山形県

・どんな職業か

プログラマーは、コンピュータ専用の言葉である「プログラム言語」を使って、コンピュータが大量の情報をすばやく正確に処理するための手順を作成したり、組み込む作業を行う。 システムエンジニアが作成した「システム設計書」をもとに、入力する情報と出力したい情報の形式などを決め、詳細な処理手順の設計をし、プログラム言語を用いてプログラムを組み上げる。できあがったプログラムが設計通りに動作するかどうか、テストと修正を繰り返す。最後に、プログラムの保守に必要な文書を作り、顧客やシステムエンジニアの承認を得て制作を完了する。 コンピュータの使用目的によってプログラムの内容は異なり、複雑なプログラムは多数のプログラマーで分担し、時間をかけて作成する。簡単なプログラムの場合は、プログラムの利用者とともに基本機能を備えた基礎的なプログラムを作成して実際の利用者に使用させ、希望する画面、入出力する情報など、段階的に機能を付け加えていく方法を採ることもある。

・プログラマーに就くには

一般的な学歴は高卒以上であるが、学校でコンピュータ教育を受けた人の方が有利である。また、コンピュータに関する専門学校でも学ぶことができる。 入職にあたって免許や資格は特に必要ないが、情報処理技術者の資格があると有利である。 学校卒業後、または他の職業からの転職後、企業内で一定期間の教育を受けて、プログラマーとして配属される。配属された部署で、半年から１年間、システムエンジニアや経験のあるプログラマーに指導を受けて、基礎的な作業を行いながら経験を積み、熟達したプログラマーになる。情報処理技術やコンピュータ利用に関する専門的な知識を活かして、システム設計を行ったり、リーダー格のプログラマーとして作業を行い、システムエンジニアまたはプログラマーのエキスパートになっていく。 プログラムに関する幅広い知識を習得するには、速い吸収力と柔軟な思考力が求められる。また、物事を筋道立てて考える論理力や手順を一つ一つ正確に組み立てていく細やかな神経が求められる。

・労働条件の特徴

おもに東京、大阪、名古屋を中心とする大都市で、製造業、金融・保険業、建設業などの企業や学術研究機関で働くが、コンピュータが設置されている様々な場所で仕事を行うことも多い。また、プログラム作成を依頼した事業所に赴いて作業を行うこともある。 勤務時間、休日は標準的だが、開発したプログラムにバグ（誤り）が発見され、緊急な対応が必要な場合には、予定外の休日出勤や深夜勤務を行うこともある。また、プログラムの納期には忙しくなる。 男女とも２０歳代が９割弱と若い人がかなり多い。また全体の４分の１は女性プログラマーである。 プログラマーに対する需要は増加している。プログラムに必要とされる知識は複雑になってきているため、今後は、得意領域に特化したプログラマーの分業化が進み、ネットワークの専門家やデータベースの専門家などに分化していくと予想される。

・どんな職業か

企業や団体の広報活動の窓口として、自社の経営理念や営業方針、営業活動、社会的責任を理解し、一般の人々に的確に伝える。そのため、マスコミやＰＲ誌などを通じて、一般の人々がもつ企業のイメージがより良くなるよう広報活動を行う。また、自社が社会からどのように評価されているかについて、調査や公聴活動を通じて情報収集し、分析を行い、社内に伝達する。 広報誌や社内報などを制作するときには、構成を考えたり、取材をしたり原稿の用意をしたり、広報誌や社内報制作の進行管理を行う。 マスコミから社長や社員、仕事の現場について取材の申し込みがあった場合は、取材内容を社内で検討する。取材に同席し、取材がうまく進むよう配慮しながら、企業の経営理念、運営方針などが的確に伝わるようにする。取材原稿は報道前にチェックし、誤りのないようにする。 不慮の事故や事件が発生したり、個人情報流出や企業不祥事が発生した場合、企業の危機管理としてマスコミの取材に対応する。

・広報事務員（広報・ＰＲスタッフ）に就くには

マスコミなどとのかかわりが多いため、大学でマスコミ関連領域を専攻した人が入職に有利となる場合もあるが、特に学部や専攻は関係なく、理論よりも実務経験が優先される。 広報・ＰＲの仕事に就くには、最低２～３年の実務経験が必要である。 自社の経営方針、経営戦略、ビジョンなどの企業コンセプトをよく理解し、産業全体の現状や市場動向なども把握する。十分な情報と知識を持ちつつ、分析力と伝達能力を持ち、その時々にあったより良い表現方法を選ぶ柔軟さが必要となる。 マスコミ関係者やグラフィックデザイナーなどのクリエイターと仕事を共にする機会が多いため、マスコミに関する基本的な知識や、クリエイターに指示ができるだけの調整力、説得力も要する。外部との打ち合わせをする機会が多く、企業の顔となるため、気配りのきいた応対や丁寧さなどの人間性も求められる。 正確な情報を広く一般に伝達し、企業のイメージアップを心がけ、問題が生じたりした場合は情報の重要度を見極めて適切な情報を外部に公開するなどの冷静な判断力も要求される。

・労働条件の特徴

企業や団体の社員として、広報室や広報部で働く。特に、製造業や流通産業、サービス業などで広報に力を入れている企業が多い。１社に５～１０人くらいが一般的であるが、広報に力を入れている大企業の中には数十人もの広報事務員（広報・ＰＲスタッフ）を抱えているところもある。また、専従の広報事務員（広報・ＰＲスタッフ）を置かない企業もあり、特定の社員が他の部署を兼任するというかたちで広報活動を行っていることもある。男女の比率は半々であるが、最近は女性の進出が目立っている。 マスコミや社内外への不定期的な対応も多く、他部署に比べて残業が多くなりがちである。休日にイベントが行われることも多いため、休日出勤し、平日に振替休日をとる場合もある。特に各種催事や印刷物の作り替えの時期、新規に広報活動のためのツールを作成する業務を担当する場合などは忙しくなる。 多くの企業が経営理念の確立や運営方針を明確に表明することの重要性を認識するようになり、独立した広報担当者を置くようになった背景から、広報業務の従事者は増加してきた。現在は、急速に発展しているコンピュータ化に伴い、少人数で幅広い広報活動を行う方向に変化してきている。 広報の媒体としての新聞、雑誌等印刷メディアの比重が下がり、ホームページ等ネットメディアの重要性が増している。また、ブログや掲示板の書込み等への対応が重要になっている。

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やＦＡＸを使用するなど、事務機器やＯＡ機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前９時から午後５時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・どんな職業か

国や地域、会社の間に立って、原材料や製品の売り買いの仲介役をするのが基本的な仕事である。 大手商社の場合、取引の約半分は国内取引、残りの半分は貿易取引で、わが国の輸出・輸入だけでなく、わが国を経由しない外国と外国との第三国間取引も行っている。 仕事は、どこでどんな品物を売りたがっているか、または買いたがっているか、数量や価格はどのようになっているかなどを調査することから始まる。取り扱う商品は「ラーメンからロケットまで」と多種多様で、非常に幅広い情報を組織的に収集する。その中で、数量や価格、時期などの取引条件のまとまったものについて契約を結ぶ。この際、取引先がきちんと商品や代金を準備できるか、経営に不安がないかといった信用状態を調査することも重要である。また、貿易取引の場合は為替相場の動向に注意を払い、為替差損を生じないようにすることも必要である。 取引が決まると契約を結び、運搬の手配、商品の引き渡し、通関手続き、代金の決済などを行い、取引を完了させる。 また、取引を仲介するのみではなく、海外に現地企業を設立して、海外投資と貿易を一体のものとして資源開発等を行ったり、様々な情報、将来展望をもとに国内外において新規事業を開拓する仕事もある。

・商社営業部員に就くには

入職にあたって専門知識や資格は特に必要とされないが、貿易取引は外国語での交渉が必要となるため、入職後に語学研修が継続して行われる。また、入職後数ヵ月間は、貿易実務をはじめとする国際的なビジネス慣習等の研修が設けられている。さらに、取り扱う商品が幅広いため、どこに配属されるかによって実務に必要な専門知識は異なり、専門的な研修に加えてＯＪＴ（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）で身につけるのが一般的である。 対人関係が重要な仕事のため自分の意見をきちんと述べられることや、積極的にぶつかっていく行動力、チームで取引を進めていくための協調性、豊かな国際感覚が求められる。また、海外駐在は先進国とは限らないため、様々な環境に適応できる生活力も必要である。

・労働条件の特徴

各種商品を取扱う総合商社と、特定の商品を扱う専門商社とがある。商社に勤める社員の７～８割が営業を担当している。海外駐在員は、それが営業部員の２０％を超える商社から、数名の商社まで様々である。 休日は週休二日制が一般的である。労働時間は、海外との取引で、時差の関係から深夜に連絡を取り合わなければならない場合などに残業が生じることがある。 海外勤務、地方勤務としての転勤や、海外・国内各地への出張が多い。 海外駐在については、条件が整えば入社２～４年で赴任することもあり、若手が積極的に活用されるのも、商社の特徴である。配属される部門にもよるが、退職するまでに２・３回の海外駐在を経験することも多い。 商社の原動力は人であり、優秀な人材を集め育てる必要性から、給与水準は全体として他業界に比べて高い。また、近年の採用（総合職）では女性の新卒者や中途採用者が増加している。

・どんな職業か

スーパーなどのレジカウンターで買い上げ品の代金を計算し、商品と代金の受け渡しを行う。 スーパーでは、お客が自由に商品を選び、備え付けのかごに入れ、最後にレジカウンターで代金を支払うセルフサービスのシステムが一般的になっている。レジ係は、レジカウンターでお客の買い上げ品の金額をレジスターへ入力し、預かり金・つり銭を確認して、商品・レシート・つり銭などを渡す。レジ業務が終わると最後に売上額を集計し、部門別に売上額と入金額の確認を行う。 最近では、商品についているバーコードを機械で読み取り、自動的に代金を入力するＰＯＳシステムが主流になっているので、仕事の内容は簡素化されているが、その分、接客の重要性が高まっている。スーパーの中でお客と接する主要な役割であるため、レジ係の印象によって店舗全体のイメージが左右されることも多い。正確にレジを打ち、金銭の受け渡しに間違いがないようにすることはもちろん、好感の持てる接客態度や機敏な対応が重要となる。

・レジ係に就くには

スーパーマーケットへの入職者は、高校、短大の新卒者、あるいは転職者の女性が多く、パートタイマーとして中高年の女性も著しく増加している。レジ係は、スーパーの職業の中では重要な職業の一つで、必要人数の確保は他の職業に比べて優先されているため、スーパーに入職する女性がレジ係として就業する割合が高くなっている。 入職経路は、新卒者の場合は学校の紹介、中途採用者やパートタイマーの場合には、新聞広告やチラシ、公共職業安定所の紹介、就職情報誌、店頭のポスター、縁故などによる入職が多い。 入職してからレジスターの操作や金銭、商品の扱い方、お客への応対の仕方などについて、マニュアルを使ったり、実際の仕事の中で指導員や先輩などから教わる。パートタイマーの場合でも、一般的に３～４日の訓練期間が設けられている。経験を積むと、チーフ（主任）やトレーナー（訓練員）へと昇進する場合も多い。 レジスターの操作には、正確さとスピードが要求されるため、集中力が求められる。また、レジ係の応対によってお客の印象が大きく左右されるため、能率よく商品を流し、預り金は両手でていねいに扱うこと、身だしなみが清潔であること、さわやかな笑顔や明るい声で応対することなどが望まれる。

・労働条件の特徴

正社員は２０代の女性が多いが、パートタイムで働く中高年の女性や学生アルバイトの比重が大きくなっている。また、結婚・出産でいったん職を離れた人が、再就職するケースが多く見られる。 賃金については、正社員の場合は月給制が一般的であるが、パートタイマーの賃金は時給で決められており、地域の相場、個人の経験や技術の程度、出勤時間帯などを考慮して決定される。 スーパーの営業時間は１０時～２０時くらいであるが、最近では深夜まで営業する店舗も増えている。また、土・日曜日に営業しているところがほとんどであるため、休日や出勤時間帯も交替制やシフト制をとって、１日８時間労働、週休二日制としているところが多い。パートタイマーについては、１日当たり４～６時間の人が多くなっている。 レジ係は立ち作業であり、また、正確さ、迅速さ、接客態度のよさが要求されるため、緊張感が高く、労働密度は高いといわれている。このためレジ係手当、技能給などを支給しているところも多くある。 若年の女性やパートタイマーが多く労働移動が激しいこと、スーパーマーケットは今後も増加すると見られることなどから、レジ業務の機械化が進んでも雇用機会が減少することはないと考えられる。

・どんな職業か

靴専門店や百貨店などの靴売場で、お客の足型を計測し、最適な既製靴の選定をアドバイスし調整や販売を行う。 まず、複数の計測用具を用いて、お客の足底の形、踏付部の足囲、足の各部位の高さや形状などを測定し、足を立体的に把握する。足型計測の結果をもとに、お客に対し問診、視診、触診などを行う。問診結果とお客の意向をもとに、適した既製靴の選定をアドバイスする。選定した靴はお客に試着してもらって、複数の項目からなる適性度（フィッティング）をチェックする。さらに、左右の足の履き心地を整えるために、中敷きの調整などのパッキングワークを行うこともある。靴や足の健康に関するお客の質問に的確に対応し、情報の提供なども行う。最後に、微調整の済んだ靴の販売を行う。 最近では、中高年層を中心としたウォーキングブームや外反母趾など様々な足の障害への対応から、足に合った靴を選ぶことへの関心も高まりつつある。シューフィッターのいる靴売場や専門店で、納得のいく靴を選ぼうとする人が増えている。

・シューフィッターに就くには

シューフィッターになるには、実務経験と資格が必要である。まず、靴店やメーカーなどで、販売・製造に関する実務を３年以上積む必要がある。この条件をクリアしてはじめて、足と靴と健康協議会（ＦＨＡ）主催のシューフィッター養成講座を受講することができる。養成講座は３日間・２５時間のスクーリングと３ヵ月間の通信講座で構成される。足の病気や革靴などの基礎知識と、足型測定、フィッティング、パッキングワークなどの実習を行う。所定の審査に合格すると、初級資格の「プライマリー」が与えられる。その上級資格としては「バチェラー」、「マスター」がある。 シューフィッターは専門知識・技術をもった靴の販売員であり、一般的には靴専門店やデパートの販売員として採用されて経験を積み、資格を取得する。 この職業に就く適性として、お客に接し、適切にアドバイスするためのコミュニケーション能力や相手の気持ちをおもいやる真摯な態度が重要である。さらに、資格取得後、協議会で常時開催される講習会などを通じて専門知識や熟練を要する技術を常に向上させようとする努力も求められる。

・労働条件の特徴

この職業は都市部の大手百貨店などに多いが、今後は地域に関係なく職場が拡大されていくと予想される。靴のメーカーが直営店を経営するために、社員に養成講座を受講させる場合もある。 勤務時間や休日などは、一般の販売職と同様であり、各店舗の営業時間によって異なる。土日に関係なく勤務する場合が多い。 この職業の就業者は、性別も年齢層も関係なく広く分布している特徴がある。 養成講座の人気が非常に高いことから、靴専門店やデパート靴売場においてシューフィッターが多く求められており、労働需要は安定しているといえる。今後は、正しい靴の選び方など一般消費者向けの情報提供を行うなど、さらなる啓蒙活動が期待されている。

・どんな職業か

洋服を中心とする服飾用品雑貨を販売する。 ファッションアドバイザーあるいはスタッフとも呼ばれ、単に商品を売るだけでなく、お客の好みに合わせて品物を選んだり、服飾の組合せを考えてトータルファッションとしてアドバイスできることが重要になってきている。 まず大切なことは、お客が気持ちよく買い物できるよう、店を美しく保つことである。商品がそろっているか、きれいにたたまれて配置（展示）されているかなどをチェックする。一番力を入れている商品をディスプレイし、お客に店の個性をアピールすることも重要な仕事である。商品の並べ替えや、売上がよくない商品の入れ替えなども行う。 お客が来店すると、服飾の知識やセンス、会話で働きかける。販売する商品の特性を常に把握し、素材・色・形その他の流行を十分知っていること、お客にアドバイスする立場上、販売員自身がその店の商品にふさわしいセンスある着こなしをしていることが大切である。 固定客づくりのため、名簿を作成してダイレクトメールを送るなど、より一層のサービスを心がけて来店回数を増やす努力をすることも必要となる。 販売員の経験を積むと、商品の仕入れを任されることもある。その際は、在庫の管理まで含めて与えられた予算内で、より売上に貢献でき、利益の高い商品を仕入れるよう求められる。

・ファッション商品販売員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ファッションに興味があり、人と接するのが好きであれば比較的容易に就ける職業といえる。洋服には、子供向け、若い人向け、ミセス向けなど様々な種類があるが、店舗の客層によって、販売員も相応の年齢の人が求められる場合もある。 関連する資格として「販売士」、「ファッションコーディネート色彩能力検定」がある。 接客業であるため、社交性があること、明るく快活で気配りができること、積極的な性格であることが求められる。また、常に立ち仕事であり、軽作業とはいえ商品の運搬や売場の移動などもあるので、ある程度の体力が必要となる。 お客の購買意欲を高めるような商品知識やセンス、会話が求められる。その他、洋服の裾やウエスト、袖丈などの寸法直しのため、採寸の知識も必要となる。

・労働条件の特徴

オートクチュール（高級注文服）やプレタポルテ（高級既成服）が中心のブティックをはじめ、全国に支店を持つファッション専門店、百貨店やスーパーの中の服飾ショップ、個人経営の店舗などで働いている。また、子ども向けからミセス向けまで購買層や立地によって様々なタイプの店舗がある。 ファッション専門店やデパートの中のファッションショップの正社員の他に、メーカーやマネキン会社からの派遣社員、アルバイト、パートなど様々な雇用形態がある。女性が多く、８０％くらいを占めている。 営業時間は、専門店は午前１１時～午後８時、デパートは午前１０時～午後８時が一般的である。正社員の場合、早番と遅番の二交替制で、土日祝日も出勤し、平日に２日の休みをとることが多い。 スーパーなどは営業時間が延長される傾向にあり、勤務時間を含めて労働環境が厳しくなっている。またコスト削減のため販売員の多重活用が増え、少数精鋭による販売員構成が主流になっている。また最近ではパート、アルバイトの比率が高くなっていることから、同じ職場の販売員として相互のコミュニケーションが重要となってきている。 ファッション商品販売店では、いかに固定客を確保するかが課題となっており、お客と企業を結ぶ情報の窓口として、販売員の質的向上が求められている。

・どんな職業か

デパートから直接顧客のところに出向いて注文を取ったり、商品を販売したりする。 積極的に外回りをして新規の客を開拓し、得意先を訪問し販売すると共に、その代金の回収を行う。固定客が来店したときには、買い物相談や店内案内をする。 外商には法人外商と個人外商がある。法人外商では、会社関係の中元、歳暮の贈答品、記念品、景品等の販促用品、事務用品、ユニフォーム、事務所の内装・備品等の大口注文が中心である。大企業の総務部、購買部の担当者や、中小企業の経営者を訪問して、注文を取る。大口の取引になるため、企業がどの時期にどんなものを必要とするかといった情報を、きちんとつかんだ上で営業を行う。客のニーズを先取りして、商品の提案も行う。 個人外商の場合は、高級呉服、宝石、貴金属、美術、工芸品などの高級品やファッション商品、生活雑貨等を扱うことが多く、客の趣味や職業、家族構成など細かい点まで把握してその個人や家庭に合った商品を紹介する。新製品の見本やパンフレットでの宣伝も欠かせない。セール等の催し物があるときは、案内状を発送して来店してもらえるように気を配る。得意先からの注文は、直接自宅まで届けることが多い。

・デパート外商部員に就くには

入社後に短期の教育訓練を行って配置される場合もあるが、店舗の販売員として経験を積んでから外商部員になる場合が多い。取引の方法が異なることもあり、法人外商と個人外商との間の異動は少ない。 固定顧客の注文通りに販売する比較的易しい仕事から、情報収集をしながら顧客の要望を先取りした生活提案、企画提案などを行い、新規顧客を開拓して販売する高度な仕事までがある。はじめは先輩社員について顧客を訪問し、販売活動をしながら教育、訓練を受け、次第に高度な仕事を行うようになる。 商品を売り込むと同時に、自分を売り込んで信頼されることが必要である。情報収集力、企画力、説得力が求められる。

・労働条件の特徴

デパートは大都市や地方の中核都市に立地している。特に大手は大都市に偏在するため、就業者の約半数は東京、大阪、名古屋、京都、横浜、神戸の６大都市に勤務している。 就業者のおよそ８０％は男性であるが、最近は女性社員の進出が増えている。デパートの全従業員に占める割合は５～２０％程度である。 月給制が多いが、今後は一部歩合給を含む能力給が増えていくと考えられている。 顧客の都合に合わせて活動するため、店頭販売員に比べて労働時間が不規則になりがちで、フレックスタイム制をとっているところも増えている。 外商部員はお得意先の企業等が営業している平日に働き、日曜・祝日に休日をとる。個人外商の場合は、客の都合により日曜や祝日に訪問することがある。 業態間の競争が激しくなっており、オリジナル商品の企画など、従来の実績や方法に頼ることない新しい提案型外商が求められていて、そのため高度な専門知識やチームによる組織的な活動が増えてきている。個人外商においては商品知識やきめの細かさの点から女性の活躍が期待されている。

・どんな職業か

高齢者や障害があり自立して日常生活を送ることが困難な人など、社会福祉施設に入所したり通所で利用する人々の世話をし、話し相手となる。 基本的な仕事は、施設の利用者がより自立した快適な生活を送れるよう、援助していくことである。 寝たきりの高齢者には、食事・入浴・排泄の世話をはじめ、身体を動かす必要のあるときには介助し、清潔を保つなど細かいケアをする。目の不自由な人には、読み書きの代行をしたり、歩行が不自由な人には車椅子を押して日常生活を助ける。 単に介助をするだけでなく、本人の能力や気力を引き出すように働きかけ、レクリエーションを計画したり、コミュニケーションをとって楽しく前向きに暮らせるよう精神的な支えとなることも大切である。 介護の記録をつけたり、報告書や会議を通して、生活相談員（指導員）、看護師、栄養士、調理員といったスタッフと連携をとり、チームワークで仕事を進める。

・社会福祉施設介護職員に就くには

老人福祉施設などで働く場合、資格や免許は必要ないが、介護福祉士の資格あるいはホームヘルパー養成課程修了（特に２級以上）をもっていると採用時に有利である。 最近では、高校・大学や専門学校で社会福祉について学んだ人、特に専門学校等で介護福祉士資格を取得した人の就職が多くなっている。 接する対象は高齢者や障害のある人など、日常生活や心身の機能に困難のある人が多いので、それぞれの状況について深い知識と理解が必要であり、障害の内容や程度について正確に知っていること、すべての利用者に公平に接していくことが求められる。 利用者を介助するための体力と責任感も必要である。

・労働条件の特徴

老人や障害のある人のための施設などが主な職場であり、８割以上が老人福祉施設で働いている。なかでも多いのは、寝たきりや認知症の高齢者を主な対象とする特別養護老人ホームである。この他、介護保険制度下にある老人保健施設・介護医療型施設（病院）でも多くの介護職員が働いている。 特別養護老人ホームの経営形態としては、社会福祉法人経営による施設で働いている人が９割、公立の施設で働く人が１割となっている。また、就業者の７割以上が女性である。 ２４時間介護を必要としている施設が多いため、交替勤務や夜間勤務がある。 介助の仕事は、寝たきりの人の体の向きを一定時間ごとに変えたり、ベッドから起こしたり、入浴の手伝いをしたり、身体を拭いたりするなど、体力が必要な動作が多い。 人口の高齢化に伴い、老人介護に対する需要はさらに高まることが予想される他、障害者のための施設に対する需要も高い状況にある。一方で、労働条件や処遇については改善が検討されている。

・どんな職業か

高齢者や障害のある人の介護や生活の援助を行う。在宅の高齢者のための在宅福祉サービスの利用が増加する中で、在宅介護サービスの中心的担い手となって活動している。 公的制度としては、高齢者分野は介護保険制度により、障害児・障害者関係は障害者自立支援法によるサービスにより運営されている。 介護サービスでは、食べる、眠る、入浴する、排泄する、衣服を着脱するなど、在宅での基本的な生活を継続できるように援助する。生活援助サービスは、調理、洗濯、掃除、買物などを援助したり代行したりする。利用者本人や家族への精神的ケアを行うことや、家族に介護の技術的な指導を行うことも大切な仕事である。 行政や医療・保健分野の職員とチームを組んで働くことも多く、他職種の業務や各種制度についての基本的知識や連絡・調整能力も求められるようになっている。 また、利用者の起床、就寝、排泄や体位交換といった生活時間に沿ったニーズに対応するため、ローテーションを組んで昼夜の別なく巡回訪問する２４時間対応ホームヘルプサービスなど、サービスの多様化と充実が図られている。

・ホームヘルパーに就くには

ホームヘルパーになるには介護福祉士資格を持っているか、ホームヘルパー養成研修（２級以上）を修了していることが必要となる。 多くは、介護保険制度、障害者自立支援法の指定訪問介護事業所に雇用されており、雇用形態は常勤、非常勤と様々である。介護福祉士資格を持っていたり、経験がある場合以外は、はじめから正規職員になるのはやや厳しい状況であるが、地域に密着したサービスを提供する仕事であること、短時間勤務も可能であることなどから、主婦などの就労の場ともなっている。 介護、家事など生活援助の技術・知識はもちろんのこと、相手の気持ちや状態を察する心、相談を受け止め信頼関係を築く能力、身体介護を行うのに対応した体力も必要となる。 ホームヘルパーから入所施設・通所施設の介護職員への移動、または、その逆の移動も少なくない。

・労働条件の特徴

平成１２年の介護保険制度開始後、ホームヘルプ事業者はきわめて多様になっている。市町村行政で実施する形は少なくなり、社会福祉協議会や老人ホームなどを経営する社会福祉法人、営利法人（株式会社、有限会社）、医療法人、ＮＰＯなどが主な勤務先である。 勤務形態は、日勤のみでなく、早朝・夜間、時には深夜帯の勤務が入る。最近はパート労働が増え、中核となる正規職員と様々な勤務時間のパート職員が時間を調整しながら働くという形態となっている。 なお、ホームヘルプ事業においては、各事業所ごとに「サービス提供責任者」を置くことになっている。事業所内の常勤のホームヘルパーがサービス提供責任者となり、訪問介護計画の作成、他のホームヘルパーに対する技術指導等を行う。 急速に進む高齢化に対応するため介護保険制度が導入されており、特別養護老人ホームなどの入所型のサービスだけでなく、在宅のまま受けられるサービスの発展が重要となっている。ホームヘルパーは在宅介護サービスの要となる役割を担っており、サービスの質量両面のニーズに対応するため、引き続き大幅な需要増が見込まれている。

・どんな職業か

カット、パーマ、カラーリング（毛染め）などの技術を使い、美しいヘアファッションを創り上げる。 さらに髪だけでなく、マニキュアやメイクから着付けまで、全身の美しさを追求するのも美容師の仕事である。お客の要求に最大限こたえ、それに自分の技術と美的センスを加味して、初めて評価を得ることができる。 まず、お客とコミュニケーションをとりながら髪の状態を見る。そしてお客の要望をしっかりと聞き、ヘアスタイルを決めてから作業に入る。馴染みのお客ならカルテを見て検討する。カットには、シザース（はさみ）、レザー（かみそり）、コーム（くし）を使用する。この段階でデザインの大半が決まってしまうので気が抜けない。 カット、シャンプー、ドライヤーという具合に、スタッフで分担することもあり、チームワークも大切となる。要望によってパーマ、カラーリングなどを行う。決まった髪形を作る技術が優れているだけでは十分でなく、お客の好みに合わせて満足させることが必要である。自分の創造性やセンスをプラスしながら、お客の要望にこたえる。

・美容師に就くには

美容師になるには、厚生労働大臣指定の美容師養成校（昼間課程２年、夜間課程２年、通信課程３年）で美容知識・技術を学び、卒業と同時に、美容師国家試験を受ける。 新人の間はシャンプーを担当し、経験を積むにつれて、パーマ、ヘアカラーリング、カットをまかされるようになる。 美容師を３年以上経験し、都道府県知事が指定する講習を受けると「管理美容師」の資格が取得できる。「管理美容師」は２人以上美容師がいる美容室に置くことが義務付けられており、将来独立開業する際に役立つ資格である。 美容師には美的センスや技術はもちろん、社交性や奉仕の精神、機敏さも必要である。一日中立ち作業なので、体力も必要である。 若者に人気の職業であるが、努力や忍耐が必要な仕事でもある。 また、美容室や美容師により人気の差が大きいのが特徴でもある。 努力と才能、センス次第で伸びる仕事とも言え、将来は有名になり、自分の店を持つのが夢であるという人もいる。

・労働条件の特徴

最初は、美容室に勤務するのが一般的である。結婚式場の美容室では、かつらの調整、着付け、化粧などが中心になる。テレビ局や雑誌、広告の撮影現場では、出演者やモデルのメイクアップやヘアメイクをする「メーク」という仕事がある。 勤務時間はどの店も１日８～９時間程度で、成人式や年末は忙しく、深夜まで仕事をすることもある。定休日は火曜日のところが多い。 若者に人気のある職業である一方、仕事に就いてからも、深夜までカット等の練習をして、技術を高めていかなければならない等、厳しい面もある。一見、派手に見える仕事も実は地味な仕事の連続であり、シャンプーで手が荒れ、一日中の立ち仕事と、生半可な気持ちでは出来ない仕事でもある。 美容師の専門学校を卒業し、資格を取れば、就職率は非常に高く、雇用や収入は安定している職業である。

・どんな職業か

メイクアップとヘアセットの技術を駆使して、人をより美しく印象的に見せたり、個性やイメージを表現して、人物を演出する。 仕事は大きく分けて、雑誌・広告物などの印刷物、テレビ番組やコマーシャル・映画などの映像、ファッションショーの３種があり、それらに登場するモデルやタレントのメイクアップやヘアセットを行う。 まず、制作会社や編集者から仕事の依頼を受けると、絵コンテなどの企画プランから、どのようなメイクが求められているかといったイメージをつかむ。必要に応じて、ディレクターやスタイリストと打ち合わせをしたり、確認をとるなどして仕事の概要を把握し、必要なメイクアップ道具、化粧品類、ヘア・アクセサリー類などを準備する。 仕事の当日は、メイクボックスやヘア用具を持ってスタジオやロケ現場に赴く。モデルや俳優が衣装合わせを済ませた後、メイクアップをはじめる。モデルが気分よく撮影に入れるよう、リラックスした雰囲気づくりを心掛け、与えられた時間内に仕上げて、カメラマンやディレクターに確認してもらう。要求されたイメージを作り上げられるように様々な仕上げ技術が必要となる。 また、演出や撮影の邪魔にならない場所で常に待機し、モデルの顔が汗ばんだり、髪型が乱れたときにはタイミングを見て直す。終了後は、モデルのメイクを落とし、ヘアをもとに整える。

・メイクアップアーティストに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、ヘア・メイクのテクニック、デッサンなど基本的な技術を身につけるため、専門学校などで学んでおくことが必要となる。現在、ヘア･メイクに携わっている人は美容師出身が多いことから、美容学校へ行き、「美容師」の資格を取って、広告や雑誌の仕事をしている美容室に入るというルートもある。 初めはヘア・メイクを受注するプロダクション、事務所、美容室に勤務する場合がほとんどで、そこで何年か経験を積み、独立（フリー）するケースが多い。２～５人ぐらいのメイクアップアーティストが一つの事務所（プロダクション）をつくるケースや、フリーのメイクアップアーティストの下でアシスタントを勤めた後、独立する例もある。 言葉づかいや礼儀にも常識が不可欠であるほか、社交的で対人関係を大切にし、人から信頼される人間性も求められる。トレンドに敏感であることや、技術や芸術的センスを磨く努力も必要となる。 撮影が早朝や深夜に及んだり、屋外の炎天、寒冷の中での仕事という場合もあるため、体力、健康管理も大切な条件となる。

・労働条件の特徴

就業形態は、ヘア・メイク専門のプロダクションや雑誌などの仕事も受ける美容室に所属する、経験を積んでフリーになる、数人で小さな事務所をつくる、化粧品メーカーの社員として化粧品のデモンストレーションを担当する、など様々なケースが見られる。 就業者は女性が６～７割を占めているが、有名なメイクアップアーティストとして活躍する男性もいる。年齢は２０歳代半ば～４０歳代が中心となっている。 給与については、化粧品メーカーなどの企業に所属する場合は、その企業の規定による月給制となる。プロダクションに所属する場合は、月給と歩合制を合わせた形をとっている場合が多い。フリーの場合は、契約した仕事量や内容によって報酬が支払われる。報酬の額は、個人の経験や実力、ロケーションの場所、拘束時間、モデル数など条件の違いにより異なる。 労働時間や休日・休暇については、撮影スケジュールに左右されるため、不規則になることが多い。海外ロケーションがあったり、スタジオ撮影で仕事が深夜に及ぶ場合もある。 受注形態の仕事であるため、需要は景気の動向に左右される部分が大きく、現在はテレビ局や広告制作の予算が減り、需要側の要求は厳しくなっており、仕事は優秀な人のところに集中する傾向が見られる。そのため、これから新規参入するには、時代の変化に対応できる能力や技術が必要になると思われる。

・どんな職業か

ホテルに滞在する宿泊客が快適にすごせるよう、客室を清潔に整える。 客室が清潔かどうかによってホテルの印象が決まるので、重要な仕事といえる。 お客がチェックアウトしたあと、シーツやタオル、歯ブラシなどの備品と掃除道具をカートで運び、客室へ向かう。 まず、お客が使ったシーツや枕カバーなどの寝具をすべて取り外し、クリーニングした新しい寝具を美しく整える（ベッドメーキング）。 浴室やトイレ、洗面所などの水まわりは清潔感が大切なので、洗剤やブラシを使って念入りに掃除をする。タオルやバスマットを交換し、歯ブラシや石けんなども補充する。 床は掃除機をかけ、テーブルやランプ、窓などのほこりをふき取る。ハンガーやスリッパ、便せんやペンなどが揃っているか確認し、テレビやラジオが正常に動くか、電球は切れていないか、時計の時刻は合っているかもチェックする。最後に入り口から部屋全体を眺めて確認し、ひとつの部屋の清掃が終了する。取り替えたリネン類は専用のカート等でランドリーに運ぶ。 ２泊以上滞在するお客やＶＩＰの部屋は、経験を積んだベテランが担当し、お客の所持品をみだりに動かさないように注意して清掃する。

・ホテル客室係に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、高校卒が多い。高卒等で採用された若い人は、ホテル客室係を数年経験した後、ベルボーイ・ベルガールやフロント係をまかされる場合もある。 きれい好きで几帳面であること、ベッドメーキングなどで体を使うので、健康で体を動かすことが好きであることなどが望まれる。 外国人客の多いホテルでは、簡単な英会話が必要となる場合もある。

・労働条件の特徴

客室係にはルームメイドと呼ばれる中高年の女性も多い。仕事の作業時間がお客のチェックアウト後・チェックイン前という、主婦にとって働きやすい時間帯になっているので、主婦のパートタイマーも多いようである。 お客がチェックアウトする午前１０時頃から、新しいお客がチェックインする午後３時頃までの間に、１人当たり８～１０部屋ほどを掃除する。 ホテルは年中無休で営業しているので、日曜、祝日は必ずしも休みではなく、平日などに交替で週に２日の休みをとる。 給与は月給制で各企業の規定により支給されているが、パートタイムの場合は日給制となっている。

・どんな職業か

絹以外の天然繊維は繊維の長さが短いので、紡績工程で連続した長い糸に作り直す必要があり、この工程で機械を操作して糸を作るのが紡績運転工である。 繊維製品は、綿花・羊毛・絹のような天然繊維やレーヨン・ナイロン・ポリエステルのような化学繊維をベースにして糸や布をつくり、それに色や柄をつけ、縫製加工して製造する。 綿紡績を例にとると、次の６つの工程から成り立っている。まず、繊維わた（短繊維）を解きほぐし（開綿作用）、わたの間に含まれる不純物を取り除いて繊維束をつくり（除じん、櫛梳作用）、繊維束を重ね（ダブリング作用）、引き伸ばしながら所定の太さにし（ドラフト作用）、撚りをかけて糸にする（加撚作用）。こうしてできた糸を、ナイロンなどの長繊維糸と区別して紡績糸と呼んでいる。高級綿糸をつくる場合には「精梳綿」が加わって７つの工程になる。 紡績はいろいろな工程から構成されているため、配属された職場や工程によって扱う機械は異なるが、共通する作業として、製品が連続して流れているので原料の供給が途切れないようにし、半製品が機上で切れたり、それが原因で機械が停止した場合には、素早くつないで運転を再開させるようにする。また、製品としての糸は均一性が品質の大きな要件であるため、切れた個所を指先で素早く上手につなぐ巧みさが重視される。

・紡績運転工に就くには

入職にあたって特別の条件や制限はない。入職経路は、中学や高校の新規学卒者の場合は学校や公共職業安定所の紹介がほとんどで、転職者やパートタイマーなどの場合には、公共職業安定所の紹介や求人誌などによって入職している。 入職者の教育は、企業や工場によってやり方に違いが見られるが、通常、導入教育と補修教育の２本立てで実施されている。導入教育は入職直後から２週間～１カ月にわたって、特に基礎的な知識や技能の習得を目指して行われる。補修教育は反復指導による技能の習熟訓練が中心で、配属された職場で、必要に応じて６カ月から１年間行われる。 近年、紡績工場では省力化と自動化を兼ねた新鋭機械設備が続々と導入され、さらに、コンピュータを導入して、生産計画や操業方式をシステム化し、生産工程を集中的に管理運営する工場が増えてきている。このため、仕事や作業のやり方にも、これまでの手先の器用さや機敏さだけでなく、注意力、観察力、判断力などを必要とする職場が増えている。

・労働条件の特徴

就業する地域は多くの府県に及ぶが、特に静岡、愛知、富山、岐阜、三重などに集中している。 就業者の約３分の２が女性で、年齢的には若年層が比較的多くみられる。 勤務形態では、昼間勤務のケースも見られるが、たいていは１週間ごとの交替による２交替制勤務である。 紡績産業では働きながら学べる制度を設けている会社が多い。これは、従業員が将来の生活設計に備えて仕事の余暇に各種の技能や資格を身につけられるもので、「学園教育制度」といわれている。学園教育制度には、「短大教育」（高卒者対象）および「専門・各種学校教育」の２種類があり、教科の種類や学習の内容も会社によってそれぞれ特色がある。

・どんな職業か

布地には、２種類の方向の糸を交錯させてつくった「織物」と、１本の糸を編んでつくった「ニット」とがあるが、この前者の「織物」をつくる工程を「織布」工程といい、この織布工程で織機の運転・操作をする作業員を織布運転工と呼ぶ。 織物はすべて、織物のタテ方向に走っている経糸（たていと）と、それに直角に走っている緯糸（よこいと）を一定の法則で交錯させてつくる。織布には、経糸準備のための巻返、整経、糊付、経通(へどおし)の工程、緯糸準備のための巻返、管巻の工程、そして製織、仕上の工程という８つの工程がある。 経糸の準備工程では、まず経糸をコーンやチーズと呼ばれる糸巻に巻き取る。次に、織物設計に従って必要な本数の経糸を、ビームと呼ばれる円筒形の糸巻き器に一定の長さに巻き取り、経糸が切れないよう、糊付機を使って糸に糊を付けて補強する。緯糸の準備工程も、経糸とほぼ同様である。そして、経糸を織機に通す「経通し（へどおし）」の後、経糸の間に緯糸を挿入する製織工程に移る。 製織工程では、織機と呼ばれる機械を用いるが、織機には、緯糸を経糸の間に通す方法によって、杼（ひ：シャトルともいう）を使って通す有杼織機と、空気の噴射などを使って通す無杼織機がある。通常は、２人の運転工が、糸の補給と機械の運転・糸切れの補修を分担して行う。 最後の仕上げの工程では、検反機、折畳機などの機械を用いて、織物を検査し、折りたたみ、欠点の個所を修正し、格付けをする。

・織布運転工に就くには

入職にあたって、特に免許や資格は必要とされない。 新規学卒者の場合には、学校や公共職業安定所の紹介によって入職する人たちがほとんどである。転職者やパートタイマーなどの場合には、公共職業安定所の紹介や新聞広告などによって入職する。 入職すると、通常、導入教育と補修教育の２本立てで教育を受ける。導入教育は入職直後から２週間～１カ月にわたって、特に基礎的な知職や技能の習得を目指して行われる。補修教育は反復指導による技能の習熟訓練が中心で、配属された職場で、必要に応じて６カ月から１年間行われる。こうした教育によって一人前の織布運転工として仕事ができるようになる。織布運転工は、最初に配属された工程から他の工程に配置換えになることはほとんどない。 織物の品質を保つためには、多数の糸がムラなく流れるように配慮し、わずかな糸の張り具合の違いに注意を払う必要があるため、機敏さと手先の器用さ、また注意力や観察力が求められる。

・労働条件の特徴

就業者は、北海道などの一部を除いて全国に広がっており、特に愛知、静岡、岐阜、石川、福井、新潟、大阪、兵庫などに多い。 織布運転工は就業者の移動が比較的少ないため、中高年齢者が多い。 勤務形態は、昼間勤務のケースも見られるが、一般的には、早番と遅番を１週間ごとに交替する、２交替制勤務が多い。 織布工程の機械化、作業方法の合理化やコンピュータによる集中管理化などによって、織布運転工の労働需要は減少することが予想される。

・どんな職業か

各種の染料、薬品などを用いて、機械装置により糸や織編物に染色整理加工を行う。 糸や織編物は、綿、羊毛などの天然繊維や、レーヨンなどの化学繊維、ナイロン、ポリエステル、などの合成繊維を原料としており、染色整理加工ではこれらの原料に最終用途にあわせた色柄をつけたり、表面を平滑にしたり、手触りをよくするなどの物理的・化学的な処理を施すことから、それぞれ異なった機械や薬品が使用される。 染色工程は、生地を一色に染める無地染と、一色または多色を使って柄染をする捺染（なっせん、プリント）に分けられる。シャツなどのポリエステル織物の無地染では、まず染色機に一定量の水を入れ、機械を始動させ、前工程の精練漂白を終えた生地を機械に入れ、あらかじめ設定しておいたプログラムで自動運転に切り替える。染料と薬品を計量しておくと、自動的に染料と薬品が投入されて、染色が行われる。 染色が終わると、サンプルをチェックして、洗浄に移り、染色加工の最終仕上げとして、防縮（縮みを防ぐ）加工、光沢やつや出し加工、防炎加工などが施される。最後に検査工程で生地をチェックし、不良部分を取り除く。 糸の染色整理工程も同様に、精練、漂白、水洗を経て、染色、水洗という順に作業が進められる。毛織物の染色整理加工の場合は、縮絨性（しゅくじゅうせい、毛が縮む性質）があるため特別の方法が必要で、染色工程よりも整理加工工程に重点があるのが特徴である。 これらの作業は、現在では大部分が電子制御の機械で処理されているが、加工後の微妙なタッチなどは、目や手で判断することも大切な仕事である。

・染色工に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。学歴は、現在は高校卒が一般的であるが、情報処理の重要性やメカトロニクス化の進展により労働集約型から知識集約型に変わりつつあるため、大卒者も年々増加している。 求人は学校や公共職業安定所などを通じて行われている。生産現場で多くの化学薬品や機械設備を使用するので、化学系や機械系の学科を専攻し、それらの知識を身につけていれば有利になる。また、美的感性を持つ人やファッション・テキスタイルデザインに通じている人も向いている。 染色整理加工は、素材や色、最終手触りなど、毎回異なった作業であるため、コンピュータ制御が発達した現在でも感性の領域までの制御はできず、微妙な調整をするためには経験を積む必要がある。

・労働条件の特徴

就業者は男性が７割を占めている。就業形態は正社員がほとんどで、パートタイマーは少ない。年齢構成は、中高年齢者の割合が高くなりつつある。 勤務形態は昼間の勤務が一般的だが、２交替制、３交替制を取っている企業では深夜勤務がある。休日については、通常の週休に加えて、季節によって生産量が変動しやすいため、生産の少ない月に長期連休を設定している場合もある。 外国繊維製品の輸入の増大や、技術革新に伴う染色整理工程の自動化により、染色工の労働需要は減少が予想される。一方で、高級品への生産の移行やコンピュータによる生産・品質・情報の管理やオペレーションが進むことにより、機械や情報処理の知識と高度な感性を持った人材が求められると考えられる。

・どんな職業か

乗客を希望する目的地まで安全、快適に輸送し、料金メーターの表示した運賃を受け取る。 タクシー会社に勤めている場合は、担当の時刻に会社に出勤し、乗務服に着替えて点呼を受け、車の運行前点検を行ってから、営業を開始する。効率よく客を乗せるために、最寄りの駅で待ったり、繁華街などで客待ちをする。タクシー会社にかかってくる電話を待つ場合や住宅地を流す場合もある。 タクシーに客を乗せると、希望の場所まで安全かつ快適に送り届け、料金メーターに表示された運賃を受け取る。その際、乗務記録に走行経路・キロ数、乗降時刻・人員、運賃などを記入する。事故が発生した場合には、救急措置などを行うとともに、すみやかに会社へ連絡して指示を受ける。乗客の忘れ物は、車庫に帰ってから運行管理者へ引き渡すなどの対応を行う。終業時刻になったら、会社に帰って１日の記録を整理し、売上高を計算する。出勤時に受け取った釣銭などを会社に返納し、車両の異常の有無を報告してから車を洗い、車庫に車両を格納する。

・タクシー運転者に就くには

学歴、経験は特に問われないが、普通第二種運転免許証が必要となる。また、東京・大阪地域で働くには、「タクシーセンター」の地理試験に合格する必要がある。目的地までお客を輸送する場合の最短の道筋、距離、料金、所用時間などについて問われる。第一種免許を持っている人を採用し、第二種免許を取ることができるように養成訓練を行う会社もある。 募集は、公共職業安定所の他に、新聞、就職情報誌などの求人広告も多く利用される。初めて仕事に就く場合には、社内等で１０日間以上の研修を受けてから乗務する。最初の数日はベテランが同乗して接客技術などについて指導する。 一定の年数を経験した後には、管轄する運輸局の免許を受けて、独立して個人タクシー事業を開業することができる。 交通法規を守り、よい接客態度を保つ必要がある。また、迅速に乗客を輸送するために地理をよく知っておくことが重要となる。

・労働条件の特徴

タクシー会社に勤務する場合が多いが、２割弱は個人タクシーとして個人で営業している。 勤務時間は地域や事業所によって異なるが、昼夜の毎日８時間制のほか、大都市では１回の勤務で１９時間という隔日勤務制をとる場合が多い。１９時間のうち３時間休憩し、翌日は休みで月に１２回から１３回乗車する。地方では１～２日目は昼間勤務し、３日目は朝から翌日午前２時ごろまで勤務し、４日目は休むというような勤務形態をとる場合もある。 基本給などの他に、売上高に応じて給料が支払われる歩合制度を採用しているところが多い。 近年では、女性運転者も増加しており、職場と家庭生活が両立できるような勤務体制や職場施設の環境改善に力を入れている。また、通常の運転者よりも労働時間、労働日数の少ない短時間勤務制度を採用している事業所も多くなっている。 勤務形態の特殊性から、特に健康の自己管理が必要とされる。 従来、タクシー運転者は増加傾向にあったが、最近は、自家用車の普及や交通渋滞の激化もあり、横ばいか微減傾向を続けてきたが、２００２年の規制緩和により、台数が増加し、競争が激しくなる傾向が見られる。

・どんな職業か

トラックやトレーラーなどの貨物自動車を運転して国内の貨物輸送を行う。 運送会社で働く運転者は、会社に出社するとトラック、コンテナ専用車、タンクローリーなどの車両の点検を運行前に行う。運送管理者の点呼を受けた後、発煙筒や手旗などの非常用の携行器具、運行記録紙の装てん、運転日報や輸送伝票の受領などの手続きもある。その後、車両に乗り込み運転を始める。指定の時間に依頼主の出荷場所へ行き、伝票内容と荷物が合っているかを確認して車両に積み込む。目的地まで運び、指定された場所で荷下ろしをして、受領印を受ける。作業完了後は車両を回送して帰社するが、終業に当たっては、車両を点検し、運行管理者の終業点呼で輸送、道路状況、車両点検結果などの報告を行う。輸送伝票、運行記録紙を返納し、運転日報に必要事項を記載する。 １日に数回反復して運搬する場合や中・長距離運行、各都市のトラックターミナルを相互に結ぶ定期路線の運行など、様々な形態がある。 運転中に交通事故、貨物事故が発生したときは、運行管理者に連絡し、指示を受けて適切な措置をとる。

・トラック運転者に就くには

高校、大学の新卒者で就職するほかに中途採用で入職するケースも多い。普通自動車運転免許を取得する必要があり、最大積載量５トン以上の車を運転するには、さらに大型自動車運転免許が必要になる。 新聞の求人広告や公共職業安定所での求人、従業員の縁故などを通じて運転者として採用された後、約１～３カ月の一定期間を試用または見習い期間として過ごし、訓練を受ける。職場の各管理者、作業指揮者などから実務知識、就業規則、労働協約などの講習、接客についての技術や作業技術などを学んだ後、近距離運転から運転業務に従事する。その後、一般的には班長、組長、主任などへと昇進する。また事務管理職へ登用される場合もある。 長時間運行や深夜運行の場合もあり、健康管理が大切となる。用務・貨物によっては接客の機会もあるので、清潔な服装、親切な応対などを心がける必要がある。

・労働条件の特徴

勤務先は比較的、全国に広がっているが、大都市を中心に集中している傾向もみられる。 給料はほとんどの会社が月給制となっており、給料のうち基本給以外の運行手当や歩合給、時間外手当などの変動給の占める割合が４割程度に達する。 週休２日制を導入している企業が多いが、輸送の形態によっては深夜運行の場合もある。運転者のほとんどが男性だが、女性の進出も見られる。平均年齢は高齢化の傾向がある。 長時間労働の改善、福利厚生施設の整備をはじめ、事故防止や過労運転防止などのために努力が払われている。 今後も貨物自動車は国内貨物輸送の中枢をなすと考えられており、物流に占める割合の重要性は将来的にも変わりがないと考えられている。

・どんな職業か

輸送中に品物が壊れたり、汚れたりすることがないように、品物を保護するための荷造りを行う。 まず、どのような包装を行えば破損せずに輸送することができるか、包装設計を行う。この設計仕様にもとづいて実際の包装を行う。 最初の検品作業では、こん包する品物の種類や数量に間違いがないかどうか検査する。さらに、加工作業では、メーカー名を表示したタグを取り付けるなど包装に付随した作業を行う。 個装作業では、ダンボール箱などの大きな箱に入れる前に、商品個別の箱などに詰める作業を行う。 製箱・組立作業では、輸送用のダンボール箱などを組み立てる作業を行う。製かん（函）機など専用の機械を使用することが多い。また、輸出する機械などの場合には、木箱やわく箱など専門的な作業を行う。鋸（のこぎり）盤などの機械を使用して材料の木材を所定の大きさに切断し、自動くぎ打機を使用して箱の側面を製作し、それらの面を集めて箱を組み立てる。機械などの形状に応じて、設計にしたがって手作業で製作する場合が多い。 箱詰・内装作業では、単に箱に詰めるだけではなく、緩衝材を入れたり、防湿などのために二重・三重の内装と呼ばれる包装を行ったりする。 封かん・結束・表示作業では、ダンボール箱のふたをテープでとめたり、木箱のふたをくぎでとめたりする他、補強のためにバンドがけをすることもある。また、箱に紙を貼り付けたり、塗料を吹き付けて送り先を表示する。

・こん包工に就くには

学歴、資格、年齢による制限はない。 こん包の仕事は、こん包業者や運送会社が兼業で行っている場合が多く、これらの会社に雇用されて働く。 入職の際に機械の取り扱い経験が必要ということはなく、職場で訓練を受けて経験を積み重ねる。最初は箱詰めなどの簡単な仕事から始めて、だんだんと技術を要する仕事を任されて、班長や職長などの責任者に昇進していく。 技能要員の定着を図るために、技能検定制度の中に工業包装の職種があり、多くの企業では工業包装技能士の資格をとるように力を入れている。 体を動かす仕事のため、健康や体力が必要である。輸出梱包では、木箱などを製作するため、木工機械の扱いなどの技術を必要とする場合がある。また、大きな箱の中に効率よく品物を詰める必要があるため、空間判断力も必要となる。

・労働条件の特徴

荷造包装の仕事は、こん包業、こん包業を兼業する運送業、卸・小売業の配送センターで行われている。製造業では生産ラインの最終工程に包装の仕事がある。製造業とのつながりが深いことから、職場は大都市圏に立地している場合が多い。輸出こん包では、輸出港の近辺に集まっている。 年齢別では４０歳以上の人が６割を占めており、高齢化が進んでいる。従業員３０人未満の事業所が全体の７０％であり、中小企業で働く人が多いのも特徴である。 男女比では、男性が５５％、女性が４５％となっている。引越荷物のこん包など、女性が多く働いている事業所もある。 単調な作業の繰り返しのため、一定の作業能率を維持できる忍耐力と手先の器用さが必要である。 物流単位の小口のこん包や、高度なこん包から輸送までをトータルに行う物流分野などでは安定した需要があることから、労働需要も増加傾向が続くと考えられる。