていて、運転者とは違った賃金体系となっている。 男性が多い職場だが、昼間や電話の応対は女性が担当している場合もある。 効率化を図るために配車センターを統合・集約していく傾向もあるが、配車オペレーターの就業人数は現状を維持して推移していくと見られている。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国自動車無線連合会 電話:03-3262-5261 FAX:03-3221-7047

総務省総合通信基盤局電波部電波政策課 http://www.soumu.go.jp

関連資格 陸上特殊無線技士 総合無線通信士

駅構内売店販売員の職業について

・どんな職業か

駅の構内やホームなどの売店において、新聞、雑誌、タバコ、飲食物などを販売する仕事である。 まず、朝の所定の時間に店を開き、当日発売の新聞や雑誌などを陳列し、つり銭を用意する。駅という場所柄、通勤・通学や旅行のお客が多数を占める。電車の待ち時間などの短い時間を利用して販売を行うため、お金や商品の受け渡しはすばやく行う。商品が売れたところに隙間ができないよう常に商品の補充を行い、陳列を整える。商品の在庫を把握し、品切れの商品がないように発注する。納品された商品の種類、数量などを確認し、所定の棚に整理する。閉店時は、売れ残りの新聞や古くなった雑誌を引き上げて返品の手続きを行う。売上を計算して記帳し、所定の場所に入金する。 最近では、日配品(おにぎり、サンドイッチ)やPB商品を扱う等、お客のニーズに応じた品揃えを工夫している。 また、大型冷蔵庫を設置したり、ICカードを利用できるようにする等、利用しやすさを重視した店舗が増えてきている。

・駅構内売店販売員に就くには

駅構内売店販売員になるには、大きく分けて、短大等を卒業して就業するケース(新規学卒者)と他の職業から転職して就業するケース(中等採用者)の二通りがある。 従業員の採用は、新規学卒者の場合は定期的に採用選考試験を実施している。中途採用者の場合は、各地域の公共職業安定所および求人広告によるものなど様々であるが、面接等の選考を経て採用されるのが一般的である。 採用されると、はじめに机上研修と実務研修を受け、その後指定された売店に配属される。数ヵ月の経験で一通りの業務をこなせるようになる。 この職業に就く適性として、代金の精算を暗算で行う計算能力とあらゆる作業を一人で遂行する責任感は必要不可欠である。また、多くのお客と接するために笑顔と機敏な動作での応対ができること、立ち仕事ができる体力、数名の同僚と働くためのチームワーク、伝票整理を行う事務能力などが求められる。

・労働条件の特徴

この職業は、全国各地の鉄道網が整備されている地域すべてに就業機会があるが、特に利用者の多い首都圏では売店数も多く、就業機会も豊富である。 労働時間は交替制をとる企業がほとんどである。早朝から夜遅くまでの営業時間で、1日7時間の労働時間を毎日ずらしながら勤務し、4日間の勤務後に休日が1日入るサイクルをとる企業もある。 就業者のほとんどが女性である。各地からの出身者が安心して働けるように、寮を用意している企業もある。就業者の年齢層も若年者から中高年齢者までと幅広く、就業形態も正社員からパート・アルバイトまで様々である。 首都圏では離職率が高い傾向にあり、新規学卒者よりも中途採用者の占める割合が高い。地方の場合は店舗数が多くないため、労働需要はあまり高くないといえる。

眼鏡技術販売員の職業について

・どんな職業か

眼鏡店に来店したお客の視力を検査し、お客に合った商品の選定・加工を行う。 お客が来店すると、「販売担当者」はお客の好みや雰囲気に合わせて形やデザイン、色などのアドバイスをして、商品を勧める。ブランド品をはじめとして、どのような商品を仕入れるかを考えるのも、販売担当者の仕事である。 希望のフレームやレンズの材質が決まると、「検査担当者」が、通常の視力検査やオートレフラクトメーター(眼の度数を測定する装置)等を使用した検査で視力を測定して、近視や遠視、乱視などの度数を測り、もっとも具合よく見えるレンズを選ぶ。その後、「フィッティング担当者」がお客の鼻や耳の形に合わせて調整し、使用目的に合った光学中心位置を定める。お客の頭部の形状や掛け具合の好みが千差万別であり、自動化ができないため経験を要する作業である。次に「加工担当者」が、検査データをもとにフレームの形に合わせてレンズを削り、フレームにはめ込む作業を行う。現在では、自動加工機(パターンレスエッジャー)にフレームとレンズをセットしさえすればほとんど仕上がるようになっている。また、お客のフレームが壊れた場合の修理やプラスチックレンズの染色なども加工担当者が行う。 全ての工程を一人で担当するケースもある。 また、コンタクトレンズの装着について技術指導する「コンタクトレンズインストラクター」は、医師の指示のもと、オフサルモメーターと呼ばれる眼(角膜)のカーブを測定する機械の操作や、角膜とコンタクトレンズのカーブを合わせる作業を行うほか、眼の障害や事故を起こさないよう使用方法の説明や、管理方法などを指導する。

・眼鏡技術販売員に就くには

入職にあたって特に学歴や資格は必要とされないが、眼鏡関係の専門学校を卒業すると有利である。眼鏡販売店からの求人も、眼鏡専門学校が窓口となっていることが多い。 関連する資格として、(社)日本眼鏡技術者協会が実施している「認定眼鏡士」がある。 手先が器用で、機械、科学、数学といった分野に興味があり、集中力のある人が向いている。接客業であるため、専門技術・知識の他に、接客や販売、経営マネージメントといったサービス業的な能力も求められる。お客の希望を素早く理解し、豊富な商品バリエーションの中から最も適した商品を選び出すセンスも必要である。 専門知識・技術を背景に、お客の悩みや目的に応じて視力とメガネのアドバイスをすることが重要となっている。また、コンタクトレンズの利用者の増加に伴い、コンタクトレンズの装着指導技術が要求されるようになっている。 経験を積み、専門的技術を磨くことにより、独立して眼鏡小売店を開くケースもある。

・労働条件の特徴

眼鏡店に正社員として勤務するのが一般的である。若年者から中高年齢者まで幅広い年齢層の人々が働いている。 従来は男性が多い職業であったが、最近ではサービスやファッション面を考えたきめ細やかな感性が求められており、アイファッションアドバイザーやカラーアナリスト、コンタクトレンズインストラクターといった分野で、多くの女性が活躍している。 休日については、土・日・祝日が最も忙しくなるため、平日に休みを取ることが多い。 従来の個人経営の眼鏡店に加え、チェーン店が全国各地に進出しているため、入職機会は増加していると思われる。 一方で、販売店間の競争は年々激しくなっており、眼鏡技術販売員にも、より高い技術レベル、より豊かなセンスが求められている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本眼鏡技術協会 http://www.megane-joa.or.jp

関連資格 認定眼鏡士

玩具店員の職業について

・どんな職業か

玩具店において、様々な玩具を仕入れ、販売する。 玩具店には、自ら玩具を買う子供のほかに、子供へのプレゼントを買いにくる両親や親戚、知人など、様々なお客が来店する。最近は、高校生や成人が自分のために玩具類を購入するなど購買年齢に拡がりをみせている。 玩具の種類には、幼児玩具、智育玩具、男児玩具、女児玩具、人形、ホビー、ゲーム、カード、玩具菓子などがあり、最近ではデジタルカメラやペットロボットのようなエレクトロニクス玩具や、多様な関連商品(キャラクター商品や文房具、軽衣料など)も取り扱われるようになっている。 仕入れ担当者は、売れ筋の人気商品や新製品を選んで、メーカー・問屋等取引先に注文する。チェーン店等は仕入機能を本部に集約している。商品が入荷すると、売り場に出す前に、商品の種類・数量の確認、不良品などのチェックを行う。玩具は子供を中心とした商品が多いため、安全面には特に気を配る必要がある。検品が済んだ商品は、種類ごと、テーマごとに陳列する。季節ごとの目玉商品などは、目立つ場所で装飾を加えながらレイアウトする。 接客担当者は、幅広い年齢層のお客に対して、的確なアドバイスをしながら商品を紹介する。レジでプレゼント用にラッピングサービスを行う店舗もある。

・玩具店員に就くには

入職にあたって学歴や経験は特に問われないが、高校卒以上を条件とするところが多いようである。 特別な資格や免許は必要ないが、持っていると役立つ資格として「販売士」がある。 明るい性格の人、好奇心旺盛な人、おもちゃが好きな人、周囲の変化に素早く対応できる人などが向いている。また、商品の種類や客層が多様化しているため、幅広く、深い商品知識が要求される。 大型専門チェーン店の進出、価格競争などによって厳しい環境にあり、商品知識、接客技術、仕入れ技術、安全に関する特別な気配りなどにより、お客に満足を与えられる玩具店員が求められている。

・労働条件の特徴

商店街や百貨店、量販店、郊外型商業施設の中にある玩具店に勤務する。郊外に単独で大型店を出す玩具店も増えている。 雇用形態は、パートタイマーが年々増える傾向にある。 勤務時間は、店舗の営業時間によって異なるが、交替制が多くみられる。土日は営業する店がほとんどで、クリスマスや年末年始はお客が増えるため、営業時間を延長する店が多い。 平成7年に施行された製造物責任(PL:Product Liability)法により、製造物に欠陥があり消費者が損害を被った場合、製造者や販売者などその製品の製造・販売に関与したもの(企業)が法律上の損害賠償責任を負うとされており、商品を販売すると同時に、安全も提供することが求められている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本玩具協会 http://www.toys.or.jp

東京玩具人形問屋協同組合 http://www.gangu-kumiai.com

関連資格 販売士(小売商検定)

古書店員の職業について

・どんな職業か

古書籍業は、本好きには古本屋・古書店として馴染みの深い職業であり、世界最古として知られる奈良時代の印刷物から今日のベストセラーにいたるまで、約1500年の間に生まれた書物や関連資料のすべてを扱い、販売する職業である。 本のリサイクル事業としての側面とともに、貴重な文化遺産を発掘、提供し、学問や社会に役立てるという役割も担っている。 古書店員の仕事は大きく分けて、「仕入れ→再生→再評価→販売」である。「仕入れ」では、集めたい物に狙いを絞って積極的に情報収集する。「再生」は、集めた古書が商品として売れるようにきれいにする仕事である。「再評価」は売値の決定であり、重要な仕事である。現在の顧客の価値観や必要性、希少性などを総合的に判断・評価して、適正な価格を決める。売値のついた書籍は店頭に陳列され、「販売」される。 一般的に古書店は、近年発刊された書籍を読者から引き取って、安く販売する。しかし、なかには1点が何百万円という珍しい本類を扱う専門店もある。また最近は、年間6万点以上の新刊本が発行される一方で、絶版になる本も多く、こうした本を探している読者のニーズに応えるのも、古書店員の大切な仕事である。 さらに店頭で古書を扱うだけでなく、調査や研究に役立てるため、図書館や美術館、博物館、郷土資料館、文学館などに古書や資料などを納めることもある。 ちなみに古書店業界においては協同組合が仕入れ、交換、販売といった流通面で重要な役割を果たしており、その活動に積極的に参加することにより、古書関係の知識・営業ノウハウを身につけることも多い。

・古書店員に就くには

一般的に、店員として経験を積んだ上で、独立して店を開く人が多い。最近では、女性の参入も目立っている。 古書店を開業したり、古書店員になるには、学歴や特別な資格は必要とされない。ただし開業する際は、各都道府県の公安委員会から「古物商」の許可を取らなければならない。 独立開業を望む場合は、ただ本が好きというだけでなく、既存店の店員として古書店業界に対する知識や経験を、現場で店主や先輩について学び併せて営業センスを身につけることが必要である。 最近はパソコンにより在庫管理や目録作成を行うとともに、インターネットを通じて情報を発受信して営業する時代になっており、パソコンを使いこなす能力が必要である。 この職業に就いている人は、もともと年齢、学歴を問わず「本が好き」で、しかも少ない資本で好きな事ができること、店主として組織などに縛られない自由な生き方に魅力を感じる、というタイプの人が多い。 この他に、必ずしも古書店員のキャリアを経ないで、趣味や洋書などの専門分野においてインターネット販売などの形態で古書店を開業するケースも現れている。 最近増加している大量仕入れ、大量販売の古本チェーン店では店員の多くはパート、アルバイトとして就業しており、独立店舗ほどの業務知識や経験は要求されない。

・労働条件の特徴

古書店は全国どの県にもある。約130の古書店が軒を並べる世界最大の古書店街、神保町古書店街のある東京都には、全国の4分の1が集まっている。その他、大学が多い大阪府や京都府などにも多くの古書店がある。 古書籍業は個人経営が中心であり、収入や労働条件、職場の環境などは、あくまでも個人の才覚次第といった面が強い。店主不在の際の店番なども必要であり、家族の協力で行われていることが多い。

・参考情報

関連団体 東京都古書籍商業協同組合 http://www.kosho.or.jp

自転車販売店員の職業について

・どんな職業か

自転車についての豊富な知識を生かし、仕入れた自転車を組立て、お客の希望と使用目的を聞きながら自転車を勧め、販売する他、持ち込まれた自転車の修理を行う。 まず、お客が求める売れ筋の自転車を考えて仕入れ、店内に陳列する。仕入れの段階では、七分組(70%組立済み)の状態で入荷されるため、店内で完成品へと仕上げる作業が必要になる。次に、来店したお客の使用目的や予算に合わせて最適な自転車を選び、勧める。購入車が決定したら、最終整備を行い、安全性を確認してお客に引き渡す。このときに、自転車の使用方法や保守点検方法などを説明したり、資料を渡す。 持ち込まれた自転車を修理する場合は、単に修理するだけでなく、他にも問題のある部分がないかどうかを調べ、自転車の状態をくわしく説明することもある。 その他、地域の学校や警察署と協力して、学生・生徒に対して安全教育を行うこともある。 最近では、環境にやさしい乗り物としての自転車の存在が見直されており、商品ラインナップも増えている。また、自転車と歩行者との接触事故や乗り方のマナーに関する問題も浮上している他、消費者へ製品の不良や危害情報の提供が必要とされており、社会的な取り組み協力することも求められている。

・自転車販売店員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ただし、自転車販売店は一般の物販業と異なり、組立・修理の作業があり、その技術を身につける必要がある。たいていの場合、就職後に技術を学ぶことになるが、仕事に必要な水準に達するためには、少なくとも3~5年はかかる。 従業員の採用は、大型量販店では学校などへ求人を毎年定期的に行っているが、一般の自転車店の場合は、新聞での募集や縁故での採用が多い。 関連する資格には、「自転車組立整備士」と「自転車安全整備士」がある。これらの資格は店の信頼性や技術力を示すものであり、独立開業する際には有利である。 この職業に就く適性として、自転車が好きであること、接客業に必要な真面目さや明朗さが求められる。さらに、修理技術を身につけるための手先の器用さや、技術・知識・情報を集めるための努力を惜しまない向上心も必要だといえる。

・労働条件の特徴

修理中心の自転車店は全国的に存在するため、地域による偏りはない。大型量販店は市街地や主要幹線道路沿いで営業していることが多い。 一般の小売店は零細企業や家族経営が多く、常用の従業員を募集することは少ない。量販店の場合は従業員としての昇進・昇格があり、修理より完成車の販売が業務の中心となっている。売上げの季節変動があることから、3~4月の繁忙期には短期雇用のパートやアルバイトで業務を補うこともある。 最近では、スーパーやホームセンターなどで輸入廉価車の販売台数が増え、小売店の販売総数を圧迫しているが、修理の需要は多く、また新素材や電動モーターなど新技術を利用するなど個性的な自転車への需要も現れているため、今後も地域や専門技術に根ざした小売店ならではの業務展開が期待できる。

・参考情報

関連団体 財団法人 自転車産業振興協会 http://www.jbpi.or.jp/

関連資格 自転車技士 自転車安全整備士

書店員の職業について

・どんな職業か

書店で新刊書籍や雑誌の配架や販売、取次との配送などの業務を行う。 1日の仕事は毎朝の荷受けから始まる。取次店(本の問屋)から配送された商品をチェックし、荷を解いて書棚に陳列し、棚の整理をして開店を待つ。開店すると、お客への応対や販売、注文本の手配をし、最後に売上げ集計をする。 仕入れ計画を立てたり、売れ残った本を返品する作業も大切な仕事である。書籍・雑誌にはすべて返品期限が決められており、期限を過ぎて返品不能になるとその商品代金を支払わなければならないため、常に返品期日に留意する。返品するときは、書籍・雑誌別に包装し、日付、返品先、冊数を表記して確認する。 普段から取次店や出版社の営業員と情報交換したり、新聞や図書情報誌をチェックしたり、また店頭でお客と話すなどして情報収集を行う。限られたスペースの中で、お客にわかりやすい陳列、魅力的な品ぞろえを実現することが求められている。 近年は、大・中型店でストア・オートメーション化が進み、バーコードで商品情報を読み取るPOSシステムが導入され、受発注管理・返品管理などのコンピュータ化、CD-ROMによる書誌情報検索などができるようになった。

・書店員に就くには

入職にあたって学歴、経験は問われないが、高卒者が多く、それに続いて短大卒業者となっている。大手の書店では、大卒者を積極的に採用している。 採用後は、中小規模の書店で通常3日、大手書店の場合で2週間ほどの研修を受ける。本についての知識(判型など)や業界の流通の仕組み、接客の仕方などを学び、研修後は店頭で実地に覚えていくことになる。 特に必要な資格や免許はないが、取得すると役に立つ資格として「販売士」、「司書」などがある。 大手書店では、支店長や幹部に昇進する場合もあり、中小書店ではのれん分けのような形で独立する可能性もある。 サービス業であるため、人当たりのよさが求められる。また、棚詰めや返品などの作業があり、大量の本を扱うこともあるので、ある程度の体力が必要となる。書籍や雑誌に対する幅広い知識が求められ、新聞の書評を見たり、出版社や取次店が発行している情報誌を読むなど、積極的に情報を集められる知的好奇心の旺盛な人が向いている。

・労働条件の特徴

書店は全国にあり、駅前、商店街や住宅地、学校、官公庁、デパート、スーパーなど、人の流れの激しいところに多い。しかし最近では、商店街の中小書店は減っており、大規模書店と郊外型書店が増えている。 就業者は、若年者が多く、正規の従業員のほかにパート・アルバイトも多く働いている。男女比では、女性が多くなっている。 書店の営業時間は午前10時から午後9時までが一般的であるが、大手書店を中心に深夜まで営業するところも増えている。書店員は2交替制で働くのが一般的である。また、営業日数も増えているので、休日についても交替で取る場合が多い。 最近では出版流通が多様化しており、特にコンビニエンスストアの多店舗化や新古書店、コミック喫茶の台頭でコミック、雑誌、文庫は書店から離れる傾向にある。一方で、大手書店は売場面積が大型化され、労働需要はわずかながら増えている。 また、CD、ビデオ、カセット、関連文化商品も取り扱うなど書店の姿も変化してきており、インターネットなど書店以外で書籍を販売する経路も拡大しつつある。

・参考情報

関連団体 日本書店商業組合連合会 http://www.shoten.co.jp

関連資格 司書 販売士(小売商検定)

スポーツ用品店員の職業について

・どんな職業か

スポーツ店において、競技や、レジャーとしてスポーツを楽しむ人たちのために、様々なスポーツ用品を販売する。 スポーツ店は、スポーツ全般を扱う総合店、特定の種類のスポーツ用品に特化した専門店、また大型店や中小の小売店など様々であるが、仕事は、品揃え、店舗演出、接客・サービス、販促企画の4つの柱からなっている。大型店ではそれぞれ担当が分かれているが、中小の小売店では一人の店員がすべて行うことが多い。 まず、メーカーが開催する見本市と呼ばれる商談会に参加し、次のシーズン(夏であればマリンスポーツ、冬であればスキーなど)の商品を仕入れる。仕入担当は新製品の動向、流行などに常に注意して販売計画を立て、数量を決定する。 次に、店舗に送られてきた商品を、店全体のレイアウトを考えて陳列し、主力商品などはディスプレイする。お客が来店すると、スポーツそのもののアドバイスを含めて商品のサイズ、機能、デザイン、カラー、特徴、使用方法などをわかりやすく説明し、商品が決まったら包装して精算する。商品に加工が必要であったり、配送する場合などは、その手続きを行う。購入した商品の相談や修理に訪れるお客へのサービスも行う。 シーズンごとの商品を残さずに売り切ることも重要となる。商品を見本市で仕入れるのは半年前であるため、常日頃からメーカーの販売員と折衝を行い、売れる商品を確保するとともに、売れない商品などは早めに見極めて、シーズンが終わらないうちに処分する。 また、地域の学校や部活動のチームに出向いて、ユニフォームなどを販売する外商も大切な仕事である。

・スポーツ用品店員に就くには

入職にあたって、特別な資格や免許は必要ない。採用は、大型店では学校を通じた定期採用、中小小売店では求人広告や縁故などによる採用が多い。大型店の場合は、採用後に適性や希望に応じて販売、事務、倉庫、配送センターなどの各部門に配属される。 関連する資格として「販売士」があり、小売業全般を理解する上で役立つものとして、取得を奨励しているところも多くある。 スポーツ自体に興味があること、お客が納得する説明能力やテキパキした応対ができること、お客のプレーの向上を考えるサービス精神などが求められる。 目まぐるしく変わる流行、消費者動向を素早くキャッチする能力や、スポーツ全般についての知識を広く深く持つことが重要になる。未経験のスポーツの販売を担当することになった場合、そのスポーツを自ら経験して理解する努力も大切である。 昇進は、人事考課により主任、店長へと昇進の可能性がある。小規模の小売店に勤務した場合は、独立も考えられるが、よほどの経験能力と経済動向をキャッチする能力がなければ、大型店と競争していくのは難しい状況にある。

・労働条件の特徴

東京都が全国市場のほぼ5分の1を占め、その中心となっているのが東京神田のスポーツ店街である。 就業者の男女比は約2:1で、30歳以上の割合が比較的多くなっている。 労働条件は出店の形態によって様々であるが、日曜・祝日が忙しい店舗が多いので、平日を定休日とするところが多い。営業時間が長いため、早番・遅番などのシフト制で働くことも多いようである。 最近では、アルバイトの割合も増えてきているが、その分、正社員である店員には高度な知識や修理・調整技能が求められている。 海外ブランドの専門ショップやアメリカスポーツ量販店に加え、インターネットやアウトレット店など新たな販売形態が加わったことによって、スポーツ用品市場が変化してきており、安さと品揃えの豊富さが求められるようになっているが、高価格であっても、選手や利用者の力をきちんと発揮できる性能が求められる分野なので、専門性を持った店の需要が減ることはないと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本スポーツ用品工業協会(JASPO) http://www.jaspo.org

社団法人 日本ゴルフ用品協会 http://www.jgga.or.jp/

関連資格 販売士(小売商検定)

青果店員の職業について

・どんな職業か

青果店において、店主を助けて野菜・果物などの商品を青果市場から仕入れ、小分けして店頭に並べて販売し、跡片付け・清掃等を行う。必要に応じて特売等も企画する。 青果店員の仕事は、次のようなものである。 第1に、商品は、地域住民のニ-ズ等を十分検討し、早朝から卸売市場に出向き卸売会社(セリ・相対)及び仲卸業者から仕入れを行う。 また、卸売市場は、生産・流通などの各種の商品情報が集積する場であり、販売上必要な情報の収集・交換を行う。 第2に、商品の販売に当って、販売価格の設定を行う。その際、日々変動する仕入れ価格をベースに競合店の価格、目玉商品、天候等の要因に配慮して、顧客に納得される価格を設定することが重要である。商品の陳列では、購買意欲を増進させることに主眼を置き、併せて量・価格、原産地等のPOPを作成し表示を行う。 また、常に販売活動に支障が生じないよう商品の補充、売行き、鮮度、在庫等に注意し、販売量・価格の調整を行うなど柔軟かつ迅速な対応を心掛ける。 第3に、対面販売という特徴を活かし、様々な商品情報を顧客に伝えるとともに、商品に対する顧客の評価、苦情、ニ-ズなどの情報収集を行い、地域住民と密接な関係を構築する。

・青果店員に就くには

入職にあたって、学歴、資格、技能等は特に必要とされないが、野菜・果物の名称、識別など青果物についての初歩的な知識や簿記の資格がある方が好ましい。 青果店の経営組織は、個人経営のウエイトが75%と高く、従業者規模では、従業者4人以下の青果店が81%と大半を占め、10人以上は5%を占めるに過ぎない。 このため、後継者を除けば中途採用が多く、縁故、自店のホ-ムペ-ジ、店頭・チラシ広告、ハロ-ワ-ク、同業者で組織する組合の紹介など、様々な方法による採用が行われている。 入職後は、様々な業務に関わる必要があり、商品知識(生産地、品種、栽培歴、流通履歴、栄養価、調理等)や地域住民のニ-ズを学ばなければならない。日々の実務経験や地道な学習努力が5~10年の年数を経て蓄積されると、プロとして自立できる環境が整う。 なお、新規の開店状況は、平成12年717店、13年806店、14年358店と全体の1~2%程度の開業があり、独立・開業の可能性はある。 このほか、計画的な仕事と実行力、精度とスピ-ド、顧客を大切にする忍耐力、商品の仕入れ・搬入・移動、配達等に必要な体力、パ-ト・アルバイトに対する統率力などが求められる。

・労働条件の特徴

青果物は、その商品特性(重要な副食物、鮮度、かさ張り重さなど)から最寄りの青果店で日々購入するのが一般的であり、商圏は比較的限定される場合が多い。 青果店の立地状況は、住宅地区29%が最も多く、次いで住宅地・団地背後型17%、駅周辺型14%、市街地型10%、オフィス街7%、工業地区3%等となり、環境特性に応じ全国に幅広く分布している。 青果店の売場面積は平均では56.2㎡であるが、30㎡以下が34%、次いで30~50㎡が28%、50~100㎡が24%、100㎡以上が13%占め、年間平均販売額は4千万円程度、㎡当り年間販売額は727千円程度である。 青果店従業者の属性をみると、男女比は、42:58と女性が多く、従業者の身分では、有給役員・個人事業者等が48%と最も多く、パ-ト・アルバイトが33%を占め、正社員は19%と最も低く、経営者数と雇用者の人数はほぼ拮抗している。なお、パ-ト・アルバイトは1日平均5~6時間勤務し、その79%は女性が占める。 また、年齢構成は、平均年齢は51歳で65歳以上が15%を占めるが、50代が 31%と最も多く、40代が20%、60代が19%、30代が12%、15~20代が11%と若年層のウエイトが低く高齢化が進展している。なお、30・40・50代では、それぞれ55%・64%・59%と女性の比率が高い。 青果店の営業時間は、10~12時間が43%と最も多く、8~10時間が31%、12~14時間が16%を占め、休日は週1回が多いが労働環境は立地環境特性によってかなり異なる。 青果店は、昭和51年以降減少傾向が続いているが、近年、消費の多様化、高齢化の進展、街づくり等地域社会の活性化運動等が高まってきている。今後、青果店の地域社会に果たす役割が再認識されれば、労働力需要は安定化していくものと考えている。

・参考情報

関連団体 全国青果物商業協同組合連合会 電話:03-3251-5261 FAX:03-3251-5271

関連資格 商業簿記検定

DIY店員の職業について

・どんな職業か

DIY店でDIY用品、住関連商品の販売を行う。 DIYとは、「Do It Yourself」の略で、語源は「自分でやろう」というイギリスの日曜大工の合言葉である。 DIY店では、住まいの手入れ、補修、改善を自らの手で行うDIYに必要となる関連商品を総合的、系統的に品揃えしている。完成品よりも材料や道具が多く、一般家庭で使われる木材、建材、道工具、塗料、水道・電気用品、インテリア用品、エクステリア用品をはじめ、日用品、ペット用品、園芸用品、カー用品、アウトドア用品まで幅広い商品を取り扱っている。大規模なDIY店はホームセンターとも呼ばれる。 接客業務では、お客のニーズに応じて適切な商品を選択したり、相談に乗るとともに、その使用方法や用品の安全性について必要なアドバイスを行って商品を販売する。同時に、顧客のニーズや意見を吸収して、次の商品企画、営業企画に反映させることも重要となる。また、苦情、クレームなどのトラブルが生じた場合には、上司に報告してお客の納得のいく処理をする。 補充発注業務では、通常、週の前半は担当部門・売場の定番商品や特売商品の在庫点検、発注を行い、週の後半は注文した商品を検品して陳列する。期間ごとに企画を決めて売り出す特売商品は、見やすく買いやすいようにディスプレイする。 大規模な店舗では、接客業務を行う売場担当者、補充発注業務を行う仕入れ担当者、商品や売場の企画を行う販売促進担当者など、専門の担当者を設けていることが多い。

・DIY店員に就くには

就業者の学歴は大卒と高卒が多く、次に高専・専門学校・短大卒となっている。 入職にあたって必要な資格は特にないが、取得すると役立つ資格として「DIYアドバイザー」や「販売士」がある。 住まいに関するお客の疑問、質問、相談の内容は千差万別で、多岐に渡ることが多い。そのため、住まいの手入れ、補修に関するノウハウや商品知識、使い方など幅広い知識が必要となる。また、そうした幅広い一般知識とともに、担当する一定の商品分野に関する深い専門知識が求められる。

・労働条件の特徴

DIY店は日本全国にある。勤務地は都市や郊外の店舗など、地域や立地は企業により様々である。従来は地域単位での出店が主であったが、最近では、広域に渡って出店を行う企業も増えている。 就業者のうち正社員の男女比は男性が8割、女性が2割で、平均年齢が35歳前後で比較的若年者が多い職場である。正社員のほかに、契約社員、パートタイマーも働いており、全体としての男女比は半々程度である。 営業時間は一般に午前9時または10時から午後7時までの9~10時間だが、顧客の利便性を考えて、早朝から開店したり、夜遅くまで営業する店もある。営業時間の長い店では2交替制を採用している。日曜・祝日も営業するため、平日に交替で休日を取っているところが多い。 生活水準が向上し、快適な住まいと暮らしを志向する一方、外注コストが高くなるに従って、自分でできることは自分でやる、また自分でやらざるをえない環境になりつつある。そのため、今後日本でもDIYが普及することが予想され、DIY店員に対する量的な需要が高まるとともに、質的な面での期待も高まると思われる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本DIY協会 http://www.diy.or.jp/

関連資格 DIYアドバイザー 販売士(小売商検定)

フラワーショップ店員の職業について

・どんな職業か

フラワーショップで、お客の要望に応えながら生花を販売する。人々の目や心を癒してくれるものとして、花や緑の人気は高まっている。 この職業に就くと、まず花や鉢の正しい扱い方を先輩に教わる。花について勉強しながら店の清掃や配達の仕事を覚えていき、少しずつ接客や販売の仕事も任されるようになる。一人前になるためには、販売だけでなく仕入れもできなければならない。 仕事は、花を仕入れることから始まる。卸売市場に出向き、花や鉢を自分の目で見て競り(せり)に参加し、よいものを少しでも安く買うことが大切である。このために、出荷情報や業界の動向に気を配るとともに、自分の店の状況を考え、上手な仕入れをすることが重要となる。 仕入れてきた花は、種類や形によって水揚げをしたり、枝・茎や余分な部分を切るなどして加工・保存し、値段をつけて店頭で販売する。お客の希望に応えながら花を選び、花束やブーケ・アレンジを作る。 フラワーデザインや生け花などの技術や知識を習得すると、高度なアレンジや結婚式用ブーケのデザインの制作などにも携わるようになる。さらに、大きな会場装飾や店頭ディスプレイ、葬儀場の演出などを担当することもある。

・フラワーショップ店員に就くには

入職にあたって特に学歴の制限はないが、扱う花や鉢の種類が多くなり、基礎的な植物学の知識を土台として手入れや処理の方法を覚える必要があるため、高卒程度の学力と知識を持っていることが望まれる。 入職経路については、中小規模の店では縁故に頼ることが多いが、新しい店や大型店では、求人広告や学校の紹介に重点を置いている。求人広告は求人の専門誌をはじめ、新聞やフラワーデザインの関係誌、業界紙などを利用することが多いようである。独立や中途退職も多いため、中途採用が活発に行われている。 生け花の免許、フラワーデザインの認定資格や「フラワー装飾技能士」の資格を持っていると、就職する際に考慮されるが、就職のための条件ではない。むしろ、入店後にこれらの資格を取るように勉強する姿勢が大切となる。 花や緑に対する興味と専門知識、好感の持てる接客態度、色彩やデザインに関するセンスも必要となる。また、配達、仕入れなどでは体力が必要となる。 技術や能力が上がれば、独立して店を開業することもできるが、少なくとも5~10年のキャリアが必要といわれている。

・労働条件の特徴

フラワーショップに勤務する。家族従業員でほとんどが占められる小規模店が多いが、最近では、大型の花・植木量販店や、仲間同士で店を開くケースも増えている。 就業希望者は若い女性が多いが、最近では男性も増えてきている。 休日については、日曜が定休日であっても、母の日にはほとんどのフラワーショップが営業しているなど、季節や曜日・時間の上で繁閑の差が激しい仕事である。 ほとんどが立ち仕事であることや、水を使うので、手が冷えたり手が荒れるといった厳しい面もある。 ガーデニングブームにより従来型の花店が大型化すると同時に、新しい形の店や量販店も見られるようになり、フラワーショップ店員の雇用機会は増えていくと予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本花き生産協会 http://www.jfga.or.jp

社団法人 日本花き卸売市場協会 http://www.jfma.jp

社団法人 日本生花通信配達協会(JFTD) http://www.hanacupid.or.jp

社団法人 日本インドアグリーン協会 http://www.niga.or.jp

関連資格 フラワーデザイナー フラワー装飾技能士 園芸装飾技能士 グリーンアドバイザー 販売士(小売商検定)

ペットショップ店員の職業について

・どんな職業か

ペットショップで、ペットそのもの(生体と呼ぶ)やペットを育てるために必要なペットフード、様々な用具・用品を販売するほか、ペットに関する専門的な知識を背景にお客の相談に応じたり、ペットを適切に飼育できるようアドバイスなどを行う。 一日の仕事は、まず開店前業務として、飼育ケースの清掃や食事作り・給餌など「生体管理」と呼ばれるペットの世話を行う。飼育ケースの清掃の際には、ペットの動き、鳴き声、便や尿の量や固さなどから健康状態を細かくチェックし、飼育ケースを専用の消毒液で隅々まで消毒し、病気の感染を防ぐ。食事はペットの種類や成長段階、健康状態などに合わせて作る。給餌は犬・猫では朝夕の2回、それ以外のペットでは1日1回が一般的であるが、必要に応じて適宜与える。 開店すると、専門的知識に基づいてお客の相談や質問に応じたり、商品の販売を行う。お客のペットの特徴を理解し、現在の年齢・体重・健康状態・飼育方法も確認したうえで、お客の要望に合った商品を説明したり、飼育方法をアドバイスしたりする。また、平行して商品補充・商品発注・商品整理・伝票整理などの商品管理業務を行うほか、適宜生体管理を行う。 夕方からは再び生体管理を行い、閉店後はレジ精算や営業日報作成、店頭・店内の後片づけをし、明日の予定のチェックをする。

・ペットショップ店員に就くには

入職にあたって特別の資格は必要ないが、動物専門学校のトリマーコース・動物看護コース・アニマルケアコース等を卒業するなどして、「愛玩動物飼養管理士」や「トリマー」資格、関連の知識や技術を習得していると採用に有利となる。最近のペット人気の高まりを受けて、採用の倍率は高くなっている。 入職後も、販売員として一人前になるには相当の期間が必要である。特にペットの健康を維持する生体管理の仕事は難しく、一通りできるようになるのに1年程度、責任者となるためには3年程度の実務経験が必要である。 動物が好きで飼育経験があり、ペットに対して愛情と厳しさの両面をもって接することが求められる。お客の質問に適確に答え、正しい飼育や商品アドバイスを行って商品を買ってもらわなければならないため、豊富な商品知識、飼育知識のほか、説得力や社交性も必要となる。

・労働条件の特徴

従来は家族経営的なペットショップがほとんどであったが、大規模な店が主流になりつつある。大型店では、品揃えやサービスも拡大し、トリミングやペットホテル、動物病院を併設した総合ペット専門店が増えている。 就業者は圧倒的に女性が多く、8割を占めている。生体管理や店長といった責任者クラスでは、男性の割合が多くなっている。 ペットショップの営業時間は長時間になる傾向にあり、営業日は年中無休の場合が多い。従って、労働時間については、早番、遅番などシフト制やローテーション制をとっており、休日も交替制を採り入れている。 立ち作業が中心で、ダンボール箱など軽いものを運ぶ作業もある。 ペット市場の拡大や総合ペット専門店の増加に伴って労働需要は増加してきており、今後もニーズは高まるものと思われる。一方で、求職者も潜在的に多く、各種専門学校卒業者数も増加していることから、求職倍率は高止まり傾向にある。

・参考情報

関連団体 日本鳥獣商組合連合会 電話:03-3234-7378 FAX:03-3263-9933

関連資格 愛玩動物飼養管理士 トリマー

レコード店員(CDショップ店員)の職業について

・どんな職業か

レコードやCDを販売するレコード店で、仕入れ、展示・陳列、販売、お客への対応を行う。 1982年にコンパクトディスク(CD)が発売されて以来、わずか20年ほどで従来のレコードはほとんど姿を消し、今では音楽ソフトの大部分をCDが占めている。そのため、現在ではレコード店というよりもCDショップという呼び方の方が馴染み深い。 仕入れでは、豊富な商品知識が必要となる。レコード店で販売される音楽ソフトは、その売れ方で大きく分かれ、一つは若年層を対象にした人気歌手のもので、短期間に数百万枚もの売り上げがあり、大量仕入れ・大量販売が可能な商品である。もう一つは、まだ実績のないミュージシャンの商品で、この場合は仕入れる商品や数量を決定するにあたって、豊富な知識や情報に基づく適切な判断が必要となる。また、大型店では売れ行きに関わらず、常に2~3万種類におよぶあらゆるジャンルの商品を在庫として置いているため、その補充についての適切な判断も求められる。 展示・陳列では、店舗に送られてきた商品を店全体のレイアウトを考えて陳列し、新譜や売れ筋商品などはディスプレイする。販売では、お客の求めに応じて商品に関する質問に答えたり、お客の好みに合った商品を選択するためのアドバイスなどを行い、商品を販売する。 販売促進のため、CDの特徴や聴きどころを書いたポップを作ったり、新曲やコンサートなどの情報を独自でまとめた無料情報誌の発行なども行う。

・レコード店員(CDショップ店員)に就くには

一般的には高卒、専門学校卒でこの職業に就くケースが多いようであるが、大規模専門店の場合は大卒者が多い。 音楽が好きで豊富な商品知識を持っていることや、お客の求める情報に正しく応えられる能力が求められる。また接客業務であるため、礼儀・マナーをはじめとする好感の持てる接客態度も必要となる。 音楽ソフトだけでなく、デジタル多用途ディスク(DVD)やデジタルビデオカセット(DVC)などの映像ソフトも販売しているのが一般的であり、これらの知識も必要となる。 大型専門店では社員とほぼ同数のアルバイト・パート社員がいるため、接客だけでなく人事管理能力も求められる。 知識を身に付けるために、ほぼ1年ごとに各ジャンルの担当替えを繰り返し、この経験の積み重ねによってお客のどのような求めにも応じられる能力を磨いていく。このようにして10年ほど経験を積むと、店長へ昇進するケースもある。

・労働条件の特徴

レコード専門店に勤務する。昔から街のレコード屋さんとして親しまれてきた家族経営に近い形態の店から、大都市のビッグストアに出店したり郊外に展開している大規模チェーン店に中心が移りつつある。また、ここ数年は外資系のレコード専門店が大都市に大規模店舗を進出させるケースが目立っている。 労働条件は、勤務するレコード専門店の規模により大きく異なる。ビッグストアに出店しているチェーン店や郊外型大店舗では、深夜までの営業形態が多いため交替制勤務をとっているケースがほとんどで、休みも交替で取ることになる。 電器店やコンビニエンスストア、さらには書店やガソリンスタンドなどでも手軽にCDが売られるなど、他業種の参入が激しくなっているので、レコード専門店においては、今後ますます店員の専門的な知識が重要になっていくと考えられる。また、顧客の中心が若年層に偏っていることが問題点として指摘されているので、今後幅広い年齢層の市場をどう開拓していくかが課題となっている。

・参考情報

関連団体 日本レコード商業組合 電話:03-5297-3621 FAX:03-3255-5030

関連資格
販売士(小売商検定)

すし職人の職業について

・どんな職業か

職業として、魚介類と米飯などを調理して日本を代表する料理「すし」を作る。 仕事はまず、魚市場ですし種(すしだね)の魚介類を仕入れることから始まる。次に、材料を仕込み「ネタ」にする。この仕込みは非常に大切な過程であり、仕込みによってすしの味が決まるとも言われる。さらに、ご飯を炊き、酢などの調味料をまぜて味つけをし、「シャリ(酢飯)」として用意する。そしてお客と接しながら「つけ場」で、包丁、「まきす(巻き簀)」などを使い、仕込んだネタとシャリから「にぎりずし」、「巻きずし」、「ちらしずし」等を作っていく。 最初の1~2年は、店内の清掃や食器洗い、出前など雑用を行い、雑用のひまを見つけては、先輩の仕事を見たり、教えられたりして技術を覚える。その後に、やっと包丁を持つことができ、先輩から材料の選び方、仕込みやにぎり方を学び、一人前のすし職人として腕を磨いていく。

・すし職人に就くには

一人前のすし職人になるには、すし店などで見習から始めて、数年の修業期間が必要である。 かつては2~3人の職人(見習を含む)がいる個人のすし店で5年、10年と修業を積み、すし職人となったが、現在は3~5年の修行期間を経て、店主や先輩から学んだ技術をマスターし、後は本人の修練によって腕を磨いていくようになっている。技術を身につけ、腕が良くなれば、独立して自分の店を持つことも可能となる。 「調理師」、「専門調理師・調理技能士」の資格を持っていると就職に有利であるが、就職してから取得することもできる。また、ふぐの調理・加工を行うためには「ふぐ調理師」の資格が必要となる。 お客相手の食料品を扱う商売であるため、好感の持てる態度や清潔感が必要であり、職人仲間との協調性も求められる。

・労働条件の特徴

就業者は、男性が大多数を占めている。店主は中年以上の人が多く、最近では高齢の店主も増えている。従業員は高卒・中卒直後の若い人がほとんどだが、大卒の人たちも多くなっている。定年はないので、技術があり、やる気さえあれば一生続けられる職業といえる。 労働時間は、仕入れのため朝は早く、閉店時間はたいてい夜の11~12時で、拘束時間は長くなりがちであるが、午後2~5時は休憩となる。立ち仕事が多い仕事である。 手に技術を持つ職人に人気が集まっており、すし職人を含めて調理人希望者は毎年増えている。 これまでの個人経営の小規模すし店はわずかずつ減少しており、回転すしに代表される大型店が増えている。回転すしの店でも、すしの調理はすし職人が行う。 個人経営のすし店は外食店の中では価格が高いといわれてきたが、最近は回転すし以外にも、同じように価格が安い、「持ち帰りずし」、「宅配すし」、ス-パ-等の「ラップずし」等と競合している。

・参考情報

関連団体 全国すし商生活衛生同業組合連合会 http://www.sushi-all-japan.or.jp

関連資格 調理師 専門調理師・調理技能士 ふぐ調理師

給食調理人の職業について

・どんな職業か

給食とは、特定多数の人々を対象に継続的に提供する食事のことで、その調理を行う仕事である。 給食施設には事業所給食(社員食堂)、学校給食、病院給食(入院患者の治療食)、福祉施設給食、保育所給食、介護施設など多岐にわたる。 給食調理人は、管理栄養士、栄養士などの指示・献立表に基づいて食材の仕込み・納品確認、材料の下処理、各種調理器具を用いた大量の調理、盛り付け、配膳、器材の洗浄消毒、食器洗浄、ゴミ処理などを行う。病院給食では、医師の指示により、患者個々の献立により調理を行う。

・給食調理人に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。 就職の経路は、新規学卒者は調理師学校からの紹介が最も多く、縁故就職もある。新規学卒者以外では、職業安定所と求人広告がほとんどで、パート・アルバイトの募集が多くなっている。 給食調理人は、特定多数人の人々に継続的に食事を提供する仕事なので衛生観念が最も必要となり、整理・整頓・清掃・清潔・躾(しつけ)それぞれの「5S」を身につけることが求められる。また、給食調理人は50食以下から1000食以上の食事を提供するため道具や機械を正確に操作する能力も必要になる。事業所給食等であれば、入職後一年位で一応の仕事は覚えられるが、特殊調理を必要とする病院給食・社会福祉施設給食等では3年位の経験が必要になる。 給食調理人から調理師資格を取得し調理主任・店長・支配人・スパーバイザーなど中間管理職となる道もある。給食のエキスパートになるため、給食サービス管理士という資格制度もある。

・労働条件の特徴

給食施設は45000箇所以上もあり、職場は全国に渡る。勤務形態・食事の提供方法も様々である。 事業所給食(オフィス、官庁街等)や学校給食は、昼食のみの提供が多く土日は休日の場合が多くなっている。病院給食のように3食(朝・昼・夕食)を出す施設では、早出・日勤・遅出の勤務形態が多く、休みも交替制である。 給与水準は、各給食会社によって差があるが、サービス業の全平均に比べ少し低いとみられている。これはパート・アルバイト従業員が給食業界全体の60%以上を占めている事に影響している。 給食調理人は厨房内での立ち仕事が多く、空調設備があるとしても高温、多湿になりがちである。特に大量調理は色々な調理機を使い、煮たり・焼いたり・蒸したりと、火を扱う仕事のため危険を伴うが、マニュアル通りに調理作業を行えば、安全な職業といえる。 HACCP(Hazard Analysis Critical Control Point(危害分析重要管理点))の衛生管理を取り入れた施設が増えており、職場環境は年々、良くなりつつある。

・参考情報

関連団体 社団法人 調理技術技能センター http://www.chouri-ggc.or.jp

社団法人 日本給食サービス協会 http://www.jcfs.or.jp/

関連資格 調理師 専門調理師 給食サービス管理士

機内食製造工の職業について

・どんな職業か

航空機の「機内」という極めて特殊な空間で提供される食事と飲物は、一般に「機内食」と呼ばれ、これを調理し、パッキングして航空機に運び込む仕事をしているのが機内食製造工である。 仕事は、大きく「調理職」と「ロジスティクス(補給・輸送)」に分かれる。 機内食を生産する「調理職」は、軽食からフルコースのディナーに至るまで様々な機内食を調理する。調理方法は基本的に一般のレストランと同じであるが、機内食の場合には調理をしてから一定時間経過後に、空間的にも離れた場所で提供されるため、特別な処理が必要となる。その一つがクック・アンド・チル方式で、工場で調理した後、いったん冷却してから航空機に搭載され、機内では温めて提供される。 「ロジスティクス」(運営職)は、航空会社から配備されたコンテナなどに調理された機内食をパッキングして出発便航空機に搭載したり、到着便航空機から使用済食器やコンテナなどを取卸したりする。また、この他に機内食サービスに付随して、機内で提供される保税酒類、機内免税販売品の補充や品揃え、航空会社から配備される多様な食器やサービス用備品類の在庫管理なども行う。

・機内食製造工に就くには

入職にあたって、特別な資格や免許などは必要とされない。新規学卒者の場合は高校卒以上が一般的であるが、最近では、専門学校、短期大学、4年制大学の新規学卒者も数多くこの業界に入職している。 調理職の場合は、調理師養成施設(専門学校、各種学校、短大別科、高等学校)で調理の基礎技術や食品衛生学、栄養学などを履修した上で即戦力として入職することが多い。最近の業界需要に呼応して「エアラインケータリング学科」を新設した学校もある。ただし、調理師免許の資格保持は、入職に際しての必須要件ではない。 ロジスティクス部門に入職を希望する場合は、航空機内食会社の顧客が航空会社であり、業務運営のための各種意思伝達手段(各種の業務指示文書など)が英文であることも多いため、基礎的な英語素養があった方がよい。また会社によっては、機内食を空港内の航空機まで搬送するためのハイリフトトラック車両運転技能が求められる場合もあるので、大型自動車運転免許を保有していると有利である。ロジスティクス部門である程度の経験を積むと、適性などの評価に基づき、間接部門(総務・営業などの一般管理部門)に配置されるのが一般的である。

・労働条件の特徴

航空機内食会社(エアラインケータリング会社)の工場で働く。工場は、空港内または空港周辺にある。 航空機内食会社の従業員は正社員とパートタイマーが約半々で、正社員のうち約半数が調理職、4割が運営職、残りの1割が営業や総務などの仕事に就いており、比較的若年者が多い。 航空機内食会社は1日24時間、またはそれに近似した稼働時間となっており、年間を通して休業日がないので、一部の間接部門を除いて従業員は交替制勤務となる。会社によって異なるが、1日の労働時間は8時間から9時間となっている。また、年間の休日日数は平均すると110日から120日で、最近では週休2日制が定着しつつある。 食品衛生上、さらには空港という特殊な環境下における作業などの諸要件から、ほとんどの会社ですべての従業員に制服が貸与されている。

・参考情報

関連団体 日本インフライトケータリング協会 電話:0476-32-5591 FAX:0476-32-5592

関連資格 調理師 大型自動車運転免許 栄養士 管理栄養士

ホールスタッフの職業について

・どんな職業か

ホールスタッフは、外食店舗、特にファミリーレストラン、ディナータイプのレストラン等でお客と直接接し、料理やサービスを提供する。単に料理のオーダーを取ったりするだけではなく、店舗内における様々な業務を受け持つことが一般的である。 例えば、予約の電話受付を行い、来店したお客を入り口で出迎え、席まで案内し、オーダーを取り、オーダーされたメニューを運び、レジで会計を行い、出口まで見送りを行い、テーブルの皿などを下げる、空いた時間には店舗内外の清掃など一連の業務の流れがある。 また、常に客席に注意を配り、クレームなどがあった場合、迅速に対応するという責任も負う。当然商品の知識も求められ、さらに同じ職場で働くスタッフとも連携、協調性も求められる。 正社員は、このホールスタッフが店舗における仕事のスタートとなり、キャリアを積み、ステップアップして、主任、店長、地区マネージャーなどに昇進することになる。パート・アルバイトは前述の仕事に対し、専門的に従事することが一般的である。 なお、正社員は店長に昇進すると店舗の経営者として、店舗運営全般の権限を持つが、その一方で売上・利益の管理責任はいうまでもなく、店舗スタッフの勤務シフト管理、業務の改善、従業員教育等、幅広い知識と経験が求められる。

・ホールスタッフに就くには

学歴はさほど重視されていないが、店舗のホールスタッフは幹部社員の通過点として位置づけられることから、近年は大学卒が増えている。また、中途採用の場合は外食産業経験者が比較的多い。その理由として、外食産業で従事するには、お客と接し、サービスを提供することが好きであり、かつホスピタリティ精神が求められることがあげられる。 最初に仕事に就く際には、特別な知識は要求されないが、仕事柄、体力に自信があり、清潔で、明るい人柄、リーダーシップが求められることが多い。 また、店舗で経験を積む過程で、接客やサービスに磨きをかけ、そのうえで、パート・アルバイトのとりまとめ、売上管理、業務改善、従業員の教育・指導等、将来の幹部としてのキャリアを積むことになる。 一般的には、店長を経験した後には、いくつかの店舗を統括した地区マネージャー(スーパーバイザー)などを経験し、本部で、人事、教育、マーケティング、商品開発等、適性に応じた職務に就くことになる。 一方、パート・アルバイトは店舗運営の中でサービス、接客等に関する仕事を主として受け持ち、正社員や店長の仕事をサポートすることが多い。

・労働条件の特徴

店舗の営業時間は、朝10時から深夜11時まで、あるいは24時間営業など、企業や出店地域等により異なる。 営業時間が長時間にわたることから、社員は交替勤務となる。また、基本的に店舗は1年中無休であり、土曜日、日曜日、祝日も営業していることから、交替で休日を取る。 リフレッシュを図る上で、連続休暇制度は重要な意味を持つことが外食企業で認識されはじめ、外食店舗の正社員は年次有給休暇を活用した連続休暇の取得が奨励されている。 一般的なファミリーレストランでは、正社員が2~3人、パート・アルバイトが登録者を含め30~50人というのが標準的である。 正社員のホールスタッフは平均25歳程度、パート・アルバイトのホールスタッフは、学生、フリーター、主婦などの女性が多く就業しており、年齢層は幅広い。 賃金は、正社員が大卒の初任給でおおよそ月収19~20万円程度、25歳で年収350~400万円程度となっている。 パート・アルバイトは時給制がほとんどで、地域性や出店場所、さらに本人の経験、スキル等により異なるが、時給800~1200円程度が多い。 ホールスタッフが多く就業するファミリーレストランは、年々店舗数が増加していることから、今後ともホールスタッフの需要は確実に増えると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本フードサービス協会 http://www.jfnet.or.jp

関連資格 レストラン・サービス技能士

ホテルフロント係の職業について

・どんな職業か

ホテルのフロントカウンターで、宿泊の手続きから部屋の割りふり(ルーミング)、宿泊中の手紙や伝言の受付、観光の案内、宿泊料の精算などを行う。フロントクラークとも呼ばれる。 仕事は大まかに、リザベーション(予約)、レセプション(手続)、インフォメーション(案内)、フロントキャッシャー(会計)の4つに分けられる。 リザベーションは電話等でお客からの予約受付、予約状況の案内、予約確認等を行う。最近では、コンピュータによって予約データを記録することがほとんどになっている。レセプション(手続)業務では、チェックインするお客の予約の有無を確認し、住所、氏名等を記入してもらい、部屋を決め、キーを渡す。インフォメーションはお客が何か困ったときなどに案内をし、フロントキャッシャー(会計)はチェックアウト時に宿泊料の精算を行い、ルームキーと料金を受け取る。 大規模なホテルでは、リザベーションを専門に行う人がいる等、分業されている場合もあるが、それ以外では、このような仕事はすべて、ホテルフロント係が担当する。

・ホテルフロント係に就くには

ホテルの従業員として採用され、ベルボーイ・ベルガールや客室係を経験してからフロント係に登用される場合が多い。ホテルや観光・レストラン経営などの学科を持つ専門学校や大学を卒業して就職するケースもある。 お客の要望に迅速に対応することが求められるため、テキパキとした行動や柔軟な対処ができること、人に接することが好きで、明るい性格であることが望まれる。海外からのお客に接することもあるため、幅広い国際感覚や語学力も必要となる。 フロントにはホテル運営に関する様々な機能が集中しているため、業務を通してホテルの仕事全体を理解することができるようになる。これによって、将来的に経営に加わったり、自分でホテルを経営するという道もある。

・労働条件の特徴

近代的大型ホテルのある大都市に多い職業であるが、最近は地方都市や観光地にも大型ホテルができて、地方での就業機会も増えている。 ドアーマンやベルボーイ・ベルガールを除くと、フロント係の女性の割合は5割以上となっている。 ホテルは年中無休、24時間営業のサービス業なので、1日8時間ずつの3交替制をとっているのが一般的である。 女性は昼間を中心とした勤務で、夜勤は男性が受けもつことが多い。日曜・祝日も交替で出勤する。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本ホテル協会 http://www.j-hotel.or.jp

社団法人 全日本シティホテル連盟 http://www.jcha.or.jp/

結婚式場スタッフの職業について

・どんな職業か

生涯における重要なイベントである結婚式を求めるお客に対して、挙式の相談にのり、企画・プレゼンテーションを行い、費用の見積りを行う。予約を受けた後は、必要な段取り・手配を行い、挙式・披露宴が終わるまで必要な調整・進行管理を行う。具体的には、以下の流れとなる。 まず、お客の希望をよく聞いて、適切なプランを示し、わかりやすく説明する。お客に見積を示し、規約等をよく説明して予約(仮契約)を行う。 一定期間内に正式な契約(本契約)を結び、挙式・披露宴までの詳細について打ち合わせを行い、企画・プレゼンテーション、見積書の作成、段取り・手配確認を行う。 挙式・披露宴当日は、受付のセッティングから衣装小物・美容着付・控え室・両家紹介・席札・司会・カメラマン・神官や牧師・ウエディングケーキ・食事・進行表・テーブルサービス・介添え・引き出物・車の手配などに至るまで、約30~40項目にわたる調整と進行管理を行う。挙式・披露宴が終了したら、最後に精算をする。 最近では、初期接客から挙式・披露宴当日までのプロセスを同一人のスタッフが応対するところが多くなっている。

・結婚式場スタッフに就くには

入職にあたって資格や学歴は問われないが、近年TV・映画などの影響もあり、「ブライダルコーディネーター」、「プランナー」、「プロデューサー」(呼び方は企業によって異なるが、業務内容は同じ)等への就職希望者は年々増加傾向にあり、採用も高学歴化・専門化している。また、転職希望者や一般大学生等を対象とする、短期育成を行う民間のブライダル教育機関も増加している。 ブライダルビジネスは高額な営業となるため、採用後に社内でのプロの育成に力を入れる企業が多い。 一生に一度のめでたい儀式として高額の費用を支払い、結婚式・披露宴を行うお客に対して、親切で気持ちの良い明るい対応に加えて、婚礼に係る知識とお客の話を理解する気働きのあるコミュニケーション、さらには高度化・多様化するニーズに応える創造的な企画力・プレゼンテーション能力が求められる。 また、各種のクレーム、トラブル等が発生した時に、迅速に対処できるよう、社内のコミュニケーションをしっかり取っておくことや不測の事態・災害等への危機管理マインドが求められる。

・労働条件の特徴

結婚式場は、ホテル、旅館、レストラン、公共施設、宗教関連施設に加え、近年は邸宅ウエディングやハウスウエディング、レジャー施設やスポーツ施設、船上、海外挙式など非常に多様化し、企業間競争は激化している。 結婚式場業務は土・日・祭日等の休日に集中することから、女性のパート・アルバイトの比率が高くおよそ40%、臨時雇用者20%、出向・派遣者が10%程度となっている。また就業者部門別では、宴会サービス部門が約40%弱、調理部門が約20%強、婚礼予約・婚礼営業・企画管理部門合わせて約20%、その他が約10%強となっている。 給与は、正規従業員は月給制、パート・アルバイトは時給制が一般的である。首都圏では、初任給は大卒で月額18~21万円、専門学校卒で17万円が一般的であるが、地域及び企業の採用条件によって異なる。 婚礼は休日に集中するため、休日は平日に交替で取ることになる。また、婚礼当日は勤務時間が早朝から深夜に及ぶこともあり、交替制を採っているところがほとんどである。 服装は、男性が略礼服や黒のスーツ、女性も礼装に近い制服を着用することが多い。

・参考情報

関連団体 公益社団法人 日本ブライダル文化振興協会 http://www.bia.or.jp

自動車整備工の職業について

・どんな職業か

自動車の走行の安全確保、および有害排出ガスや騒音の抑制などの環境保全のために、専門的な知識と技術を駆使して自動車の点検と整備を行う。 自動車の整備には、定期的に各部を点検し、機能の低下した部分を整備する定期点検整備と、故障や交通事故などの故障・異常箇所の整備がある。また、自動車は種類によって構造が異なるため、普通車や軽自動車など自動車の種類、エンジンの種類、構造などにより専門分野を分けて、点検・整備を行う。 整備工場などに持ち込まれた自動車について、エンジン、操縦、制動、緩衝、動力伝達などの各装置や燃料・電気関係の部品などを点検し、故障している箇所を発見する。装置を取り外して分解し、破損または磨耗している部品を交換・修理して、自動車の性能や機能を元通りに回復させる。 自動車の性能向上などに伴って、車検や定期点検などの予防整備が業務の中心となっている。

・自動車整備工に就くには

新規学卒者の場合は、学歴、資格、経験などは問われない。ただし、自動車の運転免許が必要とされることが多い。また、工業高校の機械科や電気科、大学の工学部など機械や電気に関する基礎的な知識をもっていると有利である。 「自動車整備士」の資格があれば入職に有利であるが、新卒の採用の場合には問われないことが多い。入職後、勤務しながら夜間や休日に講習を受けられる養成施設(自動車整備技術講習所)に半年~1年半通い、「自動車整備士」の資格を取得することもできる。 中途採用については、「自動車整備士」の資格を持ち、経験を積んだベテランの整備工が求められる傾向にある。 自動車の構造や装置は、年々複雑化、精密化しており、各種電子制御診断機器を使いこなすための知識や、新技術に対応できる高度な技術力が要求されてきている。さらに、環境や騒音などの問題への対応のため、高難度の整備・検査に対応する必要もある。

・労働条件の特徴

法律によって所定の期間ごとに必ず車検を行わなければならないため、全国に渡って事業所が存在しており、職場は全国に渡る。メーカー系自動車販売会社の整備工場や整備を事業とする会社などで働く。 地域密着産業のため、自動車ユーザーの利便性に合わせて、日曜・祝日に営業したり、会社帰りでも整備できるよう夜間に営業することもある。このため、休日は規則的でなく、交替制による週休二日制が一般的である。 高齢化が進んでおり、事業規模の小さい事業所ほど年齢が高い傾向にある。男性比率が圧倒的に多いが、女性も増える傾向にある。 屋内作業が中心で、騒音、振動の発生、油脂による汚れなどがある。 自動車の保有台数の伸びが鈍化しており、整備売上高の伸びも鈍化している。自動車の普及率などから見て、今後も保有台数に大幅な伸びは期待できないため、労働需要は横ばいの傾向にある。

・参考情報

関連資格 自動車整備士 整備管理者

トラック運転者の職業について

・どんな職業か

トラックやトレーラーなどの貨物自動車を運転して国内の貨物輸送を行う。 運送会社で働く運転者は、会社に出社するとトラック、コンテナ専用車、タンクローリーなどの車両の点検を運行前に行う。運送管理者の点呼を受けた後、発煙筒や手旗などの非常用の携行器具、運行記録紙の装てん、運転日報や輸送伝票の受領などの手続きもある。その後、車両に乗り込み運転を始める。指定の時間に依頼主の出荷場所へ行き、伝票内容と荷物が合っているかを確認して車両に積み込む。目的地まで運び、指定された場所で荷下ろしをして、受領印を受ける。作業完了後は車両を回送して帰社するが、終業に当たっては、車両を点検し、運行管理者の終業点呼で輸送、道路状況、車両点検結果などの報告を行う。輸送伝票、運行記録紙を返納し、運転日報に必要事項を記載する。 1日に数回反復して運搬する場合や中・長距離運行、各都市のトラックターミナルを相互に結ぶ定期路線の運行など、様々な形態がある。 運転中に交通事故、貨物事故が発生したときは、運行管理者に連絡し、指示を受けて適切な措置をとる。

・トラック運転者に就くには

高校、大学の新卒者で就職するほかに中途採用で入職するケースも多い。普通自動車運転免許を取得する必要があり、最大積載量5トン以上の車を運転するには、さらに大型自動車運転免許が必要になる。 新聞の求人広告や公共職業安定所での求人、従業員の縁故などを通じて運転者として採用された後、約1~3カ月の一定期間を試用または見習い期間として過ごし、訓練を受ける。職場の各管理者、作業指揮者などから実務知識、就業規則、労働協約などの講習、接客についての技術や作業技術などを学んだ後、近距離運転から運転業務に従事する。その後、一般的には班長、組長、主任などへと昇進する。また事務管理職へ登用される場合もある。 長時間運行や深夜運行の場合もあり、健康管理が大切となる。用務・貨物によっては接客の機会もあるので、清潔な服装、親切な応対などを心がける必要がある。

・労働条件の特徴

勤務先は比較的、全国に広がっているが、大都市を中心に集中している傾向もみられる。 給料はほとんどの会社が月給制となっており、給料のうち基本給以外の運行手当や歩合給、時間外手当などの変動給の占める割合が4割程度に達する。 週休2日制を導入している企業が多いが、輸送の形態によっては深夜運行の場合もある。運転者のほとんどが男性だが、女性の進出も見られる。平均年齢は高齢化の傾向がある。 長時間労働の改善、福利厚生施設の整備をはじめ、事故防止や過労運転防止などのために努力が払われている。 今後も貨物自動車は国内貨物輸送の中枢をなすと考えられており、物流に占める割合の重要性は将来的にも変わりがないと考えられている。

・参考情報

関連団体 社団法人 全日本トラック協会 http://www.jta.or.jp

陸上貨物運送事業労働災害防止協会 http://www.rikusai.or.jp

関連資格 大型自動車運転免許 フォークリフト運転者 けん引免許

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