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メカトロニクス研究者の職業について

・どんな職業か

メカトロニクスとは、機械工学(メカニクス)と電子工学(エレクトロニクス)を一体化させた技術を意味する和製英語だが、現在では世界で通用する用語となっており、メカトロニクス研究者は、大学、研究機関、企業などで、機械工学、電気・電子工学、制御・情報工学の技術を駆使して、産業用ロボットや自動化設備などの研究開発を行う。 まず、国内外の先端技術の動向に目を配り、将来に役立つ製品のアイディアを練って、機械の制御、センサ、マイクロコンピュータの利用などを考慮しながらロボットや機械などを設計する。次に、ロボットや機械などの中核となるセンサ、アクチュエータ(駆動装置)を考え、最適なコントローラ(制御装置)を選んで、ロボットや機械などに組み込むマイクロコンピュータのプログラムを開発し、実装する。さらに、出来上がったロボットや機械などの精度や信頼性を高めるため、改良や調整を行う。プロジェクトの成果について、他の科学者や技術者と話し合うこともある。開発した成果は論文や報告書にまとめ、国内外の学会などで発表する。 技術・学術両面において非常に広範囲な専門分野を基盤としているため、最近では、産業用ロボットの開発にとどまらず、医学、物理学、心理学など工学以外の分野への応用も進んでおり、メカトロニクス研究者の学際的な活動が期待されている。

・メカトロニクス研究者に就くには

メカトロニクス研究者になるには、大学の工学部で機械系または電気・電子系の学科を卒業し、さらに大学院(修士・博士課程)を修了し、大学や公的研究機関、企業の研究部門へ入職するのが一般的である。 入職するために必要な免許や資格はないが、大学院で十分な研究経験を積み、論文などの業績が評価されていると有利である。 大学教員として入職するには、公募へ応募し、論文などの研究業績が評価される必要がある。採用されると、助手・助教、講師、准教授、教授と昇進する。採用や昇進には、工学博士の学位を取得していると有利である。 企業の研究部門へ入職するには、学校での紹介や大学の指導教授による推薦を得て応募し、企業独自の採用試験に合格する必要がある。企業での研究実績が広く認められると、大学教員や公的研究機関へ中途採用される場合がある。独立開業して、技術コンサルタントなどに転職する場合もある。 この職業に就く適性として、国内外の新技術の動向を敏感に察知して自分の研究に活かす能力や、新しい技術を習得するための学習意欲が求められる。メカトロニクスは学際的な分野であるため、自分の専門分野以外へ興味や関心を持ち続ける好奇心も大切である。

・労働条件の特徴

メカトロニクス研究者の職場は、全国の工学系大学や高専の他、研究学園都市や工業団地の研究機関などに多い。転勤は多くないが、国際会議への出席や開発途上国への研究技術援助などの海外出張の機会はある。 休日は土日を中心とした週休2日制が主だが、専門的職業であるため、研究発表や論文提出の前には勤務時間に関係なく研究に打ち込む人が多いのも特徴である。賃金は大卒・大学院卒の給与体系に従い、安定している。特許取得に伴う手当てがつく場合もある。 就業者のほとんどは男性であり、最終学歴の8割以上が大学院卒である。年齢層では30~50歳代が多い。 将来的に、メカトロニクスが工学以外の分野へ広く応用されると予想されるため、今後の労働需要は安定して推移するといえる。技術革新の大きい分野であるため、単に経験を積んだ人材だけが高評価を得るわけではなく、常に新しい人材供給が必要とされる。

・参考情報

関連団体 社団法人日本ロボット学会 http://www.rsj.or.jp/

社団法人精密工学会 http://www.jspe.or.jp/

社団法人日本機械学会 http://www.jsme.or.jp/

日本人間工学会 http://www.ergonomics.jp/

関連資格 技術士

プログラマーの職業について

・どんな職業か

プログラマーは、コンピュータ専用の言葉である「プログラム言語」を使って、コンピュータが大量の情報をすばやく正確に処理するための手順を作成したり、組み込む作業を行う。 システムエンジニアが作成した「システム設計書」をもとに、入力する情報と出力したい情報の形式などを決め、詳細な処理手順の設計をし、プログラム言語を用いてプログラムを組み上げる。できあがったプログラムが設計通りに動作するかどうか、テストと修正を繰り返す。最後に、プログラムの保守に必要な文書を作り、顧客やシステムエンジニアの承認を得て制作を完了する。 コンピュータの使用目的によってプログラムの内容は異なり、複雑なプログラムは多数のプログラマーで分担し、時間をかけて作成する。簡単なプログラムの場合は、プログラムの利用者とともに基本機能を備えた基礎的なプログラムを作成して実際の利用者に使用させ、希望する画面、入出力する情報など、段階的に機能を付け加えていく方法を採ることもある。

・プログラマーに就くには

一般的な学歴は高卒以上であるが、学校でコンピュータ教育を受けた人の方が有利である。また、コンピュータに関する専門学校でも学ぶことができる。 入職にあたって免許や資格は特に必要ないが、情報処理技術者の資格があると有利である。 学校卒業後、または他の職業からの転職後、企業内で一定期間の教育を受けて、プログラマーとして配属される。配属された部署で、半年から1年間、システムエンジニアや経験のあるプログラマーに指導を受けて、基礎的な作業を行いながら経験を積み、熟達したプログラマーになる。情報処理技術やコンピュータ利用に関する専門的な知識を活かして、システム設計を行ったり、リーダー格のプログラマーとして作業を行い、システムエンジニアまたはプログラマーのエキスパートになっていく。 プログラムに関する幅広い知識を習得するには、速い吸収力と柔軟な思考力が求められる。また、物事を筋道立てて考える論理力や手順を一つ一つ正確に組み立てていく細やかな神経が求められる。

・労働条件の特徴

おもに東京、大阪、名古屋を中心とする大都市で、製造業、金融・保険業、建設業などの企業や学術研究機関で働くが、コンピュータが設置されている様々な場所で仕事を行うことも多い。また、プログラム作成を依頼した事業所に赴いて作業を行うこともある。 勤務時間、休日は標準的だが、開発したプログラムにバグ(誤り)が発見され、緊急な対応が必要な場合には、予定外の休日出勤や深夜勤務を行うこともある。また、プログラムの納期には忙しくなる。 男女とも20歳代が9割弱と若い人がかなり多い。また全体の4分の1は女性プログラマーである。 プログラマーに対する需要は増加している。プログラムに必要とされる知識は複雑になってきているため、今後は、得意領域に特化したプログラマーの分業化が進み、ネットワークの専門家やデータベースの専門家などに分化していくと予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

カスタマーエンジニアの職業について

・どんな職業か

カスタマーエンジニアは、顧客のもとに赴き、コンピュータシステムやソフトウェアの導入、カスタマイズ、保守及び修理を行う技術者である。 情報システムの活用は、社会のあらゆる場面に浸透し、情報化社会における経済活動や行政機能を支える基盤技術としてますます重要性が高まっている。カスタマーエンジニアの役割は、顧客の情報システムを365日24時間体制で常に安定的に稼働させることにある。 カスタマーエンジニアの仕事は、コンピュータ機器などハードウェアに関する導入や保守と、ソフトウェアなどコンピュータ・プログラムの導入や調整に大別される。 ハードウェアに関しては、コンピュータや関連機器の導入・据付、正常な機能の維持、機能拡張、障害修復、操作指導など、コンピュータシステムを安定して稼働させるための定期点検や故障を未然に防ぐための作業を行う。コンピュータシステムの導入・据付では、コンピュータとプリンターなどの周辺機器を接続し、システム全体の点検と調整を行い、顧客がすぐに使えるようにする。また、コンピュータシステムが故障した時には、故障の原因をつきとめ、欠陥のある部品の修理・交換なども行う。 ソフトウェアに関しては、OSやソフトウェア製品の導入・セットアップ、正常な機能の維持、機能拡張、障害修復、操作指導などを行う。

・カスタマーエンジニアに就くには

一般的な学歴は高校卒業以上で、工学の基礎知識か、電子・電気・機械・情報技術などを学んでいると有利ではある。特に専門的な学科を学んでいなくても、コンピュータに興味を持っていることが重要となる。 カスタマーエンジニアに必要とされる能力(スキル)は、コンピュータ・ソフトウェア・情報通信ネットワークなど技術に関する知識・技能(テクニカルスキル)、仕事を進めていくために必要となる「聞く・話す・書く・理解する」能力や人と人との関係をうまく構築していく能力(コミュニケーションスキル)に大別される。故障を見つけ出して修理するための冷静な判断力と忍耐力が求められる。顧客への原因の説明などには顧客に応対する能力も必要となる。多くの部門で協力して調査することもあるため協調性も必要となる。常に新しい技術情報を学び、最新の保守技術を身につける必要がある。 カスタマーエンジニアのなかで特に管理能力に優れた人は管理職となり、保守技術の管理・指導を行う。経験を生かしてシステムエンジニア、プログラマー、セールスエンジニアなどへ職種転換する場合もある。

・労働条件の特徴

カスタマーエンジニアは、コンピュータメーカーや保守サービス会社、アフターサービスを行う販売会社などで働いている。勤務地は、全国の大都市が中心となる。 労働時間は標準的であるが、大規模なコンピュータシステムの設置や点検では夜間や休日に行われることも多い。また、顧客から昼夜・休祭日を問わず緊急な対応を求められることもあり、緊急出動ができる体制をとる場合も少なくない。そのため交替で休日出勤や深夜勤務を行うなどシフト勤務をとる場合もある。 また、カスタマーエンジニアは、常に新たな技術や情報を勉強し、自分自身の付加価値身を高めていかなければならない。特にITの革新はとても早く、過去の経験や技術が使えなくなることも珍しいことではない。自分自身の技術を磨き続けることが必要になる。

・参考情報

関連団体 社団法人 電子情報技術産業協会 http://www.jeita.or.jp

社団法人 日本コンピュータシステム販売店協会 http://www.jcssa.or.jp

社団法人 ビジネス機械・情報システム産業協会 http://www.jbmia.or.jp

社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

看護師の職業について

・どんな職業か

看護師は「診療の補助」と「療養上の世話」を通じて、病気やけがの治療を受ける人々や介護を必要とする人々、体や心の健康上の様々な問題を抱えながら生活する人々を支える。 病院・診療所などの医療施設では、患者への医療の提供に、医師・薬剤師・栄養士・臨床検査技師・理学療法士・作業療法士・医療ソーシャルワーカーなどの専門職種とともに医療チームの一員として参加する。現代医療には、救命救急医療・高度先進医療・リハビリテーション・生活習慣病の管理・精神医療・終末期医療など多様な側面があり、看護師は、医師が診断や治療を効果的に進められるよう、診察や検査、処置を補助する(診療の補助)。採血や注射、点滴の一部は医師の指示を受けて看護師が行うこともある。常に変化する患者の状態(体温や脈拍、呼吸、血圧、痛みや苦痛の程度、意識状態など)を把握し、医師の判断を助ける。介護保険施設・社会福祉施設では、医療施設と比べて医師の関与が少ないため、看護師は日常的な医療管理や緊急時の判断を求められることが多い。訪問看護ステーションの看護師は患者宅を訪問してケアを行うほか、家族への支援も行う。学校や企業の健康管理部門では健康管理や心身の保健相談に応じている。 どのような領域にあっても、ひとの「食べる」「休息する」「排泄する」「清潔を保つ」などの営みが安全に苦痛なく、その人らしい尊厳を保ちながら快適にできるよう、環境を整え手助けすること(療養上の世話)は、患者やその家族への心理的なサポートとともに、看護師の仕事の中でも重要な位置を占めている。またケアの受け手との間での確かなコミュニケーションを図る能力も求められている。 特定の領域について高度な知識と実践力をもつ「専門看護師」「認定看護師」資格の認定制度がある。

・看護師に就くには

高校卒業後、大学・短大・専門学校で3年あるいは4年の専門教育を修めたのち、国家試験に合格することが必要である。 養成機関の入試倍率は年度や学校によってばらつきがあるが、大学で4~7倍程度、専門学校では2~4倍程度である。学校では、基礎・専門科目の講義の他に、療養上の世話や診療補助業務の実践能力を身につけるための技術教育が行われるが、あわせて医療施設だけでなく介護・福祉施設や訪問看護ステーションなどでの実習を経験する。 科学的な根拠に基づいて患者の状態を正確に観察・判断し、的確に対処できる理性と学識、人間の生命に直結した仕事ゆえの責任感や忍耐力が求められる。患者の心を支えるためにも、他者を理解し、受け入れる姿勢とコミュニケーション能力が重要であり、心身の健康も重要な要素となる。 学費は学校の種類(大学・短大か専門学校か)や設置主体(国・公立か私立か、医療機関・医療関係団体などの付属かどうか、など)によってかなり幅がある。各種の奨学金制度も利用できる。 看護師の免許を得た人は、さらに1年以上の専門教育を修めた上で保健師・助産師それぞれの国家試験受験資格を得ることができる(平成22年4月施行。在学者には移行措置あり)。従来は、大学では4年間で看護師課程と並行して保健師課程を学び、看護師国家試験とともに保健師国家試験の受験資格を得ることもできた。助産師課程は選択制としている大学が多い。しかしながら、保健師・助産師教育期間が1年以上となることから、これらの課程は看護師課程と切り離し、大学院等での教育への切り替えが検討され始めている。 准看護師は准看護師学校や看護高等学校卒業し、都道府県の試験に合格すると准看護師の免許が交付される。現在、准看護師の数は減少してきている。

・労働条件の特徴

医療や介護の現場では1日24時間、1年365日を通じてのケアの提供が求められており、これに応えるための勤務形態がとられている。交替制の勤務は、1日24時間を2ないし3のシフトからなるローテーション勤務でカバーする。たとえば病院の入院部門で3交替制で勤務する1人の看護師の1週間は、1回8時間労働の昼間の勤務(日勤)を3回と、夕方から真夜中にかけての8時間労働の夜勤(準夜勤)を1回、真夜中から朝までの8時間労働の夜勤(深夜勤)を1回の、計5回の勤務からなる。土曜・日曜・祝祭日も交替で出勤するため、これらの日が必ずしも休日にならないこともある。夜間の対応体制は働く場の特徴に応じて様々であり、看護師の勤務も、夜間は緊急時の呼び出しに応じる待機体制をとるもの、利用者からの電話対応のみのもの、夜間対応を要しないものなどがある。 看護師就業者数は約88万人(平成20年末・准看護師を除く)、男性の比率は5%程度であるとされる。夜勤がある職場では夜勤回数に応じて夜勤手当が付加されるため、特に若い時期には同年代の女性労働者と比較して給与水準は高い傾向がある。 看護師は資格職種であり、個々のライフステージに応じて働き方や働く場を選びながら働き続けられるよう、働き続けられる職場づくりの促進が進められている。

・参考情報

関連団体 厚生労働省医政局看護課 http://www.mhlw.go.jp

社団法人 日本看護協会 http://www.nurse.or.jp

関連資格 看護師 准看護師 介護支援専門員(ケアマネジャー) 養護教諭

歯科衛生士の職業について

・どんな職業か

歯科医師の直接の指導の下に、虫歯や歯周疾患など歯や歯ぐきの病気の予防処置、歯科医師の診療の補助の仕事、歯科保健指導などをする。 虫歯予防の仕事では、歯や歯ぐきにたまった歯垢(しこう)や歯石を取り除いたり、フッ化物や硝酸銀を歯に塗ったりする。歯科医師の診療を補助する仕事では、治療に使う器具を消毒したり、歯の型を取るための材料や薬剤を準備する。アシスタントとしてそばに付き添って、治療中の患者の状態に気を配りながら、診察や処置がスムーズに進むように手助けを行う。また、インプラント等の外来小手術の介助も行う。 また、歯科衛生士には、歯の健康を取り戻すために助言や指導をする「歯科保健指導」という役割もある。保健所などで虫歯予防のアドバイスをしたり、寝たきりの老人や障害者を訪問し、正しい歯のみがき方を指導したり、最近では、高齢化社会に対応し高齢者の生活の向上を計るために、”摂食・嚥下”の分野での口腔ケアをするなど、地域社会でも活躍している。

・歯科衛生士に就くには

歯科衛生士養成機関を卒業して歯科衛生士の国家試験に合格し、免許を取得する必要がある。養成機関の修業年数はほとんどが2年課程である。カリキュラムは、基礎的教養科目と、解剖学、口腔衛生学などの基礎的専門科目、臨床実習を含む専門科目からなる。 歯科衛生士には、歯科を中心とした医学への関心と知識、口の中で歯の沈着物を取り除いたり薬物を塗ったりするという細かい技能が必要である。また、指導や相談に際して、患者に対する思いやりや奉仕の精神とともに、人を説得する話術も要求される。医師や他のスタッフとの共同作業が多いため、協調性も求められる。 大学病院などの大規模な職場を除けば、異動や昇進は少ない。就業者に対する研修会が歯科衛生士会などにより開催されており、新しい知識や技術を習得することができる。 大多数が歯科診療所に就職し、就職率は良好であるが、地域差もかなりみられる。

・労働条件の特徴

主な職場は歯科診療所(歯科医院)であり、このほか、病院、保健所、市町村保健センター、企業の健康管理室、歯科医師会の口腔保健センターや障害者の診療施設などに雇用されて働いている。 就業者は女性が多く、診療所では若年者、保健所などの公衆衛生部門や教育養成機関では中高年齢者の割合が高くなっている。いったん仕事を辞めても、専門性を生かしてパートタイムなどで再就職する機会もある。 勤務時間は、保健所など公衆衛生関係では平日昼間の勤務がほとんどであるが、診療所では診療時間に合わせて日数・時間帯とも若干幅がある。 最近の動向として、在宅高齢者への訪問指導など、高齢化への対応が求められている。

・参考情報

関連資格 歯科衛生士試験

社会福祉施設介護職員の職業について

・どんな職業か

高齢者や障害があり自立して日常生活を送ることが困難な人など、社会福祉施設に入所したり通所で利用する人々の世話をし、話し相手となる。 基本的な仕事は、施設の利用者がより自立した快適な生活を送れるよう、援助していくことである。 寝たきりの高齢者には、食事・入浴・排泄の世話をはじめ、身体を動かす必要のあるときには介助し、清潔を保つなど細かいケアをする。目の不自由な人には、読み書きの代行をしたり、歩行が不自由な人には車椅子を押して日常生活を助ける。 単に介助をするだけでなく、本人の能力や気力を引き出すように働きかけ、レクリエーションを計画したり、コミュニケーションをとって楽しく前向きに暮らせるよう精神的な支えとなることも大切である。 介護の記録をつけたり、報告書や会議を通して、生活相談員(指導員)、看護師、栄養士、調理員といったスタッフと連携をとり、チームワークで仕事を進める。

・社会福祉施設介護職員に就くには

老人福祉施設などで働く場合、資格や免許は必要ないが、介護福祉士の資格あるいはホームヘルパー養成課程修了(特に2級以上)をもっていると採用時に有利である。 最近では、高校・大学や専門学校で社会福祉について学んだ人、特に専門学校等で介護福祉士資格を取得した人の就職が多くなっている。 接する対象は高齢者や障害のある人など、日常生活や心身の機能に困難のある人が多いので、それぞれの状況について深い知識と理解が必要であり、障害の内容や程度について正確に知っていること、すべての利用者に公平に接していくことが求められる。 利用者を介助するための体力と責任感も必要である。

・労働条件の特徴

老人や障害のある人のための施設などが主な職場であり、8割以上が老人福祉施設で働いている。なかでも多いのは、寝たきりや認知症の高齢者を主な対象とする特別養護老人ホームである。この他、介護保険制度下にある老人保健施設・介護医療型施設(病院)でも多くの介護職員が働いている。 特別養護老人ホームの経営形態としては、社会福祉法人経営による施設で働いている人が9割、公立の施設で働く人が1割となっている。また、就業者の7割以上が女性である。 24時間介護を必要としている施設が多いため、交替勤務や夜間勤務がある。 介助の仕事は、寝たきりの人の体の向きを一定時間ごとに変えたり、ベッドから起こしたり、入浴の手伝いをしたり、身体を拭いたりするなど、体力が必要な動作が多い。 人口の高齢化に伴い、老人介護に対する需要はさらに高まることが予想される他、障害者のための施設に対する需要も高い状況にある。一方で、労働条件や処遇については改善が検討されている。

・参考情報

関連団体 社会福祉法人 全国社会福祉協議会  http://www.shakyo.or.jp

社団法人 日本介護福祉士会 http://www.jaccw.or.jp

関連資格 介護福祉士 ホームヘルパー

給食調理人の職業について

・どんな職業か

給食とは、特定多数の人々を対象に継続的に提供する食事のことで、その調理を行う仕事である。 給食施設には事業所給食(社員食堂)、学校給食、病院給食(入院患者の治療食)、福祉施設給食、保育所給食、介護施設など多岐にわたる。 給食調理人は、管理栄養士、栄養士などの指示・献立表に基づいて食材の仕込み・納品確認、材料の下処理、各種調理器具を用いた大量の調理、盛り付け、配膳、器材の洗浄消毒、食器洗浄、ゴミ処理などを行う。病院給食では、医師の指示により、患者個々の献立により調理を行う。

・給食調理人に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。 就職の経路は、新規学卒者は調理師学校からの紹介が最も多く、縁故就職もある。新規学卒者以外では、職業安定所と求人広告がほとんどで、パート・アルバイトの募集が多くなっている。 給食調理人は、特定多数人の人々に継続的に食事を提供する仕事なので衛生観念が最も必要となり、整理・整頓・清掃・清潔・躾(しつけ)それぞれの「5S」を身につけることが求められる。また、給食調理人は50食以下から1000食以上の食事を提供するため道具や機械を正確に操作する能力も必要になる。事業所給食等であれば、入職後一年位で一応の仕事は覚えられるが、特殊調理を必要とする病院給食・社会福祉施設給食等では3年位の経験が必要になる。 給食調理人から調理師資格を取得し調理主任・店長・支配人・スパーバイザーなど中間管理職となる道もある。給食のエキスパートになるため、給食サービス管理士という資格制度もある。

・労働条件の特徴

給食施設は45000箇所以上もあり、職場は全国に渡る。勤務形態・食事の提供方法も様々である。 事業所給食(オフィス、官庁街等)や学校給食は、昼食のみの提供が多く土日は休日の場合が多くなっている。病院給食のように3食(朝・昼・夕食)を出す施設では、早出・日勤・遅出の勤務形態が多く、休みも交替制である。 給与水準は、各給食会社によって差があるが、サービス業の全平均に比べ少し低いとみられている。これはパート・アルバイト従業員が給食業界全体の60%以上を占めている事に影響している。 給食調理人は厨房内での立ち仕事が多く、空調設備があるとしても高温、多湿になりがちである。特に大量調理は色々な調理機を使い、煮たり・焼いたり・蒸したりと、火を扱う仕事のため危険を伴うが、マニュアル通りに調理作業を行えば、安全な職業といえる。 HACCP(Hazard Analysis Critical Control Point(危害分析重要管理点))の衛生管理を取り入れた施設が増えており、職場環境は年々、良くなりつつある。

・参考情報

関連団体 社団法人 調理技術技能センター http://www.chouri-ggc.or.jp

社団法人 日本給食サービス協会 http://www.jcfs.or.jp/

関連資格 調理師 専門調理師 給食サービス管理士

機内食製造工の職業について

・どんな職業か

航空機の「機内」という極めて特殊な空間で提供される食事と飲物は、一般に「機内食」と呼ばれ、これを調理し、パッキングして航空機に運び込む仕事をしているのが機内食製造工である。 仕事は、大きく「調理職」と「ロジスティクス(補給・輸送)」に分かれる。 機内食を生産する「調理職」は、軽食からフルコースのディナーに至るまで様々な機内食を調理する。調理方法は基本的に一般のレストランと同じであるが、機内食の場合には調理をしてから一定時間経過後に、空間的にも離れた場所で提供されるため、特別な処理が必要となる。その一つがクック・アンド・チル方式で、工場で調理した後、いったん冷却してから航空機に搭載され、機内では温めて提供される。 「ロジスティクス」(運営職)は、航空会社から配備されたコンテナなどに調理された機内食をパッキングして出発便航空機に搭載したり、到着便航空機から使用済食器やコンテナなどを取卸したりする。また、この他に機内食サービスに付随して、機内で提供される保税酒類、機内免税販売品の補充や品揃え、航空会社から配備される多様な食器やサービス用備品類の在庫管理なども行う。

・機内食製造工に就くには

入職にあたって、特別な資格や免許などは必要とされない。新規学卒者の場合は高校卒以上が一般的であるが、最近では、専門学校、短期大学、4年制大学の新規学卒者も数多くこの業界に入職している。 調理職の場合は、調理師養成施設(専門学校、各種学校、短大別科、高等学校)で調理の基礎技術や食品衛生学、栄養学などを履修した上で即戦力として入職することが多い。最近の業界需要に呼応して「エアラインケータリング学科」を新設した学校もある。ただし、調理師免許の資格保持は、入職に際しての必須要件ではない。 ロジスティクス部門に入職を希望する場合は、航空機内食会社の顧客が航空会社であり、業務運営のための各種意思伝達手段(各種の業務指示文書など)が英文であることも多いため、基礎的な英語素養があった方がよい。また会社によっては、機内食を空港内の航空機まで搬送するためのハイリフトトラック車両運転技能が求められる場合もあるので、大型自動車運転免許を保有していると有利である。ロジスティクス部門である程度の経験を積むと、適性などの評価に基づき、間接部門(総務・営業などの一般管理部門)に配置されるのが一般的である。

・労働条件の特徴

航空機内食会社(エアラインケータリング会社)の工場で働く。工場は、空港内または空港周辺にある。 航空機内食会社の従業員は正社員とパートタイマーが約半々で、正社員のうち約半数が調理職、4割が運営職、残りの1割が営業や総務などの仕事に就いており、比較的若年者が多い。 航空機内食会社は1日24時間、またはそれに近似した稼働時間となっており、年間を通して休業日がないので、一部の間接部門を除いて従業員は交替制勤務となる。会社によって異なるが、1日の労働時間は8時間から9時間となっている。また、年間の休日日数は平均すると110日から120日で、最近では週休2日制が定着しつつある。 食品衛生上、さらには空港という特殊な環境下における作業などの諸要件から、ほとんどの会社ですべての従業員に制服が貸与されている。

・参考情報

関連団体 日本インフライトケータリング協会 電話:0476-32-5591 FAX:0476-32-5592

関連資格 調理師 大型自動車運転免許 栄養士 管理栄養士

ホールスタッフの職業について

・どんな職業か

ホールスタッフは、外食店舗、特にファミリーレストラン、ディナータイプのレストラン等でお客と直接接し、料理やサービスを提供する。単に料理のオーダーを取ったりするだけではなく、店舗内における様々な業務を受け持つことが一般的である。 例えば、予約の電話受付を行い、来店したお客を入り口で出迎え、席まで案内し、オーダーを取り、オーダーされたメニューを運び、レジで会計を行い、出口まで見送りを行い、テーブルの皿などを下げる、空いた時間には店舗内外の清掃など一連の業務の流れがある。 また、常に客席に注意を配り、クレームなどがあった場合、迅速に対応するという責任も負う。当然商品の知識も求められ、さらに同じ職場で働くスタッフとも連携、協調性も求められる。 正社員は、このホールスタッフが店舗における仕事のスタートとなり、キャリアを積み、ステップアップして、主任、店長、地区マネージャーなどに昇進することになる。パート・アルバイトは前述の仕事に対し、専門的に従事することが一般的である。 なお、正社員は店長に昇進すると店舗の経営者として、店舗運営全般の権限を持つが、その一方で売上・利益の管理責任はいうまでもなく、店舗スタッフの勤務シフト管理、業務の改善、従業員教育等、幅広い知識と経験が求められる。

・ホールスタッフに就くには

学歴はさほど重視されていないが、店舗のホールスタッフは幹部社員の通過点として位置づけられることから、近年は大学卒が増えている。また、中途採用の場合は外食産業経験者が比較的多い。その理由として、外食産業で従事するには、お客と接し、サービスを提供することが好きであり、かつホスピタリティ精神が求められることがあげられる。 最初に仕事に就く際には、特別な知識は要求されないが、仕事柄、体力に自信があり、清潔で、明るい人柄、リーダーシップが求められることが多い。 また、店舗で経験を積む過程で、接客やサービスに磨きをかけ、そのうえで、パート・アルバイトのとりまとめ、売上管理、業務改善、従業員の教育・指導等、将来の幹部としてのキャリアを積むことになる。 一般的には、店長を経験した後には、いくつかの店舗を統括した地区マネージャー(スーパーバイザー)などを経験し、本部で、人事、教育、マーケティング、商品開発等、適性に応じた職務に就くことになる。 一方、パート・アルバイトは店舗運営の中でサービス、接客等に関する仕事を主として受け持ち、正社員や店長の仕事をサポートすることが多い。

・労働条件の特徴

店舗の営業時間は、朝10時から深夜11時まで、あるいは24時間営業など、企業や出店地域等により異なる。 営業時間が長時間にわたることから、社員は交替勤務となる。また、基本的に店舗は1年中無休であり、土曜日、日曜日、祝日も営業していることから、交替で休日を取る。 リフレッシュを図る上で、連続休暇制度は重要な意味を持つことが外食企業で認識されはじめ、外食店舗の正社員は年次有給休暇を活用した連続休暇の取得が奨励されている。 一般的なファミリーレストランでは、正社員が2~3人、パート・アルバイトが登録者を含め30~50人というのが標準的である。 正社員のホールスタッフは平均25歳程度、パート・アルバイトのホールスタッフは、学生、フリーター、主婦などの女性が多く就業しており、年齢層は幅広い。 賃金は、正社員が大卒の初任給でおおよそ月収19~20万円程度、25歳で年収350~400万円程度となっている。 パート・アルバイトは時給制がほとんどで、地域性や出店場所、さらに本人の経験、スキル等により異なるが、時給800~1200円程度が多い。 ホールスタッフが多く就業するファミリーレストランは、年々店舗数が増加していることから、今後ともホールスタッフの需要は確実に増えると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本フードサービス協会 http://www.jfnet.or.jp

関連資格 レストラン・サービス技能士

ゲームセンター店員の職業について

・どんな職業か

ゲームセンター店員は、プレーヤーが日常生活から離れて楽しい時間を過ごす環境を整えるため、ゲーム機器の調整・点検・稼動状況チェックや入替え、景品・両替機の補充、使用方法の説明、店内の清掃などを行う。 清掃の行き届いた快適な空間を整えることから、仕事は始まる。身だしなみや言葉遣いにも気を配る。開店すると、お客にプレー方法を説明したり、ゲーム機のトラブルに対応する。また一定時間ごとに、ゲーム機ごとのプレー回数をチェックしたり、景品の詰め替え、両替機への硬貨の補充をする。お客の関心をひくような手製のポスターを作り、張り出す仕事もある。 次々に新しいゲーム機が登場するので、ゲームマシンの入れ替え作業も行う。お客の好みのゲームや最新の流行をいち早く取り入れることが大切なので、いつも流行に関心を寄せ、常に感性を磨いていることが必要である。

・ゲームセンター店員に就くには

入職にあたって、専門的な知識や資格は特に必要ない。店長や先輩から、日常の仕事を通じて指導を受ける。 ゲーム機のプレー方法と簡単なメンテナンス方法を身につける必要がある。ゲームが好きで機械いじりに興味を持っている人に向いている。 ゲームセンターには、子ども連れの家族客、学生、サラリーマンやOLなど様々な人が訪れる。そのため、性格が明るく、礼儀正しく人と接することができることが求められる。

・労働条件の特徴

正社員は全体の約5割で、残りはパートタイマーやアルバイトである。パートタイマーは主婦や50歳以上の人、アルバイトは学生が中心である。最近は女性も増え、全体の2割に達している。 給与体系は、社員は月給制、パートタイマーやアルバイトは時間給となっているのが一般的である。 室内での仕事がほとんどで、立ち作業が中心となる。 ゲームセンターの開店時間は、朝10時から夜の11~12時頃である。そのため、朝9時から夕方5時と、夕方4時から夜12時までに分かれて交替で働いている。夕方4時から5時の間に、仕事の引き継ぎを行う。土曜・日曜・祝日が忙しいので、ウィークデー(平日)を含めた週休2日制が一般的である。 ゲームセンターは、繁華街にある店、郊外型の店、デパートやショッピングセンターの中の店など、立地も客層も様々である。近年、ゲームを主体としたミニテーマパークのような大型店も誕生している。家庭用ゲーム機の機能が高度化しており、差別化として大型の体感マシーンも導入されている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本アミューズメントマシン工業協会 http://www.jamma.or.jp

日本SC遊園協会 電話:03-5283-9228 FAX:03-5283-9229

社団法人 全日本アミューズメント施設営業者協会連合会 http://www.aou.or.jp

パチンコ店員の職業について

・どんな職業か

パチンコは身近で手軽にできるレジャー(大衆娯楽)として、多くの人に楽しまれており、パチンコ店員は、「ホールスタッフ」と「カウンタースタッフ」に分かれ、店内の清掃や景品の交換、不正行為のチェックなど、お客が楽しく安心して遊べるような店舗環境作りをする。 「ホールスタッフ」は、開店前に店内の掃除、空調設備の調節、パチンコ台のチェック・調整を行う。開店すると、お客はパチンコ台の呼出ランプでパチンコ台や玉貸し機の不調といったトラブルを訴えるので、出向いて適切な処置を行う。フロアやパチンコ台、灰皿が汚れていたら、お客の邪魔にならないように手早くきれいにする。売上金を管理したり、両替機に硬貨を補充したり紙幣を回収するのも仕事である。 「カウンタースタッフ」は景品交換係である。お客は当てた玉を計数機に入れ、玉数がプリントされた紙やカードをカウンターに持ってくる。その紙やカードを受け取って、お客の希望する景品を渡す。倉庫から景品を補充したり、カウンター周辺の清掃もする。カウンターは店の窓口でもあり、お客への応対やアナウンスなども行う。

・パチンコ店員に就くには

入職にあたって、基本的には学歴や経験は問われないが、最近は大学卒業者も増えている。 経験を積むと、パチンコ台の微妙な調整をまかされるようになる。一般的には、ホールスタッフやカウンタースタッフから班長、ホール主任、店長へと昇進していく(経営企業によって名称が異なる場合がある)。 修理や調整ができる熟練した技能をもつには、手先の器用さや機械に対する興味が求められる。ゲームや遊技類に対する好奇心のある人が向いている。パチンコ台の調整は以前は店舗と契約した「釘師」が行っていたが、今は熟練したベテラン店員や主任、店長が行っている場合がほとんどである。パチンコ台のデジタル化によって、電子機器に対する知識も必要となっている。 景品の仕入業者との交渉、在庫管理や品ぞろえなどはベテランの店員が担当し、地域性やお客の好みを考慮して品ぞろえをする。最近は、ブランド品や日用品の景品も増えている。 身だしなみや接客に気を配り、お客の印象を良くするように心がけることが大切である。

・労働条件の特徴

小さな店では、ホールスタッフとカウンタースタッフを分けないところもある。平均すると、1店舗に16~20人くらいが働いている。 以前は男性が多い職場であったが、若い女性客の増加に伴って女性店員が増え、店長以下は全員が女性スタッフという店も見られる。 労働時間は早番と遅番の二部制で、早番は朝8時半から夕方5時まで、遅番は午後4時半から夜11時までのところが多い。定休日を含めて週2日の休日を設ける店が増えている。 多くのパチンコ店は、喫煙の煙や周辺機器の騒音、BGM等がかなりうるさい職場でもある。 パチンコ店は駅前、商店街、繁華街といった街中にはもちろん、国道・県道沿いなどの郊外にもあり、郊外には大型店が増えている。全国で約1万6千のパチンコ店がある(全日本遊技事業協同組合連合会)。

・参考情報

関連団体 全日本遊技事業協同組合連合会 http://www.zennichiyuren.or.jp/

遊園地スタッフの職業について

・どんな職業か

子どもから大人までが楽しめる遊園地で、事故がなく来園客が楽しく遊べるように、園内でアトラクションの設備・機器の運転・保守、案内、販売、清掃など各種の業務を行うのが遊園地スタッフである仕事の一つは、遊園地の乗り物を運転し、乗り降りの接客をすることであり、アトラクションキャスト、アトラクションクルー、オペレータースタッフ等と呼ばれている。乗り物に客を乗せ、ドアを閉めて安全確認をした後、機械のスタートボタンを押して運転し、一定の時間がたったら運転を停止させる。客に危険がないよう常に注意する必要がある。 その他に、入場券や乗り物券の販売、園内の飲食店やみやげ店での販売を行う仕事や、園内の情報案内の仕事もある。また、清掃や警備関係のほか、装置や設備の保守管理など、直接客とかかわらない裏方の仕事もある。裏方ではあるが、これらの仕事は一歩間違えると危険な事故につながるため、施設の安全管理を十分に行って、事故を未然に防ぐ責任がある。

・遊園地スタッフに就くには

基礎的な研修を受けた後、ベテランの先輩と一緒に仕事をしながら覚えていく。遊園地スタッフには、乗り物などの遊戯施設の運転のほか、園内における様々な仕事があることから、それぞれの仕事によって研修の仕方や適性が異なる。大きな遊園地であれば本人の希望や適性を考えながら配置される。 サービス業としてお客と接する場面が多い仕事では、明るく人当たりの良い態度が求められる。子供好きであることも大切となる。 また、危険が伴う装置もあるため、細かい点にまで気がつき、責任感のある人が向いている。

・労働条件の特徴

遊園地の規模は様々であるが、平均すると一つの遊園地の従業員は100~200人である。スタッフの3分の1が正社員、3分の2がアルバイトやパートタイマーという割合になっている遊園地が多い。特に、夏休みや日曜・祝日は学生アルバイトが多く働いている。 給与体系は、正社員は月給制、アルバイトは日給、パートタイマーは時間給となっていることが多い。 開園前の準備と閉園後の後片づけを含めて、午前9時から午後5時半ごろまでが一般的であり、残業は少ない。夜遅くまで開園しているところでは、時間帯を分けて勤務する。 日曜日や祝日、学校の休日、ゴールデンウィークや夏休みなどは遊園地の稼ぎ時であり、遊園地は休業しない。そのため、スタッフは平日に交替で休みをとる。 人がたくさんいる屋外での立ち仕事が中心となる。夏は暑く、冬は寒い環境なので、健康であることが必要である。

タクシー運転者の職業について

・どんな職業か

乗客を希望する目的地まで安全、快適に輸送し、料金メーターの表示した運賃を受け取る。 タクシー会社に勤めている場合は、担当の時刻に会社に出勤し、乗務服に着替えて点呼を受け、車の運行前点検を行ってから、営業を開始する。効率よく客を乗せるために、最寄りの駅で待ったり、繁華街などで客待ちをする。タクシー会社にかかってくる電話を待つ場合や住宅地を流す場合もある。 タクシーに客を乗せると、希望の場所まで安全かつ快適に送り届け、料金メーターに表示された運賃を受け取る。その際、乗務記録に走行経路・キロ数、乗降時刻・人員、運賃などを記入する。事故が発生した場合には、救急措置などを行うとともに、すみやかに会社へ連絡して指示を受ける。乗客の忘れ物は、車庫に帰ってから運行管理者へ引き渡すなどの対応を行う。終業時刻になったら、会社に帰って1日の記録を整理し、売上高を計算する。出勤時に受け取った釣銭などを会社に返納し、車両の異常の有無を報告してから車を洗い、車庫に車両を格納する。

・タクシー運転者に就くには

学歴、経験は特に問われないが、普通第二種運転免許証が必要となる。また、東京・大阪地域で働くには、「タクシーセンター」の地理試験に合格する必要がある。目的地までお客を輸送する場合の最短の道筋、距離、料金、所用時間などについて問われる。第一種免許を持っている人を採用し、第二種免許を取ることができるように養成訓練を行う会社もある。 募集は、公共職業安定所の他に、新聞、就職情報誌などの求人広告も多く利用される。初めて仕事に就く場合には、社内等で10日間以上の研修を受けてから乗務する。最初の数日はベテランが同乗して接客技術などについて指導する。 一定の年数を経験した後には、管轄する運輸局の免許を受けて、独立して個人タクシー事業を開業することができる。 交通法規を守り、よい接客態度を保つ必要がある。また、迅速に乗客を輸送するために地理をよく知っておくことが重要となる。

・労働条件の特徴

タクシー会社に勤務する場合が多いが、2割弱は個人タクシーとして個人で営業している。 勤務時間は地域や事業所によって異なるが、昼夜の毎日8時間制のほか、大都市では1回の勤務で19時間という隔日勤務制をとる場合が多い。19時間のうち3時間休憩し、翌日は休みで月に12回から13回乗車する。地方では1~2日目は昼間勤務し、3日目は朝から翌日午前2時ごろまで勤務し、4日目は休むというような勤務形態をとる場合もある。 基本給などの他に、売上高に応じて給料が支払われる歩合制度を採用しているところが多い。 近年では、女性運転者も増加しており、職場と家庭生活が両立できるような勤務体制や職場施設の環境改善に力を入れている。また、通常の運転者よりも労働時間、労働日数の少ない短時間勤務制度を採用している事業所も多くなっている。 勤務形態の特殊性から、特に健康の自己管理が必要とされる。 従来、タクシー運転者は増加傾向にあったが、最近は、自家用車の普及や交通渋滞の激化もあり、横ばいか微減傾向を続けてきたが、2002年の規制緩和により、台数が増加し、競争が激しくなる傾向が見られる。

・参考情報

関連団体 国土交通省自動車交通局旅客課 http://www.mlit.go.jp

社団法人 全国乗用自動車連合会 http://www.taxi-japan.com/

社団法人 全国個人タクシー協会 http://www.kojin-taxi.or.jp

関連資格 普通第二種運転免許

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