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プログラマーの職業について

・どんな職業か

プログラマーは、コンピュータ専用の言葉である「プログラム言語」を使って、コンピュータが大量の情報をすばやく正確に処理するための手順を作成したり、組み込む作業を行う。 システムエンジニアが作成した「システム設計書」をもとに、入力する情報と出力したい情報の形式などを決め、詳細な処理手順の設計をし、プログラム言語を用いてプログラムを組み上げる。できあがったプログラムが設計通りに動作するかどうか、テストと修正を繰り返す。最後に、プログラムの保守に必要な文書を作り、顧客やシステムエンジニアの承認を得て制作を完了する。 コンピュータの使用目的によってプログラムの内容は異なり、複雑なプログラムは多数のプログラマーで分担し、時間をかけて作成する。簡単なプログラムの場合は、プログラムの利用者とともに基本機能を備えた基礎的なプログラムを作成して実際の利用者に使用させ、希望する画面、入出力する情報など、段階的に機能を付け加えていく方法を採ることもある。

・プログラマーに就くには

一般的な学歴は高卒以上であるが、学校でコンピュータ教育を受けた人の方が有利である。また、コンピュータに関する専門学校でも学ぶことができる。 入職にあたって免許や資格は特に必要ないが、情報処理技術者の資格があると有利である。 学校卒業後、または他の職業からの転職後、企業内で一定期間の教育を受けて、プログラマーとして配属される。配属された部署で、半年から1年間、システムエンジニアや経験のあるプログラマーに指導を受けて、基礎的な作業を行いながら経験を積み、熟達したプログラマーになる。情報処理技術やコンピュータ利用に関する専門的な知識を活かして、システム設計を行ったり、リーダー格のプログラマーとして作業を行い、システムエンジニアまたはプログラマーのエキスパートになっていく。 プログラムに関する幅広い知識を習得するには、速い吸収力と柔軟な思考力が求められる。また、物事を筋道立てて考える論理力や手順を一つ一つ正確に組み立てていく細やかな神経が求められる。

・労働条件の特徴

おもに東京、大阪、名古屋を中心とする大都市で、製造業、金融・保険業、建設業などの企業や学術研究機関で働くが、コンピュータが設置されている様々な場所で仕事を行うことも多い。また、プログラム作成を依頼した事業所に赴いて作業を行うこともある。 勤務時間、休日は標準的だが、開発したプログラムにバグ(誤り)が発見され、緊急な対応が必要な場合には、予定外の休日出勤や深夜勤務を行うこともある。また、プログラムの納期には忙しくなる。 男女とも20歳代が9割弱と若い人がかなり多い。また全体の4分の1は女性プログラマーである。 プログラマーに対する需要は増加している。プログラムに必要とされる知識は複雑になってきているため、今後は、得意領域に特化したプログラマーの分業化が進み、ネットワークの専門家やデータベースの専門家などに分化していくと予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

ケアマネジャー(介護支援専門員)の職業について

・どんな職業か

ケアマネジャーは介護保険制度とともにスタートした職業で、正式には「介護支援専門員」という。ケアマネジャーの仕事は、介護を必要とする人に対して個々のニーズに応じた介護サービスを提供するために、アセスメント(課題分析)やケアマネジメントを行い、どのような介護サービスが必要であるかを判断して、ケアプラン(介護サービス計画書)を作成する。市町村から「要介護認定調査」を委託された場合には調査を行い、その結果を報告する。 介護保険の利用者が在宅の場合には、利用者に面接して食事、入浴、排泄など日常生活の状況を把握し、在宅で暮らすための利用者自身の目標を立てる。サービスの種類や使用頻度を選択したり組み合わせたりして、ケアプランを作成する。このプランに基づいて、ホームヘルプやデイサービスなどのサービス事業者にサービスの実施を依頼する。サービス開始後、定期的に家庭訪問して利用者の状況を把握し(モニタリング)、サービスが思うように成果を上げていない時や利用者の状態が変化した時はプランの修正を行う。そして、プランに基づくサービスの実績を保険者に報告する。また、要介護認定更新時にケアプランを変更する場合は、「サービス担当者会議」を開催し、ケアプランの内容(利用サービス内容や利用頻度)を協議する。 利用者が、特別養護老人ホーム、老人保健施設、介護療養型医療施設などに入所している場合は、ケアプランの内容がやや異なる。ケアプランを作成する点では同様であるが、利用するサービス事業者を選択するのではなく、入所施設内のサービスをいかに利用するか、という観点でプランを作成する。

・ケアマネジャー(介護支援専門員)に就くには

介護支援専門員実務研修受講試験に合格し、実務研修を受けると都道府県に「介護支援専門員」として登録される。受講試験を受けるには、福祉・保健・医療関係の資格を持ち、実務経験が5年以上あること、あるいは介護の実務経験が10年以上あることなど、一定の資格や実務経験が必要である。資格登録後は、介護保険事業所として指定を受けた居宅介護支援事業所あるいは介護保険施設に就職し業務を行う。 ケアマネジャーになるのは看護師、介護福祉士、社会福祉施設指導員やホームヘルパーなど相談援助や介護の仕事を経験してきた人が多い。 福祉や医療に関する幅広い知識、介護保険をはじめとする福祉・医療関連の様々な制度や施策への理解が必要である。また、介護者を側面的にサポートする対人援助の専門家として、介護を必要とする高齢者や家族などケアサービスを受ける立場に立って考える姿勢はもとより、サービス利用者のプライバシーへの配慮、守秘義務や高いレベルの倫理観などが求められる。 ケアマネジャーの資格は更新制となっており、5年ごとに更新に必要な研修を受け、申請手続きを行う必要がある。 平成18年度より、ケアマネジャーの上級職として主任ケアマネジャー(主任介護支援専門員)制度が導入されている。主任ケアマネジャーはケアマネジャーを統括し、指導・育成を行うほか、経験が必要なケースを担当する。主任ケアマネジャーになるには、ケアマネジャーとして5年以上の経験があり、主任介護支援専門員研修を受講する必要がある。

・労働条件の特徴

勤務時間は、他の福祉・医療・保健の職種と異なって夜勤・宿直を担当することはあまりなく、平日の日勤が基本であるが、シフト制を導入している事業所もある。利用者や家族の予定に合わせて相談や訪問等を行う場合があるので、必要に応じて夜間や休日の勤務が生じることもある。また、利用者のサービスを調整する立場として、勤務時間以外にも対応ができる態勢にしているところが多い。 賃金面ではケアマネジャーとしての経験年数と、持っている他の資格が評価される。 居宅介護支援事業所(ケアプラン作成機関)には、社会福祉法人、医療法人だけでなく、営利法人、財団法人、農協、生協、開業医、薬局など様々な経営体がある。資格取得者は増加しており、今後は上位職の主任ケアマネジャーの需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 厚生労働省老健局介護保険課 http://www.mhlw.go.jp

関連資格 介護支援専門員(ケアマネジャー)

一般事務員の職業について

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やFAXを使用するなど、事務機器やOA機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前9時から午後5時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

DPEショップ店員の職業について

・どんな職業か

DPEショップ店員の主な仕事は、撮影し終わった顧客の写真のフィルムや記憶媒体を預かり、現像したフィルムやプリントした写真をお客にまちがいなく手渡すことである。 フィルムを預かったら、現像する写真の大きさや種類、枚数などをお客に確認し、伝票付きの袋に記入する。そして、できあがりの日時を伝票に書き入れ、お客に控えを渡す。 次に現像所(ラボ)、または自店の現像担当者にフィルムの加工を依頼する。プリントされた写真が届いたら、大切に保管し、お客が受け取りに来たらプリントとネガを確認してもらい、代金を受け取る。 最近ではデジタル写真の取扱も増えており、カメラや機材、フィルムの販売も行うほか、撮影場所などを聞いて目的に合った商品をアドバイスする。

・DPEショップ店員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。学歴別にみると高卒が圧倒的に多いが、最近では主婦のパートタイマーも増えている。大型店や量販店では新卒者を採用しているが、必要に応じて採用する店も多く、就職の機会は多いといえる。 中小店に勤務した場合は、独立のチャンスも多く、その場合、経理や経営についての技術も身につける必要がある。 接客時の印象が大切なため、人当たりの良さや柔軟な態度が求められる。また、お客に適切なアドバイスをする際の知識を獲得する必要があるため、写真に対して興味をもっていることが必要である。

・労働条件の特徴

DPEショップは全国にあるが、写真の需要が多い大都市部に集中する傾向があり、就業の機会も大都市に多いといえる。また、従業員が5人以下という小さな店がほとんどであり、DPEショップの約6割が店内にラボ(現像所)を持ってDPE加工を行っており、残り4割がいわゆる取次店である。 賃金は月給制で、働く時間は朝10頃から午後6時頃までが一般的であるが、長時間営業の店は交替制である。休日は定休日を設けている店もあるが、年中無休の店では交替で休みをとる。定休日は水曜日か木曜日にしている店が多い。 労働需要は横ばいである。現在、取次専門のDPEショップが安価ショップとして展開中であるが、今後はミニラボの普及による取次店展開も増えていくと考えられる。

スーパー店員の職業について

・どんな職業か

スーパーで、お客が買い物しやすいように、食料品、衣類、日用品などの商品を適切にならべ、少なくなった商品の補充を行いながら来店客に応対し、商品の販売を行う。 まず、店頭へ商品を並べる前に、発注どおり納品されているかのチェック作業を行う。商品の一部を売場にならべ、残りを倉庫などに保管する。その日の販売方針にしたがい、売場に値札を取り付け、必要に応じて広告を出す。生鮮食料品を扱う場合は、商品を陳列する前に鮮度を保つための準備作業を行ったり、小分けして包装したりする。 営業時間中は、商品の売れゆきを常に確認しながら少なくなった商品を補充し、見つけやすいよう商品の並べかえを行うなど、陳列に工夫をこらす。お客から売場に関する質問などがあった場合には適切に応対し、案内する。 お客が商品を買うときには、レジ係に入金処理を依頼し、お釣りとレシートを渡し、包装した商品を手渡す。

・スーパー店員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。作業についてのマニュアルが用意されているので参照し、上司や先輩の助言を受けながら仕事を覚える。ただし、生鮮食料品の加工を行う場合には、マニュアルを参照するだけでなく、技能と経験が必要になる。 従業員の採用は、新規学卒の場合には学校経由で、中途採用の場合は求人広告によって行われる。年齢や性別による制限は少ない。 パートタイマーや学生アルバイトが多いのが特徴で、その採用は店長の権限で行われる。最近では、パートタイマー契約の社員を勤続年数、勤務時間や勤務態度に応じて定時社員や準社員にして、より責任のある仕事を任せ、時間給を上げる場合もある。 様々な売場での接客経験や、入出金管理の経験などを積み、店長に昇進したり、バイヤーに転職したりすることもある。 この職業に就くための適性として、接客に必要な明朗さ、動作の機敏さが求められる。

・労働条件の特徴

スーパーは、大手のチェーン店や独立型の店舗を含めて全国的に多く出店しており、地域による就業機会の格差は少ない。 パートタイマーや学生アルバイトの場合、売場や勤務時間帯によって時間給が異なる。正社員の場合、売場や職種による賃金額の違いはない。パートタイマーの場合、出勤日数は週4日や5日勤務が多く、正社員は週休2日制が多い。 土日祝祭日の出勤も多い。 就業者の年齢層は、若年から中高年齢者まで幅広いが、生鮮食料品加工作業を行う人は若年者の男性が多い。 パートタイマーと学生アルバイトは比較的離職者が多いため、その補充としての就業機会は多く、今後も労働需要は安定しているといえる。

デパート店員の職業について

・どんな職業か

デパートの売場に立ち、お客に商品をアドバイスしながら販売する。 お客と直に接するため、店あるいは企業のイメージや信頼性を左右することにもなる。 仕事内容は、販売業務の他に、販売関連事務、商品管理、陳列、レジスター、苦情処理、顧客情報の収集など、多岐にわたっている。最近では、販売と同様に、その成果を左右する商品管理や陳列、顧客情報の収集などの仕事も販売員の役割として重要視されてきている。 販売業務では、商品を陳列・ディスプレイ(飾り付け)し、笑顔で客を迎える。担当する商品の知識を頭に入れ、タイミングよく声をかけて説明する。客のニーズ(何を求めているか)をキャッチし、相談に乗りながら商品を勧め、購入が決まった場合は、会計を行い、商品を包装してレシートやおつりと一緒に客に渡す。購入に至らない場合も次回の来訪を促すようなメッセージを送る。 日々の接客やその他の情報源を通じて、「今、客が何を求めているか?」を素早くキャッチし、売れ筋を見きわめ、商品を管理することが求められる。売れている商品は品切れのないように発注し、また売れていない商品(死に筋)を入れ替えるなど仕入れと在庫を適切に管理する。また、品揃え、陳列、商品の点検など売るための工夫や、新製品や価格などについての情報収集を行うことも大切である。

・デパート店員に就くには

特別の資格や経験といったものは求められないが、「販売士」、「インテリアコーディネーター」、「カラーコーディネーター」、「シューフィッター」、「ソムリエ」などの資格は、関連商品を担当する場合に役立つ。 主婦労働力を主体とするパートタイマー比率が急速に高まっている。 仕事をする上で必要となる基礎的な商品知識や販売技術・業務知識・包装技術などは、主にOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)、すなわち、実際の職場で販売実務を通しての職場実地訓練で、個人別の育成計画に基づいて研修を行うのが一般的である。お客に自信を持って商品を勧め、適切に助言するためには、素材や材料、製造方法・加工技術など基本的知識の他に、安全性や経済性などの情報やデザイン・センス・流行など感性からの評価など、多角的な商品知識が必要となる。 接客業であるから、人と接するのが好きで、思いやりや洞察力、説得力のある人が向いている。取り扱う商品によって、必要な知識は異なるが、素材や材料、性能や安全性などの商品情報を常に取り入れていく姿勢が大切である。

・労働条件の特徴

デパートは大都市や地方の中核都市に立地しており、特に大手のデパートは大都市に偏在するため、デパート店員の約半数は東京、大阪、名古屋、京都、横浜、神戸の6大都市に勤務している。 男女比では、女性が約8割を占める。年齢構成は、男性に比べて女性の平均年齢は若いが、結婚後も継続する人が増えたことや、育児休業制度など育児に配慮した制度の導入で徐々に高くなってきている。 労働時間や休日に特徴があり、原則として、個人毎に交替制により勤務時間や休日が割り当てられる。一般的に、お客が多い土・日・祝祭日を避けて休みを取る。 就業者は、正社員とパートタイマーに大別され、正社員は新規学卒で採用された人が多く、パートタイマーはほとんどが女性で、主婦や一旦仕事を離れてから復帰した人達が多い。パートタイマーを基幹労働力として積極的に登用できるように、資格制度、業績賞与・退職金制度の導入など、能力主義的な処遇を行っている。激しい企業間競争、量販店など異業種との競争の中で、人件費の圧縮や人員の有効配置という観点からパートタイマー労働力の利用が増えている。

・参考情報

関連団体 日本百貨店協会 http://www.depart.or.jp

関連資格
販売士(小売商検定) インテリアコーディネーター資格試験 カラーコーディネーター検定 シューフ

シューフィッターの職業について

・どんな職業か

靴専門店や百貨店などの靴売場で、お客の足型を計測し、最適な既製靴の選定をアドバイスし調整や販売を行う。 まず、複数の計測用具を用いて、お客の足底の形、踏付部の足囲、足の各部位の高さや形状などを測定し、足を立体的に把握する。足型計測の結果をもとに、お客に対し問診、視診、触診などを行う。問診結果とお客の意向をもとに、適した既製靴の選定をアドバイスする。選定した靴はお客に試着してもらって、複数の項目からなる適性度(フィッティング)をチェックする。さらに、左右の足の履き心地を整えるために、中敷きの調整などのパッキングワークを行うこともある。靴や足の健康に関するお客の質問に的確に対応し、情報の提供なども行う。最後に、微調整の済んだ靴の販売を行う。 最近では、中高年層を中心としたウォーキングブームや外反母趾など様々な足の障害への対応から、足に合った靴を選ぶことへの関心も高まりつつある。シューフィッターのいる靴売場や専門店で、納得のいく靴を選ぼうとする人が増えている。

・シューフィッターに就くには

シューフィッターになるには、実務経験と資格が必要である。まず、靴店やメーカーなどで、販売・製造に関する実務を3年以上積む必要がある。この条件をクリアしてはじめて、足と靴と健康協議会(FHA)主催のシューフィッター養成講座を受講することができる。養成講座は3日間・25時間のスクーリングと3ヵ月間の通信講座で構成される。足の病気や革靴などの基礎知識と、足型測定、フィッティング、パッキングワークなどの実習を行う。所定の審査に合格すると、初級資格の「プライマリー」が与えられる。その上級資格としては「バチェラー」、「マスター」がある。 シューフィッターは専門知識・技術をもった靴の販売員であり、一般的には靴専門店やデパートの販売員として採用されて経験を積み、資格を取得する。 この職業に就く適性として、お客に接し、適切にアドバイスするためのコミュニケーション能力や相手の気持ちをおもいやる真摯な態度が重要である。さらに、資格取得後、協議会で常時開催される講習会などを通じて専門知識や熟練を要する技術を常に向上させようとする努力も求められる。

・労働条件の特徴

この職業は都市部の大手百貨店などに多いが、今後は地域に関係なく職場が拡大されていくと予想される。靴のメーカーが直営店を経営するために、社員に養成講座を受講させる場合もある。 勤務時間や休日などは、一般の販売職と同様であり、各店舗の営業時間によって異なる。土日に関係なく勤務する場合が多い。 この職業の就業者は、性別も年齢層も関係なく広く分布している特徴がある。 養成講座の人気が非常に高いことから、靴専門店やデパート靴売場においてシューフィッターが多く求められており、労働需要は安定しているといえる。今後は、正しい靴の選び方など一般消費者向けの情報提供を行うなど、さらなる啓蒙活動が期待されている。

・参考情報

関連団体 足と靴と健康協議会(F.H.A) http://www.fha.gr.jp/

社団法人 日本皮革産業連合会 http://www.jlia.or.jp

関連資格 シューフィッター 義肢装具士国家試験 カラーコーディネーター検定 フォーマルウェアスペシャリスト

ファッション商品販売員の職業について

・どんな職業か

洋服を中心とする服飾用品雑貨を販売する。 ファッションアドバイザーあるいはスタッフとも呼ばれ、単に商品を売るだけでなく、お客の好みに合わせて品物を選んだり、服飾の組合せを考えてトータルファッションとしてアドバイスできることが重要になってきている。 まず大切なことは、お客が気持ちよく買い物できるよう、店を美しく保つことである。商品がそろっているか、きれいにたたまれて配置(展示)されているかなどをチェックする。一番力を入れている商品をディスプレイし、お客に店の個性をアピールすることも重要な仕事である。商品の並べ替えや、売上がよくない商品の入れ替えなども行う。 お客が来店すると、服飾の知識やセンス、会話で働きかける。販売する商品の特性を常に把握し、素材・色・形その他の流行を十分知っていること、お客にアドバイスする立場上、販売員自身がその店の商品にふさわしいセンスある着こなしをしていることが大切である。 固定客づくりのため、名簿を作成してダイレクトメールを送るなど、より一層のサービスを心がけて来店回数を増やす努力をすることも必要となる。 販売員の経験を積むと、商品の仕入れを任されることもある。その際は、在庫の管理まで含めて与えられた予算内で、より売上に貢献でき、利益の高い商品を仕入れるよう求められる。

・ファッション商品販売員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ファッションに興味があり、人と接するのが好きであれば比較的容易に就ける職業といえる。洋服には、子供向け、若い人向け、ミセス向けなど様々な種類があるが、店舗の客層によって、販売員も相応の年齢の人が求められる場合もある。 関連する資格として「販売士」、「ファッションコーディネート色彩能力検定」がある。 接客業であるため、社交性があること、明るく快活で気配りができること、積極的な性格であることが求められる。また、常に立ち仕事であり、軽作業とはいえ商品の運搬や売場の移動などもあるので、ある程度の体力が必要となる。 お客の購買意欲を高めるような商品知識やセンス、会話が求められる。その他、洋服の裾やウエスト、袖丈などの寸法直しのため、採寸の知識も必要となる。

・労働条件の特徴

オートクチュール(高級注文服)やプレタポルテ(高級既成服)が中心のブティックをはじめ、全国に支店を持つファッション専門店、百貨店やスーパーの中の服飾ショップ、個人経営の店舗などで働いている。また、子ども向けからミセス向けまで購買層や立地によって様々なタイプの店舗がある。 ファッション専門店やデパートの中のファッションショップの正社員の他に、メーカーやマネキン会社からの派遣社員、アルバイト、パートなど様々な雇用形態がある。女性が多く、80%くらいを占めている。 営業時間は、専門店は午前11時~午後8時、デパートは午前10時~午後8時が一般的である。正社員の場合、早番と遅番の二交替制で、土日祝日も出勤し、平日に2日の休みをとることが多い。 スーパーなどは営業時間が延長される傾向にあり、勤務時間を含めて労働環境が厳しくなっている。またコスト削減のため販売員の多重活用が増え、少数精鋭による販売員構成が主流になっている。また最近ではパート、アルバイトの比率が高くなっていることから、同じ職場の販売員として相互のコミュニケーションが重要となってきている。 ファッション商品販売店では、いかに固定客を確保するかが課題となっており、お客と企業を結ぶ情報の窓口として、販売員の質的向上が求められている。

・参考情報

関連団体 日本専門店協会(J.S.A) http://www.jsanet.or.jp

一般社団法人 日本アパレル・ファッション産業協会 http://www.jaic.or.jp

関連資格 販売士(小売商検定) ファッションコーディネート色彩能力検定

コーヒーショップ店員の職業について

・どんな職業か

コーヒーショップ(コーヒースタンド)においてコーヒーなどの飲み物や軽食の調製・提供、商品展示、現金受け渡し、店内清掃などを行う。 多くのコーヒーショップは、セルフサービス方式で、客はカウンターで商品を注文し、料金を支払い、自分で商品を受け取って店内の好きな場所で飲む。店には店長と社員スタッフ、アルバイトスタッフがいて客にコーヒーなど各種飲料、軽食・菓子などを提供する。 カウンターで明るくテキパキと客に応対するのは、主にアルバイトスタッフの仕事で、注文を受けると、大型のコーヒーマシーンで手際よくコーヒーを入れ、客に渡す。他に、ジュース類などの飲み物や、ホットドックなど簡単な食べ物を作って出す。調理済みのサンドイッチ、パン、クッキーの販売も行っている。 社員スタッフは、アルバイトスタッフを訓練したり、サポートをする。また、コーヒー豆や器具を販売している場合は、豆の種類、挽き方、器具の使い方の知識が必要であり、社員スタッフが対応する。 店長はスタッフ全員を統率し、商品の味と品質やサービスを管理し、売上げを伸ばすなど、店の経営者としての責任を持っている。

・コーヒーショップ店員に就くには

社員には、アルバイトスタッフをまとめていく指導力とリーダーシップが求められるため、大学卒業者が多くなっている。中途採用の場合は、経験や能力が重視される。 立ち仕事を続けていけるだけの体力があること、接客やサービス業が好きであることなどが求められる。食品の衛生や金銭を管理する能力も必要である。 正社員のキャリアパスとしては、コーヒーショップ経営会社に正社員として入り、いくつかの店を経験しながら、ストアマネージャー(店長)になる。その後は各店舗の経営指導にあたるフランチャイズチェーン本部のスーパーバイザーになったり、経営会社の幹部社員となっていく。 コーヒーショップはチェーン展開しているが、店舗としてはコーヒーショップ経営会社が直接経営を行っている「直営店」と、フランチャイズ契約を結んだオーナーが経営者である「フランチャイズ店(FC店)」の2種類がある。FC店ではオーナーが店長を兼ねている場合もある。

・労働条件の特徴

朝7時頃から夜は9~11時頃までと長時間営業しているため、交替で働く。社員スタッフは7~8時間くらい、アルバイトスタッフは平均5時間くらい勤務する。土・日・祝日も営業しているため、休日も交替で取る。 1つの店には、店長とそれを補佐する1~3人の社員スタッフ、その他、店によっては40人近くのアルバイトスタッフが交替で働いている。社員スタッフは月給制、アルバイトスタッフは時給制となっている。 若い人が多く働いているのが特徴で、社員スタッフは22~30歳くらい、アルバイトスタッフは学生が中心となっている。社員スタッフには男性が多く、アルバイトスタッフには女性が多いという傾向がある。 コーヒーショップが最初に日本に登場したのは1980年頃で、それ以来、従来からの喫茶店が減る一方、コーヒーショップは駅周辺やオフィス街などを中心に店舗数を伸ばしてきており、今後もコーヒーショップ店員の需要は増えると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本フランチャイズチェーン協会 http://jfa.jfa-fc.or.jp

社団法人 日本フードサービス協会 http://www.jfnet.or.jp

社団法人 全日本コーヒー協会 http://coffee.ajca.or.jp

ベーカリーショップ店員の職業について

・どんな職業か

パンの製造販売には工場で大量生産したものをスーパー、コンビニエンスストアなどで販売するホールセールベーカリー方式と、店舗の設備でパンを焼き、そこで直接販売するリテールベーカリー方式があるが、ベーカリーショップでパンを焼いたり、販売するのがベーカリーショップ店員である。 パンを作るには、まず小麦粉、水、酵母(イースト)、塩などの原材料を正確に計る。次に原材料をミキサーで配合し、こね合わせてパンの生地を作る(仕込み)。こね合わせ作業は、ふっくらとパンを仕上げるための重要な作業である。 この生地を発酵(第一次発酵)させた後、分割して丸め、ガスを抜く。しばらくねかせた後、鉄板に載せて最終発酵室(ホイロ)に移す。その後、形を整え、窯に入れて焼き上げる。パンによっては、他の食材をトッピングする最終仕上げの工程もある。 ベーカリーショップ店員の主な仕事は販売であり、お客への応対、レジ、商品の説明、包装、陳列、店の清掃などがある。お客に直に接し、どういう商品が売れるのかをつかむことが店の繁盛へとつながる。

・ベーカリーショップ店員に就くには

パンの製造は男性、販売は女性が中心であるが、最近は製造への女性の進出が目立つ。また、女性のパートタイマーも増えている。 高校卒業者が中心であるが、専門学校や大学の卒業者も増えている。特に必要な資格や条件はないが、パン製造では15~25kgの原材料や生地を扱うので、体力が要求される。販売では、明るく清潔で好印象を与える人柄が望まれる。 さまざまなパンを製造する技能を習得し、独立して自分のベーカリーショップを持つ人もいる。 現在は、パンという単一商品だけでなく、他の食品も販売したり、その店で食べることができるベーカリーレストラン、ベーカリーカフェ等も増えている。 最近、チェーンとしてベーカリーショップを展開する会社も増えている。このような会社ではチェーン本部に勤務し、チェーン全体の運営・管理を行う社員、店長等として店舗を任される社員、各店舗に勤務するパートやアルバイトの社員という構成になっている。

・労働条件の特徴

一般にパン屋の仕事は、朝早いのが特徴といわれている。新鮮なパン作りのためには、暗いうちに起きて仕事を始めなければならない。また、パンは毎日の主食になっているため、休日出勤もある。そのため、交代制勤務となっている。 従業員が千人以上の大企業から、5人以下の小さな店まであるが、圧倒的に多いのは、10人以下の企業である。

・参考情報

関連団体 全日本パン協同組合連合会 http://www.zenpanren.or.jp/

関連資格 販売士(小売商検定) パン製造技能士

印刷営業員の職業について

・どんな職業か

印刷物の作成において、顧客から原稿や注文を受け、それを印刷加工して書籍やパンフレット等に仕上げ、納入するまでの印刷工程と取引に関する仕事を担当する。 印刷営業の仕事は、まず、得意先を訪問して制作する印刷物の内容や種類について詳しく聞き、注文を受ける。それに基づいてレイアウトや印刷用紙の種類などの企画を立て、印刷にかかる費用、印刷の日程などを踏まえて見積書を作成し、企画内容と見積書を顧客に提案する。また、顧客のニーズを先取りして新たな印刷物の作成の企画を提案することもある。 提案や見積が顧客に受け入れられると、印刷の契約を結ぶ。原稿を受け取って工場に渡し、印刷作業が日程通り、予算通りに進むよう、そして顧客が満足する製品に仕上がるように、工場に細かな指示を出す。試し刷りを顧客にチェックしてもらい、必要ならば工場に修正を指示し、印刷物の出来上がりを確認する。完成した製品を顧客に納品し、顧客からの入金を確認したら、一連の仕事は終了となる。

・印刷営業員に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。 入職後は、希望や適性により、出版印刷、商業印刷、証券印刷、事務用印刷、特殊印刷といった営業部門へ配属されるのが一般的である。最初は、先輩や上司とともに得意先を訪問し、その後、担当の得意先を割り当てられ、2年目くらいになると得意先の新規開拓を行えるようになる。 印刷業界共通の資格として「印刷営業士」「管理印刷営業士」があり、一定の実務経験があれば受験できる。 社会や市場の変化に敏感で、情報収集する能力があること、それを活かしながら顧客に的確な提案・助言を行うこと、顧客との交渉や的確な判断ができることなどが求められる。

・労働条件の特徴

印刷物には、雑誌・書籍などの「出版印刷」、ポスター・カレンダーなどの「商業印刷」、乗車券・カードなどの「証券印刷」、ビジネスフォームなどの「事務用印刷」、紙器・プリント布地などの「特殊印刷」、商品企画・データベース構築などの「新メディア関連サービス」の分野があり、1分野だけを扱う専門印刷会社から、全てを手がける総合印刷会社まである。営業員は、いずれか1分野を担当する場合が多い。 就業者は男性が多いが、最近では女性営業員も増えてきている。 印刷営業員は仕事の範囲が広く、深夜や休日に得意先と連絡をとることもあるなど、時間外に働くことも多いため、フレックスタイム制を採用している会社も多い。 情報のデジタル化を受けて、出版印刷や事務用印刷については需要が減少しているが、一方で、特殊印刷の技術の向上や新メディア関連サービスの拡大、顧客からのアウトソーシングの要望などによって新たな業務の需要が発生しており、印刷営業員の需要に大きな変動はないと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本印刷産業連合会 http://www.jfpi.or.jp

印刷工業会 電話:03-3551-2223 FAX:03-3551-2230

全日本印刷工業組合連合会 http://www.aj-pia.or.jp

印刷情報メディア産業労働組合連合会 http://www.pimw.jp

関連資格 印刷営業士、管理印刷営業士

エレベーター据付工の職業について

・どんな職業か

エレベーターの各機器類は工場で製作されて工事現場に搬入されるが、これらの機器類を組み合わせ、所定の位置に据付け、安全に運転できるようにするのがエレベーター据付工の仕事である。 建物の高層化が進んだ現代では、エレベーターは建物内の「縦の交通機関」として不可欠なものとなっている。エレベーターを用途で区分すると乗用エレベーターが大部分で、他に荷物用・自動車用などがあり、駆動方式で区分するとロープ式駆動と油圧式駆動がある。 据付作業は通常ビルなどの構造物ができあがってから始められ、揚重(機械室、各階乗場への機器の搬入)、芯出し(機器の取付位置を正確に決める作業)、乗場出入口装置の据付け、ガイドレールの取付け、機械室内の機器類の取付け、かごおよびつり合い重りの組立て、試運転調整などがある。機器の取付と並行して、電気の配管、通線、結線を行う。最後に調整、試運転を行い、所轄の行政官庁の竣工検査を受けて完了する。

・エレベーター据付工に就くには

入職にあたって、特に資格は必要とされないが、建築、機械、電気に関して関心と知識があること、体力や手先の器用さなどが要求される。 一般には、学校を卒業後エレベーターメーカー、またはメーカーの協力会社の建築設備の保守・管理を行っている会社に入社し、基礎教育を受ける。その後据付部門に配属され、エレベーター据付工の見習として据付現場に送り出される。据付現場では、現場の監督者や据付技術に熟練した先輩達から、実際の作業を通じて実務訓練が行われる。 また、「ガス溶接技能者」、「玉掛技能者」、「足場の組立て等作業主任者」などの資格取得を視野に入れておくと将来有利となる。 エレベーターの所有者または管理者は、1年に1回以上、「昇降機検査資格者」(あるいは「一級・二級建築士」)による定期検査を受け、その結果を所轄の行政官庁に報告することが義務付けられている。所定の期間の実務経験を積んだ後、国土交通大臣の指定する講習を受講し、「昇降機検査資格者」の資格を取得しておくと有利である。

・労働条件の特徴

据付工期は一般的には1~2カ月くらいで、大規模のビルで何十台というエレベーターが据付けられる現場でも1年程度で完了し、次の現場に移動することになる。 大部分の企業は、1日の実働時間8時間、日曜、祝日は休日としているが、ビルの建築工程によっては、残業、休日出勤をして作業することがある。また、建築に関連した業務であり、上期(4月~9月)は比較的余裕があるが、下期(10月~翌3月)とくに期末に作業が集中する傾向がある。 賃金は各社の社内基準により支給されるが、経験、技能によりかなりの差がある。 エレベーター据付工の作業場は、ほとんどエレベーター機械室内および昇降路内に限定されているが、建設中の現場であり、安全の確保や他の設備作業との協調なども重要である。 エレベーターの需要は建築物の大型化・超高層化に伴って増加してきたが、最近では個人住宅に設置するケースも増えている。また、法改正により4階~5階以下の中低層ビルにもエレベーター設置が進み、さらに耐震改修や取替えなどの需要もあることから、エレベーター据付の需要は今後も漸増していくものと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本エレベータ協会 http://www.n-elekyo.or.jp

財団法人 日本建築設備・昇降機センター http://www.beec.or.jp

関連資格 ガス溶接技能者 玉掛技能者 昇降機検査資格者 足場の組立て等作業主任者

自動車整備工の職業について

・どんな職業か

自動車の走行の安全確保、および有害排出ガスや騒音の抑制などの環境保全のために、専門的な知識と技術を駆使して自動車の点検と整備を行う。 自動車の整備には、定期的に各部を点検し、機能の低下した部分を整備する定期点検整備と、故障や交通事故などの故障・異常箇所の整備がある。また、自動車は種類によって構造が異なるため、普通車や軽自動車など自動車の種類、エンジンの種類、構造などにより専門分野を分けて、点検・整備を行う。 整備工場などに持ち込まれた自動車について、エンジン、操縦、制動、緩衝、動力伝達などの各装置や燃料・電気関係の部品などを点検し、故障している箇所を発見する。装置を取り外して分解し、破損または磨耗している部品を交換・修理して、自動車の性能や機能を元通りに回復させる。 自動車の性能向上などに伴って、車検や定期点検などの予防整備が業務の中心となっている。

・自動車整備工に就くには

新規学卒者の場合は、学歴、資格、経験などは問われない。ただし、自動車の運転免許が必要とされることが多い。また、工業高校の機械科や電気科、大学の工学部など機械や電気に関する基礎的な知識をもっていると有利である。 「自動車整備士」の資格があれば入職に有利であるが、新卒の採用の場合には問われないことが多い。入職後、勤務しながら夜間や休日に講習を受けられる養成施設(自動車整備技術講習所)に半年~1年半通い、「自動車整備士」の資格を取得することもできる。 中途採用については、「自動車整備士」の資格を持ち、経験を積んだベテランの整備工が求められる傾向にある。 自動車の構造や装置は、年々複雑化、精密化しており、各種電子制御診断機器を使いこなすための知識や、新技術に対応できる高度な技術力が要求されてきている。さらに、環境や騒音などの問題への対応のため、高難度の整備・検査に対応する必要もある。

・労働条件の特徴

法律によって所定の期間ごとに必ず車検を行わなければならないため、全国に渡って事業所が存在しており、職場は全国に渡る。メーカー系自動車販売会社の整備工場や整備を事業とする会社などで働く。 地域密着産業のため、自動車ユーザーの利便性に合わせて、日曜・祝日に営業したり、会社帰りでも整備できるよう夜間に営業することもある。このため、休日は規則的でなく、交替制による週休二日制が一般的である。 高齢化が進んでおり、事業規模の小さい事業所ほど年齢が高い傾向にある。男性比率が圧倒的に多いが、女性も増える傾向にある。 屋内作業が中心で、騒音、振動の発生、油脂による汚れなどがある。 自動車の保有台数の伸びが鈍化しており、整備売上高の伸びも鈍化している。自動車の普及率などから見て、今後も保有台数に大幅な伸びは期待できないため、労働需要は横ばいの傾向にある。

・参考情報

関連資格 自動車整備士 整備管理者

宅配便配達員の職業について

・どんな職業か

依頼された荷物を担当する地域からそれぞれ集荷し、集められた荷物を相手先に届ける。 集荷業務では、企業や個人宅、取次店から、宅配便で取り扱う小荷物(通常30キログラム以下の重さで、縦・横・高さの合計が1.5メートル以内の荷物)を2トン前後のトラックを使って集め、集荷所にまとめる。集荷所では行き先別に小荷物を分類し、それぞれに適した輸送方法で発送する。 配達業務では、まず、取次店、集荷センターなどの集荷所で配達する荷物と配送伝票を受け取り、照合したうえで、大まかな配達順を考慮し、壊れやすい荷物に注意しながらトラックに積み込む。効率よく、時間どおりに配達できるように配達ルートを決め、配達する。配達先では荷物と引き換えに、配送伝票に受領印を受ける。配達先が不在の場合や住所不明の場合は、連絡票を置くなどした上で荷物を持ち帰り、集荷所の担当者に連絡する。 集荷の場合には、送り状の作成などの仕事があり、集荷、配達のどちらの場合にも配達料金の徴収などの業務がある。また、運送会社によっては、小荷物を配達するだけでなく、自分の会社の宅配便を利用してもらえるよう営業活動をすることもある。 生鮮食料品を扱うことが比較的多く、また、時間指定の配達や、ゴルフなど荷物だけ宅配便で目的地に送り、人は別の方法で行き、すぐにその荷物を利用するサービスなどが増えており、迅速、正確に届けることが重要である。

・宅配便配達員に就くには

公共職業安定所の紹介、情報誌、新聞などの求人広告を見て応募し、就職するのが一般的である。比較的労働移動の激しい職業なので、随時求人を行っている企業も多い。 入職にあたって特に専門的な訓練は必要ないが、普通自動車免許が必要となる。通常、宅配便で使用するトラックは2トン以下であるため、大型免許は必要ないが、細い道を通ったり狭い場所に駐車することもあるので、正確な運転技術と担当地域の地理の把握が求められる。 トラックへの荷物の積み下ろしや階段の昇降などがあるため、それを無理なくこなせる体力が必要となる。また、荷物を預かり、責任を持って配達する仕事であるため、荷物の取り違えや配達先を間違えるなどのトラブルを起こさないための注意力、正確さ、強い責任感も求められる。丁寧な応対と好感を持たれる接客態度も大切な要素となる。 転職については、同業他社に移ることが比較的容易であるほか、大型免許などさらに上位の免許を取得して他の運送業種へ転職することもできる。また、軽自動車やオートバイなどを保持すれば自営業として独立する道もある。

・労働条件の特徴

就業地域は全国に渡るが、集荷・配達を担当する地域の土地勘を持っているほうが有利であり、地元の営業所で働くことが多い。 勤務先のトラック運送会社の大半は従業員300人以下の中小企業であり、大企業と提携して一部エリアを請け負ったり、自らエリアや取引先を限定して行っている場合がほとんどである。 現在の就業者は男性が圧倒的に多いが、普通自動車免許があれば就業でき、扱う荷物も軽くて小さなものが中心となるため、最近では女性も増加している。 屋外で一人で働き、荷物の持ち運びなどの立ち作業、さらに運転という気を使う仕事が加わるため、体力や集中力が要求される。ただし、仕事に習熟してくれば自分でペース配分もできるようになり、一人で働く気楽さもある。 個人消費の多様化、主婦の職場進出、個人輸入業の増加などにより、テレビやカタログの通信販売、日用雑貨、食料品の宅配セールス、インターネット上での物品の購入等が急増していることから、宅配便業界の市場は、ますます伸びると予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 全日本トラック協会 http://www.jta.or.jp/

関連資格 大型自動車運転免許

清涼飲料ルートセールス員の職業について

・どんな職業か

ジュースなどの清涼飲料を自動販売機や販売店に車で配達、補充し、併せて営業活動を行う。 会社の営業所に出勤すると、ユニフォームに着がえ、担当地区のマネージャーやチームのメンバーとミーティングをするなど、1日の準備をする。 車(ルートカー)を運転して担当地域の小売店を巡回する。得意先の店舗に着くと、まず、自社製品の看板などの汚れや破損をチェックする。次に、商品の陳列状況を見て整理し、在庫状況を調べる。受注量を店の人に提示し、注文を受けると商品を補充して、集金や空びん、空箱の回収を行う。商品を多量に運ぶときには、ハンドトラックと呼ばれる手押し車を使用する。新商品の宣伝やキャンペーンの説明をするなど、取引量を増やすための営業も行う。 会社に戻ると、空びん、空箱の処理や売上げの計算などをして、マネージャーに報告し、自分のルートカーに翌日配送する清涼飲料を積み込み、1日の仕事を終える。 通常、1日20~30店、担当地域を5~6日(1週間)かけて回る。効率よく回れるように、交通渋滞などを考慮に入れて道順やスケジュールを作成する。 担当地域内で開店しそうな店を見つけて営業することもルートセールス員の仕事である。

・清涼飲料ルートセールス員に就くには

普通自動車免許を取得する必要がある。ルートカーは、通常2~3トン積みであるため、大型自動車免許は特に必要としない。 入職経路としては、高校あるいは大学を卒業してすぐ入職する場合が多いほか、中途採用もある。 入社後、先輩について助手として6ヶ月~1年くらいのOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)を受けてから、1人でルートセールスをするようになる。また、高校新卒の場合はまだ自動車の運転免許を取得していないことが多いので、入職してから半年ぐらい助手席で見習いをしながら、その間に免許を取得できる企業も多い。 ルートカーの運転が業務の中の大きなウエイトを占めるため、運転の技能が必要である。また、清涼飲料は1ケース16kgあり、これをルートカーにいくつも積み上げなければならないため、十分な体力が必要となる。配達と同時にセールスも行うため、好感の持たれる接客態度も求められる。 営業の実績や勤続年数などの総合的評価によって、マネージャーや営業所長に昇進するケースもある。

・労働条件の特徴

飲料メーカーの営業所に勤務する。1日のほとんどは外回りで、車を運転して取引先や自動販売機のある場所をまわり、仕事を行う。清涼飲料は全国で売られているので、就業場所は小売店の分布に応じて全国に渡っている。 就業者は、ほとんどが常用雇用で20歳代の男性が中心であるが、清涼飲料が売れる夏には、助手としてアルバイトの学生が働くこともある。 労働時間は、一般的に8時30分~17時までとなっている。忙しい夏には残業が多くなるが、冬には労働時間が短くなることもある。 収入は月給制で、1割程度が販売実績に応じた出来高給となっているケースが多いようである。 最近では、これまで問屋を使って販売していたメーカーがルートセールスシステムに切り換えていくケースが見られるほか、清涼飲料以外にも食品を扱うなど、取扱商品の種類が増える傾向にある。

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