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エンジン設計技術者の職業について

・どんな職業か

市場のニーズや使用目的に応じて信頼性の高いエンジンを設計する。 エンジンは、自動車用、二輪車用、産業用、農業用、舶用、航空機用などの使用目的により、その機能、機構、大きさ、重量、生産数量など全てが異なる。 新しいエンジンを開発する場合、開発(設計)担当技術者は他の関連部門の担当者と協議し、その機能を選択し、他社と比べて出力・重量・燃費・環境対応などで優位性のある構想を盛り込んで独自の開発企画書(仕様書)をまとめる。 機能設計(基本設計)では、技術(品質要求項目)の基本方針を決定する見積算定表、基本計画図、日程表を作成する。使用材料の選択、強度の計算、熱的平衡の予測を行い、各要素や寸法・重量・全体の大きさなどを決定する。 機能展開設計では、品質、コスト、納期を満たし、無駄なく完了するよう計画設計図を作成し、これを分解して個々の部品図を設計製図する細部設計を行う。 生産設計の前段階として試作設計を行い、機能設計時の部品図の設計図面をJIS規格などに準拠して作成する。 生産設計では、試作設計図により製作されたエンジンの試験結果を織り込んで、使用する材料の選択が適切かどうか、細部設計した部品がトラブルなく安価に加工できるかなどを十分に検討・審議し、設計製図する。 仕事は設計図面の作成のみではなく、生産設計までの設計審査、機能展開、エンジンが構成される要素技術の解析、新材料の選定等、設計図に関連する広範囲な技術知識を連携・集約し、最適な解を具体的に実現する広範な活動が求められる。

・エンジン設計技術者に就くには

エンジン設計技術者として設計技術の仕事を遂行するためには、高度な理工学の知識を持ち、機械工学、材料力学、熱力学、流体工学、電気工学等の技術を習得する必要がある。このため、大学(大学院)の工学部の機械工学科、専門学校の機械科、工業高専及び工業高校の機械科を卒業しておいた方がよい。 近年、エンジン設計技術も範囲が広がっており、いわゆるメカトロ化、システム化の技術が特に要求される設計部分があるので、この分野では電気工学、金属工学や理数系専攻の人もエンジン設計技術者として働くことができる。機械工学だけでなく、コンピュータ、電気工学、材料工学、外国語などもエンジン開発や設計に大きく関連しており、これらの知識も習得しておくことが必要である。 職業訓練校や専修学校の製図学科卒業者もエンジン設計技術者になることができるが、最初は補助的な職務に就く。例えば、製図を習得した人はCADを操作し、開発、生産設計の細部設計や部品設計などの設計製図業務に携わる。専修学校の中には、エンジン設計技術者を養成するエンジン設計科を機械システム科内に設置して、専門教育を行っているところもある。 実力の向上に伴い、生産設計の主要業務や開発要素の多い機能設計、コンピュータによるシステム設計などの技術の向上と新エンジン開発の業務を担当するようになる。

・労働条件の特徴

自動車工業メーカー、二輪車メーカー、産業・陸用エンジンメーカー、舶用エンジンメーカーなどで働く。主な就業地は、太平洋ベルト地帯の京浜、中部、中国地区などの工業地帯だが、近年では、世界の同業他社のある米国、欧州、東南アジア、中国でも活躍している。 フレックスタイム制が多く、年間総労働時間は1900~2000時間である。 仕事は、現業員と協力してエンジンの品質、価格、納期の達成に努め、企画・機能・設計・製図・生産指導を行うなど、知識集約型労働といえる。常に情報収集、解析、冷静かつ繊細な観察、知識吸収、創造的な技術開発、適切な判断が求められる。 設計業務という仕事のため、創造力とエネルギーを発揮して精進すれば、大きな成果や仕事の達成により、技術者としての誇りや喜びを味わうことができる。 環境への配慮や企業のグローバル化が進展する中で、国際競争力を持ち、総合先導技術(コンピュータ、エンジニアリングの知識型技術)、新プロセス技術(排ガス公害低減、CO2削減技術)、省エネルギー技術(燃焼技術、省エネルギー機器技術)等市場の多様化に対応できる技術者の需要が高まるものと思われる。

・参考情報

関連団体 日本内燃機関連合会 http://www.jicef.org/

社団法人 日本自動車工業会 http://www.jama.or.jp/

社団法人 日本自動車技術会 http://www.jsae.or.jp/

社団法人 日本舶用工業会 http://www.jsmea.or.jp/

社団法人 日本陸用内燃機関協会 http://www.lema.or.jp/

関連資格 機械・プラント製図技能士 技術士(原動機)

精密機械技術者の職業について

・どんな職業か

精密測定機器、光学機器、航空計器、写真機などの精密機械の設計・製作を行うのが精密機械技術者である。 正確な長さを測るマイクロメーターや正確な重さを測るデジタルスケールなどの精密測定機器を製作する場合は、安定した測定精度が保持できる構造に設計し、製造する。高精度の測定機器などは、誤差を補正する機構や装置などを付加して設計・製造することもある。 ナノ(百万分の1ミリ)単位のIC回路パターンを焼きつけるステッパー(縮小投影型露光装置)や望遠鏡や顕微鏡などの光学機器を製作する場合は、機器の使用目的に応じて、基本となる測定項目や性能などを定め、光学・精密加工・精密測定技術を駆使して、機構、構造、生産およびデザインの各方面から設計を進め、それぞれの機器に最も適した加工法と機械とを定めて製作する。 最近ではデジタルカメラをはじめ、コンピュータ、プリンタ、産業用ロボット、医療機器など、電子部品や機械技術の発展に伴って、精密機械技術者の仕事の範囲が拡大している。

・精密機械技術者に就くには

入職にあたって、特に免許・資格は必要とされない。新規学卒の場合の一般的な学歴は高校、工業高校、専門学校、大学、大学院となっているが、特に理工系の大学・大学院で電気・電子・機械・光学の知識を身につけておくと有利である。 計測機器・光学機械・時計・望遠鏡等の会社に就職して、社内で研修を受ける。新製品の開発部門に配属された場合は、営業、デザイン、製造部門のスタッフと検討を重ね、最新の技術を取り込んで設計を繰り返し、必要な経験を積んでいく。関連する資格としては、国が認定する「機械検査技能士」があり、実務経験に応じて受験資格がある。 精密機械技術者には、10万分の1ミリの誤差を判定できる精密計測器の緻密な検査など、緊張を持続するための精神力、集中力、根気が求められる。また、好奇心が旺盛で、積極的に最新の技術を取り入れていく姿勢が必要である。

・労働条件の特徴

計測機器メーカー、光学機械メーカー、時計・望遠鏡等の精密機械メーカーやその関連会社で働く。就業地は東京を中心とした関東地区、長野、名古屋、京都、大阪、福岡などに多くみられる。 雇用形態はほとんどが正社員で、労働時間はフレックスタイム制が多い。 技術の進歩が早い世界で、日本は精密機械工業の推進国と評価されている。誤差が少なく、正確に機能する製品を追求する精密機械技術者の労働需要は高いとみられる。

・参考情報

関連資格 機械検査技能士

プラント設計技術者の職業について

・どんな職業か

石油化学プラントの設計・建設は、基本設計-詳細設計-見積-機器・器材の調達-建設・工事-試運転-装置の引渡しのステップで行われ、このうち、見積のための設計、基本設計、詳細設計を行うのがプラント設計技術者である。 石油を原料としてガソリン、灯油、軽油、重油などの燃料を分離精製し、それらから化学反応によってポリエチレン、ポリエステル、ポリスチレンなどの合成樹脂製品を造る設備などをプラントと呼んでいる。 理工学の基礎知識や高度な専門技術知識に実務経験から得られたノウハウを組み合わせて、経済的で、地球環境に十分配慮した、かつ安全なプラントを設計する重要な役割を担っている。 プラント設計は、基本設計技術者と詳細設計技術者によって行われる。プラントは、原料を反応させる装置、求める物質を取り出すための多くの装置から成り立っている。基本設計技術者は、これらの装置の組み合わせを考え、装置の中での原料の温度・圧力・流量を決め、装置の大きさや全体の構造・配置を決定する。 詳細設計技術者は、基本設計に基づき、蒸留塔や熱交換機など各種機械の設計、パイプを最も効率的に接続するための配管設計、プラントを建てるための土木工事・建築工事の設計、プラントを動かす電力設備の設計、プラントに使用される回転機械(コンプレッサー、タービン、ポンプなど)、加熱炉の設計などを分担して担当する。

・プラント設計技術者に就くには

プラント設計技術者になるには、一般的に大学の理工学部卒業程度の知識・能力が要求されるが、最近では修士課程以上を修了した者の比率が増加している。専攻学科としては、応用化学、化学工学、機械工学、土木工学、建築工学、電気・電子工学、システム工学、制御工学などが多い。 入職経路としては、中途採用はあまり行われず、大学を通した新規採用がほとんどである。 入職後は、先輩と一緒に仕事をし、先輩から仕事のやり方を学ぶOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)によって指導・育成される。入社して2~3年を経過し、自分の専門分野のことがある程度理解できるようになると、ローテーションで他部門へ異動したりすることによって、自分の専門分野の周辺技術を身につけ、技術の幅を広げていく。さらに、6~7年経つと、担当分野の設計技術者の指導者的な立場を務めるようになる。 設計の仕事は分野ごとに分担して進められるので、情報伝達を円滑に行えるコミュニケーション能力が必要である。近年では海外の仕事も増加し、英語力が必要になってきている。また、設計にはCAD(Computer Aided Design:キャド)システムが用いられるようになっているので、コンピュータの知識も必要とされる。

・労働条件の特徴

就業先は、大手・中堅のプラントエンジニアリング専門の企業をはじめとして、総合建設、鉄鋼、造船重機、産業機械、重電、情報・通信の他、石油・化学・医薬品・食品、電力・ガスに至るまでの広範囲の業種に渡っている。 就業者は男性が多いが、最近は女性も増えてきている。基本設計技術者が3割弱、詳細設計技術者が7割強を占めている。 労働時間は、1日7.5時間、週休二日制を採用し、フレックスタイム制度を導入している企業が多い。 労働環境については、設計業務を行うときは空調設備の整った室内で作業するので、よい環境であるといえる。また、最近では海外にプラントを建設することが増え、現地に出向いて設計図通りに建設が進められているかチェックしたり、試運転の立ち会いをすることもある。

・参考情報

関連団体 一般財団法人 エンジニアリング協会  http://www.enaa.or.jp

関連資格 技術士 電気主任技術者 一級建築士

土木設計技術者の職業について

・どんな職業か

橋、道路、鉄道、ダムなどをつくる土木工事を進めるにあたって、調査・計画・設計を行う。 構造物の設計にあたっては、工事の現場予定地へ出向き、測量やボーリング調査などを行い、地形・地質などの状態をよく調査する。また、気象条件や周辺の環境などの自然条件、工事による経済効果や関係法令の規制など社会経済的条件についても関係する情報を収集する。そして、これらの情報をもとに構造物の基本設計を立案し、さらに細部の設計を行う。 設計に基づき、設計図面、特記仕様書など、施工のために必要な書類を作成する。材料費・人件費を積算して工事費の見積りを行い、周辺の道路条件や周辺住民への影響などに配慮しながら工期の設定を行う。 この他に、用地の確保、周辺住民への説明・説得、官公庁等の関係機関への諸手続などの連絡・調整についても行うことがある。 土木工事の規模が大きくなり、分業化が進んでいるため、所属先により多少の違いはあるが、土木設計技術者は調査・計画・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮の仕事は土木施工管理技術者が行うのが一般的である。

・土木設計技術者に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされないが、高校や大学で土木工学を専攻し、構造力学・土質力学・コンクリート工学・水理学などの知識を身につけてから入職するのが一般的である。 土木設計技術者として経験を積み、「技術士」(建設部門)などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業として独立・開業する道もある。 土木工事の設計・計画の業務ではCAD(Computer Aided Design:キャド)ソフトの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設業、コンサルタント業、官公庁、公社公団、各種研究機関の土木部門をはじめ、電力、ガス、鉄道、不動産、商社など、幅広い分野に渡っている。働く場所は、東京・大阪など主要都市に集中している。 土木設計技術者としては、20~30歳代の人が中心となって活躍している。 労働条件については、就業時間は午前8時~午後5時まで、休日は週休二日制が一般的である。 土木工事は公共投資の影響を受けるが、一定の需要は常にあり、また現在では海外への技術移転も行われており、土木設計技術者に対する需要は今後も持続すると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本土木工業協会 http://www.dokokyo.or.jp

関連資格 技術士 土木施工管理技士

保育士の職業について

・どんな職業か

仕事を持っているなどの理由から、保護者がすべての時間、子どもの面倒を見ることができない場合に、保護者に代わって、小学校に上がる前の子どもたちの保育をする。 幼稚園の教師は、子どもの「幼児教育」をするのが主な仕事であるが、保育士は、乳児から小学校入学前の子どもを預り、保護と世話をする仕事が中心である。 保育士は、子どもが保育所にいる間、昼食やおやつを食べさせながら食事のしつけをしたり、着がえを身につけさせたり、昼寝をさせたり遊ばせたりする。また、子どもたちの年齢に合わせた、音楽・リズム・絵画・工作・自然観察などの幼児教育も行う。 保育所にはゼロ歳から6歳までの子どもがいるので、担当する子どもの年齢によって、仕事の内容や対応の仕方が異なる。乳児を保育する場合には、授乳やおむつの取りかえなども行う。 常に子どもをよく観察して、具合が悪くなったり、事故にあったりした場合は、保護者や病院に連絡をとるなど、すぐに適切な処置を行う。また、帰りには、それぞれの子どもについて異常の有無を確認し、持ち物の整理を手伝い、迎えに来た保護者に必要な連絡を行う。 また、行事などの計画を立てたり、保育日誌を記録するなど、事務的な仕事もある。

・保育士に就くには

保育士として働くには、保育士資格を取ることが必要である。資格を取得するには、養成課程のある学校や施設を卒業する、あるいは保育士試験に合格するという、2つの方法がある。 養成課程の多くは、大学や短大、または専門学校の中に2年以上の課程として置かれている。最近では、保育士として採用される人のほとんどが養成課程のある学校の卒業者である。 保育士試験は各都道府県で年1回以上実施されており、短大・高等専門学校卒業者(大学に2年以上いて教養課程を修了した者を含む)や、児童福祉施設において5年以上(高校卒業者は2年以上)児童の保護に従事した者が受験できる。 なお、保育士資格を持っている人は、児童館などの児童厚生員、児童自立支援施設の児童生活支援員にも就くことができる。 保育士は多くの子どもと接するので、健康と体力が必要である。 子ども好きで、一人ひとりの子どもに理解と愛情を持ち、責任感があることが求められる。子どもの健康状態などに異常があればいち早く対応できるよう、簡単な応急処置などの知識とスキルも必要である。

・労働条件の特徴

保育士の9割以上が保育所で働いている。ほかには、児童養護施設、知的障害児施設、乳児院、重症心身障害児施設などが職場になる。病院で長期入院の子どものための保育に当たったり、各種の施設や事業所が利用者や顧客のために行う臨時託児業務を担当するなど、保育士の資格や経験が役立つ職場も広がってきている。また、就労と子育ての両立支援を目指す方向で保育所の役割が見直されており、長時間保育や夜間保育、休日保育など、様々な形の保育が行われるようになっている。 賃金は、公営の施設で働く場合は、公務員の給与基準に従って定められている。 労働時間や勤務形態は施設によって異なり、児童養護施設など24時間入所施設では、2交替制や3交替制、あるいは宿直勤務を行う場合もある。保育所では早朝や夕方に保育時間を延長しているため、交替で時差勤務をしている場合が多い。休憩は、子ども達が昼寝をしているときなどに交替でとることが多い。 少子化は進んでいるが共働き世帯の増加や、利用者の多様な保育ニーズに対応する動きもあり、国としても保育施策の充実を掲げていることから、引き続き人材需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 全国保育士会 http://www.z-hoikushikai.com

厚生労働省雇用均等・児童家庭局保育課 http://www.mhlw.go.jp

関連資格 保育士

一般事務員の職業について

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やFAXを使用するなど、事務機器やOA機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前9時から午後5時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

ガソリンスタンド・スタッフの職業について

・どんな職業か

ガソリンスタンドにおいて、ガソリン・軽油や灯油など石油製品の販売を行う。 また、エンジンなどの点検や洗車なども行う。 スタンドに入ってきた車を誘導し、計量機前の所定の位置に停止させる。給油する燃料の種類・数量や支払方法を確認し、自動車の給油口にノズルを差し込んで給油する。給油中には、ガラスや灰皿の清掃などを行う。所定の数量が給油されると自動的に停止するので、ノズルを外して自動車の給油口のふたをしっかりと閉める。 また、点検の依頼を受けた場合には、エンジンルームを開けて、エンジンオイル、冷却水、バッテリー液などのチェックを行う。寒冷地では、スノータイヤの交換を行うこともある。洗車の依頼を受けた場合には、車を運転して所定の位置に止め、洗車機を操作する。 POSレジスターから出力された帳票に基づいて現金やカードなどで支払いを受け、安全に送り出す。燃料用の灯油の販売も行う。

・ガソリンスタンド・スタッフに就くには

新規採用の場合は、高等学校や専門学校などを卒業後、石油製品販売企業に採用されてガソリンスタンドに勤務する。学科などの制限はないが、機械の知識を持っていれば有利である。 入職後に、「危険物取扱者」、「自動車整備士」などの資格を取得すると、昇進に有利である。 中途採用は、欠員が生じた場合など常時行われており、就職の機会は多い。アルバイトが募集される機会も多い。 スタッフの仕事をしながら整備士の資格を得て、自動車の整備や簡単な修理をするようになる場合もある。 自動車やメカニックが好きで関心や知識のある人、人と接するのが好きな人、体を動かすことが好きな人に向いている。また、危険物を取り扱うため、慎重さが求められる。

・労働条件の特徴

市街地や主要幹線道路沿いなどに多数のガソリンスタンドが立地しており、職場は全国に渡る。 ガソリンスタンドの営業時間に合わせて、交替制で勤務を行う。早朝や深夜の勤務、24時間営業のスタンドでは、夜勤もある。日曜・祝日に営業しているスタンドの場合には、平日に交替で休日をとる。朝夕など、客が集中して忙しくなる時間帯がある。屋外での作業が主になる。 年齢構成は、10代から50代ぐらいまでと幅広く、男性の割合が多い。最近は、女性の割合も増えつつある。 スタンド同士の競争によって閉店するスタンドがある一方で、セルフ方式のスタンドが増加し、ショップ等を併設する業態が定着してきたので、ガソリンスタンド・スタッフの職務内容も販売面が増えるなど変化しつつある。

・参考情報

関連団体 全国石油商業組合連合会 http://www.zensekiren.or.jp

関連資格 危険物取扱者 自動車整備士

ベルボーイ・ベルガールの職業について

・どんな職業か

到着・出発のお客のフロントや客室への案内、宿泊のお客の手荷物の運搬や一時預かりをはじめ、ロビー周りの管理業務やお客の呼び出し(ぺージング)など、到着・出発のお客やロビーの周辺のお客に関する接遇などの業務がその中心となる。 その他、ホテル内の各種施設・設備の案内、空港バスの予約や乗車券の発券、タクシーや宅配便の手配、周辺の地理や交通機関・各種施設の案内業務などがある。また最近はセキュリティーの確保のため、ロビーなどでの不審者などの監視やその報告も含まれる。 ベルボーイ・ベルガールの仕事の内容は地味なものだが、利用客に安心かつ快適に過ごしもらうための潤滑油的な役割を果たすだけでなく、ドアマンとともに最初に利用客を迎え、最後に見送りをするという、ホテルに対する利用客のイメージを決定付ける重要な性格をもつ。

・ベルボーイ・ベルガールに就くには

ホテルマンとしての入門的な職種のため、新規学卒の場合は専攻は問わない場合が多い。 対人業務であることから学歴に応じた基礎学力・能力に加え、一般的な社会常識や礼儀作法、言葉遣いの基本を身につけておくことも必要である。外国人の利用が多いホテルでは語学の習得が必須になっているところもあり、就職に際しては英語検定(2級以上)取得やその他の外国語の習得が有利となる。 ホテルにおいては、この職種を1~2年または数年経験してから、その適性や能力、或いは本人の希望などにより他の部門へ異動することが多い。その際に社内での資格習得試験や昇級試験などを経る場合もあるので、常に自己研鑽や職務遂行能力の維持・増進に努める必要がある。 この職種については、その仕事の内容から比較的若い社員が多いことや雇用形態の変化などにより、正社員としての中途採用の可能性は少ないが、新規に開業するホテルではこの職種を募集することもあるなど、必要な時に必要人数を募集するといった方式をとることもある。 この仕事では、多様な利用客の気持ちをくみとって多面的なサービスを積極的かつ的確に提供することが求められる。このため対人コミュニケーション能力とともに忍耐力、責任感や迅速・的確な行動、清潔感などをふまえたホスピタリティー精神が求められる。

・労働条件の特徴

ホテルの中の一職種であり、365日、24時間営業しているホテル業においては、日勤や早朝勤務、深夜勤務、当直勤務など様々な交替制シフトでの勤務となる。休日も一般の企業のように土曜・日曜の週休2日プラス祝祭日といった形のものではなく、勤務のローテーションに基づく年間の総日数で決められている場合が殆である。 高級ホテルにおいては、この職種における人的な需要はそれ程減らないとは思われるが、業界全体の傾向としては人材の有効活用といった側面から、一人の人間が様々な業務を処理できるマルチジョブ化が進む一方、雇用形態を契約社員や嘱託とする傾向があり、それに伴い1ホテルあたりの正規従業員数は減少の傾向にある。このため、高級ホテルの新規開業が続かない限り、この職種全体としての需要の増は見込めないと思われる。

・参考情報

関連資格 実用英語技能検定

製本作業員の職業について

・どんな職業か

印刷所で刷り上げられた本文、表紙、カバー、扉などの印刷物を組み合わせ、本や冊子に仕上げる。 本になる前の本文、表紙などバラバラの印刷物は、出版社からの「製本指示書」とともに製本所に運び込まれる。それらを一定の順序でそろえ、「つき揃え機」で正しくきちんと重ねて、「紙折り機」で決められたサイズに折る。次に、ページ順に組み合わせ(丁合:ちょうあい)、背中の部分を糸でかがったり、糊などで固めて綴じる。 綴じ方には、「糸かがり」のほかに、雑誌やページ数の少ない本に用いられる「針金綴じ」や、軽装本などに用いられる背中をじかに接着剤で固める「無線綴じ」がある。綴じる工程で、扉になる紙や、表紙と本体とを結びつける「見返し紙」を一緒につけて、完成した「本」の形に仕上げる。 上製本の場合は、芯にボール紙を入れて布や紙でくるんだ厚表紙を別につくる。また、本によっては布製のしおりやカバーがついたり、箱に入ったものなどもあり、それらも製本工程の中でつけていく。 出来上がった本に、書店が使う売上注文票や読者カードのハガキ、図書目録などをはさみ込み、決められた冊数ごとに梱包して納入する。

・製本作業員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。一般的には高校の新規学卒者が中心であるが、中高年齢者の中途採用もある。 入職後は、単純な作業や一つの機械操作から始め、順に工程の全体を覚えていく。製本工程はもちろんのこと、前工程の製版・印刷の基本的な知識も必要である。ベテランになると、全体の流れを見ながら各部門に指示を与える。 関連する資格として厚生労働省が実施する技能検定の「製本技能士」があり、資格を取得すると技術の証明として認められる。技能を身につけるための施設もあり、将来独立開業する道もある。 製本作業においては生産工程の自動化が進んでおり、機械やコンピュータに強い人材が求められている。印刷物や製品の運搬に立ち作業が多いので、体力も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は製本会社(製本所)のほか、製本の仕事の一部である糸綴じを専門に行う「かがり業者」、表紙の加工を専門に行う「表紙貼り業者」などがある。地域的には出版社の多い大都市に集中しており、7割近くが東京周辺にある。 製本作業は出版・印刷の最終工程にあたるため納期が短くなることも多く、それに対応するため就業者に占めるアルバイトやパートタイマーの割合が高くなっている。 労働時間については、納期が不規則なことから、年間を通じての変形週40時間労働制を採用したり、土曜・日曜日以外に休日をとる4週8休の週休二日制を採っている企業も多い。 製本機械の性能が飛躍的に向上し、これまで手先の器用さを要求された手作業が減って、機械のオペレーター的な要素の仕事に変わりつつある。

・参考情報

関連団体 東京都製本工業組合 http://www.tokyo-seihon.or.jp/

関連資格 製本技能士

自動車整備工の職業について

・どんな職業か

自動車の走行の安全確保、および有害排出ガスや騒音の抑制などの環境保全のために、専門的な知識と技術を駆使して自動車の点検と整備を行う。 自動車の整備には、定期的に各部を点検し、機能の低下した部分を整備する定期点検整備と、故障や交通事故などの故障・異常箇所の整備がある。また、自動車は種類によって構造が異なるため、普通車や軽自動車など自動車の種類、エンジンの種類、構造などにより専門分野を分けて、点検・整備を行う。 整備工場などに持ち込まれた自動車について、エンジン、操縦、制動、緩衝、動力伝達などの各装置や燃料・電気関係の部品などを点検し、故障している箇所を発見する。装置を取り外して分解し、破損または磨耗している部品を交換・修理して、自動車の性能や機能を元通りに回復させる。 自動車の性能向上などに伴って、車検や定期点検などの予防整備が業務の中心となっている。

・自動車整備工に就くには

新規学卒者の場合は、学歴、資格、経験などは問われない。ただし、自動車の運転免許が必要とされることが多い。また、工業高校の機械科や電気科、大学の工学部など機械や電気に関する基礎的な知識をもっていると有利である。 「自動車整備士」の資格があれば入職に有利であるが、新卒の採用の場合には問われないことが多い。入職後、勤務しながら夜間や休日に講習を受けられる養成施設(自動車整備技術講習所)に半年~1年半通い、「自動車整備士」の資格を取得することもできる。 中途採用については、「自動車整備士」の資格を持ち、経験を積んだベテランの整備工が求められる傾向にある。 自動車の構造や装置は、年々複雑化、精密化しており、各種電子制御診断機器を使いこなすための知識や、新技術に対応できる高度な技術力が要求されてきている。さらに、環境や騒音などの問題への対応のため、高難度の整備・検査に対応する必要もある。

・労働条件の特徴

法律によって所定の期間ごとに必ず車検を行わなければならないため、全国に渡って事業所が存在しており、職場は全国に渡る。メーカー系自動車販売会社の整備工場や整備を事業とする会社などで働く。 地域密着産業のため、自動車ユーザーの利便性に合わせて、日曜・祝日に営業したり、会社帰りでも整備できるよう夜間に営業することもある。このため、休日は規則的でなく、交替制による週休二日制が一般的である。 高齢化が進んでおり、事業規模の小さい事業所ほど年齢が高い傾向にある。男性比率が圧倒的に多いが、女性も増える傾向にある。 屋内作業が中心で、騒音、振動の発生、油脂による汚れなどがある。 自動車の保有台数の伸びが鈍化しており、整備売上高の伸びも鈍化している。自動車の普及率などから見て、今後も保有台数に大幅な伸びは期待できないため、労働需要は横ばいの傾向にある。

・参考情報

関連資格 自動車整備士 整備管理者

トラック運転者の職業について

・どんな職業か

トラックやトレーラーなどの貨物自動車を運転して国内の貨物輸送を行う。 運送会社で働く運転者は、会社に出社するとトラック、コンテナ専用車、タンクローリーなどの車両の点検を運行前に行う。運送管理者の点呼を受けた後、発煙筒や手旗などの非常用の携行器具、運行記録紙の装てん、運転日報や輸送伝票の受領などの手続きもある。その後、車両に乗り込み運転を始める。指定の時間に依頼主の出荷場所へ行き、伝票内容と荷物が合っているかを確認して車両に積み込む。目的地まで運び、指定された場所で荷下ろしをして、受領印を受ける。作業完了後は車両を回送して帰社するが、終業に当たっては、車両を点検し、運行管理者の終業点呼で輸送、道路状況、車両点検結果などの報告を行う。輸送伝票、運行記録紙を返納し、運転日報に必要事項を記載する。 1日に数回反復して運搬する場合や中・長距離運行、各都市のトラックターミナルを相互に結ぶ定期路線の運行など、様々な形態がある。 運転中に交通事故、貨物事故が発生したときは、運行管理者に連絡し、指示を受けて適切な措置をとる。

・トラック運転者に就くには

高校、大学の新卒者で就職するほかに中途採用で入職するケースも多い。普通自動車運転免許を取得する必要があり、最大積載量5トン以上の車を運転するには、さらに大型自動車運転免許が必要になる。 新聞の求人広告や公共職業安定所での求人、従業員の縁故などを通じて運転者として採用された後、約1~3カ月の一定期間を試用または見習い期間として過ごし、訓練を受ける。職場の各管理者、作業指揮者などから実務知識、就業規則、労働協約などの講習、接客についての技術や作業技術などを学んだ後、近距離運転から運転業務に従事する。その後、一般的には班長、組長、主任などへと昇進する。また事務管理職へ登用される場合もある。 長時間運行や深夜運行の場合もあり、健康管理が大切となる。用務・貨物によっては接客の機会もあるので、清潔な服装、親切な応対などを心がける必要がある。

・労働条件の特徴

勤務先は比較的、全国に広がっているが、大都市を中心に集中している傾向もみられる。 給料はほとんどの会社が月給制となっており、給料のうち基本給以外の運行手当や歩合給、時間外手当などの変動給の占める割合が4割程度に達する。 週休2日制を導入している企業が多いが、輸送の形態によっては深夜運行の場合もある。運転者のほとんどが男性だが、女性の進出も見られる。平均年齢は高齢化の傾向がある。 長時間労働の改善、福利厚生施設の整備をはじめ、事故防止や過労運転防止などのために努力が払われている。 今後も貨物自動車は国内貨物輸送の中枢をなすと考えられており、物流に占める割合の重要性は将来的にも変わりがないと考えられている。

・参考情報

関連団体 社団法人 全日本トラック協会 http://www.jta.or.jp

陸上貨物運送事業労働災害防止協会 http://www.rikusai.or.jp

関連資格 大型自動車運転免許 フォークリフト運転者 けん引免許

配管工の職業について

・どんな職業か

人が生活している建物や、働いている工場、事務所などの内外には、給水管、排水管、ガス管、冷暖房換気設備、消火設備、排水処理施設、空気清浄装置などが必ず設けられており、それらの配管工事を行う技能者が配管工である。 給水、排水などの配管を専門に施工する衛生配管工と、冷暖房などの配管を行う空調配管工に大別される。 両者とも、冷温水、蒸気、油などの流体を必要な場所へ送るために、管を切断したり、ねじ切りしたり、曲げたりして加工し、継手でつなぎ、弁などの付属品とともに所定の位置に取り付ける作業を行う。管の材料は、鋼、鋳鉄、銅、合成樹脂およびそれらの組合せなどがあり、管の接合法には、ねじ接合、溶接、接着などの方法がある。 衛生配管工はこの他に、各種ポンプ、給湯機などの機械回り配管、バスタブやシャワー、洗面化粧台をはじめ、各種衛生器具などの取り付け、およびスプリンクラーなどのいわゆる消火設備の取付配管作業を、また空調配管工はボイラー、冷凍機、空調機などの機械据え付け、機械回り溶接配管などを行うほか、送風機や空気清浄機の据え付け、保守などを行う。 配管工には、管工事業を自営している人と、企業に勤務している人とがあり、自営や企業内で管理的な立場にあるときには、資材の手配、作業員の手配なども重要な仕事になる。

・配管工に就くには

高校(または中学)を卒業し、そのまま入職して働きながら技能を身につけていくか、職業訓練校で所定の課程を修了した後に入職する。見習いから職人に、さらに主任・職長にという昇進経路をとるので、訓練校を経ずに入職し、見習い期間中に技能を習得して一人前になるケースも多い。 関連する資格として「配管技能士」、「給水装置工事主任技術者」があり、資格を取得すると昇進の際に有利である。また、建設現場に配置が義務付けられている「管工事施工管理技士」、溶接作業を行うために必要な「ガス溶接技能者」、消火栓設備の配管に関連する「消防設備士」の資格を取得すると、仕事の幅が広がる。 建築物は図面に基づいて様々な技能者の連携作業によって完成されるので、平面上に描かれた図面を立体としてとらえる能力や、関連する工事の手順についての知識が求められる。また、建築物は建築基準法、消防法など多くの法律の規制を受けるため、配管に関わる法律の基本的な事項を身につけておく必要がある。

・労働条件の特徴

各地の建設工事現場で作業をするため働く場所は一定ではなく、数カ月から1~2年で建築物が完成すると、次の新たな工事を手がけることになる。毎日の作業も、建物の中を移動しながら行う。 就業者のほとんどが男性であり、40歳以上の中高年齢者が多い。 賃金は、日給を1カ月ごとにまとめて支給する日給月給制が多い。労働時間は建設業の他の職種と比べて大きな差はなく、日曜、祝日の全休も、最近ではかなりの実施率となっている。 戸外の作業があるため、天候などによって工程に遅れを生じた場合や建物完成直前の一時期は、超過勤務や休日勤務が行われることもあるが、機械化が進み、天候に大きく左右されることはなくなりつつある。 新しい工法も開発され、効率化が進み、配管工の作業は身体的負担が少なくなっている。

・参考情報

関連団体 全国管工事業協同組合連合会 http://www.zenkanren.or.jp

社団法人 日本空調衛生工事業協会 http://www.nikkuei.or.jp

関連資格 配管技能士 管工事施工管理技士 ガス溶接技能者 消防設備士 給水装置工事主任技術者

建設作業員の職業について

・どんな職業か

道路の建設、河川の治水、土地造成などの土木工事の中には、大型建設機械では対応できない細部の作業や多種少量で機械化が困難な諸作業など、人力で行うことが不可欠な作業があり、このような作業を行うのがいわゆる建設作業員である。 大規模な工事にあっては裏方の存在であるが、なくてはならない作業を担当する、まさに建設工事の縁の下の力持ちといえる。 作業の内容をもう少し詳しく説明すると、主として小型の重機械やベルトコンベア、軽量の削岩機などを使って行う掘削や盛土、コンクリートポンプやシュートを使って行うコンクリートの締め固め、スキップや一輪車を使って行うブロック積み、石積み、芝張りなどの他、重機械作業や鉄筋型枠組み立て、くい打ち作業に伴う補助作業などがある。 作業に就労する前には、安全作業を確保するため、あらかじめ工事の内容、会社の規則、作業場の規律、危険な区域などについて教育を受ける。また、中でも高度な技能職に就業する場合には、それぞれ資格が必要となる。軽量のブルドーザーや吊り上げ荷重の小さいクレーンを運転するには特別教育を受ける必要があり、ガス溶接、玉掛作業などは技能講習を修了しなければならない。 作業方法や作業手順、機械工具や資材の取扱い、安全衛生などについての具体的な指導は、直接指示命令をする作業長(世話役)が行い、雇用責任者や土木技術者は、専門的な工事施工上の知識や関係法令について指示・命令を行う。 現場に入ると、まず仕事を始める前に、土木技術者や作業長から仕事内容の説明を受け、作業中は主に作業長または作業指揮者の監督指示の下に作業を行う。

・建設作業員に就くには

この職業に就くにあたって、学歴は特に問われない。しかし、作業内容が人力による作業であるため、体力や他人との協調性などが求められる。ただし、作業環境によっては当然ながら危険な要素も出てくるので、それらを未然に防止して快適に働くために、ある程度の注意力、集中力、持久力が要求される。 入職経路は、特にきまったものはないが、中学・高校や大学・専門学校等を卒業してそのまま入職する場合と、他の産業からの転職のほか、農業などに携わるかたわら農閑期などに季節労働者となって働く場合など、多種多様である。しかし、新規入職者は、一様に現場での実地訓練などを受けながら一人前になることは変わらない。 建設作業員の訓練としては、建設業労働災害防止協会などの主催による労働安全衛生法に基づく技能講習などが行われている。従事する現場に使用したことのない新しい機械が導入されたり、自分で運転する以外にも機械の近くで作業をすることが多いため、機械の機能についてある程度の知識が必要となる。 玉掛けなどの作業を除き特に免許や資格は必要とされないが、四輪車の普通免許などを持っていれば、小型トラックによる材料の小運搬(現場の中での運搬など)に従事することができる。 仕事の知識と経験を積み、指導力があれば、作業現場の第一線指揮者である作業長(世話役とも呼ばれる)になることができる。作業長に昇進するために義務づけられている資格は特にないが、土木施工管理技士、地山の掘削作業主任者、玉掛技能者などの資格を取得している人が多いようである。しかし、作業長に求められる一番の要素は、作業を安全かつ円滑に進行するために必要な作業管理能力、後進を指導するために必要な技能と指導力である。

・労働条件の特徴

建設作業員は、マンション・ビル・住宅・電力施設・トンネル・地下鉄・道路・鉄道・ダム・橋梁などの新設工事や維持補修から、土地造成、造園、港湾などまで非常に広い分野で活躍しており、仕事の現場も全国に広がっている。 就業者は圧倒的に男性が多いが、最近では女性もかなり増えてきているとされ、年齢別では30~60歳代が全体の約8割を占めるといわれている。 公共事業、民間設備投資など景気の好不況に左右されやすく、また季節労務者の占める割合が多いため、この職業への出入りはかなり激しいようである。 一般的には企業に雇われて働く。継続して長期間雇われる場合以外に、雇用期間を定めた臨時工や、一日だけの日雇工として雇用される場合もある。賃金の支払いは常用工、臨時工の4~6割が日給月給制であるのに対して日雇工の場合は日給制が多い。 工期があるため早出、残業、夜勤や休日出勤をすることもあるが、その代わりに、年末年始や旧盆には、他の産業と比べやや長めの休みを取ることが多いようである。 作業環境は、屋内作業と屋外作業があり、屋内作用でも完全に囲い込みがされていない。寒冷、騒音、ほこりの他、危険な機械に囲まれた中で作業をしなければならない場合も多い。また、立ち作業、かがみ作業、単純作業、反復作業の連続なので、体力と持久力が求められる。 近年では若年者の就業が少ないことが全産業にとって問題となりつつあるが、建設業界では慢性的に若者の就業が少なく作業員の高齢化が特に大きな問題となっている。また高齢化傾向の中、特に高い技術を有する技能工の不足も目立っている。機械化と作業の標準化が進み作業はより単純化する傾向にあるといわれているが、人間の視認などによる判断と人力を必要とする作業がなくなることはなく、将来にわたって一定量の需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本建設業連合会

社団法人 全国建設業協会 http://www.zenkennet.or.jp/

関連資格
玉掛技能者

積卸作業員の職業について

・どんな職業か

荷物を輸送する場合に、トラックなどへの積み込み・取り降ろし、倉庫への入庫・出庫などの荷役作業を行う。 荷役作業は作業指揮者のもとで行われ、作業点呼の後にグループ単位で作業を行う。 トラックターミナルやコンテナターミナルなどにおいては、まず、伝票と照合して、荷物の数量や行き先などを確認する。所定の行き先のトラックやコンテナなどに、フォークリフトやコンベアなどの荷役機械を使用して、パレットやロールボックスなどにまとめた荷物を積み込む。小型の荷物の場合には、手作業で積み込むこともある。また、荷物を積んだトラックなどが到着した場合には、逆の手順でトラックから荷物を取り降ろす。 倉庫などにおいては、伝票にしたがって、倉庫に保管されている荷物をフォークリフトなどで取り出し、トラックなどに積み込む出庫作業を行う。このときに、行き先ごとに荷物を仕分けする作業や荷物をそろえる作業をすることもある。また、逆の手順で、倉庫に荷物をしまう入庫作業を行う。

・積卸作業員に就くには

新規学卒の場合には、運送会社や倉庫会社に採用されて、職場に配属される。入職にあたって学歴や経験、資格は問わないが、荷役作業の機械化が進んでいることから、自動車運転免許、フォークリフトの運転資格、クレーンの運転免許などを取得していれば有利である。 中途採用については、欠員募集などの採用が常時行われており、入職する機会は多いといえる。 職場では、班長などの職場管理者による指導教育訓練を受けて、経験を積む。荷役機械の運転免許や資格の講習を受けるなどして技能技術を向上させれば、現場責任者や管理職への昇進の道もある。 荷物が壊れたり、紛失したりすることがないように、強い責任感が求められる。

・労働条件の特徴

荷役作業は物流に欠かせない作業のため、全国の工場、倉庫、物流ターミナル、配送センターなどで積み卸し作業が行われている。 男性がほとんどであるが、小さな荷物の入出庫などでは、女性も働いている。 トラックターミナルなどでは、荷物の発着が夜や早朝に集中するため、2交替制や時差勤務を行っている。勤務シフトを組んで仕事をするため、土日が休みになるとは限らない。倉庫などでは、夜や早朝の仕事は少なく、通常の業務時間内で作業をする。 物流システムの変革が進み、機械化、自動化、省力化によるコスト削減、サービス向上を図っており、労働需要が大きく増加することはないと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 全日本トラック協会 http://www.jta.or.jp/

社団法人 全国通運連盟 http://www.t-renmei.or.jp/

社団法人 日本倉庫協会 http://www.nissokyo.or.jp/

陸上貨物運送事業労働災害防止協会 http://www.rikusai.or.jp/

関連資格 フォークリフト運転者 クレーン運転士

ビル清掃員の職業について

・どんな職業か

オフィスビルをはじめ、店舗、学校、病院など、様々な建物の清掃を行う。 ビル清掃には、大きく分けて室外清掃と室内清掃がある。室外清掃では外壁や窓ガラス、屋上、玄関などの外回りといった、ビルの外側の清掃を行う。室内清掃では、床、壁や天井、ドア・ガラス、照明器具や吸排気口、トイレや湯沸かし室などの清掃とゴミの回収を行う。 室内清掃のうち床の清掃については、建材に合わせた清掃方法で行う。塩化ビニールタイルなどの弾性床材の床では、日常的にはダストモップや自在ぼうきなどでちりやほこりを取り除く作業を行い、定期的には床に付着した汚れをモップで拭き取った上で、汚れや傷みから建材を守るためにワックスがけを行う。カーペットの床では、掃除機でほこりを取り除き、必要に応じてしみ抜きや洗浄を行う。 トイレや洗面室など汚れやすい箇所は、1日に数回見回って念入りに清掃し、トイレットペーパーなどを補充する。 事務所や店舗など昼間使用される場所では、夜間や早朝にゴミの回収や清掃を行う。毎日行う日常清掃では、毎日頻繁に使用され、汚れの激しい場所の清掃を行い、1週間~1ヶ月に一回行う定期清掃では、汚れの少ない場所や日常清掃で十分にできない場所の念入りな清掃、損傷部分の補修、内装材の保護処理などを行う。

・ビル清掃員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。他の職業からの転職や主婦の再就職など、中途採用も多い。 正社員として入社した場合は、2~3年で現場指導者、その後数年で現場主任補佐、そして現場主任へと昇進するのが一般的である。現場責任者になると、作業計画や人員配置計画を立てる仕事も行う。 関連する資格として、厚生労働省が認定する技能検定の「ビルクリーニング技能士」の資格があり、資格を取得すると技術の証明として評価される。 建材・洗剤の知識や、機械や洗剤・床維持剤の使い方などの作業方法について習得する必要がある。 他人の事務所や店舗で作業をするので、信頼の置ける人であることが大切な条件である。きれい好きで几帳面である人、共同作業が多いことから協調性のある人が向いている。

・労働条件の特徴

一般のオフィスビル、デパート、店舗ビル、学校、病院、ホテル、美術館、共同住宅などの建物や、遊園地や野球場などの野外施設で働いている。総合ビル管理会社や専門のビル清掃会社に雇用されて働くのが一般的で、契約先の建物で清掃を行う。 就業者は中高年齢者が多い。男女比は女性が7割程度となっているが、高所作業などのある屋外清掃では男性が多く、パートタイマーでは女性が圧倒的に多い。他の仕事からの転職者も多く、入職・離職の動きが大きいのが特徴である。 パートタイマーが多く、学生アルバイトも働いている。賃金形態は、正社員は月給制、パートタイマーは日給制または時間給制、アルバイトや臨時社員は時間給制の場合が多い。 労働時間は、正社員の場合は1日8時間、パートタイマーの場合は2~3時間が一般的である。営業時間外に清掃をしなければならない建物も多く、その場合は早朝や夜間に作業を行う。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国ビルメンテナンス協会 http://www.j-bma.or.jp

財団法人 建築物管理訓練センター 電話:03-3805-7575 FAX:03-3805-7578

関連資格 ビルクリーニング技能士

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