秋田県

・どんな職業か

看護師は「診療の補助」と「療養上の世話」を通じて、病気やけがの治療を受ける人々や介護を必要とする人々、体や心の健康上の様々な問題を抱えながら生活する人々を支える。 病院・診療所などの医療施設では、患者への医療の提供に、医師・薬剤師・栄養士・臨床検査技師・理学療法士・作業療法士・医療ソーシャルワーカーなどの専門職種とともに医療チームの一員として参加する。現代医療には、救命救急医療・高度先進医療・リハビリテーション・生活習慣病の管理・精神医療・終末期医療など多様な側面があり、看護師は、医師が診断や治療を効果的に進められるよう、診察や検査、処置を補助する（診療の補助）。採血や注射、点滴の一部は医師の指示を受けて看護師が行うこともある。常に変化する患者の状態（体温や脈拍、呼吸、血圧、痛みや苦痛の程度、意識状態など）を把握し、医師の判断を助ける。介護保険施設・社会福祉施設では、医療施設と比べて医師の関与が少ないため、看護師は日常的な医療管理や緊急時の判断を求められることが多い。訪問看護ステーションの看護師は患者宅を訪問してケアを行うほか、家族への支援も行う。学校や企業の健康管理部門では健康管理や心身の保健相談に応じている。 どのような領域にあっても、ひとの「食べる」「休息する」「排泄する」「清潔を保つ」などの営みが安全に苦痛なく、その人らしい尊厳を保ちながら快適にできるよう、環境を整え手助けすること（療養上の世話）は、患者やその家族への心理的なサポートとともに、看護師の仕事の中でも重要な位置を占めている。またケアの受け手との間での確かなコミュニケーションを図る能力も求められている。 特定の領域について高度な知識と実践力をもつ「専門看護師」「認定看護師」資格の認定制度がある。

・看護師に就くには

高校卒業後、大学・短大・専門学校で３年あるいは４年の専門教育を修めたのち、国家試験に合格することが必要である。 養成機関の入試倍率は年度や学校によってばらつきがあるが、大学で４～７倍程度、専門学校では２～４倍程度である。学校では、基礎・専門科目の講義の他に、療養上の世話や診療補助業務の実践能力を身につけるための技術教育が行われるが、あわせて医療施設だけでなく介護・福祉施設や訪問看護ステーションなどでの実習を経験する。 科学的な根拠に基づいて患者の状態を正確に観察・判断し、的確に対処できる理性と学識、人間の生命に直結した仕事ゆえの責任感や忍耐力が求められる。患者の心を支えるためにも、他者を理解し、受け入れる姿勢とコミュニケーション能力が重要であり、心身の健康も重要な要素となる。 学費は学校の種類（大学・短大か専門学校か）や設置主体（国・公立か私立か、医療機関・医療関係団体などの付属かどうか、など）によってかなり幅がある。各種の奨学金制度も利用できる。 看護師の免許を得た人は、さらに１年以上の専門教育を修めた上で保健師・助産師それぞれの国家試験受験資格を得ることができる（平成２２年４月施行。在学者には移行措置あり）。従来は、大学では４年間で看護師課程と並行して保健師課程を学び、看護師国家試験とともに保健師国家試験の受験資格を得ることもできた。助産師課程は選択制としている大学が多い。しかしながら、保健師・助産師教育期間が１年以上となることから、これらの課程は看護師課程と切り離し、大学院等での教育への切り替えが検討され始めている。 准看護師は准看護師学校や看護高等学校卒業し、都道府県の試験に合格すると准看護師の免許が交付される。現在、准看護師の数は減少してきている。

・労働条件の特徴

医療や介護の現場では１日２４時間、１年３６５日を通じてのケアの提供が求められており、これに応えるための勤務形態がとられている。交替制の勤務は、１日２４時間を２ないし３のシフトからなるローテーション勤務でカバーする。たとえば病院の入院部門で３交替制で勤務する１人の看護師の１週間は、１回８時間労働の昼間の勤務（日勤）を３回と、夕方から真夜中にかけての８時間労働の夜勤（準夜勤）を１回、真夜中から朝までの８時間労働の夜勤（深夜勤）を１回の、計５回の勤務からなる。土曜・日曜・祝祭日も交替で出勤するため、これらの日が必ずしも休日にならないこともある。夜間の対応体制は働く場の特徴に応じて様々であり、看護師の勤務も、夜間は緊急時の呼び出しに応じる待機体制をとるもの、利用者からの電話対応のみのもの、夜間対応を要しないものなどがある。 看護師就業者数は約８８万人（平成２０年末・准看護師を除く）、男性の比率は５％程度であるとされる。夜勤がある職場では夜勤回数に応じて夜勤手当が付加されるため、特に若い時期には同年代の女性労働者と比較して給与水準は高い傾向がある。 看護師は資格職種であり、個々のライフステージに応じて働き方や働く場を選びながら働き続けられるよう、働き続けられる職場づくりの促進が進められている。

・どんな職業か

医療の現場で医師の指示に基づいて、エックス線のほか、様々な放射線を利用する撮影や治療に携わる。 人体にエックス線を当てると、内部の状態が陰影としてフィルムに写し出される。これを利用して、エックス線を人体に照射して診断用写真を撮影する仕事が最もよく知られている。病巣を立体的に診断するために、体位を変えて何枚も撮影したり、エックス線のビームを体のまわりに回転して当て、その情報をコンピュータで画像化したりする（ＣＴ）。 そのほか、体内に送りこまれたラジオアイソトープ（放射性同位元素）を通じて、諸器官の働きや異常を外部から放射線測定機で調べる。また、放射線治療では、人体深部のガンに放射線を照射し、ガン細胞を破壊する。 放射線は大きな医療上の効果をもっているが、専門技師としてこの効用を最大限に利用すると同時に、被曝（ひばく）による危険を最小限にくい止めるよう管理することも重要な仕事である。

・診療放射線技師に就くには

診療放射線技師になるためには、大学・短大・専門学校で放射線の課程を修了して診療放射線技師試験に合格し、免許を取得する必要がある。国家試験は年１回３月に行われる。 必要な専門知識は、基礎医学大要、医用工学、放射線計測学、放射線治療技術学、放射線生物学、放射化学、画像をつくるための放射線写真に関連する診療画像検査学、その他装置の管理のための放射線物理学、放射線安全管理学、医用工学、医用画像情報学などである。 入職経路としては、新規就職者は学校・養成所の斡旋や専門誌の求人広告によることが多い。また、日本放射線技師会と各都道府県放射線技師会でも就職の斡旋を行っている。 医療の現場の一員として、技術ばかりでなく、病人への思いやりを持ち、個人のプライバシーの保護を考慮して実践する心がけが必要である。

・労働条件の特徴

病院や診療所で働く人がほとんどである。このほか保健所、企業の医務室、集団検診業で働く人が１割近くいる。規模別では比較的規模の大きい病院に勤務する人が多い。 勤務時間は通常は日勤体制であるが、救急患者に対応する病院などでは、休日や夜間の勤務となる場合もある。 労働環境として、これまで問題だったのは放射線被曝であったが、最近は被曝を最小限にする工夫と健康管理も進んできており、安全に配慮されるようになっている。 医療以外の分野でも放射線の利用が拡大することが予想されるので、専門教育を受けている診療放射線技師の需要は伸びると思われる。また、医療分野においても、超音波やＭＲＩ（磁気共鳴映像法）による画像診断が進むことに伴って、放射線以外の分野への進出も広がるとみられる。

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やＦＡＸを使用するなど、事務機器やＯＡ機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前９時から午後５時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・どんな職業か

病院において、診療費用を請求するための書類（レセプト）の作成を行ったり、窓口において、外来の受付、診察料の請求、入退院の手続きなどを行う。 診察が終わった患者のカルテを見て、診察の内容、検査の種類、薬の量などをコンピュータに入力して点数化し、患者が自己負担する金額を計算する。保健診療がほぼ全てであり、保健診療では疾病名に対応した治療、投薬や療養の基準に基づいてレセプト（診療報酬請求明細書）を作成する必要があり、また、そのチェックが必要となる。多くの病院において保険請求事務はコンピュータで処理されるため、見落としや誤りがないかどうか、打ち出されたレセプトのチェックを慎重に行う。レセプトは、毎月の決められた期日までに国民健康保険であれば国民健康保険団体連合会に、社会保険であれば社会保険診療報酬支払基金に提出する。 また、窓口において外来患者の受け付けを行ったり、新規患者のカルテを作成したり、診察料の計算と会計をしたり、カルテの整理と保管をしたり、入退院の手続きをしたりすることもある。

・医療事務員に就くには

学卒後すぐに入職することは少なく、専門学校や通信教育などで薬価点数や診療報酬点数の換算方法、請求書の作成の仕方、カルテの見方などを勉強してから、入職する場合が多い。特別な国家資格認定は必要とされない。民間で認定されている医療事務の資格を持っていれば有利であるが、入職の必須条件ではない。 診察料と投薬料の点数など簡単な計算から始めて経験を積み、レントゲンや注射、検査、手術、入院料など複雑な点数計算をするようになる。 書類に転記し点数を計算する反復作業のため、根気のいる仕事である。見落としや間違いがないように注意深さが求められる。医師の指導を受けながら経験を積み重ね、多くのカルテをこなして慣れることが必要である。

・労働条件の特徴

診療では必ず必要な業務のため、全国的に需要があり、病院、診療所、調剤薬局などで働いている。 厚生労働省「病院報告」（２００８年）によれば、全国の病院（診療所、調剤薬局を除く）において約１７万人が事務職員として働いている（常勤換算値、非常勤者の場合は１週間の勤務時間÷医療施設で定めている１週間の勤務時間により算出）。 病院の診察時間中に勤務し、診察が休みの土日などが休日となる。また、大きな病院では、救急患者の受入れに備えて夜勤をしたり、休日に交代で出勤して入院患者の事務手続きをすることもある。レセプトの提出日が決められているため、その時期は忙しくなり、残業することもある。 大きな病院では常勤の事務職となることが多いが、医院や診療所などではパートタイマーで働くことが多い。人材派遣会社から病院に派遣されたり、病院と直接契約してフリーで働くこともある。 コンピュータ化が進み、点数に換算して転記する作業は迅速化され、算定された点数に誤りがないか確認する作業にも重点がおかれている。

・どんな職業か

材料の購入、製品の生産関連や販売関係、給料の支払など、会社の日々の活動状況を経理・会計管理のシステムなどを使い正しく計算し、これによって資金の流れや財務の状態などを把握する。 まず、毎日の金銭管理として入出金伝票や振替伝票を起こし、現金出納帳や総勘定元帳などの帳簿に記入する。 毎月の月末には、勘定科目ごとに集計を行って帳簿の残高を確定させ、実際の預金残高などと一致しているかどうか確認し、月次決算書類を作成する。 決算時には、勘定科目ごとに集計を行って試算表などを作成する。棚卸を行って在庫商品の残高を把握し、棚卸表を作成する。これらの金額をもとにして、貸借対照表や損益計算書などの決算書類を作成する。 また、会社の健全な経営や合理的な経営管理を行うために、予算の編成と統制に必要な資料を作成する。また、社員の給料計算や現金の出納管理などの仕事も行う。 近年は、経理・会計管理のソフトウエアが広く導入されており、計算や帳簿作成などの作業は手作業ではなくコンピュータ化されている。

・経理事務員に就くには

新規学卒者の場合の一般的な学歴は、高等学校、専門学校（経理や・会計など）、大学（経済・経営・商学など）となっている。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。 入職には、簿記の資格を持っていると有利であるが、採用時には資格を問われないことが多い。 中途採用については、決算・財務業務がこなせるなどの経験者が求められる傾向にある。経験があれば、年齢的な制限は少ない。 伝票の作成、記帳、計算、集計などの簡単な仕事から始めて経験を積み、現金の出納、試算表の作成、予算・決算・資金計画などの仕事をするようになる。決算業務をすべてマスターするには、１０年ほどかかる。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。

・労働条件の特徴

経理部門は官公庁、各種団体、民間企業を問わず、どこでも必要なセクションなので、職場は全国に渡る。 働く時間は９時から１７時が一般的である。決算期には日常業務と並行して決算処理を行うため、残業時間が多くなることがある。 経理事務員の年齢層には偏りがなく、２０～５０歳代まで、幅広い年代の人が働いている。 経理・会計は管理システムの導入等機械化が進んでおり、単純な計算や帳票作成は少なくなり、業務は高度化、専門化している。また、給与計算など経理業務の一部を外部の会社に委託するところも出てきている（アウトソーシング）。

・どんな職業か

スーパーで、お客が買い物しやすいように、食料品、衣類、日用品などの商品を適切にならべ、少なくなった商品の補充を行いながら来店客に応対し、商品の販売を行う。 まず、店頭へ商品を並べる前に、発注どおり納品されているかのチェック作業を行う。商品の一部を売場にならべ、残りを倉庫などに保管する。その日の販売方針にしたがい、売場に値札を取り付け、必要に応じて広告を出す。生鮮食料品を扱う場合は、商品を陳列する前に鮮度を保つための準備作業を行ったり、小分けして包装したりする。 営業時間中は、商品の売れゆきを常に確認しながら少なくなった商品を補充し、見つけやすいよう商品の並べかえを行うなど、陳列に工夫をこらす。お客から売場に関する質問などがあった場合には適切に応対し、案内する。 お客が商品を買うときには、レジ係に入金処理を依頼し、お釣りとレシートを渡し、包装した商品を手渡す。

・スーパー店員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。作業についてのマニュアルが用意されているので参照し、上司や先輩の助言を受けながら仕事を覚える。ただし、生鮮食料品の加工を行う場合には、マニュアルを参照するだけでなく、技能と経験が必要になる。 従業員の採用は、新規学卒の場合には学校経由で、中途採用の場合は求人広告によって行われる。年齢や性別による制限は少ない。 パートタイマーや学生アルバイトが多いのが特徴で、その採用は店長の権限で行われる。最近では、パートタイマー契約の社員を勤続年数、勤務時間や勤務態度に応じて定時社員や準社員にして、より責任のある仕事を任せ、時間給を上げる場合もある。 様々な売場での接客経験や、入出金管理の経験などを積み、店長に昇進したり、バイヤーに転職したりすることもある。 この職業に就くための適性として、接客に必要な明朗さ、動作の機敏さが求められる。

・労働条件の特徴

スーパーは、大手のチェーン店や独立型の店舗を含めて全国的に多く出店しており、地域による就業機会の格差は少ない。 パートタイマーや学生アルバイトの場合、売場や勤務時間帯によって時間給が異なる。正社員の場合、売場や職種による賃金額の違いはない。パートタイマーの場合、出勤日数は週４日や５日勤務が多く、正社員は週休２日制が多い。 土日祝祭日の出勤も多い。 就業者の年齢層は、若年から中高年齢者まで幅広いが、生鮮食料品加工作業を行う人は若年者の男性が多い。 パートタイマーと学生アルバイトは比較的離職者が多いため、その補充としての就業機会は多く、今後も労働需要は安定しているといえる。

・どんな職業か

デパートの売場に立ち、お客に商品をアドバイスしながら販売する。 お客と直に接するため、店あるいは企業のイメージや信頼性を左右することにもなる。 仕事内容は、販売業務の他に、販売関連事務、商品管理、陳列、レジスター、苦情処理、顧客情報の収集など、多岐にわたっている。最近では、販売と同様に、その成果を左右する商品管理や陳列、顧客情報の収集などの仕事も販売員の役割として重要視されてきている。 販売業務では、商品を陳列・ディスプレイ（飾り付け）し、笑顔で客を迎える。担当する商品の知識を頭に入れ、タイミングよく声をかけて説明する。客のニーズ（何を求めているか）をキャッチし、相談に乗りながら商品を勧め、購入が決まった場合は、会計を行い、商品を包装してレシートやおつりと一緒に客に渡す。購入に至らない場合も次回の来訪を促すようなメッセージを送る。 日々の接客やその他の情報源を通じて、「今、客が何を求めているか？」を素早くキャッチし、売れ筋を見きわめ、商品を管理することが求められる。売れている商品は品切れのないように発注し、また売れていない商品（死に筋）を入れ替えるなど仕入れと在庫を適切に管理する。また、品揃え、陳列、商品の点検など売るための工夫や、新製品や価格などについての情報収集を行うことも大切である。

・デパート店員に就くには

特別の資格や経験といったものは求められないが、「販売士」、「インテリアコーディネーター」、「カラーコーディネーター」、「シューフィッター」、「ソムリエ」などの資格は、関連商品を担当する場合に役立つ。 主婦労働力を主体とするパートタイマー比率が急速に高まっている。 仕事をする上で必要となる基礎的な商品知識や販売技術・業務知識・包装技術などは、主にＯＪＴ（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）、すなわち、実際の職場で販売実務を通しての職場実地訓練で、個人別の育成計画に基づいて研修を行うのが一般的である。お客に自信を持って商品を勧め、適切に助言するためには、素材や材料、製造方法・加工技術など基本的知識の他に、安全性や経済性などの情報やデザイン・センス・流行など感性からの評価など、多角的な商品知識が必要となる。 接客業であるから、人と接するのが好きで、思いやりや洞察力、説得力のある人が向いている。取り扱う商品によって、必要な知識は異なるが、素材や材料、性能や安全性などの商品情報を常に取り入れていく姿勢が大切である。

・労働条件の特徴

デパートは大都市や地方の中核都市に立地しており、特に大手のデパートは大都市に偏在するため、デパート店員の約半数は東京、大阪、名古屋、京都、横浜、神戸の６大都市に勤務している。 男女比では、女性が約８割を占める。年齢構成は、男性に比べて女性の平均年齢は若いが、結婚後も継続する人が増えたことや、育児休業制度など育児に配慮した制度の導入で徐々に高くなってきている。 労働時間や休日に特徴があり、原則として、個人毎に交替制により勤務時間や休日が割り当てられる。一般的に、お客が多い土・日・祝祭日を避けて休みを取る。 就業者は、正社員とパートタイマーに大別され、正社員は新規学卒で採用された人が多く、パートタイマーはほとんどが女性で、主婦や一旦仕事を離れてから復帰した人達が多い。パートタイマーを基幹労働力として積極的に登用できるように、資格制度、業績賞与・退職金制度の導入など、能力主義的な処遇を行っている。激しい企業間競争、量販店など異業種との競争の中で、人件費の圧縮や人員の有効配置という観点からパートタイマー労働力の利用が増えている。

・どんな職業か

２４時間営業等のコンビニエンスストアの店舗で、商品やサービスを提供する仕事を行う。 売上情報を自動的に記録できるＰＯＳレジを利用し、商品のバーコードをスキャナで読み取って商品を販売する。公共料金の支払受付や、宅配便の受付、各種チケットの販売を行うこともある。商品販売時には顧客の年齢や性別を入力し、店舗内のコンピュータに販売実績を記録する。商品の発注は、店舗内のコンピュータの情報や、地域行事、天気予報を考慮しながら行う。発注情報はコンピュータの専用回線を通じて本部に送信され、所定の時間に協力業者から商品が配送・納品されることになる。その後、納品された商品を検品し、商品棚などに品出しを行う。これらの業務以外に、売上金の管理や店舗内外の清掃業務も重要な仕事である。また、顧客に対する挨拶や気配り、緊急時やトラブル対応なども重要である。 コンビニエンスストアの取扱商品は食品からサービスまで様々であり、店舗の規模や立地にもよるが約２，５００～３，０００品目を扱う。毎週５０～７０品目の新商品が追加されるため、常に新しい商品知識を持つことが望まれる。 販売や発注等の業務の中から、小売業の最先端であるコンビニエンスストアのシステムの取扱方法を体験し、小売業の経営全般を学ぶことができる。 最近では店舗独自での販売促進活動が重視され、新商品の発売や新しいサービスの開始時期等にあわせて、販売計画やＰＯＰ広告の作成等を行う場合がある。

・コンビニエンスストア店員に就くには

入職にあたって、特に学歴や経験は必要とされない。学生（大学生・各種学校生・高校生等）や主婦や長期勤務可能な人がパートやアルバイトとして勤務する。コンビニエンスストアの勤務経験があると優遇される。 採用されると、この仕事で最も重要な、挨拶などの接客の基本を学ぶ。さらに、販売に必要なＰＯＳレジスターの使用方法や各種サービスの提供の手順を学ぶ。次のステップとして、発注業務を学ぶ。それぞれの業務内容は、社員やアルバイト等の雇用形態とは関係なく、実績により任される。また時間帯責任者として、従業員の管理など、店長の代行として店舗の経営を任されることがある。実績を積むと、社員や契約社員として採用されたり、店長となる場合もある。 常に顧客の立場で行動するので、明るく元気で挨拶や気配りのできる人が向いている。さらに、商品の品揃えを徹底させたり、店舗の清潔さを保つこともこの仕事では重要であり、その考え方を理解できることが求められる。

・労働条件の特徴

コンビニエンスストアは、オフィス街、商店街、駅前、住宅街、学園都市、郊外幹線道路沿いなど、全国各地の様々な立地で営業しているので、職場は全国にある。ほとんどの店舗が年中無休・２４時間営業のため、勤務時間はシフト制で、シフト表の勤務時間にしたがって勤務する。年齢層は主に２０～４０歳までの年代で、男女は問わない。 今後も地方を中心にコンビニエンスストアの出店が見込まれるため、労働需要は安定していると言える。わが国の人口構造の変化により、主要な労働者層である若年者層が減少することから、外国人労働者の雇用が進むものと推定される。

・どんな職業か

高齢者や障害があり自立して日常生活を送ることが困難な人など、社会福祉施設に入所したり通所で利用する人々の世話をし、話し相手となる。 基本的な仕事は、施設の利用者がより自立した快適な生活を送れるよう、援助していくことである。 寝たきりの高齢者には、食事・入浴・排泄の世話をはじめ、身体を動かす必要のあるときには介助し、清潔を保つなど細かいケアをする。目の不自由な人には、読み書きの代行をしたり、歩行が不自由な人には車椅子を押して日常生活を助ける。 単に介助をするだけでなく、本人の能力や気力を引き出すように働きかけ、レクリエーションを計画したり、コミュニケーションをとって楽しく前向きに暮らせるよう精神的な支えとなることも大切である。 介護の記録をつけたり、報告書や会議を通して、生活相談員（指導員）、看護師、栄養士、調理員といったスタッフと連携をとり、チームワークで仕事を進める。

・社会福祉施設介護職員に就くには

老人福祉施設などで働く場合、資格や免許は必要ないが、介護福祉士の資格あるいはホームヘルパー養成課程修了（特に２級以上）をもっていると採用時に有利である。 最近では、高校・大学や専門学校で社会福祉について学んだ人、特に専門学校等で介護福祉士資格を取得した人の就職が多くなっている。 接する対象は高齢者や障害のある人など、日常生活や心身の機能に困難のある人が多いので、それぞれの状況について深い知識と理解が必要であり、障害の内容や程度について正確に知っていること、すべての利用者に公平に接していくことが求められる。 利用者を介助するための体力と責任感も必要である。

・労働条件の特徴

老人や障害のある人のための施設などが主な職場であり、８割以上が老人福祉施設で働いている。なかでも多いのは、寝たきりや認知症の高齢者を主な対象とする特別養護老人ホームである。この他、介護保険制度下にある老人保健施設・介護医療型施設（病院）でも多くの介護職員が働いている。 特別養護老人ホームの経営形態としては、社会福祉法人経営による施設で働いている人が９割、公立の施設で働く人が１割となっている。また、就業者の７割以上が女性である。 ２４時間介護を必要としている施設が多いため、交替勤務や夜間勤務がある。 介助の仕事は、寝たきりの人の体の向きを一定時間ごとに変えたり、ベッドから起こしたり、入浴の手伝いをしたり、身体を拭いたりするなど、体力が必要な動作が多い。 人口の高齢化に伴い、老人介護に対する需要はさらに高まることが予想される他、障害者のための施設に対する需要も高い状況にある。一方で、労働条件や処遇については改善が検討されている。

・どんな職業か

給食とは、特定多数の人々を対象に継続的に提供する食事のことで、その調理を行う仕事である。 給食施設には事業所給食(社員食堂)、学校給食、病院給食(入院患者の治療食)、福祉施設給食、保育所給食、介護施設など多岐にわたる。 給食調理人は、管理栄養士、栄養士などの指示・献立表に基づいて食材の仕込み・納品確認、材料の下処理、各種調理器具を用いた大量の調理、盛り付け、配膳、器材の洗浄消毒、食器洗浄、ゴミ処理などを行う。病院給食では、医師の指示により、患者個々の献立により調理を行う。

・給食調理人に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。 就職の経路は、新規学卒者は調理師学校からの紹介が最も多く、縁故就職もある。新規学卒者以外では、職業安定所と求人広告がほとんどで、パート・アルバイトの募集が多くなっている。 給食調理人は、特定多数人の人々に継続的に食事を提供する仕事なので衛生観念が最も必要となり、整理・整頓・清掃・清潔・躾(しつけ)それぞれの「５S」を身につけることが求められる。また、給食調理人は５０食以下から１０００食以上の食事を提供するため道具や機械を正確に操作する能力も必要になる。事業所給食等であれば、入職後一年位で一応の仕事は覚えられるが、特殊調理を必要とする病院給食・社会福祉施設給食等では３年位の経験が必要になる。 給食調理人から調理師資格を取得し調理主任・店長・支配人・スパーバイザーなど中間管理職となる道もある。給食のエキスパートになるため、給食サービス管理士という資格制度もある。

・労働条件の特徴

給食施設は４５０００箇所以上もあり、職場は全国に渡る。勤務形態・食事の提供方法も様々である。 事業所給食(オフィス、官庁街等)や学校給食は、昼食のみの提供が多く土日は休日の場合が多くなっている。病院給食のように３食(朝・昼・夕食)を出す施設では、早出・日勤・遅出の勤務形態が多く、休みも交替制である。 給与水準は、各給食会社によって差があるが、サービス業の全平均に比べ少し低いとみられている。これはパート・アルバイト従業員が給食業界全体の６０％以上を占めている事に影響している。 給食調理人は厨房内での立ち仕事が多く、空調設備があるとしても高温、多湿になりがちである。特に大量調理は色々な調理機を使い、煮たり・焼いたり・蒸したりと、火を扱う仕事のため危険を伴うが、マニュアル通りに調理作業を行えば、安全な職業といえる。 HACCP（Hazard Analysis Critical Control Point（危害分析重要管理点））の衛生管理を取り入れた施設が増えており、職場環境は年々、良くなりつつある。

・どんな職業か

航空機の「機内」という極めて特殊な空間で提供される食事と飲物は、一般に「機内食」と呼ばれ、これを調理し、パッキングして航空機に運び込む仕事をしているのが機内食製造工である。 仕事は、大きく「調理職」と「ロジスティクス（補給・輸送）」に分かれる。 機内食を生産する「調理職」は、軽食からフルコースのディナーに至るまで様々な機内食を調理する。調理方法は基本的に一般のレストランと同じであるが、機内食の場合には調理をしてから一定時間経過後に、空間的にも離れた場所で提供されるため、特別な処理が必要となる。その一つがクック・アンド・チル方式で、工場で調理した後、いったん冷却してから航空機に搭載され、機内では温めて提供される。 「ロジスティクス」（運営職）は、航空会社から配備されたコンテナなどに調理された機内食をパッキングして出発便航空機に搭載したり、到着便航空機から使用済食器やコンテナなどを取卸したりする。また、この他に機内食サービスに付随して、機内で提供される保税酒類、機内免税販売品の補充や品揃え、航空会社から配備される多様な食器やサービス用備品類の在庫管理なども行う。

・機内食製造工に就くには

入職にあたって、特別な資格や免許などは必要とされない。新規学卒者の場合は高校卒以上が一般的であるが、最近では、専門学校、短期大学、４年制大学の新規学卒者も数多くこの業界に入職している。 調理職の場合は、調理師養成施設（専門学校、各種学校、短大別科、高等学校）で調理の基礎技術や食品衛生学、栄養学などを履修した上で即戦力として入職することが多い。最近の業界需要に呼応して「エアラインケータリング学科」を新設した学校もある。ただし、調理師免許の資格保持は、入職に際しての必須要件ではない。 ロジスティクス部門に入職を希望する場合は、航空機内食会社の顧客が航空会社であり、業務運営のための各種意思伝達手段（各種の業務指示文書など）が英文であることも多いため、基礎的な英語素養があった方がよい。また会社によっては、機内食を空港内の航空機まで搬送するためのハイリフトトラック車両運転技能が求められる場合もあるので、大型自動車運転免許を保有していると有利である。ロジスティクス部門である程度の経験を積むと、適性などの評価に基づき、間接部門（総務・営業などの一般管理部門）に配置されるのが一般的である。

・労働条件の特徴

航空機内食会社（エアラインケータリング会社）の工場で働く。工場は、空港内または空港周辺にある。 航空機内食会社の従業員は正社員とパートタイマーが約半々で、正社員のうち約半数が調理職、４割が運営職、残りの１割が営業や総務などの仕事に就いており、比較的若年者が多い。 航空機内食会社は１日２４時間、またはそれに近似した稼働時間となっており、年間を通して休業日がないので、一部の間接部門を除いて従業員は交替制勤務となる。会社によって異なるが、１日の労働時間は８時間から９時間となっている。また、年間の休日日数は平均すると１１０日から１２０日で、最近では週休２日制が定着しつつある。 食品衛生上、さらには空港という特殊な環境下における作業などの諸要件から、ほとんどの会社ですべての従業員に制服が貸与されている。

・どんな職業か

ホールスタッフは、外食店舗、特にファミリーレストラン、ディナータイプのレストラン等でお客と直接接し、料理やサービスを提供する。単に料理のオーダーを取ったりするだけではなく、店舗内における様々な業務を受け持つことが一般的である。 例えば、予約の電話受付を行い、来店したお客を入り口で出迎え、席まで案内し、オーダーを取り、オーダーされたメニューを運び、レジで会計を行い、出口まで見送りを行い、テーブルの皿などを下げる、空いた時間には店舗内外の清掃など一連の業務の流れがある。 また、常に客席に注意を配り、クレームなどがあった場合、迅速に対応するという責任も負う。当然商品の知識も求められ、さらに同じ職場で働くスタッフとも連携、協調性も求められる。 正社員は、このホールスタッフが店舗における仕事のスタートとなり、キャリアを積み、ステップアップして、主任、店長、地区マネージャーなどに昇進することになる。パート・アルバイトは前述の仕事に対し、専門的に従事することが一般的である。 なお、正社員は店長に昇進すると店舗の経営者として、店舗運営全般の権限を持つが、その一方で売上・利益の管理責任はいうまでもなく、店舗スタッフの勤務シフト管理、業務の改善、従業員教育等、幅広い知識と経験が求められる。

・ホールスタッフに就くには

学歴はさほど重視されていないが、店舗のホールスタッフは幹部社員の通過点として位置づけられることから、近年は大学卒が増えている。また、中途採用の場合は外食産業経験者が比較的多い。その理由として、外食産業で従事するには、お客と接し、サービスを提供することが好きであり、かつホスピタリティ精神が求められることがあげられる。 最初に仕事に就く際には、特別な知識は要求されないが、仕事柄、体力に自信があり、清潔で、明るい人柄、リーダーシップが求められることが多い。 また、店舗で経験を積む過程で、接客やサービスに磨きをかけ、そのうえで、パート・アルバイトのとりまとめ、売上管理、業務改善、従業員の教育・指導等、将来の幹部としてのキャリアを積むことになる。 一般的には、店長を経験した後には、いくつかの店舗を統括した地区マネージャー（スーパーバイザー）などを経験し、本部で、人事、教育、マーケティング、商品開発等、適性に応じた職務に就くことになる。 一方、パート・アルバイトは店舗運営の中でサービス、接客等に関する仕事を主として受け持ち、正社員や店長の仕事をサポートすることが多い。

・労働条件の特徴

店舗の営業時間は、朝１０時から深夜１１時まで、あるいは２４時間営業など、企業や出店地域等により異なる。 営業時間が長時間にわたることから、社員は交替勤務となる。また、基本的に店舗は１年中無休であり、土曜日、日曜日、祝日も営業していることから、交替で休日を取る。 リフレッシュを図る上で、連続休暇制度は重要な意味を持つことが外食企業で認識されはじめ、外食店舗の正社員は年次有給休暇を活用した連続休暇の取得が奨励されている。 一般的なファミリーレストランでは、正社員が２～３人、パート・アルバイトが登録者を含め３０～５０人というのが標準的である。 正社員のホールスタッフは平均２５歳程度、パート・アルバイトのホールスタッフは、学生、フリーター、主婦などの女性が多く就業しており、年齢層は幅広い。 賃金は、正社員が大卒の初任給でおおよそ月収１９～２０万円程度、２５歳で年収３５０～４００万円程度となっている。 パート・アルバイトは時給制がほとんどで、地域性や出店場所、さらに本人の経験、スキル等により異なるが、時給８００～１２００円程度が多い。 ホールスタッフが多く就業するファミリーレストランは、年々店舗数が増加していることから、今後ともホールスタッフの需要は確実に増えると考えられる。

・どんな職業か

競馬場や乗馬クラブなどにおいて、馬の飼育や管理を行うのがきゅう務員である。 競走馬のきゅう務員の場合は、朝、まず担当する馬の馬房へ行き、馬の体に異常がないかチェックを行い、体温を測る。そして、馬房に敷き詰められているわらを屋外に出して乾燥させ、馬糞を取り除く。馬の体をタオルで拭き、ブラシをかけて毛並みを整える。その後、調教用の鞍をかけ、馬房から出して調教馬場へ連れて行く。調教中は、馬の様子を注意深く観察する。 調教終了後には、馬を引いてゆっくりと歩かせ、馬の呼吸を整える。きゅう舎につれて帰り、鞍を下ろして汗をふき取る。そしてブラシをかけて毛並みを整え、わらを敷いてから、馬房に馬を放し、水を与える。決められた時間に飼葉を与え、採食の状態を観察する。 午後は、馬の気分転換と馬の体の各部をほぐすための逍遥運動を行ったり、決められた時間に飼葉を与えて馬の採食の状態を注意深く観察して、異常があれば調教師にすぐ報告する。夜は馬の安全を確認してから、きゅう舎を閉める。

・きゅう務員に就くには

中央競馬の場合、きゅう務員になるためには、日本中央競馬会競馬学校のきゅう（厩）務員課程を修了してから日本調教師会が行う採用試験に合格する必要がある。地方競馬の場合は、欠員が出た時等にきゅう務員を募集して採用している。 日本中央競馬会競馬学校のきゅう務員課程の応募資格は入学時の年齢が２８歳未満、体重が６０ｋｇ以下、３年以上の乗馬経験ならびに牧場実務経験等が条件となっている。一次試験は一般教養や作文などの筆記試験と身体計測等、二次試験は適性検査と面接である。 動物、特に馬に対して深い興味と愛情を持っていることと、様々な施設を共同で使用するための協調性、４００～５００ｋｇもある競走馬を扱い、諸作業をこなすための健康と体力が必要とされる。 また競馬の公正確保の点から、しっかりとした道徳観の持ち主であることが求められる。

・労働条件の特徴

中央競馬の場合は、茨城県の美浦と滋賀県の栗東にあるトレーニングセンター（調教場）で、調教師のもとで働く。 周辺に住居を持って、家族とともに暮らしている人が多い。また、競馬開催時には、競馬場まで出張する。地方競馬の場合は、各地方競馬場のきゅう舎かトレーニングセンターで勤務する。 きゅう務員の収入で特徴的なのは進上金の制度で、担当馬が競走で獲得した賞金の５％を取得する。 きゅう務員の朝は早く、平日で午前５時頃、競馬の開催日には午前３時頃に作業が開始される。1日の実労働時間は８時間、勤務時間は午前５時から午後８時までで、午前に３時間、午後に４時間の休憩時間がある。最近は女性のきゅう務員もいる。 今後、きゅう務員の労働需要については、引き続き、横ばい傾向が続くものと思われる。

・どんな職業か

しょうゆ（醤油）工場において、しょうゆを製造する。 その製造方法は本質的に３００年前と大きな違いはなく、原料処理、製麹、仕込み、圧搾（あっさく）、火入れ、充てんの６工程に大別される。 しょうゆの主原料は、大豆、小麦、食塩である。大豆は、浸漬槽で水に浸した後、蒸煮（じょうしゃ）する。小麦は炒って砕く。この大豆と小麦をほぼ等量混合したものに麹菌を純粋培養した種麹を加え、高温多湿の麹室（こうじむろ）と呼ばれる部屋で３日間管理すると、大豆と小麦の表面に麹菌が繁殖し、しょうゆ麹が出来上がる。 出来上がった麹に食塩水を加え、タンクに仕込んだものを諸味（もろみ）という。諸味は６ヶ月以上、温度、湿度を調整しながら発酵・熟成させる。これを布に包んで搾るとしょうゆが生まれる。この搾ったままのしょうゆは生揚げ（きあげ）しょうゆと呼ばれ、火入れという加熱工程を経てしょうゆとなり、びん、プラスチックボトル、缶などに充てんし出荷される。 全工程を一貫して行う工場と、圧搾までと火入れ以降を分業して行う工場がある。また、工場の規模によって各工程の機械化の度合いも異なり、あえて昔ながらの手造りを行っている工場もある。 工程の中で最も機械化が難しく、経験とノウハウを必要とするのが諸味の発酵・熟成工程である。この工程では、日々発酵・熟成が進む諸味の状態を見ながら、温・湿度の調整や攪拌の要・不要などを判断しなければならない。

・しょうゆ製造工に就くには

入職にあたって、特別な資格は必要とされない。学歴も特に問われないが、農芸、発酵を学んだ人は、それを生かせる機会の多い職場だといえる。また、最近のしょうゆ製造業ではしょうゆ単品を製造するのではなく、しょうゆを主原料としたつゆ・たれ類などの二次製品を併せて製造する企業が増えてきており、さらに消費者の本物志向・自然志向ニーズから食品開発や食品衛生についての意欲・知識がある人材も求められている。 企業や業界には醸造に関する長年の経験や知識が累積されており、関心と意欲があれば入職後でも学習する機会は少なくない。

・労働条件の特徴

地域的に見ると、千葉県や兵庫県などに大手企業が所在しており、そのほか全国各地に中小の企業が散在している。 しょうゆ製造の大きな特徴は、麹菌をはじめとした微生物を利用する産業だということである。生き物を相手に仕事をするため、出来上がった麹はその日のうちに仕込みを終えねばならないなど、時には微生物の生命活動に合わせた就業が強いられることもある。このようなことを除けば、労働時間、休日・休暇など、概ね一般企業と同様である。 賃金・所得は企業規模により異なるが、大手企業が他の食品企業に準ずるのに対し、中小企業の場合はやや下がるといえる。 体力を必要とする原料処理や仕込み工程には男性が多く、充填工程などには比較的女性が多い。 食の洋風化や消費生活の変化によってしょうゆの国内消費が伸び悩む一方で、大手企業では、企業の多角化や海外進出を進めたり、中小企業においても地域特性を生かした商品化戦略を打ち出している。また、生活必需品であること、海外からの参入がないことがしょうゆという商品の強みであり、労働需要に大きな変動はないものと見られる。

・どんな職業か

みそ製造工は、煮たり蒸したりした大豆をつぶし、麹（こうじ）と塩を加えて容器に詰め、半年から１年熟成させてみそを造る。 みそは、米麹を使う米みそ、麦麹を使う麦みそ、大豆麹を使う豆みそ、それ以外の調合みそに分類され、生産量の最も多いのが米みそである。 米みその製造工程は５つに分かれている。まず、蒸した米に麹菌を植えて生育させ（製麹（せいきく）工程）、大豆を柔らかく蒸し上げたり、煮たりする（大豆処理工程）。次に、蒸した大豆をすりつぶし、米麹、食塩、水分（種水）を加えて混ぜ合わせ、発酵容器に詰める（混合仕込工程）。さらに、仕込んだみその温度を管理して発酵・熟成させ（発酵工程）、最後に熟成を終えたみそを取り出して包装する（調整工程）。みそ製造工は、これらの工程を分担・兼務しつつ、互いに協力して作業を行う。 １週間の作業工程としては、月曜日に米を洗浄して水に浸し、火曜日は米を蒸して麹菌を生育させる。水曜日に大豆を洗って水に浸し、木曜日は大豆を蒸してすりつぶし、容器に仕込んで熟成させ、４日で一工程が終了する。同様の工程を火曜日から金曜日にかけて行い、発酵容器からみそを取り出す作業や包装は毎日行う。

・みそ製造工に就くには

入職にあたって特に資格や学歴は必要とされない。大卒または高卒を採用するのは大規模メーカーや地方の中堅メーカーに多い。 平成１６年全国の味噌生産量は約５１万トン（米みそ８％、麦みそ５％、豆みそ５％、調合みそ１０％）。主産地は麦みそは九州と中・四国の一部、豆みそは愛知、岐阜、三重の東海３県、米みそは上記以外の全国で生産されている。 入職後に「みそ製造技能士」の資格取得を目指す傾向が高まっており、電気関係、フォークリフトの運転、公害や衛生管理などの免許・資格を取得していると有利である。 心身ともに健康であること、ものを作ることが好きで、何事にも興味を持てることが必要である。また、協調性と自分から進んで作業をする姿勢も求められる。

・労働条件の特徴

比較的規模の小さい工場が多く、なかでも従業員数が２０～５０人の工場が最も多い。また、個人経営のみそ工場も多い。 休日は週休２日制を完全に実施している工場もあり、交替で土曜を休日にしている工場もある。現在、各工程の多くは機械化されており、かつてのような重労働はほとんどなく、残業も少ない。 製造工程には男性が多く、包装工程では女性のパートタイマーが多くみられる。品質管理部門や研究室での商品開発の仕事には比較的女性が多い。 今後の労働需要は、機械化による技術や生産性の向上を考慮するとやや減少するものと見込まれる。

・どんな職業か

洋菓子店や菓子工場で、洋菓子を製造する。 洋菓子は、大きく分けて、焼き上げたスポンジにクリームを塗ったりサンドした生菓子や、型に入れて焼き上げるが水分量の多いフルーツケーキのような半生菓子、クッキーのような焼き菓子、チョコレート製品、アイスクリーム等の氷菓に区分される。 洋菓子は種類によって作業内容が異なり、例えば生菓子では、まず卵、バター、砂糖、小麦粉を計量し、ミキサーなどの機械を使って混ぜ合わせ、ケーキの台となるカステラのような部分の生地づくりを行う。その後、専用の型に入れてオーブンで焼き上げ、クリームなどを塗ったり、絞ったりして形を整え、フルーツやナッツ、チョコレートなどを飾りつけて仕上げたりする。大型ミキサーや大きなオーブンを使用すれば生地は量産できるが、最後の仕上げは機械ではできないため、手作業で行う。通常、生菓子は冷凍技術の進歩によりストックも可能であるが、基本的には、その日の午前中に仕上げてその日のうちに売り切るようにする。 洋菓子店の場合は手造りの作業が中心となるが、菓子工場のラインで働く場合は機械の操作や監視が中心となる。工場生産の場合でも、洋菓子店と同じ菓子を見本にして製造するため、洋菓子職人の技術、創造性、センスが製品の出来に大きく影響する。

・洋菓子職人に就くには

入職にあたって、特に資格や学歴は必要とされない。現在は高校を卒業後、菓子・調理系の専門学校で基礎知識を身につけてから入職するケースが一般的で、大学を卒業した入職者も増える傾向にある。 入職後は、店の規模などによって差があるが、一つの製造工程を受け持ち、ある期間経験を積むと次の工程に移るというように、数年で一通り菓子作りの技術が習得できるように進むようである。菓子作りの技術習得が最も重要であるが、それに加えて食品の衛生知識や、原材料、製菓理論などの知識も必要となる。 様々な種類の菓子作りを習得するために、いくつかの店を移動して自分の技術を向上させる人も多く、また、何年か働いてから独立して自分の店を開く人も多い。 関連する資格として、「製菓衛生師」や技能検定の「菓子製造技能士」があり、入職後に一定の実務経験を積み、学科および実技試験に合格すると取得できる。 味覚が鋭いこと、デザイン、色彩、装飾などの美的感覚を持っていることが求められる。

・労働条件の特徴

洋菓子店は東京、名古屋、大阪、兵庫など大都市を中心に分布している。洋菓子専門店のほかに、和菓子やパンの販売と兼業する店や、喫茶コーナーなどを併設する店もある。７割以上が従業員５人以下の中小の店であるが、中には従業員１００人以上の企業もある。 洋菓子店の就業者は以前は男性が多かったが、最近では女性も増えている。菓子工場の生産ラインでは女性が多い。 労働時間は一般的に午前９時から午後５時までであるが、仕事の分担により、早い人は朝５時頃出社して仕込みを行う。そのような店では交替制をとっている。１０月頃からクリスマス、年末年始、バレンタインデーを過ぎて３月頃までは洋菓子がよく売れる時期で、注文が多いため、残業が生じたり、休みがあまり取れないこともある。一方で夏季は比較的売れ行きが少ないため、店によっては長期の休暇を設けているところもある。 洋菓子の需要に大きな変動はなく、就業者もほぼ横ばいで推移している。独立開業が比較的容易であることもあり、就業希望者は増える傾向にある。

・どんな職業か

製材工場において、国内で生産された原木や海外から輸入された原木を用途に応じて、製材機械により、板や角材、割材にする仕事をする。 製材の工程は、工場の規模、使用丸太、木取り（丸太の挽き方）、製材品の内容によって異なるが、一般に製材工は、その仕事の内容によって土場作業者、送材車ハンドルマン、腹押工、はな（先）取工、選別格付工、のこ目立工などに大別される。最近は工場の自動化が進み、一人でいくつかの工程を受け持つことも多くなっている。 作業の流れは、まず、「土場作業者」が入荷した丸太を木の種類や太さ、長さ、品質によって仕分けし、クレーンやフォークリフトを使って、貯木場に積みそろえる。次に、「送材車ハンドルマン」が、丸太を台車にのせ、装置を操作して、帯のこで縦に丸太を大割りする。 大割りされた木材はさらに、機械のこを使って板や角材に切り分け（小割り）し、決められた寸法に仕上げる。このテーブル式機械を使用して小割りする工程では、一般的に、機械のこの片側から「腹押工」が材料を送り込み、「はな取工」がのこ挽きされてくる材料を受け取る方法が取られる。最後に、「選別格付工」が製材品を寸法、使い道、品等別に検査、仕分けする。 この他に、のこの調整やのこ歯の研磨を行う「のこ目立工」が必要である。「のこ目立工」は、様々な種類の木材をどの機械で、どのように能率よく挽き材するかを考慮しながら目立てを行うため、熟練した技能が要求される。 また、製材品を乾燥装置に入れて人工的に乾燥し、製品の品質を均質にしてから出荷する場合も増えている。

・製材工に就くには

入職にあたって特に資格は必要なく、学歴や年齢の制限もない。 一般には、入職後に仕事をしながら技能を身につけていく。一人前になるには職種によって違いがある。目立工の場合で５～７年、それ以外の職務では３～５年といわれているが、「はな取工」は、未経験者であっても容易に就業できる。「のこ目立工」は、義務教育終了後に職業訓練校で技能を身につけた人の割合が多いようである。 製材工に必要な資質としては、特に難しいものはない。しかし、一日中立ち作業で、しかも機械付きの作業が多いため、ある程度の体力と機敏な動作、安全な作業をするための注意力を持ち合わせていることが求められる。 関連する資格として、厚生労働省が実施する技能検定の「製材のこ目立技能士」、「木工機械整備技能士」や、「木材乾燥士」などがある。 また、製材作業は、各工程で２～３人の班を編成して行う場合が多いため、協調性に富む人が求められる。さらに、最近の製材機械には自動化のためにいろいろな装置が加わり、複雑になっていく傾向にあるため、機械を扱う作業者は、機械や電気、油圧・空圧機構などについて興味を持てる人であることが望ましい。

・労働条件の特徴

製材工場は、内陸の林業地帯や木材の集散地、木材が輸入される港湾地帯の工業団地などに多い。 就業者は中高年齢者が多いのが特徴であるが、最近ではコンピュータ制御の製材機械の導入により、若年者も増えてきている。 労働時間は８時間が一般的で、日曜祭日に加えて土曜日を月２回の割合で休日にするところが多く、完全週休二日制を実施する工場も増えてきている。 製材工の作業環境は、必ずしも快適な場所ばかりとは言えず、機械を扱う場合は、機械の騒音が発生し木粉の飛散する場所で働くので、必要に応じて耳せんや防じんマスクなどの防具を着ける。また、丸太などの大きな材料を取り扱い、同時に機械作業に伴う危険性もあるので、安全装置の使用や作業手順を定めるなどの安全対策が必要となる。このような作業環境も、局所排気装置を用いて除じんすることなどにより、次第に改善されつつある。

・どんな職業か

輸送中に品物が壊れたり、汚れたりすることがないように、品物を保護するための荷造りを行う。 まず、どのような包装を行えば破損せずに輸送することができるか、包装設計を行う。この設計仕様にもとづいて実際の包装を行う。 最初の検品作業では、こん包する品物の種類や数量に間違いがないかどうか検査する。さらに、加工作業では、メーカー名を表示したタグを取り付けるなど包装に付随した作業を行う。 個装作業では、ダンボール箱などの大きな箱に入れる前に、商品個別の箱などに詰める作業を行う。 製箱・組立作業では、輸送用のダンボール箱などを組み立てる作業を行う。製かん（函）機など専用の機械を使用することが多い。また、輸出する機械などの場合には、木箱やわく箱など専門的な作業を行う。鋸（のこぎり）盤などの機械を使用して材料の木材を所定の大きさに切断し、自動くぎ打機を使用して箱の側面を製作し、それらの面を集めて箱を組み立てる。機械などの形状に応じて、設計にしたがって手作業で製作する場合が多い。 箱詰・内装作業では、単に箱に詰めるだけではなく、緩衝材を入れたり、防湿などのために二重・三重の内装と呼ばれる包装を行ったりする。 封かん・結束・表示作業では、ダンボール箱のふたをテープでとめたり、木箱のふたをくぎでとめたりする他、補強のためにバンドがけをすることもある。また、箱に紙を貼り付けたり、塗料を吹き付けて送り先を表示する。

・こん包工に就くには

学歴、資格、年齢による制限はない。 こん包の仕事は、こん包業者や運送会社が兼業で行っている場合が多く、これらの会社に雇用されて働く。 入職の際に機械の取り扱い経験が必要ということはなく、職場で訓練を受けて経験を積み重ねる。最初は箱詰めなどの簡単な仕事から始めて、だんだんと技術を要する仕事を任されて、班長や職長などの責任者に昇進していく。 技能要員の定着を図るために、技能検定制度の中に工業包装の職種があり、多くの企業では工業包装技能士の資格をとるように力を入れている。 体を動かす仕事のため、健康や体力が必要である。輸出梱包では、木箱などを製作するため、木工機械の扱いなどの技術を必要とする場合がある。また、大きな箱の中に効率よく品物を詰める必要があるため、空間判断力も必要となる。

・労働条件の特徴

荷造包装の仕事は、こん包業、こん包業を兼業する運送業、卸・小売業の配送センターで行われている。製造業では生産ラインの最終工程に包装の仕事がある。製造業とのつながりが深いことから、職場は大都市圏に立地している場合が多い。輸出こん包では、輸出港の近辺に集まっている。 年齢別では４０歳以上の人が６割を占めており、高齢化が進んでいる。従業員３０人未満の事業所が全体の７０％であり、中小企業で働く人が多いのも特徴である。 男女比では、男性が５５％、女性が４５％となっている。引越荷物のこん包など、女性が多く働いている事業所もある。 単調な作業の繰り返しのため、一定の作業能率を維持できる忍耐力と手先の器用さが必要である。 物流単位の小口のこん包や、高度なこん包から輸送までをトータルに行う物流分野などでは安定した需要があることから、労働需要も増加傾向が続くと考えられる。