秋田県

・どんな職業か

市場のニーズや使用目的に応じて信頼性の高いエンジンを設計する。 エンジンは、自動車用、二輪車用、産業用、農業用、舶用、航空機用などの使用目的により、その機能、機構、大きさ、重量、生産数量など全てが異なる。 新しいエンジンを開発する場合、開発（設計）担当技術者は他の関連部門の担当者と協議し、その機能を選択し、他社と比べて出力・重量・燃費・環境対応などで優位性のある構想を盛り込んで独自の開発企画書（仕様書）をまとめる。 機能設計（基本設計）では、技術（品質要求項目）の基本方針を決定する見積算定表、基本計画図、日程表を作成する。使用材料の選択、強度の計算、熱的平衡の予測を行い、各要素や寸法・重量・全体の大きさなどを決定する。 機能展開設計では、品質、コスト、納期を満たし、無駄なく完了するよう計画設計図を作成し、これを分解して個々の部品図を設計製図する細部設計を行う。 生産設計の前段階として試作設計を行い、機能設計時の部品図の設計図面をＪＩＳ規格などに準拠して作成する。 生産設計では、試作設計図により製作されたエンジンの試験結果を織り込んで、使用する材料の選択が適切かどうか、細部設計した部品がトラブルなく安価に加工できるかなどを十分に検討・審議し、設計製図する。 仕事は設計図面の作成のみではなく、生産設計までの設計審査、機能展開、エンジンが構成される要素技術の解析、新材料の選定等、設計図に関連する広範囲な技術知識を連携・集約し、最適な解を具体的に実現する広範な活動が求められる。

・エンジン設計技術者に就くには

エンジン設計技術者として設計技術の仕事を遂行するためには、高度な理工学の知識を持ち、機械工学、材料力学、熱力学、流体工学、電気工学等の技術を習得する必要がある。このため、大学（大学院）の工学部の機械工学科、専門学校の機械科、工業高専及び工業高校の機械科を卒業しておいた方がよい。 近年、エンジン設計技術も範囲が広がっており、いわゆるメカトロ化、システム化の技術が特に要求される設計部分があるので、この分野では電気工学、金属工学や理数系専攻の人もエンジン設計技術者として働くことができる。機械工学だけでなく、コンピュータ、電気工学、材料工学、外国語などもエンジン開発や設計に大きく関連しており、これらの知識も習得しておくことが必要である。 職業訓練校や専修学校の製図学科卒業者もエンジン設計技術者になることができるが、最初は補助的な職務に就く。例えば、製図を習得した人はＣＡＤを操作し、開発、生産設計の細部設計や部品設計などの設計製図業務に携わる。専修学校の中には、エンジン設計技術者を養成するエンジン設計科を機械システム科内に設置して、専門教育を行っているところもある。 実力の向上に伴い、生産設計の主要業務や開発要素の多い機能設計、コンピュータによるシステム設計などの技術の向上と新エンジン開発の業務を担当するようになる。

・労働条件の特徴

自動車工業メーカー、二輪車メーカー、産業・陸用エンジンメーカー、舶用エンジンメーカーなどで働く。主な就業地は、太平洋ベルト地帯の京浜、中部、中国地区などの工業地帯だが、近年では、世界の同業他社のある米国、欧州、東南アジア、中国でも活躍している。 フレックスタイム制が多く、年間総労働時間は１９００～２０００時間である。 仕事は、現業員と協力してエンジンの品質、価格、納期の達成に努め、企画・機能・設計・製図・生産指導を行うなど、知識集約型労働といえる。常に情報収集、解析、冷静かつ繊細な観察、知識吸収、創造的な技術開発、適切な判断が求められる。 設計業務という仕事のため、創造力とエネルギーを発揮して精進すれば、大きな成果や仕事の達成により、技術者としての誇りや喜びを味わうことができる。 環境への配慮や企業のグローバル化が進展する中で、国際競争力を持ち、総合先導技術（コンピュータ、エンジニアリングの知識型技術）、新プロセス技術（排ガス公害低減、ＣＯ２削減技術）、省エネルギー技術（燃焼技術、省エネルギー機器技術）等市場の多様化に対応できる技術者の需要が高まるものと思われる。

・どんな職業か

精密測定機器、光学機器、航空計器、写真機などの精密機械の設計・製作を行うのが精密機械技術者である。 正確な長さを測るマイクロメーターや正確な重さを測るデジタルスケールなどの精密測定機器を製作する場合は、安定した測定精度が保持できる構造に設計し、製造する。高精度の測定機器などは、誤差を補正する機構や装置などを付加して設計・製造することもある。 ナノ（百万分の１ミリ）単位のＩＣ回路パターンを焼きつけるステッパー（縮小投影型露光装置）や望遠鏡や顕微鏡などの光学機器を製作する場合は、機器の使用目的に応じて、基本となる測定項目や性能などを定め、光学・精密加工・精密測定技術を駆使して、機構、構造、生産およびデザインの各方面から設計を進め、それぞれの機器に最も適した加工法と機械とを定めて製作する。 最近ではデジタルカメラをはじめ、コンピュータ、プリンタ、産業用ロボット、医療機器など、電子部品や機械技術の発展に伴って、精密機械技術者の仕事の範囲が拡大している。

・精密機械技術者に就くには

入職にあたって、特に免許・資格は必要とされない。新規学卒の場合の一般的な学歴は高校、工業高校、専門学校、大学、大学院となっているが、特に理工系の大学・大学院で電気・電子・機械・光学の知識を身につけておくと有利である。 計測機器･光学機械･時計･望遠鏡等の会社に就職して、社内で研修を受ける。新製品の開発部門に配属された場合は、営業、デザイン、製造部門のスタッフと検討を重ね、最新の技術を取り込んで設計を繰り返し、必要な経験を積んでいく。関連する資格としては、国が認定する「機械検査技能士」があり、実務経験に応じて受験資格がある。 精密機械技術者には、１０万分の１ミリの誤差を判定できる精密計測器の緻密な検査など、緊張を持続するための精神力、集中力、根気が求められる。また、好奇心が旺盛で、積極的に最新の技術を取り入れていく姿勢が必要である。

・労働条件の特徴

計測機器メーカー、光学機械メーカー、時計･望遠鏡等の精密機械メーカーやその関連会社で働く。就業地は東京を中心とした関東地区、長野、名古屋、京都、大阪、福岡などに多くみられる。 雇用形態はほとんどが正社員で、労働時間はフレックスタイム制が多い。 技術の進歩が早い世界で、日本は精密機械工業の推進国と評価されている。誤差が少なく、正確に機能する製品を追求する精密機械技術者の労働需要は高いとみられる。

・どんな職業か

石油化学プラントの設計・建設は、基本設計－詳細設計－見積－機器・器材の調達－建設・工事－試運転－装置の引渡しのステップで行われ、このうち、見積のための設計、基本設計、詳細設計を行うのがプラント設計技術者である。 石油を原料としてガソリン、灯油、軽油、重油などの燃料を分離精製し、それらから化学反応によってポリエチレン、ポリエステル、ポリスチレンなどの合成樹脂製品を造る設備などをプラントと呼んでいる。 理工学の基礎知識や高度な専門技術知識に実務経験から得られたノウハウを組み合わせて、経済的で、地球環境に十分配慮した、かつ安全なプラントを設計する重要な役割を担っている。 プラント設計は、基本設計技術者と詳細設計技術者によって行われる。プラントは、原料を反応させる装置、求める物質を取り出すための多くの装置から成り立っている。基本設計技術者は、これらの装置の組み合わせを考え、装置の中での原料の温度・圧力・流量を決め、装置の大きさや全体の構造・配置を決定する。 詳細設計技術者は、基本設計に基づき、蒸留塔や熱交換機など各種機械の設計、パイプを最も効率的に接続するための配管設計、プラントを建てるための土木工事・建築工事の設計、プラントを動かす電力設備の設計、プラントに使用される回転機械（コンプレッサー、タービン、ポンプなど）、加熱炉の設計などを分担して担当する。

・プラント設計技術者に就くには

プラント設計技術者になるには、一般的に大学の理工学部卒業程度の知識・能力が要求されるが、最近では修士課程以上を修了した者の比率が増加している。専攻学科としては、応用化学、化学工学、機械工学、土木工学、建築工学、電気・電子工学、システム工学、制御工学などが多い。 入職経路としては、中途採用はあまり行われず、大学を通した新規採用がほとんどである。 入職後は、先輩と一緒に仕事をし、先輩から仕事のやり方を学ぶＯＪＴ（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）によって指導・育成される。入社して２～３年を経過し、自分の専門分野のことがある程度理解できるようになると、ローテーションで他部門へ異動したりすることによって、自分の専門分野の周辺技術を身につけ、技術の幅を広げていく。さらに、６～７年経つと、担当分野の設計技術者の指導者的な立場を務めるようになる。 設計の仕事は分野ごとに分担して進められるので、情報伝達を円滑に行えるコミュニケーション能力が必要である。近年では海外の仕事も増加し、英語力が必要になってきている。また、設計にはＣＡＤ（Ｃｏｍｐｕｔｅｒ　Ａｉｄｅｄ　Ｄｅｓｉｇｎ：キャド）システムが用いられるようになっているので、コンピュータの知識も必要とされる。

・労働条件の特徴

就業先は、大手・中堅のプラントエンジニアリング専門の企業をはじめとして、総合建設、鉄鋼、造船重機、産業機械、重電、情報・通信の他、石油・化学・医薬品・食品、電力・ガスに至るまでの広範囲の業種に渡っている。 就業者は男性が多いが、最近は女性も増えてきている。基本設計技術者が３割弱、詳細設計技術者が７割強を占めている。 労働時間は、１日７．５時間、週休二日制を採用し、フレックスタイム制度を導入している企業が多い。 労働環境については、設計業務を行うときは空調設備の整った室内で作業するので、よい環境であるといえる。また、最近では海外にプラントを建設することが増え、現地に出向いて設計図通りに建設が進められているかチェックしたり、試運転の立ち会いをすることもある。

・どんな職業か

歯科医師の直接の指導の下に、虫歯や歯周疾患など歯や歯ぐきの病気の予防処置、歯科医師の診療の補助の仕事、歯科保健指導などをする。 虫歯予防の仕事では、歯や歯ぐきにたまった歯垢（しこう）や歯石を取り除いたり、フッ化物や硝酸銀を歯に塗ったりする。歯科医師の診療を補助する仕事では、治療に使う器具を消毒したり、歯の型を取るための材料や薬剤を準備する。アシスタントとしてそばに付き添って、治療中の患者の状態に気を配りながら、診察や処置がスムーズに進むように手助けを行う。また、インプラント等の外来小手術の介助も行う。 また、歯科衛生士には、歯の健康を取り戻すために助言や指導をする「歯科保健指導」という役割もある。保健所などで虫歯予防のアドバイスをしたり、寝たきりの老人や障害者を訪問し、正しい歯のみがき方を指導したり、最近では、高齢化社会に対応し高齢者の生活の向上を計るために、”摂食・嚥下”の分野での口腔ケアをするなど、地域社会でも活躍している。

・歯科衛生士に就くには

歯科衛生士養成機関を卒業して歯科衛生士の国家試験に合格し、免許を取得する必要がある。養成機関の修業年数はほとんどが２年課程である。カリキュラムは、基礎的教養科目と、解剖学、口腔衛生学などの基礎的専門科目、臨床実習を含む専門科目からなる。 歯科衛生士には、歯科を中心とした医学への関心と知識、口の中で歯の沈着物を取り除いたり薬物を塗ったりするという細かい技能が必要である。また、指導や相談に際して、患者に対する思いやりや奉仕の精神とともに、人を説得する話術も要求される。医師や他のスタッフとの共同作業が多いため、協調性も求められる。 大学病院などの大規模な職場を除けば、異動や昇進は少ない。就業者に対する研修会が歯科衛生士会などにより開催されており、新しい知識や技術を習得することができる。 大多数が歯科診療所に就職し、就職率は良好であるが、地域差もかなりみられる。

・労働条件の特徴

主な職場は歯科診療所（歯科医院）であり、このほか、病院、保健所、市町村保健センター、企業の健康管理室、歯科医師会の口腔保健センターや障害者の診療施設などに雇用されて働いている。 就業者は女性が多く、診療所では若年者、保健所などの公衆衛生部門や教育養成機関では中高年齢者の割合が高くなっている。いったん仕事を辞めても、専門性を生かしてパートタイムなどで再就職する機会もある。 勤務時間は、保健所など公衆衛生関係では平日昼間の勤務がほとんどであるが、診療所では診療時間に合わせて日数・時間帯とも若干幅がある。 最近の動向として、在宅高齢者への訪問指導など、高齢化への対応が求められている。

・どんな職業か

小学校に上がる前の幼児が通う幼稚園での生活全体を通して、子どもたちの心身の発達を促すための教育を行う。 幼稚園は、小学校や中学校と同じように、学校教育法に規定されている正規の学校であり、父母に代わって子どもを保育する保育士と仕事は似ているが、教育の観点から幼児の心身を育て、生きる力を伸ばす指導を行う。 まず毎朝、登園した幼児に声をかけたり、学んだり遊んでいる様子を観察して、健康状態をチェックする。そして、子どもが進んで活動できるように、砂場や積み木、ままごと道具などの環境を整え、言葉をかけながら、指導をしていく。 指導の内容は、「健康」、「人間関係」、「環境」、「言葉」、「表現」という五つの領域である。幼稚園では、小学校のような教科別ではなく、生活や遊戯の中で総合的に、自分を表現することや言葉を使うこと、まわりの環境に慣れたり、人と関わったりすることなどを指導し、子どもの生きる力の基礎を育てていく。 これらの内容を効果的に指導するために、週やその日ごとに指導計画を作り、それに従った教育に当たる。また入園式、運動会、卒園式などの様々な行事のため、年、月など長期的な指導計画も作成する。また指導の記録や教材の研究、研修会や職員会議への出席も大切な仕事である。

・幼稚園教員に就くには

大学や短大、専門学校で教育について学び、幼稚園教諭免許状を取り、採用試験に合格することが必要である。 採用試験は、公立幼稚園と私立幼稚園では、形態が異なる。公立幼稚園の場合は、小・中・高校の教員の場合と同じように、都道府県教育委員会が採用試験を行う。私立幼稚園の場合は、大学・短大・専門学校などに求人し、各幼稚園が独自に選考して採用する。 求められる資質としては、子ども好きであることが第一であるが、それだけでなく、幼児の発達や学習についての知識・技術が必要である。健康状態などを見分ける注意力や観察力、病気や事故などへの応急処置ができることも重要である。 また、子どもはじっとしていないで激しく動くので、それに対応できる体力や能力が要求される。

・労働条件の特徴

就業者は若年者が多く、大部分が女性である。 園児の保育時間は１日４時間くらいであるが、園児が帰ったあとに指導計画の作成や教材や教具の準備、研究会や職員会議などを行う。休憩時間は幼児の降園後に取ることが多い。 労働時間は一般に週４０時間、週休２日制であるが、土曜日や日曜日に行事が行われる場合もあるが、その際は代休がとれる。夏休みや冬休みなどがあり、この時期に比較的長い休暇を取ることができる。 公立幼稚園で働く場合は教育公務員として処遇されるが、私立幼稚園で働く場合は、園により、給与や労働条件などに若干違いがある。 幼児の数が減り、幼稚園の数が少なくなっていることに加えて、最近では結婚や出産後も働き続ける人が増え、勤続年数が伸びる傾向があるので、新規採用は厳しい状況になっている。

・どんな職業か

街頭や電車内のポスター、新聞・雑誌の広告ページ、チラシなどの印刷媒体を使って、消費者の心をつかむ広告を制作するにあたり、とりまとめを行う。 情報をいかに分かりやすく効果的に伝えるかを考えて、企画から制作までを指揮する。 まず広告主から、広告の目的、規模、予算などの説明を受け、それに応じて、コピーライター、デザイナー、イラストレーター、カメラマンなどのスタッフを選び出し、目的に応じた広告媒体、内容、表現方法などを企画・立案する。 企画内容をまとめてラフスケッチやカンプ（ポスターなどの仕上がりに近いダミー）を制作し、広告主にプレゼンテーションして了解を得る。 企画内容が決定した後は、スタッフに的確な指示を与え、撮影に立ち会ったり、デザインを確認したりしながら、完成まで全体のまとめ役をする。作成した原稿を実データ等で印刷会社に渡し、印刷方法や注意点を指示する。校正を行い、広告主のチェックを受けて、修正をした上で印刷、納品する。 印刷媒体での広告や出版物が中心であるが、テレビのコマーシャルや映画など、映像媒体での仕事をする場合もある。

・アートディレクターに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、デザインの知識と経験が不可欠となる。ほとんどの場合、大学や専門学校で基本的な技術や手法を学び、デザイナーとしての経験を積んだ上で、アートディレクターとして活動する。 専門のプロダクションなどでデザイナーとして経験を積んだ後、チームリーダーとしてアートディレクターの立場に立ったり、独立してフリーのアートディレクターとなる。 デザイナーからアートディレクターになるためには、デザイン能力の他に、新しいアイディアを生み出す企画・表現力、多くのスタッフに適切な指示を与える能力、予算やスケジュールの管理能力、発注者に対するプレゼンテーション能力などが必要になる。また、時代の変化をとらえる力や人々の心をとらえるビジュアルを作り出す表現力が求められる。

・労働条件の特徴

広告代理店やデザインプロダクション、企業の宣伝部などに勤務している場合と、独立してフリーで活動している場合に分けられる。広告、出版の仕事が集中する大都市で働くことが多い。 数百人のスタッフを抱えている大規模の会社から、ディレクターのほか数名のデザイナーで運営されている個人事務所まで様々である。規模の大きい会社ではデザインチームのリーダーとして働いているのに対し、フリーの場合はデザイナーやイラストレーターを兼ねていることが多い。 就業者は男性が多いが、近年では女性の活躍も目立つ。 受注から納品までのスケジュールがまちまちで、締切に追われることも多いため、勤務時間は不規則で長くなることが多い。 時代とともにデザインの仕事が分業化され、全体を統括する役割を担う仕事であるが、今後、その役割はさらに高度化、先端化して重要になると考えられており、より高い能力をもった人が求められると考えられる。

・どんな職業か

様々な用途や目的に合わせて、ファッション商品などの服飾品、インテリア用品、乗用車、家電製品などの「品物」、住宅や建物の内装・外装、店舗のディスプレー、街の景観などの「空間」や「環境」などに適した色彩設計を行う。 仕事は対象とする商品や環境によって異なるが、商品の色彩設計を行う場合は、商品企画の一環として、手がける商品のコンセプトにふさわしい色彩を設定する。まず、人々が好む色、素材など消費者意識の調査や研究報告、流行色やデザインなどのトレンド予測に関する最新の情報を集めて分析を行い、どのような消費者を対象に、どのような製品を生産するのかという商品コンセプトを設定する。次に、その商品コンセプトにふさわしい色彩設計を提案するためのカラーコンセプトを策定する。そのカラーコンセプトに基づいて、色彩の専門知識をもとに実際の商品の色彩を選定していく。 環境や空間の色彩設計の場合も、発注者のニーズを考慮し、その空間の性格や使用目的に合わせて色彩を選定していくため、商品の場合と同様のプロセスで行う。 また、最近では商品や環境ではなく、個人を対象としてその人にふさわしい服装や化粧の色、いわゆる「パーソナルカラー」をアドバイスする仕事がある。この場合も、対象となる人が置かれている状況を十分に把握しながら、その人にふさわしい色彩を選定する。

・カラーコーディネーターに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、色彩についての鋭い感覚や優れたデザイン感覚が要求される。専門職として商品の色彩設計を担当する場合には、色彩知識の他に、手がける商品についての専門知識、マーケティングについての知識が必要となる。 色彩の専門知識は、短大、大学、専門学校の服飾や美術の授業のカリキュラムの中に組み込まれているのが一般的で、最近は専門学校の中にカラーコーディネーターのための色彩知識を専門的に教えるクラスを設けているところもある。 ファッションメーカーに勤務する場合には、大学・短大・専門学校で服飾・ファッションについて学んでおくと有利となる。工業製品関係のメーカーの場合は、デザイナーが兼務するケースが多いため、美術系の短大、大学やデザインの専門学校出身者が多くなっている。 関連する資格として、「カラーコーディネーター検定」、「ファッションコーディネート色彩能力検定」、「色彩士検定」があり、資格を取得していると仕事に就く上で有利となる。 日頃から消費者が生活している社会環境や消費者のライフスタイル、流行など、商品を提供する対象としての消費者環境に対する十分な観察眼を養っておく必要がある。

・労働条件の特徴

ファッション関係では企業内の「商品企画」部門に、工業製品関係では「デザイン部門」に勤務する。大手企業では、専任のカラーコーディネーターを置いている場合もあるが、通常は商品企画者やデザイナーが兼務することが多い。 専門のカラーコンサルティング会社に勤務したり、フリーで仕事をしているケース、塗料やペイント、インクなどの色材関連の会社で顧客サービスのために専任のカラーコーディネーターを置いているケースもある。 商品企画者やデザイナー全体では男性の割合が高いが、専任のカラーコーディネーターの場合は、男女半々か女性がやや上回るくらいである。 商品を納期に間に合わせるため、残業をすることもある。 現状では、他の職務と兼務していることが多いが、生活の中のあらゆる場面で色彩の持つ効用が広く認識されるようになってきていることから、今後、色彩の専門知識を持った人を求める社会的ニーズは高まっていくものと予想される。

・どんな職業か

衛星情報などを含む気象観測データをもとに天気予報を行い、解説する。近年、天気予報は毎日の生活だけではなく、農林水産業や交通機関、流通・販売業やイベント業種など様々な産業分野において重要となっている。 気象庁は注警報や台風情報などの甚大な被害が予想される防災情報及び全国的な気象予報を行う。民間気象会社は地域をしぼったピンポイント予報などなきめ細かい気象予報を行ったり、気象庁の発表する注意報や台風情報等を入手し、顧客にその解説を提供する。また、ウエザーキャスターとして、テレビ・ラジオで天気予報情報や防災情報等を解説、伝達する。 気象予報士は、気象庁から提供される数値予報資料等高度なデータをもとに、総合的に解析し、自ら責任を持って気象予報を行うことができる気象関連資格である。 気象予報士制度は民間に気象予報業務を委ねる規制緩和の一環で、平成５年の気象業務法の改正により、予報業務を行う事業者（民間気象会社等）は、気象現象の予報等は気象予報士に行わせることが義務付けられている。

・気象予報士に就くには

気象予報士となるためには、まず、国家試験としての「気象予報士試験」に合格し、合格後に気象庁長官に「気象予報士」の登録をする必要がある。 試験は気象業務支援センターが年２回実施している。平成６年８月の第１回の試験以来、平成１７年１月までに２３回の気象予報士試験が実施され、合計５４１８人の合格者がでている。このうち気象予報士として登録された合格者は５０００人を超えており、１０代から７０代までの幅広い年齢層の受験者が資格を取得している。 気象予報士登録者の約３分の１弱が気象予報士の仕事をしているとされる。テレビ等に出演する気象情報のキャスターは、気象予報士である必要はないが、この資格を持っている人が多い。

・労働条件の特徴

気象予報士の職務先としては①気象庁長官の許可を受けて気象予報事業を行う予報業務許可事業者（民間気象会など）の職員となる、②これらの事業所とフリーで契約する、③自ら気象会社を設立する等のケースがある。例えば日本気象協会、防衛庁のように多くの気象予報士を抱える事業所や機関から、民間気象会社、個人で登録した事業所、日立市や八王子市のような地方自治体に付属する機関まで様々である。 待遇（賃金体系、労働時間、労働条件など）は勤務先の規定により異なる。 現在の資格登録者は５０００人を超えるが、地方自治体や企業等の気象関連部門での気象情報利用促進など、将来的には資格活用の場の拡大が見込まれる。

・どんな職業か

広告会社やクリエイティブ・エージェンシーにおいて、広告デザイナー、コピーライターやＣＭプランナーで構成される制作メンバーのリーダーとして、テレビＣＭや新聞など様々な広告を制作する。 広告デザイナー、コピーライターやＣＭプランナーの経験を積んだ人の中から、優秀なスキルとリーダーシップが認められた人が抜擢される。現場では「クリエイティブ・ディレクター」という名称で呼ばれることが多い。 広告ディレクターは、クライアント企業からのブリーフィングに基づいて、広告戦略やコンセプトを決定し、広告デザイナー、コピーライターやＣＭプランナーに具体的な指示を与える。広告ディレクターが自分のスキルを生かして、広告デザイナーやコピーライターの仕事を一部担当することもある。 広告会社において、制作の仕事はチーム単位で担当することが多い。広告ディレクターは、いわば営業部門の部長に相当する役職で、広告企画の提案から、チーム編成、進ちょく管理、制作、予算管理等、完成までの全責任を負う。自分のやりたい表現を自分の指揮で具現化できる喜びは大きいが、結果に対する責任も大きい。 広告ディレクターは、広告デザイナーなどの経験を積んだ後に、３０代後半以降になるのが一般的であり、平均年齢層は高い。能力次第で「シニア・クリエイティブ・ディレクター」、さらに制作部門のトップである「チーフ・クリエイティブ・オフィサー」に昇進することもある。

・広告ディレクターに就くには

広告ディレクターには、広告会社やクリエイティブ・エージェンシーの制作チーム（クリエイティブ・チーム）に所属する広告デザイナー、コピーライターやＣＭプランナーのうち、それぞれのチームを任された人の中から昇進して就く。このため広告ディレクターになるためには、まず広告会社やクリエイティブ・エージェンシーに広告デザイナーあるいはコピーライターとして採用されることが第一歩となる。 新卒者が日本の中堅以上の広告会社に、広告デザイナーやコピーライターとして採用されるためには、実質的に大学等を卒業していることが条件となる。 広告会社に中途採用されるには、広告などの制作を行うプロダクションに新卒で入社し、経験を積んで広告デザイナーやコピーライターとして広告会社に転職する方法がある。 いずれにしても、広告ディレクターになるには、広告会社などで広告デザイナー、コピーライターやＣＭプランナーの経験を積む必要がある。 日本の広告会社は約３０００社存在するが、上位１６０社程度で売上のシェア約７５％を占めている。大手の広告会社と中小の広告会社では規模に大きな格差があり、広告会社の規模によって、採用条件や就職難易度も大きく異なるのが実情である。

・労働条件の特徴

広告会社やクリエイティブ・エージェンシーは、企業の数が多い都市圏に集中している。特に、テレビなどのマスメディアに広告を出すクライアント企業は本社機能が東京に集中しているため、広告制作の仕事は東京が中心となる。 日本の広告会社では、広告ディレクターは制作プロダクションなどからの出向者など特殊なケースを除き、ほぼ１００%が正社員として就業している。一方、外資系の広告会社の場合は、有期の契約社員となることが多い。 勤務時間はコアタイムが設定されているフレックス制が多い。広告ディレクターは管理職に相当するため残業代はつかないが、実質的にはかなり時間、残業を行っている。 給与については基本的には毎月定額の月給が支給され、会社独自の評価システムによる業績評価が賞与に反映される。業績評価部分のウエイトは比較的大きく、広告ディレクターの収入は年齢や経験年数よりも、実力に大きく左右される。 現在では男性の比率が圧倒的に高いものの、女性の感性を期待するクライアント企業も多く、女性の広告ディレクターの比率は徐々に増えている。 Ｗｅｂ関連のプロモーションなどは、クライアント企業からも比較的自由にやらせてもらえ、若い広告ディレクターの中にはＷｅｂ関係の広告で、有名な賞を受ける人も出てきている。

・どんな職業か

経済の低迷や貧困などによって困難に直面している開発途上諸国や、紛争や内戦、自然災害などにより国土や人々の生活が破壊され復興途上にある国々の要望に応えて、国際協力機構（ＪＩＣＡ）や国連機関などから派遣され、社会づくりや経済発展のために様々な分野で先進諸国の経験や技術・ノウハウの移転を行うのが国際協力専門家である。 また、紛争や内戦、自然災害などにより国土や人々の生活が破壊され、復興の途上にある国も少なくない。これらの国々では、人々が安心して生活できるような社会づくりや経済の発展のために、様々な方面で、日本など先進諸国の経験や技術・ノウハウを求めている。こうした要望にこたえて、国際協力機構（ＪＩＣＡ）や国連機関などから、多くの分野の国際協力専門家が派遣されている。 一般的に国際協力専門家は、相手国の政策担当者や実務担当者、技術者などに技術や知識・助言を伝えたり、国の開発や復興のための計画を共に検討したり、人材の育成を図ることなどを通じ、その国が自立的に発展、復興していくよう促すことを目的としている。 こうした専門家の活動は、農業から工業、保健医療や運輸交通、労働・社会福祉、あるいは法整備や政策提言まで広範な分野にわたっている。とりわけ近年では、紛争、テロ、犯罪、人権侵害、難民の発生、感染症の蔓延、環境破壊、経済危機、災害といった「恐怖」や、貧困、飢餓、教育・保健医療サービスの欠如などの「欠乏」を、「人間の生を脅かし、自由と可能性を奪うもの」として、これらに対する地球規模の取り組みを「人間の安全保障」としてとらえ、この観点から専門家を確保、活用する動きが高まっている。 一般的に国際協力専門家の仕事は、高度な知識と経験が求められるだけでなく、肉体的にも精神的にもタフさが要求される。世界に横たわる問題を解決するための縁の下の力持ちとして働くという、ささやかな誇りとやりがいに満ちた仕事でもある。

・国際協力専門家に就くには

いわゆる専門家と呼ばれる人材には様々なタイプや職種があるが、共通していることは、自立的かつ計画的に行動し、求められる成果を的確に挙げることが求められることである。そのためには、専門知識や技術だけでなく、総合的な力を備えていることが必要となる。 ＪＩＣＡでは、事業の現場で活躍する人材に求められる資質や能力として、次の６つのポイントを挙げている。①分野・課題専門力、②総合マネジメント力、③問題発見・調査分析力、④コミュニケーション力、⑤援助関連知識・経験、⑥地域関連知識・経験。 　また、気候風土はもちろん、生活習慣や文化の異なる国々において活動するためには、自国での経験を押し付けたり、そのまま流用するのではなく、その土地にあった方法を現地の人々と共に考え適用する、柔軟さや適応力も必要となってくる。さらに仕事によっては、多国籍の人々とのチームワークも求められる。まさに総合的な「人間力」が求められる世界である。 ただし、どのような場合にも、開発途上国の開発や人々の生活の向上のために自らの力を活かしたい、という絶えざる情熱が何よりも大切である。 国連邦人職員の場合は、所定の競争試験を通じて職員や専門家となる。 ＪＩＣＡについては、業務のニーズに応じ契約ベースで様々な人材を活用している。 また、開発コンサルタントのような民間企業、ＮＧＯやＮＰＯを通じ、自分のスキルを発揮する方法もある。

・労働条件の特徴

ＪＩＣＡの場合、現在１００ヶ国以上に対し、約２０００名の専門家などの人材が様々な分野・職種で派遣されている。こうした人材は通常、招へいする国の要請に基づき派遣されることとなっている。また派遣に際しては、業務内容や要件に応じ、派遣契約、業務実施契約または役務提供契約などをＪＩＣＡとの間で締結することとしており、派遣期間も数週間から１～２年に及ぶものまで多様である。 派遣にあたっては、契約ならびに諸規程に基づき、現地での生活や居住に必要な手当・経費が支給される。またＪＩＣＡでは、海外約１００ヶ所に海外事務所を設置し、こうした人材の支援や安全確保に必要な措置を講じている。

・どんな職業か

都道府県や市町村の教育委員会の事務局において、生涯学習、青少年教育、家庭教育といった学校教育以外で行われる社会教育を促進するため、地域の社会教育行政の企画・実施および専門的・技術的な指導や助言を行う。 地域の社会教育に関する事業計画の立案や、教育委員会が主催する講座などを企画し、実施する。また、公民館などの社会教育施設の運営や社会教育関係の職員に対して、それぞれの分野についての専門的知識や経験にもとづいて必要な指導や助言を行う。青少年団体、婦人団体、ＰＴＡなどの社会教育団体に対しては、支援や育成などを行う。 その他、社会教育に関する専門的事項について実情を調査し、問題点を明らかにして関係会議などで報告する。 都道府県の社会教育主事は、さらに、全県的な立場から市町村教育委員会に対する指導・助言を行う。 最近では、生涯学習に関心の高い住民が増えていることから、住民のニーズに合った企画や講習を考えるなど、高度な専門性を十分に発揮できる人材が期待されている。

・社会教育主事に就くには

社会教育主事になるためには、社会教育法で定められた資格が必要である。地方公務員試験や教員採用試験に合格して採用され、学校教員や教育委員会の職員として勤務した後に、社会教育主事の講習会を受けて資格を得るケースが多い。大学で必要な単位をとり、官公庁などで社会教育に関する業務に就き、講習を受けて資格をとる方法もある。大学で社会教育に関する単位を取得した場合、講習で受講する科目との代替が可能なこともある。なお、資格取得に関する年齢制限はない。 採用については、各地方自治体が必要に応じてその都度公募する形式をとる。資格をもつことが採用の条件になるが、募集人数が少ないため狭き門である。採用されるためには、生涯学習や社会教育一般に関する深い学識や活動経験を求められる。自治体によっては、有資格者を対象に非常勤嘱託職員として募集・採用する場合もある。 この職業に就く適性として、住民の学習意欲に応えられるような幅広い視野と探究心、企画立案能力が必要である。さらに、人前で話をする機会が多いことから、コミュニケーション能力も求められる。

・労働条件の特徴

社会教育主事の職場は、全国の都道府県や市町村の教育委員会で、社会教育を担当する組織にある。その他、公民館、青少年教育施設、生涯学習施設などに配置される。 社会教育主事は地方公務員なので、給与・労働時間・休日などの労働条件は、地方公務員法に基づき、各自治体の条例や規則によって定められている。勤務時間も事務職の公務員と同様であるが、土日祝祭日に開催される事業がある場合は、休日出勤となることもある。 就業者は男性が多いが、女性も年々増加している。年齢構成では３０～４０歳代がほとんどだが、それはこの職業が他の行政職や教育職経験を経て任用される場合が多いためと考えられる。 社会教育を推進する国の方針により、都道府県、市町村ともに教育委員会での社会教育主事の設置率は１００％近くにまで達しており、将来この職業が急激に増えるとは考えにくい。講習などによって有資格者数は毎年増え続けているものの、今後の労働需要は横ばいだと考えられる。

・どんな職業か

私立探偵は、依頼主から頼まれた事柄について調査し、収集した情報を提供することで報酬を得る職業である。 調査する範囲は、企業の経済活動に関わる部分から個人の私的な部分まで、広範囲に渡っている。 調査する事項は、大きく４つに分かれる。第１は、企業の信用、個人の信用、資産の調査など、商取引にあたって取引相手の経営実態や経済状況を調べるものである。第２は、素行、所在、人材適性など、家庭内問題がからんだ個人の行動や居場所、職歴など人事信用を調べるものである。第３は、裁判の訴訟に必要な資料の収集、債権債務にからむ調査など、民事問題に関係するものである。第４は、生命保険や損害保険といった保険調査である。 調査結果によっては、会社の将来や個人の人生を左右することになるため、倫理観を持って正確に調査する必要がある。また、守秘義務があり、業務上知り得た情報を漏らしてはならない。

・私立探偵に就くには

入職にあたって、特に免許・資格は必要とされない。事務所を開業するにあたっても、特別な資格は必要とされない。 調査事務所に就職して技能を習得してから、独立するケースも多く、その場合、信頼できる会社を選ぶことが非常に重要である。直感、第六感に優れた人は、若くても独立して活躍している。また、主要都市には、探偵調査の民間教育機関がある。 警察官ＯＢ、銀行や保険会社などの調査部にいた人が転職してくるケースが増加している。 他人に知られたくないような秘密を知る立場にあるので、社会的責任と倫理観が強く求められる。また、情報収集能力、推察力が必要で、厳しい条件の中で情報を獲得するには、忍耐と努力が欠かせない。

・労働条件の特徴

職場は、調査事務所、調査会社であり、大都市に集中している。会社名には、探偵社、探偵事務所、興信所、リサーチ会社など様々な呼称があり、特定の調査分野を専門にしている場合もある。 年齢層は３０歳代から５０歳代が最も多く、最近は、２０歳代が増加している。 調査の種類・目的によって労働条件は異なる。企業信用調査などでは、他の業種と労働条件は変わらないが、素行調査では、労働時間が不規則で長くなることもある。 調査業の社会的地位を高めるため、調査業法の制定と、調査士の公的資格化をめざす動きもある。

・どんな職業か

テレビの放送や雑誌の写真などの撮影のために役者やモデルの衣装や小道具を用意し、場面の雰囲気を作りあげたり、イメージ通りの演出ができるようにする。 まず、制作者と打ち合わせを行ったり絵コンテなどを見て、制作者の要望や依頼内容を確認し、制作者の意図にあった効果的な演出ができるように必要な衣装や小道具などを考える。また、調達にあたっては予算金額を確認し、予算の範囲内で衣装や小道具などの物品を購入したり、専門のレンタル店から借りて手配する。入手しにくいものについては、特別に注文したり、自分で手作りすることもある。 撮影当日は、撮影時間に遅れないように入手した物品をスタジオやロケ現場などに持ち込み、制作スタッフと話し合いながら、カメラの位置、ライティングなどを考慮して、よりよい映像になるように臨機応変に物品の取り合わせや位置を考える。借りてきた物品を汚したり傷つけたりしないよう細心の注意を払い、撮影終了後は、借りてきた物品を責任をもって返却する。

・スタイリストに就くには

資格や免許は特に必要ないが、専門学校などで１年以上、スタイリストテクニック、撮影知識、ファッションの歴史などを学んでいると就職に有利となる。 大学卒業後、雑誌社や広告プロダクションに就職してスタイリストとしての仕事を任されることもある。入社後は、カメラマンやデザイナー、先輩スタイリストの指示によって動きながら、実務経験を積んで何年かした後に一人前になる。フリーとして活動する場合には、高度な専門的知識、経験、センスの他、仕事がとれるように幅広い人脈をもつことが重要となる。 美的センスや芸術的な素養が必要であるのと同時に、流行を予測するための情報収集力も重要となる。また、多数の品物を運搬することが多いため体力が必要であり、物品を借りたり返却したりすることが多いので社交性や礼儀・マナーも重要となる。撮影時には臨機応変に対応するために瞬時の的確な判断力も必要となる。

・労働条件の特徴

マスコミ関係や雑誌社の多い大都市で働いている。広告制作会社や編集プロダクションの社員として働く形とフリーで仕事をうける形がある。撮影場所はスタジオ、野外のロケ現場など様々であるため、海外を含めていろいろな場所で働く。 撮影のスケジュールに左右されるので、働く時間は不規則になりがちで深夜に及ぶこともしばしばある。急なロケなども入るために休日も不規則になることが多い。 収入は、企業に所属している場合は、その企業の規定に則した月給制となる。フリーの場合には、契約した仕事量や内容によって報酬が支払われる。多くの場合、仕事の打合せのときに内容に応じた額が決められる。報酬額には特に規定がなく、スタイリスト個人の経験や実力、ロケーションの場所、小物類などの選定条件によって金額が異なる。 大半が女性であるが、男性の活躍もみられるようになっている。 比較的新しい仕事であるために今後も一定の需要があると見込まれるが、景気による影響を受けやすい仕事でもある。需要側の要求水準も高くなっているために、より高度な専門性が求められるようになると考えられる。

・どんな職業か

開発途上国に派遣され、現地の人々とともに生活し、彼らのことばを話し、相互に理解を深めながら、その国の経済や社会が彼ら自らの努力で発展していけるよう協力活動を展開していくことが、青年海外協力隊員の仕事である。青年海外協力隊（ＪＯＣＶ）は、我が国のＯＤＡ事業の一つで、国際協力機構（ＪＩＣＡ）が実施しているボランティア事業である。 青年海外協力隊員は、派遣地域の公的機関などに配属される。活動分野は、農林水産、加工、保守操作、土木建築、保健衛生、教育文化、スポーツの７部門である。職種は、農業技術、システムエンジニアから考古学まで幅広く、現地の状況によって、要求される経験年数、技術レベルが異なる。 活動の仕方には、農村社会に溶け込み、デモンストレーションや普及活動をする村落型、学校や職業訓練校で授業や実習指導をする教室型、自動車整備などにたずさわる現場勤務型、中央省庁の試験場や研究室などで現地スタッフと一緒に働いたり助言を行う本庁・試験場勤務型などがある。派遣の期間は原則２年間となっており、他に数週間から１年未満の短期派遣制度もある。

・青年海外協力隊員に就くには

青年海外協力隊員になるには、ＪＩＣＡに応募し、選考試験を受けることが必要である。応募資格は、満２０歳から３９歳までの日本国籍を持つ人となっている。 応募に際して、自分に適した職種が派遣対象国から要請されているかを確認することが大切である。要請内容と応募者のマッチングで、派遣国などが決定される。特別に高い技術を持っていなくとも応募できる職種もある。 厳しい生活条件下でも健康を維持する体力があること、相手国の文化や風習を理解、尊重し現地に溶け込めること、異なる環境の中で創意工夫を行える柔軟性、困難を克服する情熱と持続力が求められる。 現在、７０ヵ国を超える国に対し、２８００人以上が派遣されており、その半分以上が女性隊員である。派遣されている部門は、教育文化が４８％と最も多く、ついで、保健衛生、農林水産、スポーツ、保守操作、土木建築、加工となっている。

・労働条件の特徴

海外での活動にかかる経費として、往復渡航費、現地生活費などが支払われる。現地生活費は現地で生活していく上で必要な程度の額で、赴任国によって異なる。学歴や年齢などには関係なく金額は同一である。 帰国後の進路は、基本的に本人の責任で決めることになっている。分野は民間企業、ＪＩＣＡ関係、公益法人、官公庁などへの就職、所属先への復職、進学等さまざまである。経験をつんで国際協力の専門家となるケースも多い。派遣者全体の１５～２０％は、日本での所属先に身分をおいたまま、協力隊に参加している。なお、結婚している場合でも単身での赴任が規則になっている。

・どんな職業か

香水、化粧品、石けん、シャンプー、芳香剤、入浴剤から、接着剤、ゴム、ビニール製品、印刷インクまで様々な製品に使用される香料（フレグランス）を創るのが調香師（パフューマ－）である。 まず、依頼主（企業・部門）から依頼を受けて、どのような香りが人々に好まれているか、どのような製品に使われるのかを把握し、その条件に適合した香りを思い描く。そして、数百～数千もある香料の中から使用する原料を選定して調合割合を決め、処方せんを作成する。 処方せんに従って原料のにおいをかぎながら、手と指先を使って精密天秤で原料を量り、ビーカーの中で調合していく。香料が完成すると、見本をテストにかけ、においの強さや良し悪しを評価する。その後、試作品でテストを行い、その結果を反映させて調合し直し、処方せんを完成させる。 完成した香料見本を依頼主に渡し、採用されれば工場で生産が始まる。また、自主的に新しい香りを生み出す創作研究も行っている。 なお、食品や飲料に使用される食品用香料（フレーバー）を創る人はフレーバリストと呼ばれ、その数はパフューマーの数倍にのぼるとされる。

・調香師に就くには

入職にあたって特に資格や免許は必要とされないが、高校卒業から大学卒業程度の知識が求められる。調香師には、農芸化学、生物化学、薬学など化学系の出身者が多いが、文科系の出身者も活躍している。 香料会社が毎年採用する新規学卒者の中から適性を考慮して若干名を養成するのが一般的である。また、中途採用の場合もある。 入職後は天然香料で約５０種類、合成香料で約５００種類もある香料の原料の香りと簡単な組合せを記憶し、その後、香料の組合せ（アコード）や調合を学び、５～１０年の経験を経て一人前になる。 香りに対する興味を持っていること、健康で嗅覚が正常であること、さらに芸術的センスなどが求められる。

・労働条件の特徴

勤務地としては東京や大阪が多く、香料会社や化粧品メーカーの研究部門に配属されている。 給与は技術系の職種なので一般社員よりもやや高く、労働時間や休日は一般社員とほぼ同じである。 現在、勤続１０年以上の３０～５０歳の男性が大部分を占めているが、今後は、欧米のように女性調香師が増加すると考えられている。 調香師の数は、一社あたり多くても２０人程度であり、一人前と認められる調香師は、全国で百数十人と推定される。調香師の候補者や調香師の下で働いている人を含めると３００人以上と考えられるが、極めて専門的な職業であるため、その数は決して多くはない。 労働需要は横ばいであり、今後もこの傾向は続くと思われる。 嗅覚を武器に仕事をするので、カゼをひかないようにきちんとした体調管理が求められる。

・どんな職業か

美術品などの文化財を後世に残すために、適切に修理、補修する作業を行う。 紙と絹に描かれた絵画、書跡、染織品など伝世している作品は、完成した時点からすでに劣化が始まっている。日本の風土は低温低湿から高温多湿への四季の変化があり、空気にさらされているだけで絵具の接着力が弱くなったり、カビやシミができたり、虫が喰ったり、欠損したりする。そこで定期的に、欠損部分を補強し、汚れを落とすなどの作業を実施する。 適切な修復を行わないと、かえってその作品を損ない、寿命を縮めることになってしまう。そのため、過去に不適切な修復がなされている場合には、その部分をどうするのか、周到な計画と修復結果の予測をたて、所有者と話し合うことも必要になる。国宝級の美術品になれば、その修復にはかなりの技術と慎重さが要求される。 さらには、文化財の正確な複製を作る作業、原本が描かれた当時の姿に復元する作業、赤外線などの特殊なフィルムで作品を撮影し肉眼では発見できない部分の分析をする作業なども行う。

・美術品補修員に就くには

美術品修復には熟練した技術が必要である。技術を専門的に教えるところとして、ここ数年、かなりの数の大学で文化財修理・保存の学科が増えている。卒業後もすぐに一人前になれるのではなく、工房に入って師匠につき、さらに技術と経験を身につける必要がある。学歴は、高校卒業から大学院修了者まで様々である。 美術系の大学でなくても史学や理工学系などの学科で美術品の補修に関わる勉強ができるため、応募して採用されることもある。入門後は長い年月をかけて腕を磨く必要があり、一人前になるためには１０年から２０年かかる。 若い人に人気のある職業で多くの応募があるため、採用されるのは狭き門となっている。採用されたとしても、地味で根気のいる仕事のため、数年で辞めてしまうことも多い。

・労働条件の特徴

重要な美術品の場合には、国、地方自治体、博物館や美術館などの依頼を受け、確かな技術と信用を持つ補修員が対応する。その多くは会社形式の工房を経営しているため、その工房で働くことになる。 熟練度が要求される仕事のため、中高年層の割合が高いが、最近では若返りが目立ってきている。 国宝級の場合には、短くて半年、長ければ２年かけて修復をすることもあり、火災や盗難、地震などの天災から美術品を守らなくてはならず、緊張を強いられる毎日が続くことになる。所属している会社の社員として給料制で働いている場合が多いが、一般的な労働時間の区切りにはなじまない面もある。 文化財保存が注目され、個人が持つ絵画や掛け軸の補修に加えて、国宝級の文化財の修理、海外の美術品の修理など、活躍の場は広まっている。さらには、エックス線を駆使した補修やコンピュータを導入した新しい技術が開発されており、美術品の解析技術の重要性も高まっている。 技術職のため、適性による部分がかなりの割合を占め、技能を発揮できなければ業務に支障がでるが、技術・教養・知識等を兼ね備えることができるなら、非常にやりがいのある職業となる。

・どんな職業か

食に関する幅広い知識を駆使し、フードビジネスの現場に従事している料理人、栄養士、店舗設計の建築士、商品開発者などの各専門家をうまく連携させ、フードビジネスとして成立するように総括的なマネージメントを行う。 ホテルやレストラン、食品メーカー、スーパーマーケット、惣菜･弁当製造会社などにおいて、新しいメニューの開発、レストラン開店のプロデュース、テーブル回りのコーディネート、レシピの作成、調理技術の指導、食に関するセミナーなど催しものの企画などを手掛ける。食品関係の業界だけではなく、テレビ番組やコマーシャルの撮影と演出、ポスターやパンフレットの作成と編集、食に関するイベントの企画などで活躍する場合もある。 仕事として接するのは、直接の消費者ではなく、レストランの経営者や食品メーカーの業務担当者、テレビや雑誌などの制作担当者である。日常の業務は、要望に応じた企画書を練り、提案をして採用され、実行していくことである。

・フードコーディネーターに就くには

入職にあたり特に必要とされる学歴はない。食に関する基礎的な知識が必要であるため、短大の食物関係学科や専門学校の調理師科を卒業していれば有利である。 資格としては、日本フードコーディネーター協会が認定するフードコーディネーター資格がある。基本知識を問う３級とより深い専門知識を問う２級があり、資格を持っていれば入職の際に有利である。また、調理師、栄養士、製菓衛生師などの資格を取得していれば、より広い分野をカバーできるため、プランニングが容易になる。 必要な知識としては、食材や調理、テーブルウエアと食器の配置、食事のスタイルとサービスの技法などである。それに加えて、マネージメント力、創造力、開発力、情報収集力なども必要とされる。仕事を進めていく上では、プレゼンテーション能力やコミュニケーション能力なども必要である。 食に関する現場経験を積み、店舗経営や商品開発において利益追求にもとづいたビジネスとして成り立たせるまでのキャリアが必要とされ、実力をつけてフリーとなる場合が多い。

・労働条件の特徴

勤務地は、飲食店の数が多い大都市近辺が多い。地方都市の繁華街などの場合もある。 就業者は、２０歳代後半から３０歳代までの女性が大半を占めている。入職に際しての年齢的な制限はなく、経験を問われる場合の方が多い。学歴についてもあまり関係はない。 労働条件は、外食や食品メーカーなどの企業に所属する場合であっても、不規則なことが多い。フリーで活躍する場合には、依頼を受けた店舗の営業時間外に打ち合わせや作業をすることが多く、かなり変則的である。メディアで活躍する場合には、撮影のスケジュールにあわせて休日返上で仕事をすることもある。 報酬は、フリーの場合、的確な給与基準がそれほど確立されていないため、仕事内容・期間・報酬額を合わせて、契約時に決定する場合が多い。自分の専門分野を活かした仕事を選べる反面、依頼がなければ報酬が得られず不安定である。

・どんな職業か

テレビの料理番組や雑誌などに料理のメニューを提供し、料理を実際に作りながら、一般の人に料理の作り方を教える。 テレビ番組では、番組で求められている料理のレシピ（材料と調理法）を作り出し、人前で即興で話をしながら料理を実演したりするなど、タレント的な仕事も行う。また、雑誌などでは、季節感のある見た目のきれいな料理を提供することで紙面を飾ったり、食を楽しむ方法を伝える。いかに健康的な食生活を送るかを考えた料理のアイディアを提供することもある。料理を作ってきた実体験や料理に対する熱心な研究で身につけた料理の腕前によって、豊富な料理のレパートリーや独創的なメニューを多くの人々に提供し、その作り方を教える。 その他、自分で料理教室を開いたり、料理本の執筆を行う。また、レストランのメニューを開発するにあたっての指導、助言などを行うこともある。文献や古文書などの研究をして、料理そのものの歴史や成り立ちを研究する場合もある。

・料理研究家に就くには

料理研究家の養成施設や教育機関はないため、料理研究家になるための標準的な方法はない。調理師や栄養士などの免許・資格は必要ないが、栄養学の知識や食と健康に関する科学的な知識、食品衛生の知識はあった方が望ましい。 海外や家庭における自分の料理研究の成果を料理書を出版するなど、いろいろな形で積極的に発表して、周囲に認められる機会を作る。また、出版社や料理関係の仕事をする写真スタジオ、料理本の編集などに関与して、料理の知識を持ち、料理本の編集者や料理写真の撮影助手として料理を手伝うなどの経験を経て、知識を身につけ、技術を向上させて料理研究家として独立する。テレビ番組の撮影などに携わり、必要な食材を整えたり、調理やテーブルセッティングなどの仕事に従事しているうちに、自然に料理の先生役をするようになり、独立して料理研究家を名乗る場合もある。 料理が好きで、研究熱心なことが重要となる。料理をきれいに見せることも大切なので、美的センスも必要となる。テレビ出演では、料理の説明を行ったり、対話したりするので話術やタレント性も必要となる。

・労働条件の特徴

テレビや雑誌、新聞などの要請に応じて仕事を行うため、マスメディアが集中する都市部での活動が中心となる。 基本的にはフリーの職業であるため、収入は仕事量と著名度によって差がある。テレビ局や出版社の依頼に応じて仕事をし、契約に応じて、その都度、報酬をもらう。特に、得意分野や独自の料理を紹介するなどの特徴がある場合には報酬が高くなる。調理師養成学校の教師であったり、料理教室を開いている場合には、安定した収入がある。料理を作ることが仕事の中心であるため、ほとんど立ちっぱなしの作業になる。また、テレビやＣＭの撮影時には長時間にわたって働くこともある。 将来的には、料理に関する知識と公衆の前で調理を実演して見せるというタレント的性格によって、いろいろな要求に応じて幅広く活躍する可能性がある。特に、人前で調理の実演をしながらポイントを要領良く解説できる人材は、非常に貴重であり、料理にとどまらず幅広い職域を開発する可能性が高いといえる。

・どんな職業か

企業や団体の広報活動の窓口として、自社の経営理念や営業方針、営業活動、社会的責任を理解し、一般の人々に的確に伝える。そのため、マスコミやＰＲ誌などを通じて、一般の人々がもつ企業のイメージがより良くなるよう広報活動を行う。また、自社が社会からどのように評価されているかについて、調査や公聴活動を通じて情報収集し、分析を行い、社内に伝達する。 広報誌や社内報などを制作するときには、構成を考えたり、取材をしたり原稿の用意をしたり、広報誌や社内報制作の進行管理を行う。 マスコミから社長や社員、仕事の現場について取材の申し込みがあった場合は、取材内容を社内で検討する。取材に同席し、取材がうまく進むよう配慮しながら、企業の経営理念、運営方針などが的確に伝わるようにする。取材原稿は報道前にチェックし、誤りのないようにする。 不慮の事故や事件が発生したり、個人情報流出や企業不祥事が発生した場合、企業の危機管理としてマスコミの取材に対応する。

・広報事務員（広報・ＰＲスタッフ）に就くには

マスコミなどとのかかわりが多いため、大学でマスコミ関連領域を専攻した人が入職に有利となる場合もあるが、特に学部や専攻は関係なく、理論よりも実務経験が優先される。 広報・ＰＲの仕事に就くには、最低２～３年の実務経験が必要である。 自社の経営方針、経営戦略、ビジョンなどの企業コンセプトをよく理解し、産業全体の現状や市場動向なども把握する。十分な情報と知識を持ちつつ、分析力と伝達能力を持ち、その時々にあったより良い表現方法を選ぶ柔軟さが必要となる。 マスコミ関係者やグラフィックデザイナーなどのクリエイターと仕事を共にする機会が多いため、マスコミに関する基本的な知識や、クリエイターに指示ができるだけの調整力、説得力も要する。外部との打ち合わせをする機会が多く、企業の顔となるため、気配りのきいた応対や丁寧さなどの人間性も求められる。 正確な情報を広く一般に伝達し、企業のイメージアップを心がけ、問題が生じたりした場合は情報の重要度を見極めて適切な情報を外部に公開するなどの冷静な判断力も要求される。

・労働条件の特徴

企業や団体の社員として、広報室や広報部で働く。特に、製造業や流通産業、サービス業などで広報に力を入れている企業が多い。１社に５～１０人くらいが一般的であるが、広報に力を入れている大企業の中には数十人もの広報事務員（広報・ＰＲスタッフ）を抱えているところもある。また、専従の広報事務員（広報・ＰＲスタッフ）を置かない企業もあり、特定の社員が他の部署を兼任するというかたちで広報活動を行っていることもある。男女の比率は半々であるが、最近は女性の進出が目立っている。 マスコミや社内外への不定期的な対応も多く、他部署に比べて残業が多くなりがちである。休日にイベントが行われることも多いため、休日出勤し、平日に振替休日をとる場合もある。特に各種催事や印刷物の作り替えの時期、新規に広報活動のためのツールを作成する業務を担当する場合などは忙しくなる。 多くの企業が経営理念の確立や運営方針を明確に表明することの重要性を認識するようになり、独立した広報担当者を置くようになった背景から、広報業務の従事者は増加してきた。現在は、急速に発展しているコンピュータ化に伴い、少人数で幅広い広報活動を行う方向に変化してきている。 広報の媒体としての新聞、雑誌等印刷メディアの比重が下がり、ホームページ等ネットメディアの重要性が増している。また、ブログや掲示板の書込み等への対応が重要になっている。

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やＦＡＸを使用するなど、事務機器やＯＡ機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前９時から午後５時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・どんな職業か

スーパーなどのレジカウンターで買い上げ品の代金を計算し、商品と代金の受け渡しを行う。 スーパーでは、お客が自由に商品を選び、備え付けのかごに入れ、最後にレジカウンターで代金を支払うセルフサービスのシステムが一般的になっている。レジ係は、レジカウンターでお客の買い上げ品の金額をレジスターへ入力し、預かり金・つり銭を確認して、商品・レシート・つり銭などを渡す。レジ業務が終わると最後に売上額を集計し、部門別に売上額と入金額の確認を行う。 最近では、商品についているバーコードを機械で読み取り、自動的に代金を入力するＰＯＳシステムが主流になっているので、仕事の内容は簡素化されているが、その分、接客の重要性が高まっている。スーパーの中でお客と接する主要な役割であるため、レジ係の印象によって店舗全体のイメージが左右されることも多い。正確にレジを打ち、金銭の受け渡しに間違いがないようにすることはもちろん、好感の持てる接客態度や機敏な対応が重要となる。

・レジ係に就くには

スーパーマーケットへの入職者は、高校、短大の新卒者、あるいは転職者の女性が多く、パートタイマーとして中高年の女性も著しく増加している。レジ係は、スーパーの職業の中では重要な職業の一つで、必要人数の確保は他の職業に比べて優先されているため、スーパーに入職する女性がレジ係として就業する割合が高くなっている。 入職経路は、新卒者の場合は学校の紹介、中途採用者やパートタイマーの場合には、新聞広告やチラシ、公共職業安定所の紹介、就職情報誌、店頭のポスター、縁故などによる入職が多い。 入職してからレジスターの操作や金銭、商品の扱い方、お客への応対の仕方などについて、マニュアルを使ったり、実際の仕事の中で指導員や先輩などから教わる。パートタイマーの場合でも、一般的に３～４日の訓練期間が設けられている。経験を積むと、チーフ（主任）やトレーナー（訓練員）へと昇進する場合も多い。 レジスターの操作には、正確さとスピードが要求されるため、集中力が求められる。また、レジ係の応対によってお客の印象が大きく左右されるため、能率よく商品を流し、預り金は両手でていねいに扱うこと、身だしなみが清潔であること、さわやかな笑顔や明るい声で応対することなどが望まれる。

・労働条件の特徴

正社員は２０代の女性が多いが、パートタイムで働く中高年の女性や学生アルバイトの比重が大きくなっている。また、結婚・出産でいったん職を離れた人が、再就職するケースが多く見られる。 賃金については、正社員の場合は月給制が一般的であるが、パートタイマーの賃金は時給で決められており、地域の相場、個人の経験や技術の程度、出勤時間帯などを考慮して決定される。 スーパーの営業時間は１０時～２０時くらいであるが、最近では深夜まで営業する店舗も増えている。また、土・日曜日に営業しているところがほとんどであるため、休日や出勤時間帯も交替制やシフト制をとって、１日８時間労働、週休二日制としているところが多い。パートタイマーについては、１日当たり４～６時間の人が多くなっている。 レジ係は立ち作業であり、また、正確さ、迅速さ、接客態度のよさが要求されるため、緊張感が高く、労働密度は高いといわれている。このためレジ係手当、技能給などを支給しているところも多くある。 若年の女性やパートタイマーが多く労働移動が激しいこと、スーパーマーケットは今後も増加すると見られることなどから、レジ業務の機械化が進んでも雇用機会が減少することはないと考えられる。

・どんな職業か

２４時間営業等のコンビニエンスストアの店舗で、商品やサービスを提供する仕事を行う。 売上情報を自動的に記録できるＰＯＳレジを利用し、商品のバーコードをスキャナで読み取って商品を販売する。公共料金の支払受付や、宅配便の受付、各種チケットの販売を行うこともある。商品販売時には顧客の年齢や性別を入力し、店舗内のコンピュータに販売実績を記録する。商品の発注は、店舗内のコンピュータの情報や、地域行事、天気予報を考慮しながら行う。発注情報はコンピュータの専用回線を通じて本部に送信され、所定の時間に協力業者から商品が配送・納品されることになる。その後、納品された商品を検品し、商品棚などに品出しを行う。これらの業務以外に、売上金の管理や店舗内外の清掃業務も重要な仕事である。また、顧客に対する挨拶や気配り、緊急時やトラブル対応なども重要である。 コンビニエンスストアの取扱商品は食品からサービスまで様々であり、店舗の規模や立地にもよるが約２，５００～３，０００品目を扱う。毎週５０～７０品目の新商品が追加されるため、常に新しい商品知識を持つことが望まれる。 販売や発注等の業務の中から、小売業の最先端であるコンビニエンスストアのシステムの取扱方法を体験し、小売業の経営全般を学ぶことができる。 最近では店舗独自での販売促進活動が重視され、新商品の発売や新しいサービスの開始時期等にあわせて、販売計画やＰＯＰ広告の作成等を行う場合がある。

・コンビニエンスストア店員に就くには

入職にあたって、特に学歴や経験は必要とされない。学生（大学生・各種学校生・高校生等）や主婦や長期勤務可能な人がパートやアルバイトとして勤務する。コンビニエンスストアの勤務経験があると優遇される。 採用されると、この仕事で最も重要な、挨拶などの接客の基本を学ぶ。さらに、販売に必要なＰＯＳレジスターの使用方法や各種サービスの提供の手順を学ぶ。次のステップとして、発注業務を学ぶ。それぞれの業務内容は、社員やアルバイト等の雇用形態とは関係なく、実績により任される。また時間帯責任者として、従業員の管理など、店長の代行として店舗の経営を任されることがある。実績を積むと、社員や契約社員として採用されたり、店長となる場合もある。 常に顧客の立場で行動するので、明るく元気で挨拶や気配りのできる人が向いている。さらに、商品の品揃えを徹底させたり、店舗の清潔さを保つこともこの仕事では重要であり、その考え方を理解できることが求められる。

・労働条件の特徴

コンビニエンスストアは、オフィス街、商店街、駅前、住宅街、学園都市、郊外幹線道路沿いなど、全国各地の様々な立地で営業しているので、職場は全国にある。ほとんどの店舗が年中無休・２４時間営業のため、勤務時間はシフト制で、シフト表の勤務時間にしたがって勤務する。年齢層は主に２０～４０歳までの年代で、男女は問わない。 今後も地方を中心にコンビニエンスストアの出店が見込まれるため、労働需要は安定していると言える。わが国の人口構造の変化により、主要な労働者層である若年者層が減少することから、外国人労働者の雇用が進むものと推定される。

・どんな職業か

靴専門店や百貨店などの靴売場で、お客の足型を計測し、最適な既製靴の選定をアドバイスし調整や販売を行う。 まず、複数の計測用具を用いて、お客の足底の形、踏付部の足囲、足の各部位の高さや形状などを測定し、足を立体的に把握する。足型計測の結果をもとに、お客に対し問診、視診、触診などを行う。問診結果とお客の意向をもとに、適した既製靴の選定をアドバイスする。選定した靴はお客に試着してもらって、複数の項目からなる適性度（フィッティング）をチェックする。さらに、左右の足の履き心地を整えるために、中敷きの調整などのパッキングワークを行うこともある。靴や足の健康に関するお客の質問に的確に対応し、情報の提供なども行う。最後に、微調整の済んだ靴の販売を行う。 最近では、中高年層を中心としたウォーキングブームや外反母趾など様々な足の障害への対応から、足に合った靴を選ぶことへの関心も高まりつつある。シューフィッターのいる靴売場や専門店で、納得のいく靴を選ぼうとする人が増えている。

・シューフィッターに就くには

シューフィッターになるには、実務経験と資格が必要である。まず、靴店やメーカーなどで、販売・製造に関する実務を３年以上積む必要がある。この条件をクリアしてはじめて、足と靴と健康協議会（ＦＨＡ）主催のシューフィッター養成講座を受講することができる。養成講座は３日間・２５時間のスクーリングと３ヵ月間の通信講座で構成される。足の病気や革靴などの基礎知識と、足型測定、フィッティング、パッキングワークなどの実習を行う。所定の審査に合格すると、初級資格の「プライマリー」が与えられる。その上級資格としては「バチェラー」、「マスター」がある。 シューフィッターは専門知識・技術をもった靴の販売員であり、一般的には靴専門店やデパートの販売員として採用されて経験を積み、資格を取得する。 この職業に就く適性として、お客に接し、適切にアドバイスするためのコミュニケーション能力や相手の気持ちをおもいやる真摯な態度が重要である。さらに、資格取得後、協議会で常時開催される講習会などを通じて専門知識や熟練を要する技術を常に向上させようとする努力も求められる。

・労働条件の特徴

この職業は都市部の大手百貨店などに多いが、今後は地域に関係なく職場が拡大されていくと予想される。靴のメーカーが直営店を経営するために、社員に養成講座を受講させる場合もある。 勤務時間や休日などは、一般の販売職と同様であり、各店舗の営業時間によって異なる。土日に関係なく勤務する場合が多い。 この職業の就業者は、性別も年齢層も関係なく広く分布している特徴がある。 養成講座の人気が非常に高いことから、靴専門店やデパート靴売場においてシューフィッターが多く求められており、労働需要は安定しているといえる。今後は、正しい靴の選び方など一般消費者向けの情報提供を行うなど、さらなる啓蒙活動が期待されている。

・どんな職業か

洋服を中心とする服飾用品雑貨を販売する。 ファッションアドバイザーあるいはスタッフとも呼ばれ、単に商品を売るだけでなく、お客の好みに合わせて品物を選んだり、服飾の組合せを考えてトータルファッションとしてアドバイスできることが重要になってきている。 まず大切なことは、お客が気持ちよく買い物できるよう、店を美しく保つことである。商品がそろっているか、きれいにたたまれて配置（展示）されているかなどをチェックする。一番力を入れている商品をディスプレイし、お客に店の個性をアピールすることも重要な仕事である。商品の並べ替えや、売上がよくない商品の入れ替えなども行う。 お客が来店すると、服飾の知識やセンス、会話で働きかける。販売する商品の特性を常に把握し、素材・色・形その他の流行を十分知っていること、お客にアドバイスする立場上、販売員自身がその店の商品にふさわしいセンスある着こなしをしていることが大切である。 固定客づくりのため、名簿を作成してダイレクトメールを送るなど、より一層のサービスを心がけて来店回数を増やす努力をすることも必要となる。 販売員の経験を積むと、商品の仕入れを任されることもある。その際は、在庫の管理まで含めて与えられた予算内で、より売上に貢献でき、利益の高い商品を仕入れるよう求められる。

・ファッション商品販売員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ファッションに興味があり、人と接するのが好きであれば比較的容易に就ける職業といえる。洋服には、子供向け、若い人向け、ミセス向けなど様々な種類があるが、店舗の客層によって、販売員も相応の年齢の人が求められる場合もある。 関連する資格として「販売士」、「ファッションコーディネート色彩能力検定」がある。 接客業であるため、社交性があること、明るく快活で気配りができること、積極的な性格であることが求められる。また、常に立ち仕事であり、軽作業とはいえ商品の運搬や売場の移動などもあるので、ある程度の体力が必要となる。 お客の購買意欲を高めるような商品知識やセンス、会話が求められる。その他、洋服の裾やウエスト、袖丈などの寸法直しのため、採寸の知識も必要となる。

・労働条件の特徴

オートクチュール（高級注文服）やプレタポルテ（高級既成服）が中心のブティックをはじめ、全国に支店を持つファッション専門店、百貨店やスーパーの中の服飾ショップ、個人経営の店舗などで働いている。また、子ども向けからミセス向けまで購買層や立地によって様々なタイプの店舗がある。 ファッション専門店やデパートの中のファッションショップの正社員の他に、メーカーやマネキン会社からの派遣社員、アルバイト、パートなど様々な雇用形態がある。女性が多く、８０％くらいを占めている。 営業時間は、専門店は午前１１時～午後８時、デパートは午前１０時～午後８時が一般的である。正社員の場合、早番と遅番の二交替制で、土日祝日も出勤し、平日に２日の休みをとることが多い。 スーパーなどは営業時間が延長される傾向にあり、勤務時間を含めて労働環境が厳しくなっている。またコスト削減のため販売員の多重活用が増え、少数精鋭による販売員構成が主流になっている。また最近ではパート、アルバイトの比率が高くなっていることから、同じ職場の販売員として相互のコミュニケーションが重要となってきている。 ファッション商品販売店では、いかに固定客を確保するかが課題となっており、お客と企業を結ぶ情報の窓口として、販売員の質的向上が求められている。

・どんな職業か

自動車メーカー別の販売会社（ディーラー）で、客の好みに合わせて自動車を販売する。 自動車販売員は、配属された販売担当地域で、自社の車を購入し使用している顧客へ挨拶まわりをしたり、来店客の自宅を訪問したり、新旧の顧客に新車試乗会などの催し物の通知をしたりして、「お得意様」を増やしていく。車は不動産に次ぐ高価な買い物であるため、適切な助言とサービスで顧客の信頼を得ることが重要なポイントとなる。また、次第に比重が高まってきている来店客に対して、店頭での商品説明や情報提供、販売を行う。 顧客が購入を決めたら、注文書および売買契約書を作成し、受注車両の在庫を確認して登録納車予定日を決める。顧客の要望に応じて、自動車登録の申請代行、自動車関係諸税の納付手続、自賠責保険・自動車任意保険の付保手続を行う。買い換えの場合は、下取り車の査定を行い、関係書類を作成する。その後、新車の整備状況を確認し、付属品、ナンバー取り付けをした後、顧客の指定した場所で納品し、代金を回収する。 自動車の購入は「買い換え」が一般的であるため、既納顧客のフォローを十分に行って、次の販売に結びつけることが重要となる。このため、販売会社ではコンピュータによる顧客情報の管理が行われており、車の買い換え時期を見はからって効率のよいセールス活動ができるよう販売員の支援を行っている。 環境問題が重視されるようになり、使用済み自動車の処理、フロンガスの回収、車の排出ガスや騒音規制に対する改良、省資源・省エネ対策、代替エネルギーを利用した自動車など、新しい技術や商品の知識がこれまで以上に求められてきている。また、車に対する顧客の生の声を自動車メーカーにフィードバックすることも大切な仕事である。

・自動車販売員に就くには

自動車メーカーと直接販売契約を結んだディーラー（販売会社）に勤務する。ディーラーが高校・大学の新卒者を募集し、販売員として育成することが一般的である。 ディーラーに入社すると、多くの場合、メーカーの研修センターなどで基本的な研修を受ける。その後各ディーラーにおいて、約３ヵ月間、基礎訓練期間として自動車一般の知識、法律知識、販売、登録、代金回収などの教育を受け、その後、先輩とともに顧客を訪問し、セールス活動の実務を学んでゆく。 試乗や納車を行うには、自動車運転免許証が必要である。 顧客との良好なコミュニケーションを築くため信頼感の持てる人柄が求められる。外回りが多いので、行動力と体力も必要である。

・労働条件の特徴

ディーラー（販売会社）は全国に存在するため、自動車販売員の職場も全国に渡る。 男性販売員の比率が高いが、ショールームでの対応を主にした女性販売員も増えている。 賃金は月給制で、固定給と実績給の組み合わせになっているのが一般的で、営業成績が高ければ、その分多くの手当がつくことになる。 販売員は単独で営業活動を行う場合が多く、訪問先・帰社時刻等の決定が本人に委ねられているため、勤務時間は裁量労働制が一般的である。また、休日については、土・日・祝祭日の営業が一般化しているため、個人別カレンダーを作って交替制で休みを取る場合が多い。

・どんな職業か

駅の構内やホームなどの売店において、新聞、雑誌、タバコ、飲食物などを販売する仕事である。 まず、朝の所定の時間に店を開き、当日発売の新聞や雑誌などを陳列し、つり銭を用意する。駅という場所柄、通勤・通学や旅行のお客が多数を占める。電車の待ち時間などの短い時間を利用して販売を行うため、お金や商品の受け渡しはすばやく行う。商品が売れたところに隙間ができないよう常に商品の補充を行い、陳列を整える。商品の在庫を把握し、品切れの商品がないように発注する。納品された商品の種類、数量などを確認し、所定の棚に整理する。閉店時は、売れ残りの新聞や古くなった雑誌を引き上げて返品の手続きを行う。売上を計算して記帳し、所定の場所に入金する。 最近では、日配品（おにぎり、サンドイッチ）やＰＢ商品を扱う等、お客のニーズに応じた品揃えを工夫している。 また、大型冷蔵庫を設置したり、ＩＣカードを利用できるようにする等、利用しやすさを重視した店舗が増えてきている。

・駅構内売店販売員に就くには

駅構内売店販売員になるには、大きく分けて、短大等を卒業して就業するケース（新規学卒者）と他の職業から転職して就業するケース（中等採用者）の二通りがある。 従業員の採用は、新規学卒者の場合は定期的に採用選考試験を実施している。中途採用者の場合は、各地域の公共職業安定所および求人広告によるものなど様々であるが、面接等の選考を経て採用されるのが一般的である。 採用されると、はじめに机上研修と実務研修を受け、その後指定された売店に配属される。数ヵ月の経験で一通りの業務をこなせるようになる。 この職業に就く適性として、代金の精算を暗算で行う計算能力とあらゆる作業を一人で遂行する責任感は必要不可欠である。また、多くのお客と接するために笑顔と機敏な動作での応対ができること、立ち仕事ができる体力、数名の同僚と働くためのチームワーク、伝票整理を行う事務能力などが求められる。

・労働条件の特徴

この職業は、全国各地の鉄道網が整備されている地域すべてに就業機会があるが、特に利用者の多い首都圏では売店数も多く、就業機会も豊富である。 労働時間は交替制をとる企業がほとんどである。早朝から夜遅くまでの営業時間で、１日７時間の労働時間を毎日ずらしながら勤務し、４日間の勤務後に休日が１日入るサイクルをとる企業もある。 就業者のほとんどが女性である。各地からの出身者が安心して働けるように、寮を用意している企業もある。就業者の年齢層も若年者から中高年齢者までと幅広く、就業形態も正社員からパート・アルバイトまで様々である。 首都圏では離職率が高い傾向にあり、新規学卒者よりも中途採用者の占める割合が高い。地方の場合は店舗数が多くないため、労働需要はあまり高くないといえる。

・どんな職業か

眼鏡店に来店したお客の視力を検査し、お客に合った商品の選定・加工を行う。 お客が来店すると、「販売担当者」はお客の好みや雰囲気に合わせて形やデザイン、色などのアドバイスをして、商品を勧める。ブランド品をはじめとして、どのような商品を仕入れるかを考えるのも、販売担当者の仕事である。 希望のフレームやレンズの材質が決まると、「検査担当者」が、通常の視力検査やオートレフラクトメーター（眼の度数を測定する装置）等を使用した検査で視力を測定して、近視や遠視、乱視などの度数を測り、もっとも具合よく見えるレンズを選ぶ。その後、「フィッティング担当者」がお客の鼻や耳の形に合わせて調整し、使用目的に合った光学中心位置を定める。お客の頭部の形状や掛け具合の好みが千差万別であり、自動化ができないため経験を要する作業である。次に「加工担当者」が、検査データをもとにフレームの形に合わせてレンズを削り、フレームにはめ込む作業を行う。現在では、自動加工機（パターンレスエッジャー）にフレームとレンズをセットしさえすればほとんど仕上がるようになっている。また、お客のフレームが壊れた場合の修理やプラスチックレンズの染色なども加工担当者が行う。 全ての工程を一人で担当するケースもある。 また、コンタクトレンズの装着について技術指導する「コンタクトレンズインストラクター」は、医師の指示のもと、オフサルモメーターと呼ばれる眼（角膜）のカーブを測定する機械の操作や、角膜とコンタクトレンズのカーブを合わせる作業を行うほか、眼の障害や事故を起こさないよう使用方法の説明や、管理方法などを指導する。

・眼鏡技術販売員に就くには

入職にあたって特に学歴や資格は必要とされないが、眼鏡関係の専門学校を卒業すると有利である。眼鏡販売店からの求人も、眼鏡専門学校が窓口となっていることが多い。 関連する資格として、（社）日本眼鏡技術者協会が実施している「認定眼鏡士」がある。 手先が器用で、機械、科学、数学といった分野に興味があり、集中力のある人が向いている。接客業であるため、専門技術・知識の他に、接客や販売、経営マネージメントといったサービス業的な能力も求められる。お客の希望を素早く理解し、豊富な商品バリエーションの中から最も適した商品を選び出すセンスも必要である。 専門知識・技術を背景に、お客の悩みや目的に応じて視力とメガネのアドバイスをすることが重要となっている。また、コンタクトレンズの利用者の増加に伴い、コンタクトレンズの装着指導技術が要求されるようになっている。 経験を積み、専門的技術を磨くことにより、独立して眼鏡小売店を開くケースもある。

・労働条件の特徴

眼鏡店に正社員として勤務するのが一般的である。若年者から中高年齢者まで幅広い年齢層の人々が働いている。 従来は男性が多い職業であったが、最近ではサービスやファッション面を考えたきめ細やかな感性が求められており、アイファッションアドバイザーやカラーアナリスト、コンタクトレンズインストラクターといった分野で、多くの女性が活躍している。 休日については、土・日・祝日が最も忙しくなるため、平日に休みを取ることが多い。 従来の個人経営の眼鏡店に加え、チェーン店が全国各地に進出しているため、入職機会は増加していると思われる。 一方で、販売店間の競争は年々激しくなっており、眼鏡技術販売員にも、より高い技術レベル、より豊かなセンスが求められている。

・どんな職業か

玩具店において、様々な玩具を仕入れ、販売する。 玩具店には、自ら玩具を買う子供のほかに、子供へのプレゼントを買いにくる両親や親戚、知人など、様々なお客が来店する。最近は、高校生や成人が自分のために玩具類を購入するなど購買年齢に拡がりをみせている。 玩具の種類には、幼児玩具、智育玩具、男児玩具、女児玩具、人形、ホビー、ゲーム、カード、玩具菓子などがあり、最近ではデジタルカメラやペットロボットのようなエレクトロニクス玩具や、多様な関連商品（キャラクター商品や文房具、軽衣料など）も取り扱われるようになっている。 仕入れ担当者は、売れ筋の人気商品や新製品を選んで、メーカー・問屋等取引先に注文する。チェーン店等は仕入機能を本部に集約している。商品が入荷すると、売り場に出す前に、商品の種類・数量の確認、不良品などのチェックを行う。玩具は子供を中心とした商品が多いため、安全面には特に気を配る必要がある。検品が済んだ商品は、種類ごと、テーマごとに陳列する。季節ごとの目玉商品などは、目立つ場所で装飾を加えながらレイアウトする。 接客担当者は、幅広い年齢層のお客に対して、的確なアドバイスをしながら商品を紹介する。レジでプレゼント用にラッピングサービスを行う店舗もある。

・玩具店員に就くには

入職にあたって学歴や経験は特に問われないが、高校卒以上を条件とするところが多いようである。 特別な資格や免許は必要ないが、持っていると役立つ資格として「販売士」がある。 明るい性格の人、好奇心旺盛な人、おもちゃが好きな人、周囲の変化に素早く対応できる人などが向いている。また、商品の種類や客層が多様化しているため、幅広く、深い商品知識が要求される。 大型専門チェーン店の進出、価格競争などによって厳しい環境にあり、商品知識、接客技術、仕入れ技術、安全に関する特別な気配りなどにより、お客に満足を与えられる玩具店員が求められている。

・労働条件の特徴

商店街や百貨店、量販店、郊外型商業施設の中にある玩具店に勤務する。郊外に単独で大型店を出す玩具店も増えている。 雇用形態は、パートタイマーが年々増える傾向にある。 勤務時間は、店舗の営業時間によって異なるが、交替制が多くみられる。土日は営業する店がほとんどで、クリスマスや年末年始はお客が増えるため、営業時間を延長する店が多い。 平成７年に施行された製造物責任（ＰＬ：Ｐｒｏｄｕｃｔ　Ｌｉａｂｉｌｉｔｙ）法により、製造物に欠陥があり消費者が損害を被った場合、製造者や販売者などその製品の製造・販売に関与したもの（企業）が法律上の損害賠償責任を負うとされており、商品を販売すると同時に、安全も提供することが求められている。

・どんな職業か

古書籍業は、本好きには古本屋・古書店として馴染みの深い職業であり、世界最古として知られる奈良時代の印刷物から今日のベストセラーにいたるまで、約１５００年の間に生まれた書物や関連資料のすべてを扱い、販売する職業である。 本のリサイクル事業としての側面とともに、貴重な文化遺産を発掘、提供し、学問や社会に役立てるという役割も担っている。 古書店員の仕事は大きく分けて、「仕入れ→再生→再評価→販売」である。「仕入れ」では、集めたい物に狙いを絞って積極的に情報収集する。「再生」は、集めた古書が商品として売れるようにきれいにする仕事である。「再評価」は売値の決定であり、重要な仕事である。現在の顧客の価値観や必要性、希少性などを総合的に判断・評価して、適正な価格を決める。売値のついた書籍は店頭に陳列され、「販売」される。 一般的に古書店は、近年発刊された書籍を読者から引き取って、安く販売する。しかし、なかには１点が何百万円という珍しい本類を扱う専門店もある。また最近は、年間６万点以上の新刊本が発行される一方で、絶版になる本も多く、こうした本を探している読者のニーズに応えるのも、古書店員の大切な仕事である。 さらに店頭で古書を扱うだけでなく、調査や研究に役立てるため、図書館や美術館、博物館、郷土資料館、文学館などに古書や資料などを納めることもある。 ちなみに古書店業界においては協同組合が仕入れ、交換、販売といった流通面で重要な役割を果たしており、その活動に積極的に参加することにより、古書関係の知識・営業ノウハウを身につけることも多い。

・古書店員に就くには

一般的に、店員として経験を積んだ上で、独立して店を開く人が多い。最近では、女性の参入も目立っている。 古書店を開業したり、古書店員になるには、学歴や特別な資格は必要とされない。ただし開業する際は、各都道府県の公安委員会から「古物商」の許可を取らなければならない。 独立開業を望む場合は、ただ本が好きというだけでなく、既存店の店員として古書店業界に対する知識や経験を、現場で店主や先輩について学び併せて営業センスを身につけることが必要である。 最近はパソコンにより在庫管理や目録作成を行うとともに、インターネットを通じて情報を発受信して営業する時代になっており、パソコンを使いこなす能力が必要である。 この職業に就いている人は、もともと年齢、学歴を問わず「本が好き」で、しかも少ない資本で好きな事ができること、店主として組織などに縛られない自由な生き方に魅力を感じる、というタイプの人が多い。 この他に、必ずしも古書店員のキャリアを経ないで、趣味や洋書などの専門分野においてインターネット販売などの形態で古書店を開業するケースも現れている。 最近増加している大量仕入れ、大量販売の古本チェーン店では店員の多くはパート、アルバイトとして就業しており、独立店舗ほどの業務知識や経験は要求されない。

・労働条件の特徴

古書店は全国どの県にもある。約１３０の古書店が軒を並べる世界最大の古書店街、神保町古書店街のある東京都には、全国の４分の１が集まっている。その他、大学が多い大阪府や京都府などにも多くの古書店がある。 古書籍業は個人経営が中心であり、収入や労働条件、職場の環境などは、あくまでも個人の才覚次第といった面が強い。店主不在の際の店番なども必要であり、家族の協力で行われていることが多い。

・どんな職業か

自転車についての豊富な知識を生かし、仕入れた自転車を組立て、お客の希望と使用目的を聞きながら自転車を勧め、販売する他、持ち込まれた自転車の修理を行う。 まず、お客が求める売れ筋の自転車を考えて仕入れ、店内に陳列する。仕入れの段階では、七分組（７０％組立済み）の状態で入荷されるため、店内で完成品へと仕上げる作業が必要になる。次に、来店したお客の使用目的や予算に合わせて最適な自転車を選び、勧める。購入車が決定したら、最終整備を行い、安全性を確認してお客に引き渡す。このときに、自転車の使用方法や保守点検方法などを説明したり、資料を渡す。 持ち込まれた自転車を修理する場合は、単に修理するだけでなく、他にも問題のある部分がないかどうかを調べ、自転車の状態をくわしく説明することもある。 その他、地域の学校や警察署と協力して、学生・生徒に対して安全教育を行うこともある。 最近では、環境にやさしい乗り物としての自転車の存在が見直されており、商品ラインナップも増えている。また、自転車と歩行者との接触事故や乗り方のマナーに関する問題も浮上している他、消費者へ製品の不良や危害情報の提供が必要とされており、社会的な取り組み協力することも求められている。

・自転車販売店員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ただし、自転車販売店は一般の物販業と異なり、組立・修理の作業があり、その技術を身につける必要がある。たいていの場合、就職後に技術を学ぶことになるが、仕事に必要な水準に達するためには、少なくとも３～５年はかかる。 従業員の採用は、大型量販店では学校などへ求人を毎年定期的に行っているが、一般の自転車店の場合は、新聞での募集や縁故での採用が多い。 関連する資格には、「自転車組立整備士」と「自転車安全整備士」がある。これらの資格は店の信頼性や技術力を示すものであり、独立開業する際には有利である。 この職業に就く適性として、自転車が好きであること、接客業に必要な真面目さや明朗さが求められる。さらに、修理技術を身につけるための手先の器用さや、技術・知識・情報を集めるための努力を惜しまない向上心も必要だといえる。

・労働条件の特徴

修理中心の自転車店は全国的に存在するため、地域による偏りはない。大型量販店は市街地や主要幹線道路沿いで営業していることが多い。 一般の小売店は零細企業や家族経営が多く、常用の従業員を募集することは少ない。量販店の場合は従業員としての昇進・昇格があり、修理より完成車の販売が業務の中心となっている。売上げの季節変動があることから、３～４月の繁忙期には短期雇用のパートやアルバイトで業務を補うこともある。 最近では、スーパーやホームセンターなどで輸入廉価車の販売台数が増え、小売店の販売総数を圧迫しているが、修理の需要は多く、また新素材や電動モーターなど新技術を利用するなど個性的な自転車への需要も現れているため、今後も地域や専門技術に根ざした小売店ならではの業務展開が期待できる。

・どんな職業か

書店で新刊書籍や雑誌の配架や販売、取次との配送などの業務を行う。 １日の仕事は毎朝の荷受けから始まる。取次店（本の問屋）から配送された商品をチェックし、荷を解いて書棚に陳列し、棚の整理をして開店を待つ。開店すると、お客への応対や販売、注文本の手配をし、最後に売上げ集計をする。 仕入れ計画を立てたり、売れ残った本を返品する作業も大切な仕事である。書籍・雑誌にはすべて返品期限が決められており、期限を過ぎて返品不能になるとその商品代金を支払わなければならないため、常に返品期日に留意する。返品するときは、書籍・雑誌別に包装し、日付、返品先、冊数を表記して確認する。 普段から取次店や出版社の営業員と情報交換したり、新聞や図書情報誌をチェックしたり、また店頭でお客と話すなどして情報収集を行う。限られたスペースの中で、お客にわかりやすい陳列、魅力的な品ぞろえを実現することが求められている。 近年は、大・中型店でストア・オートメーション化が進み、バーコードで商品情報を読み取るＰＯＳシステムが導入され、受発注管理・返品管理などのコンピュータ化、ＣＤ－ＲＯＭによる書誌情報検索などができるようになった。

・書店員に就くには

入職にあたって学歴、経験は問われないが、高卒者が多く、それに続いて短大卒業者となっている。大手の書店では、大卒者を積極的に採用している。 採用後は、中小規模の書店で通常３日、大手書店の場合で２週間ほどの研修を受ける。本についての知識（判型など）や業界の流通の仕組み、接客の仕方などを学び、研修後は店頭で実地に覚えていくことになる。 特に必要な資格や免許はないが、取得すると役に立つ資格として「販売士」、「司書」などがある。 大手書店では、支店長や幹部に昇進する場合もあり、中小書店ではのれん分けのような形で独立する可能性もある。 サービス業であるため、人当たりのよさが求められる。また、棚詰めや返品などの作業があり、大量の本を扱うこともあるので、ある程度の体力が必要となる。書籍や雑誌に対する幅広い知識が求められ、新聞の書評を見たり、出版社や取次店が発行している情報誌を読むなど、積極的に情報を集められる知的好奇心の旺盛な人が向いている。

・労働条件の特徴

書店は全国にあり、駅前、商店街や住宅地、学校、官公庁、デパート、スーパーなど、人の流れの激しいところに多い。しかし最近では、商店街の中小書店は減っており、大規模書店と郊外型書店が増えている。 就業者は、若年者が多く、正規の従業員のほかにパート・アルバイトも多く働いている。男女比では、女性が多くなっている。 書店の営業時間は午前１０時から午後９時までが一般的であるが、大手書店を中心に深夜まで営業するところも増えている。書店員は２交替制で働くのが一般的である。また、営業日数も増えているので、休日についても交替で取る場合が多い。 最近では出版流通が多様化しており、特にコンビニエンスストアの多店舗化や新古書店、コミック喫茶の台頭でコミック、雑誌、文庫は書店から離れる傾向にある。一方で、大手書店は売場面積が大型化され、労働需要はわずかながら増えている。 また、ＣＤ、ビデオ、カセット、関連文化商品も取り扱うなど書店の姿も変化してきており、インターネットなど書店以外で書籍を販売する経路も拡大しつつある。

・どんな職業か

スポーツ店において、競技や、レジャーとしてスポーツを楽しむ人たちのために、様々なスポーツ用品を販売する。 スポーツ店は、スポーツ全般を扱う総合店、特定の種類のスポーツ用品に特化した専門店、また大型店や中小の小売店など様々であるが、仕事は、品揃え、店舗演出、接客・サービス、販促企画の４つの柱からなっている。大型店ではそれぞれ担当が分かれているが、中小の小売店では一人の店員がすべて行うことが多い。 まず、メーカーが開催する見本市と呼ばれる商談会に参加し、次のシーズン（夏であればマリンスポーツ、冬であればスキーなど）の商品を仕入れる。仕入担当は新製品の動向、流行などに常に注意して販売計画を立て、数量を決定する。 次に、店舗に送られてきた商品を、店全体のレイアウトを考えて陳列し、主力商品などはディスプレイする。お客が来店すると、スポーツそのもののアドバイスを含めて商品のサイズ、機能、デザイン、カラー、特徴、使用方法などをわかりやすく説明し、商品が決まったら包装して精算する。商品に加工が必要であったり、配送する場合などは、その手続きを行う。購入した商品の相談や修理に訪れるお客へのサービスも行う。 シーズンごとの商品を残さずに売り切ることも重要となる。商品を見本市で仕入れるのは半年前であるため、常日頃からメーカーの販売員と折衝を行い、売れる商品を確保するとともに、売れない商品などは早めに見極めて、シーズンが終わらないうちに処分する。 また、地域の学校や部活動のチームに出向いて、ユニフォームなどを販売する外商も大切な仕事である。

・スポーツ用品店員に就くには

入職にあたって、特別な資格や免許は必要ない。採用は、大型店では学校を通じた定期採用、中小小売店では求人広告や縁故などによる採用が多い。大型店の場合は、採用後に適性や希望に応じて販売、事務、倉庫、配送センターなどの各部門に配属される。 関連する資格として「販売士」があり、小売業全般を理解する上で役立つものとして、取得を奨励しているところも多くある。 スポーツ自体に興味があること、お客が納得する説明能力やテキパキした応対ができること、お客のプレーの向上を考えるサービス精神などが求められる。 目まぐるしく変わる流行、消費者動向を素早くキャッチする能力や、スポーツ全般についての知識を広く深く持つことが重要になる。未経験のスポーツの販売を担当することになった場合、そのスポーツを自ら経験して理解する努力も大切である。 昇進は、人事考課により主任、店長へと昇進の可能性がある。小規模の小売店に勤務した場合は、独立も考えられるが、よほどの経験能力と経済動向をキャッチする能力がなければ、大型店と競争していくのは難しい状況にある。

・労働条件の特徴

東京都が全国市場のほぼ５分の１を占め、その中心となっているのが東京神田のスポーツ店街である。 就業者の男女比は約２：１で、３０歳以上の割合が比較的多くなっている。 労働条件は出店の形態によって様々であるが、日曜・祝日が忙しい店舗が多いので、平日を定休日とするところが多い。営業時間が長いため、早番・遅番などのシフト制で働くことも多いようである。 最近では、アルバイトの割合も増えてきているが、その分、正社員である店員には高度な知識や修理・調整技能が求められている。 海外ブランドの専門ショップやアメリカスポーツ量販店に加え、インターネットやアウトレット店など新たな販売形態が加わったことによって、スポーツ用品市場が変化してきており、安さと品揃えの豊富さが求められるようになっているが、高価格であっても、選手や利用者の力をきちんと発揮できる性能が求められる分野なので、専門性を持った店の需要が減ることはないと考えられる。

・どんな職業か

青果店において、店主を助けて野菜・果物などの商品を青果市場から仕入れ、小分けして店頭に並べて販売し、跡片付け・清掃等を行う。必要に応じて特売等も企画する。 青果店員の仕事は、次のようなものである。 第１に、商品は、地域住民のニ－ズ等を十分検討し、早朝から卸売市場に出向き卸売会社（セリ・相対）及び仲卸業者から仕入れを行う。 また、卸売市場は、生産・流通などの各種の商品情報が集積する場であり、販売上必要な情報の収集・交換を行う。 第２に、商品の販売に当って、販売価格の設定を行う。その際、日々変動する仕入れ価格をベースに競合店の価格、目玉商品、天候等の要因に配慮して、顧客に納得される価格を設定することが重要である。商品の陳列では、購買意欲を増進させることに主眼を置き、併せて量・価格、原産地等のＰＯＰを作成し表示を行う。 また、常に販売活動に支障が生じないよう商品の補充、売行き、鮮度、在庫等に注意し、販売量・価格の調整を行うなど柔軟かつ迅速な対応を心掛ける。 第３に、対面販売という特徴を活かし、様々な商品情報を顧客に伝えるとともに、商品に対する顧客の評価、苦情、ニ－ズなどの情報収集を行い、地域住民と密接な関係を構築する。

・青果店員に就くには

入職にあたって、学歴、資格、技能等は特に必要とされないが、野菜・果物の名称、識別など青果物についての初歩的な知識や簿記の資格がある方が好ましい。 青果店の経営組織は、個人経営のウエイトが７５％と高く、従業者規模では、従業者４人以下の青果店が８１％と大半を占め、１０人以上は５％を占めるに過ぎない。 このため、後継者を除けば中途採用が多く、縁故、自店のホ－ムペ－ジ、店頭・チラシ広告、ハロ－ワ－ク、同業者で組織する組合の紹介など、様々な方法による採用が行われている。 入職後は、様々な業務に関わる必要があり、商品知識（生産地、品種、栽培歴、流通履歴、栄養価、調理等）や地域住民のニ－ズを学ばなければならない。日々の実務経験や地道な学習努力が５～１０年の年数を経て蓄積されると、プロとして自立できる環境が整う。 なお、新規の開店状況は、平成１２年７１７店、１３年８０６店、１４年３５８店と全体の１～２％程度の開業があり、独立・開業の可能性はある。 このほか、計画的な仕事と実行力、精度とスピ－ド、顧客を大切にする忍耐力、商品の仕入れ・搬入・移動、配達等に必要な体力、パ－ト・アルバイトに対する統率力などが求められる。

・労働条件の特徴

青果物は、その商品特性（重要な副食物、鮮度、かさ張り重さなど）から最寄りの青果店で日々購入するのが一般的であり、商圏は比較的限定される場合が多い。 青果店の立地状況は、住宅地区２９％が最も多く、次いで住宅地・団地背後型１７％、駅周辺型１４％、市街地型１０％、オフィス街７％、工業地区３％等となり、環境特性に応じ全国に幅広く分布している。 青果店の売場面積は平均では５６.２㎡であるが、３０㎡以下が３４％、次いで３０～５０㎡が２８％、５０～１００㎡が２４％、１００㎡以上が１３％占め、年間平均販売額は４千万円程度、㎡当り年間販売額は７２７千円程度である。 青果店従業者の属性をみると、男女比は、４２：５８と女性が多く、従業者の身分では、有給役員・個人事業者等が４８％と最も多く、パ－ト・アルバイトが３３％を占め、正社員は１９％と最も低く、経営者数と雇用者の人数はほぼ拮抗している。なお、パ－ト・アルバイトは1日平均５～６時間勤務し、その７９％は女性が占める。 また、年齢構成は、平均年齢は５１歳で６５歳以上が１５％を占めるが、５０代が ３１％と最も多く、４０代が２０％、６０代が１９％、３０代が１２％、１５～２０代が１１％と若年層のウエイトが低く高齢化が進展している。なお、３０・４０・５０代では、それぞれ５５％・６４％・５９％と女性の比率が高い。 青果店の営業時間は、１０～１２時間が４３％と最も多く、８～１０時間が３１％、１２～１４時間が１６％を占め、休日は週１回が多いが労働環境は立地環境特性によってかなり異なる。 青果店は、昭和５１年以降減少傾向が続いているが、近年、消費の多様化、高齢化の進展、街づくり等地域社会の活性化運動等が高まってきている。今後、青果店の地域社会に果たす役割が再認識されれば、労働力需要は安定化していくものと考えている。

・どんな職業か

ＤＩＹ店でＤＩＹ用品、住関連商品の販売を行う。 ＤＩＹとは、「Ｄｏ　Ｉｔ　Ｙｏｕｒｓｅｌｆ」の略で、語源は「自分でやろう」というイギリスの日曜大工の合言葉である。 ＤＩＹ店では、住まいの手入れ、補修、改善を自らの手で行うＤＩＹに必要となる関連商品を総合的、系統的に品揃えしている。完成品よりも材料や道具が多く、一般家庭で使われる木材、建材、道工具、塗料、水道・電気用品、インテリア用品、エクステリア用品をはじめ、日用品、ペット用品、園芸用品、カー用品、アウトドア用品まで幅広い商品を取り扱っている。大規模なＤＩＹ店はホームセンターとも呼ばれる。 接客業務では、お客のニーズに応じて適切な商品を選択したり、相談に乗るとともに、その使用方法や用品の安全性について必要なアドバイスを行って商品を販売する。同時に、顧客のニーズや意見を吸収して、次の商品企画、営業企画に反映させることも重要となる。また、苦情、クレームなどのトラブルが生じた場合には、上司に報告してお客の納得のいく処理をする。 補充発注業務では、通常、週の前半は担当部門・売場の定番商品や特売商品の在庫点検、発注を行い、週の後半は注文した商品を検品して陳列する。期間ごとに企画を決めて売り出す特売商品は、見やすく買いやすいようにディスプレイする。 大規模な店舗では、接客業務を行う売場担当者、補充発注業務を行う仕入れ担当者、商品や売場の企画を行う販売促進担当者など、専門の担当者を設けていることが多い。

・ＤＩＹ店員に就くには

就業者の学歴は大卒と高卒が多く、次に高専・専門学校・短大卒となっている。 入職にあたって必要な資格は特にないが、取得すると役立つ資格として「ＤＩＹアドバイザー」や「販売士」がある。 住まいに関するお客の疑問、質問、相談の内容は千差万別で、多岐に渡ることが多い。そのため、住まいの手入れ、補修に関するノウハウや商品知識、使い方など幅広い知識が必要となる。また、そうした幅広い一般知識とともに、担当する一定の商品分野に関する深い専門知識が求められる。

・労働条件の特徴

ＤＩＹ店は日本全国にある。勤務地は都市や郊外の店舗など、地域や立地は企業により様々である。従来は地域単位での出店が主であったが、最近では、広域に渡って出店を行う企業も増えている。 就業者のうち正社員の男女比は男性が８割、女性が２割で、平均年齢が３５歳前後で比較的若年者が多い職場である。正社員のほかに、契約社員、パートタイマーも働いており、全体としての男女比は半々程度である。 営業時間は一般に午前９時または１０時から午後７時までの９～１０時間だが、顧客の利便性を考えて、早朝から開店したり、夜遅くまで営業する店もある。営業時間の長い店では２交替制を採用している。日曜・祝日も営業するため、平日に交替で休日を取っているところが多い。 生活水準が向上し、快適な住まいと暮らしを志向する一方、外注コストが高くなるに従って、自分でできることは自分でやる、また自分でやらざるをえない環境になりつつある。そのため、今後日本でもＤＩＹが普及することが予想され、ＤＩＹ店員に対する量的な需要が高まるとともに、質的な面での期待も高まると思われる。

・どんな職業か

フラワーショップで、お客の要望に応えながら生花を販売する。人々の目や心を癒してくれるものとして、花や緑の人気は高まっている。 この職業に就くと、まず花や鉢の正しい扱い方を先輩に教わる。花について勉強しながら店の清掃や配達の仕事を覚えていき、少しずつ接客や販売の仕事も任されるようになる。一人前になるためには、販売だけでなく仕入れもできなければならない。 仕事は、花を仕入れることから始まる。卸売市場に出向き、花や鉢を自分の目で見て競り（せり）に参加し、よいものを少しでも安く買うことが大切である。このために、出荷情報や業界の動向に気を配るとともに、自分の店の状況を考え、上手な仕入れをすることが重要となる。 仕入れてきた花は、種類や形によって水揚げをしたり、枝・茎や余分な部分を切るなどして加工・保存し、値段をつけて店頭で販売する。お客の希望に応えながら花を選び、花束やブーケ・アレンジを作る。 フラワーデザインや生け花などの技術や知識を習得すると、高度なアレンジや結婚式用ブーケのデザインの制作などにも携わるようになる。さらに、大きな会場装飾や店頭ディスプレイ、葬儀場の演出などを担当することもある。

・フラワーショップ店員に就くには

入職にあたって特に学歴の制限はないが、扱う花や鉢の種類が多くなり、基礎的な植物学の知識を土台として手入れや処理の方法を覚える必要があるため、高卒程度の学力と知識を持っていることが望まれる。 入職経路については、中小規模の店では縁故に頼ることが多いが、新しい店や大型店では、求人広告や学校の紹介に重点を置いている。求人広告は求人の専門誌をはじめ、新聞やフラワーデザインの関係誌、業界紙などを利用することが多いようである。独立や中途退職も多いため、中途採用が活発に行われている。 生け花の免許、フラワーデザインの認定資格や「フラワー装飾技能士」の資格を持っていると、就職する際に考慮されるが、就職のための条件ではない。むしろ、入店後にこれらの資格を取るように勉強する姿勢が大切となる。 花や緑に対する興味と専門知識、好感の持てる接客態度、色彩やデザインに関するセンスも必要となる。また、配達、仕入れなどでは体力が必要となる。 技術や能力が上がれば、独立して店を開業することもできるが、少なくとも５～１０年のキャリアが必要といわれている。

・労働条件の特徴

フラワーショップに勤務する。家族従業員でほとんどが占められる小規模店が多いが、最近では、大型の花・植木量販店や、仲間同士で店を開くケースも増えている。 就業希望者は若い女性が多いが、最近では男性も増えてきている。 休日については、日曜が定休日であっても、母の日にはほとんどのフラワーショップが営業しているなど、季節や曜日・時間の上で繁閑の差が激しい仕事である。 ほとんどが立ち仕事であることや、水を使うので、手が冷えたり手が荒れるといった厳しい面もある。 ガーデニングブームにより従来型の花店が大型化すると同時に、新しい形の店や量販店も見られるようになり、フラワーショップ店員の雇用機会は増えていくと予想される。

・どんな職業か

ペットショップで、ペットそのもの（生体と呼ぶ）やペットを育てるために必要なペットフード、様々な用具・用品を販売するほか、ペットに関する専門的な知識を背景にお客の相談に応じたり、ペットを適切に飼育できるようアドバイスなどを行う。 一日の仕事は、まず開店前業務として、飼育ケースの清掃や食事作り・給餌など「生体管理」と呼ばれるペットの世話を行う。飼育ケースの清掃の際には、ペットの動き、鳴き声、便や尿の量や固さなどから健康状態を細かくチェックし、飼育ケースを専用の消毒液で隅々まで消毒し、病気の感染を防ぐ。食事はペットの種類や成長段階、健康状態などに合わせて作る。給餌は犬・猫では朝夕の２回、それ以外のペットでは１日１回が一般的であるが、必要に応じて適宜与える。 開店すると、専門的知識に基づいてお客の相談や質問に応じたり、商品の販売を行う。お客のペットの特徴を理解し、現在の年齢・体重・健康状態・飼育方法も確認したうえで、お客の要望に合った商品を説明したり、飼育方法をアドバイスしたりする。また、平行して商品補充・商品発注・商品整理・伝票整理などの商品管理業務を行うほか、適宜生体管理を行う。 夕方からは再び生体管理を行い、閉店後はレジ精算や営業日報作成、店頭・店内の後片づけをし、明日の予定のチェックをする。

・ペットショップ店員に就くには

入職にあたって特別の資格は必要ないが、動物専門学校のトリマーコース・動物看護コース・アニマルケアコース等を卒業するなどして、「愛玩動物飼養管理士」や「トリマー」資格、関連の知識や技術を習得していると採用に有利となる。最近のペット人気の高まりを受けて、採用の倍率は高くなっている。 入職後も、販売員として一人前になるには相当の期間が必要である。特にペットの健康を維持する生体管理の仕事は難しく、一通りできるようになるのに１年程度、責任者となるためには３年程度の実務経験が必要である。 動物が好きで飼育経験があり、ペットに対して愛情と厳しさの両面をもって接することが求められる。お客の質問に適確に答え、正しい飼育や商品アドバイスを行って商品を買ってもらわなければならないため、豊富な商品知識、飼育知識のほか、説得力や社交性も必要となる。

・労働条件の特徴

従来は家族経営的なペットショップがほとんどであったが、大規模な店が主流になりつつある。大型店では、品揃えやサービスも拡大し、トリミングやペットホテル、動物病院を併設した総合ペット専門店が増えている。 就業者は圧倒的に女性が多く、８割を占めている。生体管理や店長といった責任者クラスでは、男性の割合が多くなっている。 ペットショップの営業時間は長時間になる傾向にあり、営業日は年中無休の場合が多い。従って、労働時間については、早番、遅番などシフト制やローテーション制をとっており、休日も交替制を採り入れている。 立ち作業が中心で、ダンボール箱など軽いものを運ぶ作業もある。 ペット市場の拡大や総合ペット専門店の増加に伴って労働需要は増加してきており、今後もニーズは高まるものと思われる。一方で、求職者も潜在的に多く、各種専門学校卒業者数も増加していることから、求職倍率は高止まり傾向にある。

・どんな職業か

レコードやＣＤを販売するレコード店で、仕入れ、展示・陳列、販売、お客への対応を行う。 １９８２年にコンパクトディスク（ＣＤ）が発売されて以来、わずか２０年ほどで従来のレコードはほとんど姿を消し、今では音楽ソフトの大部分をＣＤが占めている。そのため、現在ではレコード店というよりもＣＤショップという呼び方の方が馴染み深い。 仕入れでは、豊富な商品知識が必要となる。レコード店で販売される音楽ソフトは、その売れ方で大きく分かれ、一つは若年層を対象にした人気歌手のもので、短期間に数百万枚もの売り上げがあり、大量仕入れ・大量販売が可能な商品である。もう一つは、まだ実績のないミュージシャンの商品で、この場合は仕入れる商品や数量を決定するにあたって、豊富な知識や情報に基づく適切な判断が必要となる。また、大型店では売れ行きに関わらず、常に２～３万種類におよぶあらゆるジャンルの商品を在庫として置いているため、その補充についての適切な判断も求められる。 展示・陳列では、店舗に送られてきた商品を店全体のレイアウトを考えて陳列し、新譜や売れ筋商品などはディスプレイする。販売では、お客の求めに応じて商品に関する質問に答えたり、お客の好みに合った商品を選択するためのアドバイスなどを行い、商品を販売する。 販売促進のため、ＣＤの特徴や聴きどころを書いたポップを作ったり、新曲やコンサートなどの情報を独自でまとめた無料情報誌の発行なども行う。

・レコード店員（ＣＤショップ店員）に就くには

一般的には高卒、専門学校卒でこの職業に就くケースが多いようであるが、大規模専門店の場合は大卒者が多い。 音楽が好きで豊富な商品知識を持っていることや、お客の求める情報に正しく応えられる能力が求められる。また接客業務であるため、礼儀・マナーをはじめとする好感の持てる接客態度も必要となる。 音楽ソフトだけでなく、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）やデジタルビデオカセット（ＤＶＣ）などの映像ソフトも販売しているのが一般的であり、これらの知識も必要となる。 大型専門店では社員とほぼ同数のアルバイト・パート社員がいるため、接客だけでなく人事管理能力も求められる。 知識を身に付けるために、ほぼ１年ごとに各ジャンルの担当替えを繰り返し、この経験の積み重ねによってお客のどのような求めにも応じられる能力を磨いていく。このようにして１０年ほど経験を積むと、店長へ昇進するケースもある。

・労働条件の特徴

レコード専門店に勤務する。昔から街のレコード屋さんとして親しまれてきた家族経営に近い形態の店から、大都市のビッグストアに出店したり郊外に展開している大規模チェーン店に中心が移りつつある。また、ここ数年は外資系のレコード専門店が大都市に大規模店舗を進出させるケースが目立っている。 労働条件は、勤務するレコード専門店の規模により大きく異なる。ビッグストアに出店しているチェーン店や郊外型大店舗では、深夜までの営業形態が多いため交替制勤務をとっているケースがほとんどで、休みも交替で取ることになる。 電器店やコンビニエンスストア、さらには書店やガソリンスタンドなどでも手軽にＣＤが売られるなど、他業種の参入が激しくなっているので、レコード専門店においては、今後ますます店員の専門的な知識が重要になっていくと考えられる。また、顧客の中心が若年層に偏っていることが問題点として指摘されているので、今後幅広い年齢層の市場をどう開拓していくかが課題となっている。

・どんな職業か

印刷物の作成において、顧客から原稿や注文を受け、それを印刷加工して書籍やパンフレット等に仕上げ、納入するまでの印刷工程と取引に関する仕事を担当する。 印刷営業の仕事は、まず、得意先を訪問して制作する印刷物の内容や種類について詳しく聞き、注文を受ける。それに基づいてレイアウトや印刷用紙の種類などの企画を立て、印刷にかかる費用、印刷の日程などを踏まえて見積書を作成し、企画内容と見積書を顧客に提案する。また、顧客のニーズを先取りして新たな印刷物の作成の企画を提案することもある。 提案や見積が顧客に受け入れられると、印刷の契約を結ぶ。原稿を受け取って工場に渡し、印刷作業が日程通り、予算通りに進むよう、そして顧客が満足する製品に仕上がるように、工場に細かな指示を出す。試し刷りを顧客にチェックしてもらい、必要ならば工場に修正を指示し、印刷物の出来上がりを確認する。完成した製品を顧客に納品し、顧客からの入金を確認したら、一連の仕事は終了となる。

・印刷営業員に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。 入職後は、希望や適性により、出版印刷、商業印刷、証券印刷、事務用印刷、特殊印刷といった営業部門へ配属されるのが一般的である。最初は、先輩や上司とともに得意先を訪問し、その後、担当の得意先を割り当てられ、２年目くらいになると得意先の新規開拓を行えるようになる。 印刷業界共通の資格として「印刷営業士」「管理印刷営業士」があり、一定の実務経験があれば受験できる。 社会や市場の変化に敏感で、情報収集する能力があること、それを活かしながら顧客に的確な提案・助言を行うこと、顧客との交渉や的確な判断ができることなどが求められる。

・労働条件の特徴

印刷物には、雑誌・書籍などの「出版印刷」、ポスター・カレンダーなどの「商業印刷」、乗車券・カードなどの「証券印刷」、ビジネスフォームなどの「事務用印刷」、紙器・プリント布地などの「特殊印刷」、商品企画・データベース構築などの「新メディア関連サービス」の分野があり、１分野だけを扱う専門印刷会社から、全てを手がける総合印刷会社まである。営業員は、いずれか１分野を担当する場合が多い。 就業者は男性が多いが、最近では女性営業員も増えてきている。 印刷営業員は仕事の範囲が広く、深夜や休日に得意先と連絡をとることもあるなど、時間外に働くことも多いため、フレックスタイム制を採用している会社も多い。 情報のデジタル化を受けて、出版印刷や事務用印刷については需要が減少しているが、一方で、特殊印刷の技術の向上や新メディア関連サービスの拡大、顧客からのアウトソーシングの要望などによって新たな業務の需要が発生しており、印刷営業員の需要に大きな変動はないと考えられる。

・どんな職業か

高齢者や障害があり自立して日常生活を送ることが困難な人など、社会福祉施設に入所したり通所で利用する人々の世話をし、話し相手となる。 基本的な仕事は、施設の利用者がより自立した快適な生活を送れるよう、援助していくことである。 寝たきりの高齢者には、食事・入浴・排泄の世話をはじめ、身体を動かす必要のあるときには介助し、清潔を保つなど細かいケアをする。目の不自由な人には、読み書きの代行をしたり、歩行が不自由な人には車椅子を押して日常生活を助ける。 単に介助をするだけでなく、本人の能力や気力を引き出すように働きかけ、レクリエーションを計画したり、コミュニケーションをとって楽しく前向きに暮らせるよう精神的な支えとなることも大切である。 介護の記録をつけたり、報告書や会議を通して、生活相談員（指導員）、看護師、栄養士、調理員といったスタッフと連携をとり、チームワークで仕事を進める。

・社会福祉施設介護職員に就くには

老人福祉施設などで働く場合、資格や免許は必要ないが、介護福祉士の資格あるいはホームヘルパー養成課程修了（特に２級以上）をもっていると採用時に有利である。 最近では、高校・大学や専門学校で社会福祉について学んだ人、特に専門学校等で介護福祉士資格を取得した人の就職が多くなっている。 接する対象は高齢者や障害のある人など、日常生活や心身の機能に困難のある人が多いので、それぞれの状況について深い知識と理解が必要であり、障害の内容や程度について正確に知っていること、すべての利用者に公平に接していくことが求められる。 利用者を介助するための体力と責任感も必要である。

・労働条件の特徴

老人や障害のある人のための施設などが主な職場であり、８割以上が老人福祉施設で働いている。なかでも多いのは、寝たきりや認知症の高齢者を主な対象とする特別養護老人ホームである。この他、介護保険制度下にある老人保健施設・介護医療型施設（病院）でも多くの介護職員が働いている。 特別養護老人ホームの経営形態としては、社会福祉法人経営による施設で働いている人が９割、公立の施設で働く人が１割となっている。また、就業者の７割以上が女性である。 ２４時間介護を必要としている施設が多いため、交替勤務や夜間勤務がある。 介助の仕事は、寝たきりの人の体の向きを一定時間ごとに変えたり、ベッドから起こしたり、入浴の手伝いをしたり、身体を拭いたりするなど、体力が必要な動作が多い。 人口の高齢化に伴い、老人介護に対する需要はさらに高まることが予想される他、障害者のための施設に対する需要も高い状況にある。一方で、労働条件や処遇については改善が検討されている。

・どんな職業か

金属材料を熱を利用して接合する加工方法の一つである「溶接」を行う。 溶接は、その接合の仕方により「融接」、「圧接」および「ろう接」に分類される。 最も広く利用されている融接は、被溶接材(母材)の接合しようとする部分をガス炎、アーク、電子ビーム、レーザーなどの熱を用いて加熱し、母材と溶加材（溶接棒、ワイヤなど）を融合させてできた溶融金属を凝固させて接合する方法である。この接合方法では、アーク（電極間の放電）熱を利用して行うアーク溶接が最も一般的で、超高層ビル、工場や住宅などの建築物、橋、タンクや容器、ガスや石油などのパイプライン、船、発電設備などを製作するときの金属材料の接合に利用されている。 手溶接の場合は、溶接棒を溶接棒ホルダにはさみ、適正な溶接電流、電圧などを調整して、これを接合する金属材料に接触させるとアークが発生し、溶接棒と金属材料が溶融するので、溶接棒を手で動かす（運棒）ことで溶接を行う。 半自動溶接の場合は、溶接棒の代わりにコイル状に巻いたワイヤを溶接トーチにつないで(この場合、ワイヤは自動的に送給される)溶接を行う。 溶接によって製作した製品は、検査を行って溶接部の内部に欠陥がないか調べ、溶接部の性能を確認して品質の確保を行う。

・溶接工に就くには

公共職業訓練校などで技能を身につけてから入職するのが一般的である。学科では溶接機の構造や操作と溶接機を使用するのに必要な電気、ガス、溶接材料および安全・衛生についての基礎的知識を学習する。実習では手溶接、半自動溶接などの区別がある。 溶接工は一般に重量物を製作し、かがみ作業、立ち作業などもあるので、強健な身体、また、常に安定した気持ちで仕事を続けられる忍耐力が必要である。特に運棒のために腕の器用さや視力がよいことも条件となる。 近年、溶接品質を確保するために「溶接管理技術者」、「溶接技能者」の資格を求められることが多くなっているので、この試験に合格することが望ましい。

・労働条件の特徴

溶接工の職場は、造船、自動車、車両、重電機、一般機械、圧力容器などの製造業である。この他建設業でも、ビルディング、橋、ダムのような鉄骨構造物を建設する際に溶接工が働いており、その就業範囲は非常に広い。就業先の企業形態も、大企業から中小企業まである。 就業者は、年齢別には、若い年齢層から高齢層まで幅広く分布している。また近年、女性も増えてきている。 溶接では、電気やガスを使用するためその取扱い、特に感電や排気などに注意する必要がある。最近では、自動電撃防止装置の開発・普及により、感電事故がなくなるなど、作業環境の改善が進んでいる。 工場内の作業の他に、建築現場、土木工事現場では、足場の上など狭い所や高所での溶接作業もある。

・どんな職業か

ミシンを使って布地などの素材を縫い合わせ、衣服などの製品を完成させる。 縫製には、アパレル（衣服）製品以外にも、建築工事用シートなどの産業資材や、帽子、寝具、カーテン、マットなどの縫製がある。 アパレル製品の製造では、縫製工程の前にそれぞれの工業用パターン（型紙）に基づき多くのパーツ（部品）にカッティング（裁断）された後、表地、裏地、芯地、その他縫製に必要な付属品などが揃えられた上で縫製工程に回される。 縫製工は、裁ち目をかがり、えり・そで・ポケットなどそれぞれのパーツを作り、これらのパーツを縫製手順に従って縫い合わせ、ボタン穴かがり、ボタン付け、ほつれを防ぐかん止め、飾り縫い、刺しゅう縫いなどをして、製品に完成させていく。縫製の仕事は一種の組立作業のような性格を持っている。 縫製の終わった製品はプレス機やアイロンできれいに仕上げ、検査を行って出荷の工程へ回す。 縫製工場の生産システムは、製品の種類や生産量、設備状況、従業員の数と熟練度などによって差異があり、ほとんどの工場では流れ作業による生産方式がとられている。この生産方式にはライン生産方式、ロット生産方式、ブロック生産方式がある。

・ミシン縫製工に就くには

縫製工になるための特別な条件や制限はない。適性としては、この仕事に興味を持っており、手先が器用であり、ファッション感覚や形態知覚などに優れていることが挙げられる。また、チームワークでの作業が中心となるため、協調性が望まれる。 入職後は、実地訓練によって現場で技能を習得していくのが普通である。縫製作業には多くの作業工程があり、それぞれの難易度が異なるので、その技能習得期間も３カ月程度で習得できる工程から１年以上の経験を必要とする工程まで様々である。全工程を習得するには、服種によって多少の差があるが、３～５年の経験が必要とされている。通常は最初の２～３カ月ぐらいは軽作業に従事し、その後、直線縫い、ダーツ縫いなど比較的簡単な工程のミシン操作を担当する。そして、経験を積み重ねるに従いだんだん難しい工程を担当し、全工程を習得し熟練工になると、チームの指導、監督を担当するようになる。 関連する資格として、厚生労働省が実施する技能検定の「紳士服製造技能士」、「婦人子供服製造技能士」、「布はく縫製技能士」の資格があり、資格を取得すると技術の証明として評価される。

・労働条件の特徴

縫製工は、その仕事の性格上、就業者のほとんどを女性が占めている。年齢的には若年層から中高年齢者まで幅広く就業できる職業であり、就業形態別では約半数は常用雇用で、近年は中高年主婦の就業が多くなるに伴いパートタイマーが増えている。 休暇については農村地帯では農繁期に休業日を設けるところもある。 職場環境は、ミシンを中心に裁断機、アイロン、プレス機などの設備を用いた屋内での作業が中心であり、ほとんど危険や騒音、振動、塵芥などはない。 従来のアパレル産業は労働集約的であったが、最近ではコンピュータによる自動検反システム、自動裁断システム、自動袖付けミシン、自動ボタン付けミシン、自動縫製システムなどの開発導入により、ミシン縫製工の作業の内容・質も大きく変化している。

・どんな職業か

人が生活している建物や、働いている工場、事務所などの内外には、給水管、排水管、ガス管、冷暖房換気設備、消火設備、排水処理施設、空気清浄装置などが必ず設けられており、それらの配管工事を行う技能者が配管工である。 給水、排水などの配管を専門に施工する衛生配管工と、冷暖房などの配管を行う空調配管工に大別される。 両者とも、冷温水、蒸気、油などの流体を必要な場所へ送るために、管を切断したり、ねじ切りしたり、曲げたりして加工し、継手でつなぎ、弁などの付属品とともに所定の位置に取り付ける作業を行う。管の材料は、鋼、鋳鉄、銅、合成樹脂およびそれらの組合せなどがあり、管の接合法には、ねじ接合、溶接、接着などの方法がある。 衛生配管工はこの他に、各種ポンプ、給湯機などの機械回り配管、バスタブやシャワー、洗面化粧台をはじめ、各種衛生器具などの取り付け、およびスプリンクラーなどのいわゆる消火設備の取付配管作業を、また空調配管工はボイラー、冷凍機、空調機などの機械据え付け、機械回り溶接配管などを行うほか、送風機や空気清浄機の据え付け、保守などを行う。 配管工には、管工事業を自営している人と、企業に勤務している人とがあり、自営や企業内で管理的な立場にあるときには、資材の手配、作業員の手配なども重要な仕事になる。

・配管工に就くには

高校（または中学）を卒業し、そのまま入職して働きながら技能を身につけていくか、職業訓練校で所定の課程を修了した後に入職する。見習いから職人に、さらに主任・職長にという昇進経路をとるので、訓練校を経ずに入職し、見習い期間中に技能を習得して一人前になるケースも多い。 関連する資格として「配管技能士」、「給水装置工事主任技術者」があり、資格を取得すると昇進の際に有利である。また、建設現場に配置が義務付けられている「管工事施工管理技士」、溶接作業を行うために必要な「ガス溶接技能者」、消火栓設備の配管に関連する「消防設備士」の資格を取得すると、仕事の幅が広がる。 建築物は図面に基づいて様々な技能者の連携作業によって完成されるので、平面上に描かれた図面を立体としてとらえる能力や、関連する工事の手順についての知識が求められる。また、建築物は建築基準法、消防法など多くの法律の規制を受けるため、配管に関わる法律の基本的な事項を身につけておく必要がある。

・労働条件の特徴

各地の建設工事現場で作業をするため働く場所は一定ではなく、数カ月から１～２年で建築物が完成すると、次の新たな工事を手がけることになる。毎日の作業も、建物の中を移動しながら行う。 就業者のほとんどが男性であり、４０歳以上の中高年齢者が多い。 賃金は、日給を１カ月ごとにまとめて支給する日給月給制が多い。労働時間は建設業の他の職種と比べて大きな差はなく、日曜、祝日の全休も、最近ではかなりの実施率となっている。 戸外の作業があるため、天候などによって工程に遅れを生じた場合や建物完成直前の一時期は、超過勤務や休日勤務が行われることもあるが、機械化が進み、天候に大きく左右されることはなくなりつつある。 新しい工法も開発され、効率化が進み、配管工の作業は身体的負担が少なくなっている。

・どんな職業か

道路の建設、河川の治水、土地造成などの土木工事の中には、大型建設機械では対応できない細部の作業や多種少量で機械化が困難な諸作業など、人力で行うことが不可欠な作業があり、このような作業を行うのがいわゆる建設作業員である。 大規模な工事にあっては裏方の存在であるが、なくてはならない作業を担当する、まさに建設工事の縁の下の力持ちといえる。 作業の内容をもう少し詳しく説明すると、主として小型の重機械やベルトコンベア、軽量の削岩機などを使って行う掘削や盛土、コンクリートポンプやシュートを使って行うコンクリートの締め固め、スキップや一輪車を使って行うブロック積み、石積み、芝張りなどの他、重機械作業や鉄筋型枠組み立て、くい打ち作業に伴う補助作業などがある。 作業に就労する前には、安全作業を確保するため、あらかじめ工事の内容、会社の規則、作業場の規律、危険な区域などについて教育を受ける。また、中でも高度な技能職に就業する場合には、それぞれ資格が必要となる。軽量のブルドーザーや吊り上げ荷重の小さいクレーンを運転するには特別教育を受ける必要があり、ガス溶接、玉掛作業などは技能講習を修了しなければならない。 作業方法や作業手順、機械工具や資材の取扱い、安全衛生などについての具体的な指導は、直接指示命令をする作業長（世話役）が行い、雇用責任者や土木技術者は、専門的な工事施工上の知識や関係法令について指示・命令を行う。 現場に入ると、まず仕事を始める前に、土木技術者や作業長から仕事内容の説明を受け、作業中は主に作業長または作業指揮者の監督指示の下に作業を行う。

・建設作業員に就くには

この職業に就くにあたって、学歴は特に問われない。しかし、作業内容が人力による作業であるため、体力や他人との協調性などが求められる。ただし、作業環境によっては当然ながら危険な要素も出てくるので、それらを未然に防止して快適に働くために、ある程度の注意力、集中力、持久力が要求される。 入職経路は、特にきまったものはないが、中学・高校や大学・専門学校等を卒業してそのまま入職する場合と、他の産業からの転職のほか、農業などに携わるかたわら農閑期などに季節労働者となって働く場合など、多種多様である。しかし、新規入職者は、一様に現場での実地訓練などを受けながら一人前になることは変わらない。 建設作業員の訓練としては、建設業労働災害防止協会などの主催による労働安全衛生法に基づく技能講習などが行われている。従事する現場に使用したことのない新しい機械が導入されたり、自分で運転する以外にも機械の近くで作業をすることが多いため、機械の機能についてある程度の知識が必要となる。 玉掛けなどの作業を除き特に免許や資格は必要とされないが、四輪車の普通免許などを持っていれば、小型トラックによる材料の小運搬（現場の中での運搬など）に従事することができる。 仕事の知識と経験を積み、指導力があれば、作業現場の第一線指揮者である作業長（世話役とも呼ばれる）になることができる。作業長に昇進するために義務づけられている資格は特にないが、土木施工管理技士、地山の掘削作業主任者、玉掛技能者などの資格を取得している人が多いようである。しかし、作業長に求められる一番の要素は、作業を安全かつ円滑に進行するために必要な作業管理能力、後進を指導するために必要な技能と指導力である。

・労働条件の特徴

建設作業員は、マンション・ビル・住宅・電力施設・トンネル・地下鉄・道路・鉄道・ダム・橋梁などの新設工事や維持補修から、土地造成、造園、港湾などまで非常に広い分野で活躍しており、仕事の現場も全国に広がっている。 就業者は圧倒的に男性が多いが、最近では女性もかなり増えてきているとされ、年齢別では３０～６０歳代が全体の約８割を占めるといわれている。 公共事業、民間設備投資など景気の好不況に左右されやすく、また季節労務者の占める割合が多いため、この職業への出入りはかなり激しいようである。 一般的には企業に雇われて働く。継続して長期間雇われる場合以外に、雇用期間を定めた臨時工や、一日だけの日雇工として雇用される場合もある。賃金の支払いは常用工、臨時工の４～６割が日給月給制であるのに対して日雇工の場合は日給制が多い。 工期があるため早出、残業、夜勤や休日出勤をすることもあるが、その代わりに、年末年始や旧盆には、他の産業と比べやや長めの休みを取ることが多いようである。 作業環境は、屋内作業と屋外作業があり、屋内作用でも完全に囲い込みがされていない。寒冷、騒音、ほこりの他、危険な機械に囲まれた中で作業をしなければならない場合も多い。また、立ち作業、かがみ作業、単純作業、反復作業の連続なので、体力と持久力が求められる。 近年では若年者の就業が少ないことが全産業にとって問題となりつつあるが、建設業界では慢性的に若者の就業が少なく作業員の高齢化が特に大きな問題となっている。また高齢化傾向の中、特に高い技術を有する技能工の不足も目立っている。機械化と作業の標準化が進み作業はより単純化する傾向にあるといわれているが、人間の視認などによる判断と人力を必要とする作業がなくなることはなく、将来にわたって一定量の需要が見込まれる。