栃木県

・どんな職業か

ケアマネジャーは介護保険制度とともにスタートした職業で、正式には「介護支援専門員」という。ケアマネジャーの仕事は、介護を必要とする人に対して個々のニーズに応じた介護サービスを提供するために、アセスメント（課題分析）やケアマネジメントを行い、どのような介護サービスが必要であるかを判断して、ケアプラン（介護サービス計画書）を作成する。市町村から「要介護認定調査」を委託された場合には調査を行い、その結果を報告する。 介護保険の利用者が在宅の場合には、利用者に面接して食事、入浴、排泄など日常生活の状況を把握し、在宅で暮らすための利用者自身の目標を立てる。サービスの種類や使用頻度を選択したり組み合わせたりして、ケアプランを作成する。このプランに基づいて、ホームヘルプやデイサービスなどのサービス事業者にサービスの実施を依頼する。サービス開始後、定期的に家庭訪問して利用者の状況を把握し（モニタリング）、サービスが思うように成果を上げていない時や利用者の状態が変化した時はプランの修正を行う。そして、プランに基づくサービスの実績を保険者に報告する。また、要介護認定更新時にケアプランを変更する場合は、「サービス担当者会議」を開催し、ケアプランの内容（利用サービス内容や利用頻度）を協議する。 利用者が、特別養護老人ホーム、老人保健施設、介護療養型医療施設などに入所している場合は、ケアプランの内容がやや異なる。ケアプランを作成する点では同様であるが、利用するサービス事業者を選択するのではなく、入所施設内のサービスをいかに利用するか、という観点でプランを作成する。

・ケアマネジャー（介護支援専門員）に就くには

介護支援専門員実務研修受講試験に合格し、実務研修を受けると都道府県に「介護支援専門員」として登録される。受講試験を受けるには、福祉・保健・医療関係の資格を持ち、実務経験が５年以上あること、あるいは介護の実務経験が１０年以上あることなど、一定の資格や実務経験が必要である。資格登録後は、介護保険事業所として指定を受けた居宅介護支援事業所あるいは介護保険施設に就職し業務を行う。 ケアマネジャーになるのは看護師、介護福祉士、社会福祉施設指導員やホームヘルパーなど相談援助や介護の仕事を経験してきた人が多い。 福祉や医療に関する幅広い知識、介護保険をはじめとする福祉・医療関連の様々な制度や施策への理解が必要である。また、介護者を側面的にサポートする対人援助の専門家として、介護を必要とする高齢者や家族などケアサービスを受ける立場に立って考える姿勢はもとより、サービス利用者のプライバシーへの配慮、守秘義務や高いレベルの倫理観などが求められる。 ケアマネジャーの資格は更新制となっており、５年ごとに更新に必要な研修を受け、申請手続きを行う必要がある。 平成１８年度より、ケアマネジャーの上級職として主任ケアマネジャー（主任介護支援専門員）制度が導入されている。主任ケアマネジャーはケアマネジャーを統括し、指導・育成を行うほか、経験が必要なケースを担当する。主任ケアマネジャーになるには、ケアマネジャーとして５年以上の経験があり、主任介護支援専門員研修を受講する必要がある。

・労働条件の特徴

勤務時間は、他の福祉・医療・保健の職種と異なって夜勤・宿直を担当することはあまりなく、平日の日勤が基本であるが、シフト制を導入している事業所もある。利用者や家族の予定に合わせて相談や訪問等を行う場合があるので、必要に応じて夜間や休日の勤務が生じることもある。また、利用者のサービスを調整する立場として、勤務時間以外にも対応ができる態勢にしているところが多い。 賃金面ではケアマネジャーとしての経験年数と、持っている他の資格が評価される。 居宅介護支援事業所（ケアプラン作成機関）には、社会福祉法人、医療法人だけでなく、営利法人、財団法人、農協、生協、開業医、薬局など様々な経営体がある。資格取得者は増加しており、今後は上位職の主任ケアマネジャーの需要が見込まれる。

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やＦＡＸを使用するなど、事務機器やＯＡ機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前９時から午後５時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・どんな職業か

国や地域、会社の間に立って、原材料や製品の売り買いの仲介役をするのが基本的な仕事である。 大手商社の場合、取引の約半分は国内取引、残りの半分は貿易取引で、わが国の輸出・輸入だけでなく、わが国を経由しない外国と外国との第三国間取引も行っている。 仕事は、どこでどんな品物を売りたがっているか、または買いたがっているか、数量や価格はどのようになっているかなどを調査することから始まる。取り扱う商品は「ラーメンからロケットまで」と多種多様で、非常に幅広い情報を組織的に収集する。その中で、数量や価格、時期などの取引条件のまとまったものについて契約を結ぶ。この際、取引先がきちんと商品や代金を準備できるか、経営に不安がないかといった信用状態を調査することも重要である。また、貿易取引の場合は為替相場の動向に注意を払い、為替差損を生じないようにすることも必要である。 取引が決まると契約を結び、運搬の手配、商品の引き渡し、通関手続き、代金の決済などを行い、取引を完了させる。 また、取引を仲介するのみではなく、海外に現地企業を設立して、海外投資と貿易を一体のものとして資源開発等を行ったり、様々な情報、将来展望をもとに国内外において新規事業を開拓する仕事もある。

・商社営業部員に就くには

入職にあたって専門知識や資格は特に必要とされないが、貿易取引は外国語での交渉が必要となるため、入職後に語学研修が継続して行われる。また、入職後数ヵ月間は、貿易実務をはじめとする国際的なビジネス慣習等の研修が設けられている。さらに、取り扱う商品が幅広いため、どこに配属されるかによって実務に必要な専門知識は異なり、専門的な研修に加えてＯＪＴ（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）で身につけるのが一般的である。 対人関係が重要な仕事のため自分の意見をきちんと述べられることや、積極的にぶつかっていく行動力、チームで取引を進めていくための協調性、豊かな国際感覚が求められる。また、海外駐在は先進国とは限らないため、様々な環境に適応できる生活力も必要である。

・労働条件の特徴

各種商品を取扱う総合商社と、特定の商品を扱う専門商社とがある。商社に勤める社員の７～８割が営業を担当している。海外駐在員は、それが営業部員の２０％を超える商社から、数名の商社まで様々である。 休日は週休二日制が一般的である。労働時間は、海外との取引で、時差の関係から深夜に連絡を取り合わなければならない場合などに残業が生じることがある。 海外勤務、地方勤務としての転勤や、海外・国内各地への出張が多い。 海外駐在については、条件が整えば入社２～４年で赴任することもあり、若手が積極的に活用されるのも、商社の特徴である。配属される部門にもよるが、退職するまでに２・３回の海外駐在を経験することも多い。 商社の原動力は人であり、優秀な人材を集め育てる必要性から、給与水準は全体として他業界に比べて高い。また、近年の採用（総合職）では女性の新卒者や中途採用者が増加している。

・どんな職業か

自動車事故によって物的損害や死傷災害が生じたり、火災や台風、地震などによって建物や家財に損害が生じた場合に、保険の契約者から事故の報告を受け付け、損害の調査確認、支払による事故の解決まで必要となる一連の業務を行う。 まず、交通事故や火災、台風などで損害が生じた場合、保険の契約者は保険会社に事故の日時、状況等を電話等で連絡してくるので、その受付を行うことになる。事故の状況や損害の程度などは、最終的な支払保険金額の決定をはじめ、今後の調査対応方針を決定するうえで重要な事柄であるため、できる限り正確かつ詳細に確認することが必要である。またその際、契約者に緊急対応など適切な助言を行う。 事故報告の受付後、保険の種類・支払内容に応じて必要な調査を行う。被害物件が自動車の場合はアジャスター、建物・家財の場合は鑑定人といった専門分野に詳しい者に損害の調査を依頼することがある。また傷害保険では医療機関に入通院の確認を行ったり、賠償責任保険では、契約者の負担する損害賠償額を確定させるため、確認した事故状況に基づく相手先との過失割合の協議なども行われる。 こうした一連の損害調査業務の流れの中で、上司の指示の元で一定の調査確認を行うとともに、契約者をはじめとする関係先との連絡・協議、保険金請求に必要な書類の提出依頼などの業務を行う。

・損害サービス事務員に就くには

新規学卒者の場合は、大学（文系が多い）や短大を卒業して損害保険会社に入社するのが一般的である。入社の際に必要となる資格は特になく、保険に関する専門知識は、入社後に身に付ける。 中途入社については、損害保険会社によって募集の有無等は異なるが、業務を遂行する上で必要な知識や経験を有していれば有利であろう。 入社後は一定の研修を経て、損害調査部門に配属されることで、損害サービス事務員になる。 当初は書類作成や事故報告、各種相談の受付対応といった内務事務を中心に経験を積み、徐々に請求内容の調査確認や契約者・被害者との交渉業務などを行っていく。 保険に関する商品知識のほか、正確な支払保険金算定のための損害額算出や各種関連法規などの知識が求められる。また、契約者・被害者・代理店など様々な対人折衝能力が必要であり、冷静さ、責任感なども求められる。

・労働条件の特徴

損害保険会社の損害調査部門の一般職として勤務することが多い。損害保険会社では、営業地域を網羅する損害サービス拠点を設置しており、大手企業では全国規模になっている。そのため、各拠点や営業部門など他部署に異動することがあるが、転居を伴う転勤は多くない。 勤務時間は、多くは平日の９時から１７時までが一般的であるが、深夜や休日の事故への対応、被害者との交渉などのために、交替制で深夜や休日に勤務する場合もある。また、地域によっては降雪や台風などの気象の影響や観光シーズンなど季節的な要因で繁忙期がある。

・どんな職業か

駅の構内やホームなどの売店において、新聞、雑誌、タバコ、飲食物などを販売する仕事である。 まず、朝の所定の時間に店を開き、当日発売の新聞や雑誌などを陳列し、つり銭を用意する。駅という場所柄、通勤・通学や旅行のお客が多数を占める。電車の待ち時間などの短い時間を利用して販売を行うため、お金や商品の受け渡しはすばやく行う。商品が売れたところに隙間ができないよう常に商品の補充を行い、陳列を整える。商品の在庫を把握し、品切れの商品がないように発注する。納品された商品の種類、数量などを確認し、所定の棚に整理する。閉店時は、売れ残りの新聞や古くなった雑誌を引き上げて返品の手続きを行う。売上を計算して記帳し、所定の場所に入金する。 最近では、日配品（おにぎり、サンドイッチ）やＰＢ商品を扱う等、お客のニーズに応じた品揃えを工夫している。 また、大型冷蔵庫を設置したり、ＩＣカードを利用できるようにする等、利用しやすさを重視した店舗が増えてきている。

・駅構内売店販売員に就くには

駅構内売店販売員になるには、大きく分けて、短大等を卒業して就業するケース（新規学卒者）と他の職業から転職して就業するケース（中等採用者）の二通りがある。 従業員の採用は、新規学卒者の場合は定期的に採用選考試験を実施している。中途採用者の場合は、各地域の公共職業安定所および求人広告によるものなど様々であるが、面接等の選考を経て採用されるのが一般的である。 採用されると、はじめに机上研修と実務研修を受け、その後指定された売店に配属される。数ヵ月の経験で一通りの業務をこなせるようになる。 この職業に就く適性として、代金の精算を暗算で行う計算能力とあらゆる作業を一人で遂行する責任感は必要不可欠である。また、多くのお客と接するために笑顔と機敏な動作での応対ができること、立ち仕事ができる体力、数名の同僚と働くためのチームワーク、伝票整理を行う事務能力などが求められる。

・労働条件の特徴

この職業は、全国各地の鉄道網が整備されている地域すべてに就業機会があるが、特に利用者の多い首都圏では売店数も多く、就業機会も豊富である。 労働時間は交替制をとる企業がほとんどである。早朝から夜遅くまでの営業時間で、１日７時間の労働時間を毎日ずらしながら勤務し、４日間の勤務後に休日が１日入るサイクルをとる企業もある。 就業者のほとんどが女性である。各地からの出身者が安心して働けるように、寮を用意している企業もある。就業者の年齢層も若年者から中高年齢者までと幅広く、就業形態も正社員からパート・アルバイトまで様々である。 首都圏では離職率が高い傾向にあり、新規学卒者よりも中途採用者の占める割合が高い。地方の場合は店舗数が多くないため、労働需要はあまり高くないといえる。

・どんな職業か

眼鏡店に来店したお客の視力を検査し、お客に合った商品の選定・加工を行う。 お客が来店すると、「販売担当者」はお客の好みや雰囲気に合わせて形やデザイン、色などのアドバイスをして、商品を勧める。ブランド品をはじめとして、どのような商品を仕入れるかを考えるのも、販売担当者の仕事である。 希望のフレームやレンズの材質が決まると、「検査担当者」が、通常の視力検査やオートレフラクトメーター（眼の度数を測定する装置）等を使用した検査で視力を測定して、近視や遠視、乱視などの度数を測り、もっとも具合よく見えるレンズを選ぶ。その後、「フィッティング担当者」がお客の鼻や耳の形に合わせて調整し、使用目的に合った光学中心位置を定める。お客の頭部の形状や掛け具合の好みが千差万別であり、自動化ができないため経験を要する作業である。次に「加工担当者」が、検査データをもとにフレームの形に合わせてレンズを削り、フレームにはめ込む作業を行う。現在では、自動加工機（パターンレスエッジャー）にフレームとレンズをセットしさえすればほとんど仕上がるようになっている。また、お客のフレームが壊れた場合の修理やプラスチックレンズの染色なども加工担当者が行う。 全ての工程を一人で担当するケースもある。 また、コンタクトレンズの装着について技術指導する「コンタクトレンズインストラクター」は、医師の指示のもと、オフサルモメーターと呼ばれる眼（角膜）のカーブを測定する機械の操作や、角膜とコンタクトレンズのカーブを合わせる作業を行うほか、眼の障害や事故を起こさないよう使用方法の説明や、管理方法などを指導する。

・眼鏡技術販売員に就くには

入職にあたって特に学歴や資格は必要とされないが、眼鏡関係の専門学校を卒業すると有利である。眼鏡販売店からの求人も、眼鏡専門学校が窓口となっていることが多い。 関連する資格として、（社）日本眼鏡技術者協会が実施している「認定眼鏡士」がある。 手先が器用で、機械、科学、数学といった分野に興味があり、集中力のある人が向いている。接客業であるため、専門技術・知識の他に、接客や販売、経営マネージメントといったサービス業的な能力も求められる。お客の希望を素早く理解し、豊富な商品バリエーションの中から最も適した商品を選び出すセンスも必要である。 専門知識・技術を背景に、お客の悩みや目的に応じて視力とメガネのアドバイスをすることが重要となっている。また、コンタクトレンズの利用者の増加に伴い、コンタクトレンズの装着指導技術が要求されるようになっている。 経験を積み、専門的技術を磨くことにより、独立して眼鏡小売店を開くケースもある。

・労働条件の特徴

眼鏡店に正社員として勤務するのが一般的である。若年者から中高年齢者まで幅広い年齢層の人々が働いている。 従来は男性が多い職業であったが、最近ではサービスやファッション面を考えたきめ細やかな感性が求められており、アイファッションアドバイザーやカラーアナリスト、コンタクトレンズインストラクターといった分野で、多くの女性が活躍している。 休日については、土・日・祝日が最も忙しくなるため、平日に休みを取ることが多い。 従来の個人経営の眼鏡店に加え、チェーン店が全国各地に進出しているため、入職機会は増加していると思われる。 一方で、販売店間の競争は年々激しくなっており、眼鏡技術販売員にも、より高い技術レベル、より豊かなセンスが求められている。

・どんな職業か

玩具店において、様々な玩具を仕入れ、販売する。 玩具店には、自ら玩具を買う子供のほかに、子供へのプレゼントを買いにくる両親や親戚、知人など、様々なお客が来店する。最近は、高校生や成人が自分のために玩具類を購入するなど購買年齢に拡がりをみせている。 玩具の種類には、幼児玩具、智育玩具、男児玩具、女児玩具、人形、ホビー、ゲーム、カード、玩具菓子などがあり、最近ではデジタルカメラやペットロボットのようなエレクトロニクス玩具や、多様な関連商品（キャラクター商品や文房具、軽衣料など）も取り扱われるようになっている。 仕入れ担当者は、売れ筋の人気商品や新製品を選んで、メーカー・問屋等取引先に注文する。チェーン店等は仕入機能を本部に集約している。商品が入荷すると、売り場に出す前に、商品の種類・数量の確認、不良品などのチェックを行う。玩具は子供を中心とした商品が多いため、安全面には特に気を配る必要がある。検品が済んだ商品は、種類ごと、テーマごとに陳列する。季節ごとの目玉商品などは、目立つ場所で装飾を加えながらレイアウトする。 接客担当者は、幅広い年齢層のお客に対して、的確なアドバイスをしながら商品を紹介する。レジでプレゼント用にラッピングサービスを行う店舗もある。

・玩具店員に就くには

入職にあたって学歴や経験は特に問われないが、高校卒以上を条件とするところが多いようである。 特別な資格や免許は必要ないが、持っていると役立つ資格として「販売士」がある。 明るい性格の人、好奇心旺盛な人、おもちゃが好きな人、周囲の変化に素早く対応できる人などが向いている。また、商品の種類や客層が多様化しているため、幅広く、深い商品知識が要求される。 大型専門チェーン店の進出、価格競争などによって厳しい環境にあり、商品知識、接客技術、仕入れ技術、安全に関する特別な気配りなどにより、お客に満足を与えられる玩具店員が求められている。

・労働条件の特徴

商店街や百貨店、量販店、郊外型商業施設の中にある玩具店に勤務する。郊外に単独で大型店を出す玩具店も増えている。 雇用形態は、パートタイマーが年々増える傾向にある。 勤務時間は、店舗の営業時間によって異なるが、交替制が多くみられる。土日は営業する店がほとんどで、クリスマスや年末年始はお客が増えるため、営業時間を延長する店が多い。 平成７年に施行された製造物責任（ＰＬ：Ｐｒｏｄｕｃｔ　Ｌｉａｂｉｌｉｔｙ）法により、製造物に欠陥があり消費者が損害を被った場合、製造者や販売者などその製品の製造・販売に関与したもの（企業）が法律上の損害賠償責任を負うとされており、商品を販売すると同時に、安全も提供することが求められている。

・どんな職業か

古書籍業は、本好きには古本屋・古書店として馴染みの深い職業であり、世界最古として知られる奈良時代の印刷物から今日のベストセラーにいたるまで、約１５００年の間に生まれた書物や関連資料のすべてを扱い、販売する職業である。 本のリサイクル事業としての側面とともに、貴重な文化遺産を発掘、提供し、学問や社会に役立てるという役割も担っている。 古書店員の仕事は大きく分けて、「仕入れ→再生→再評価→販売」である。「仕入れ」では、集めたい物に狙いを絞って積極的に情報収集する。「再生」は、集めた古書が商品として売れるようにきれいにする仕事である。「再評価」は売値の決定であり、重要な仕事である。現在の顧客の価値観や必要性、希少性などを総合的に判断・評価して、適正な価格を決める。売値のついた書籍は店頭に陳列され、「販売」される。 一般的に古書店は、近年発刊された書籍を読者から引き取って、安く販売する。しかし、なかには１点が何百万円という珍しい本類を扱う専門店もある。また最近は、年間６万点以上の新刊本が発行される一方で、絶版になる本も多く、こうした本を探している読者のニーズに応えるのも、古書店員の大切な仕事である。 さらに店頭で古書を扱うだけでなく、調査や研究に役立てるため、図書館や美術館、博物館、郷土資料館、文学館などに古書や資料などを納めることもある。 ちなみに古書店業界においては協同組合が仕入れ、交換、販売といった流通面で重要な役割を果たしており、その活動に積極的に参加することにより、古書関係の知識・営業ノウハウを身につけることも多い。

・古書店員に就くには

一般的に、店員として経験を積んだ上で、独立して店を開く人が多い。最近では、女性の参入も目立っている。 古書店を開業したり、古書店員になるには、学歴や特別な資格は必要とされない。ただし開業する際は、各都道府県の公安委員会から「古物商」の許可を取らなければならない。 独立開業を望む場合は、ただ本が好きというだけでなく、既存店の店員として古書店業界に対する知識や経験を、現場で店主や先輩について学び併せて営業センスを身につけることが必要である。 最近はパソコンにより在庫管理や目録作成を行うとともに、インターネットを通じて情報を発受信して営業する時代になっており、パソコンを使いこなす能力が必要である。 この職業に就いている人は、もともと年齢、学歴を問わず「本が好き」で、しかも少ない資本で好きな事ができること、店主として組織などに縛られない自由な生き方に魅力を感じる、というタイプの人が多い。 この他に、必ずしも古書店員のキャリアを経ないで、趣味や洋書などの専門分野においてインターネット販売などの形態で古書店を開業するケースも現れている。 最近増加している大量仕入れ、大量販売の古本チェーン店では店員の多くはパート、アルバイトとして就業しており、独立店舗ほどの業務知識や経験は要求されない。

・労働条件の特徴

古書店は全国どの県にもある。約１３０の古書店が軒を並べる世界最大の古書店街、神保町古書店街のある東京都には、全国の４分の１が集まっている。その他、大学が多い大阪府や京都府などにも多くの古書店がある。 古書籍業は個人経営が中心であり、収入や労働条件、職場の環境などは、あくまでも個人の才覚次第といった面が強い。店主不在の際の店番なども必要であり、家族の協力で行われていることが多い。

・どんな職業か

自転車についての豊富な知識を生かし、仕入れた自転車を組立て、お客の希望と使用目的を聞きながら自転車を勧め、販売する他、持ち込まれた自転車の修理を行う。 まず、お客が求める売れ筋の自転車を考えて仕入れ、店内に陳列する。仕入れの段階では、七分組（７０％組立済み）の状態で入荷されるため、店内で完成品へと仕上げる作業が必要になる。次に、来店したお客の使用目的や予算に合わせて最適な自転車を選び、勧める。購入車が決定したら、最終整備を行い、安全性を確認してお客に引き渡す。このときに、自転車の使用方法や保守点検方法などを説明したり、資料を渡す。 持ち込まれた自転車を修理する場合は、単に修理するだけでなく、他にも問題のある部分がないかどうかを調べ、自転車の状態をくわしく説明することもある。 その他、地域の学校や警察署と協力して、学生・生徒に対して安全教育を行うこともある。 最近では、環境にやさしい乗り物としての自転車の存在が見直されており、商品ラインナップも増えている。また、自転車と歩行者との接触事故や乗り方のマナーに関する問題も浮上している他、消費者へ製品の不良や危害情報の提供が必要とされており、社会的な取り組み協力することも求められている。

・自転車販売店員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ただし、自転車販売店は一般の物販業と異なり、組立・修理の作業があり、その技術を身につける必要がある。たいていの場合、就職後に技術を学ぶことになるが、仕事に必要な水準に達するためには、少なくとも３～５年はかかる。 従業員の採用は、大型量販店では学校などへ求人を毎年定期的に行っているが、一般の自転車店の場合は、新聞での募集や縁故での採用が多い。 関連する資格には、「自転車組立整備士」と「自転車安全整備士」がある。これらの資格は店の信頼性や技術力を示すものであり、独立開業する際には有利である。 この職業に就く適性として、自転車が好きであること、接客業に必要な真面目さや明朗さが求められる。さらに、修理技術を身につけるための手先の器用さや、技術・知識・情報を集めるための努力を惜しまない向上心も必要だといえる。

・労働条件の特徴

修理中心の自転車店は全国的に存在するため、地域による偏りはない。大型量販店は市街地や主要幹線道路沿いで営業していることが多い。 一般の小売店は零細企業や家族経営が多く、常用の従業員を募集することは少ない。量販店の場合は従業員としての昇進・昇格があり、修理より完成車の販売が業務の中心となっている。売上げの季節変動があることから、３～４月の繁忙期には短期雇用のパートやアルバイトで業務を補うこともある。 最近では、スーパーやホームセンターなどで輸入廉価車の販売台数が増え、小売店の販売総数を圧迫しているが、修理の需要は多く、また新素材や電動モーターなど新技術を利用するなど個性的な自転車への需要も現れているため、今後も地域や専門技術に根ざした小売店ならではの業務展開が期待できる。

・どんな職業か

書店で新刊書籍や雑誌の配架や販売、取次との配送などの業務を行う。 １日の仕事は毎朝の荷受けから始まる。取次店（本の問屋）から配送された商品をチェックし、荷を解いて書棚に陳列し、棚の整理をして開店を待つ。開店すると、お客への応対や販売、注文本の手配をし、最後に売上げ集計をする。 仕入れ計画を立てたり、売れ残った本を返品する作業も大切な仕事である。書籍・雑誌にはすべて返品期限が決められており、期限を過ぎて返品不能になるとその商品代金を支払わなければならないため、常に返品期日に留意する。返品するときは、書籍・雑誌別に包装し、日付、返品先、冊数を表記して確認する。 普段から取次店や出版社の営業員と情報交換したり、新聞や図書情報誌をチェックしたり、また店頭でお客と話すなどして情報収集を行う。限られたスペースの中で、お客にわかりやすい陳列、魅力的な品ぞろえを実現することが求められている。 近年は、大・中型店でストア・オートメーション化が進み、バーコードで商品情報を読み取るＰＯＳシステムが導入され、受発注管理・返品管理などのコンピュータ化、ＣＤ－ＲＯＭによる書誌情報検索などができるようになった。

・書店員に就くには

入職にあたって学歴、経験は問われないが、高卒者が多く、それに続いて短大卒業者となっている。大手の書店では、大卒者を積極的に採用している。 採用後は、中小規模の書店で通常３日、大手書店の場合で２週間ほどの研修を受ける。本についての知識（判型など）や業界の流通の仕組み、接客の仕方などを学び、研修後は店頭で実地に覚えていくことになる。 特に必要な資格や免許はないが、取得すると役に立つ資格として「販売士」、「司書」などがある。 大手書店では、支店長や幹部に昇進する場合もあり、中小書店ではのれん分けのような形で独立する可能性もある。 サービス業であるため、人当たりのよさが求められる。また、棚詰めや返品などの作業があり、大量の本を扱うこともあるので、ある程度の体力が必要となる。書籍や雑誌に対する幅広い知識が求められ、新聞の書評を見たり、出版社や取次店が発行している情報誌を読むなど、積極的に情報を集められる知的好奇心の旺盛な人が向いている。

・労働条件の特徴

書店は全国にあり、駅前、商店街や住宅地、学校、官公庁、デパート、スーパーなど、人の流れの激しいところに多い。しかし最近では、商店街の中小書店は減っており、大規模書店と郊外型書店が増えている。 就業者は、若年者が多く、正規の従業員のほかにパート・アルバイトも多く働いている。男女比では、女性が多くなっている。 書店の営業時間は午前１０時から午後９時までが一般的であるが、大手書店を中心に深夜まで営業するところも増えている。書店員は２交替制で働くのが一般的である。また、営業日数も増えているので、休日についても交替で取る場合が多い。 最近では出版流通が多様化しており、特にコンビニエンスストアの多店舗化や新古書店、コミック喫茶の台頭でコミック、雑誌、文庫は書店から離れる傾向にある。一方で、大手書店は売場面積が大型化され、労働需要はわずかながら増えている。 また、ＣＤ、ビデオ、カセット、関連文化商品も取り扱うなど書店の姿も変化してきており、インターネットなど書店以外で書籍を販売する経路も拡大しつつある。

・どんな職業か

スポーツ店において、競技や、レジャーとしてスポーツを楽しむ人たちのために、様々なスポーツ用品を販売する。 スポーツ店は、スポーツ全般を扱う総合店、特定の種類のスポーツ用品に特化した専門店、また大型店や中小の小売店など様々であるが、仕事は、品揃え、店舗演出、接客・サービス、販促企画の４つの柱からなっている。大型店ではそれぞれ担当が分かれているが、中小の小売店では一人の店員がすべて行うことが多い。 まず、メーカーが開催する見本市と呼ばれる商談会に参加し、次のシーズン（夏であればマリンスポーツ、冬であればスキーなど）の商品を仕入れる。仕入担当は新製品の動向、流行などに常に注意して販売計画を立て、数量を決定する。 次に、店舗に送られてきた商品を、店全体のレイアウトを考えて陳列し、主力商品などはディスプレイする。お客が来店すると、スポーツそのもののアドバイスを含めて商品のサイズ、機能、デザイン、カラー、特徴、使用方法などをわかりやすく説明し、商品が決まったら包装して精算する。商品に加工が必要であったり、配送する場合などは、その手続きを行う。購入した商品の相談や修理に訪れるお客へのサービスも行う。 シーズンごとの商品を残さずに売り切ることも重要となる。商品を見本市で仕入れるのは半年前であるため、常日頃からメーカーの販売員と折衝を行い、売れる商品を確保するとともに、売れない商品などは早めに見極めて、シーズンが終わらないうちに処分する。 また、地域の学校や部活動のチームに出向いて、ユニフォームなどを販売する外商も大切な仕事である。

・スポーツ用品店員に就くには

入職にあたって、特別な資格や免許は必要ない。採用は、大型店では学校を通じた定期採用、中小小売店では求人広告や縁故などによる採用が多い。大型店の場合は、採用後に適性や希望に応じて販売、事務、倉庫、配送センターなどの各部門に配属される。 関連する資格として「販売士」があり、小売業全般を理解する上で役立つものとして、取得を奨励しているところも多くある。 スポーツ自体に興味があること、お客が納得する説明能力やテキパキした応対ができること、お客のプレーの向上を考えるサービス精神などが求められる。 目まぐるしく変わる流行、消費者動向を素早くキャッチする能力や、スポーツ全般についての知識を広く深く持つことが重要になる。未経験のスポーツの販売を担当することになった場合、そのスポーツを自ら経験して理解する努力も大切である。 昇進は、人事考課により主任、店長へと昇進の可能性がある。小規模の小売店に勤務した場合は、独立も考えられるが、よほどの経験能力と経済動向をキャッチする能力がなければ、大型店と競争していくのは難しい状況にある。

・労働条件の特徴

東京都が全国市場のほぼ５分の１を占め、その中心となっているのが東京神田のスポーツ店街である。 就業者の男女比は約２：１で、３０歳以上の割合が比較的多くなっている。 労働条件は出店の形態によって様々であるが、日曜・祝日が忙しい店舗が多いので、平日を定休日とするところが多い。営業時間が長いため、早番・遅番などのシフト制で働くことも多いようである。 最近では、アルバイトの割合も増えてきているが、その分、正社員である店員には高度な知識や修理・調整技能が求められている。 海外ブランドの専門ショップやアメリカスポーツ量販店に加え、インターネットやアウトレット店など新たな販売形態が加わったことによって、スポーツ用品市場が変化してきており、安さと品揃えの豊富さが求められるようになっているが、高価格であっても、選手や利用者の力をきちんと発揮できる性能が求められる分野なので、専門性を持った店の需要が減ることはないと考えられる。

・どんな職業か

青果店において、店主を助けて野菜・果物などの商品を青果市場から仕入れ、小分けして店頭に並べて販売し、跡片付け・清掃等を行う。必要に応じて特売等も企画する。 青果店員の仕事は、次のようなものである。 第１に、商品は、地域住民のニ－ズ等を十分検討し、早朝から卸売市場に出向き卸売会社（セリ・相対）及び仲卸業者から仕入れを行う。 また、卸売市場は、生産・流通などの各種の商品情報が集積する場であり、販売上必要な情報の収集・交換を行う。 第２に、商品の販売に当って、販売価格の設定を行う。その際、日々変動する仕入れ価格をベースに競合店の価格、目玉商品、天候等の要因に配慮して、顧客に納得される価格を設定することが重要である。商品の陳列では、購買意欲を増進させることに主眼を置き、併せて量・価格、原産地等のＰＯＰを作成し表示を行う。 また、常に販売活動に支障が生じないよう商品の補充、売行き、鮮度、在庫等に注意し、販売量・価格の調整を行うなど柔軟かつ迅速な対応を心掛ける。 第３に、対面販売という特徴を活かし、様々な商品情報を顧客に伝えるとともに、商品に対する顧客の評価、苦情、ニ－ズなどの情報収集を行い、地域住民と密接な関係を構築する。

・青果店員に就くには

入職にあたって、学歴、資格、技能等は特に必要とされないが、野菜・果物の名称、識別など青果物についての初歩的な知識や簿記の資格がある方が好ましい。 青果店の経営組織は、個人経営のウエイトが７５％と高く、従業者規模では、従業者４人以下の青果店が８１％と大半を占め、１０人以上は５％を占めるに過ぎない。 このため、後継者を除けば中途採用が多く、縁故、自店のホ－ムペ－ジ、店頭・チラシ広告、ハロ－ワ－ク、同業者で組織する組合の紹介など、様々な方法による採用が行われている。 入職後は、様々な業務に関わる必要があり、商品知識（生産地、品種、栽培歴、流通履歴、栄養価、調理等）や地域住民のニ－ズを学ばなければならない。日々の実務経験や地道な学習努力が５～１０年の年数を経て蓄積されると、プロとして自立できる環境が整う。 なお、新規の開店状況は、平成１２年７１７店、１３年８０６店、１４年３５８店と全体の１～２％程度の開業があり、独立・開業の可能性はある。 このほか、計画的な仕事と実行力、精度とスピ－ド、顧客を大切にする忍耐力、商品の仕入れ・搬入・移動、配達等に必要な体力、パ－ト・アルバイトに対する統率力などが求められる。

・労働条件の特徴

青果物は、その商品特性（重要な副食物、鮮度、かさ張り重さなど）から最寄りの青果店で日々購入するのが一般的であり、商圏は比較的限定される場合が多い。 青果店の立地状況は、住宅地区２９％が最も多く、次いで住宅地・団地背後型１７％、駅周辺型１４％、市街地型１０％、オフィス街７％、工業地区３％等となり、環境特性に応じ全国に幅広く分布している。 青果店の売場面積は平均では５６.２㎡であるが、３０㎡以下が３４％、次いで３０～５０㎡が２８％、５０～１００㎡が２４％、１００㎡以上が１３％占め、年間平均販売額は４千万円程度、㎡当り年間販売額は７２７千円程度である。 青果店従業者の属性をみると、男女比は、４２：５８と女性が多く、従業者の身分では、有給役員・個人事業者等が４８％と最も多く、パ－ト・アルバイトが３３％を占め、正社員は１９％と最も低く、経営者数と雇用者の人数はほぼ拮抗している。なお、パ－ト・アルバイトは1日平均５～６時間勤務し、その７９％は女性が占める。 また、年齢構成は、平均年齢は５１歳で６５歳以上が１５％を占めるが、５０代が ３１％と最も多く、４０代が２０％、６０代が１９％、３０代が１２％、１５～２０代が１１％と若年層のウエイトが低く高齢化が進展している。なお、３０・４０・５０代では、それぞれ５５％・６４％・５９％と女性の比率が高い。 青果店の営業時間は、１０～１２時間が４３％と最も多く、８～１０時間が３１％、１２～１４時間が１６％を占め、休日は週１回が多いが労働環境は立地環境特性によってかなり異なる。 青果店は、昭和５１年以降減少傾向が続いているが、近年、消費の多様化、高齢化の進展、街づくり等地域社会の活性化運動等が高まってきている。今後、青果店の地域社会に果たす役割が再認識されれば、労働力需要は安定化していくものと考えている。

・どんな職業か

ＤＩＹ店でＤＩＹ用品、住関連商品の販売を行う。 ＤＩＹとは、「Ｄｏ　Ｉｔ　Ｙｏｕｒｓｅｌｆ」の略で、語源は「自分でやろう」というイギリスの日曜大工の合言葉である。 ＤＩＹ店では、住まいの手入れ、補修、改善を自らの手で行うＤＩＹに必要となる関連商品を総合的、系統的に品揃えしている。完成品よりも材料や道具が多く、一般家庭で使われる木材、建材、道工具、塗料、水道・電気用品、インテリア用品、エクステリア用品をはじめ、日用品、ペット用品、園芸用品、カー用品、アウトドア用品まで幅広い商品を取り扱っている。大規模なＤＩＹ店はホームセンターとも呼ばれる。 接客業務では、お客のニーズに応じて適切な商品を選択したり、相談に乗るとともに、その使用方法や用品の安全性について必要なアドバイスを行って商品を販売する。同時に、顧客のニーズや意見を吸収して、次の商品企画、営業企画に反映させることも重要となる。また、苦情、クレームなどのトラブルが生じた場合には、上司に報告してお客の納得のいく処理をする。 補充発注業務では、通常、週の前半は担当部門・売場の定番商品や特売商品の在庫点検、発注を行い、週の後半は注文した商品を検品して陳列する。期間ごとに企画を決めて売り出す特売商品は、見やすく買いやすいようにディスプレイする。 大規模な店舗では、接客業務を行う売場担当者、補充発注業務を行う仕入れ担当者、商品や売場の企画を行う販売促進担当者など、専門の担当者を設けていることが多い。

・ＤＩＹ店員に就くには

就業者の学歴は大卒と高卒が多く、次に高専・専門学校・短大卒となっている。 入職にあたって必要な資格は特にないが、取得すると役立つ資格として「ＤＩＹアドバイザー」や「販売士」がある。 住まいに関するお客の疑問、質問、相談の内容は千差万別で、多岐に渡ることが多い。そのため、住まいの手入れ、補修に関するノウハウや商品知識、使い方など幅広い知識が必要となる。また、そうした幅広い一般知識とともに、担当する一定の商品分野に関する深い専門知識が求められる。

・労働条件の特徴

ＤＩＹ店は日本全国にある。勤務地は都市や郊外の店舗など、地域や立地は企業により様々である。従来は地域単位での出店が主であったが、最近では、広域に渡って出店を行う企業も増えている。 就業者のうち正社員の男女比は男性が８割、女性が２割で、平均年齢が３５歳前後で比較的若年者が多い職場である。正社員のほかに、契約社員、パートタイマーも働いており、全体としての男女比は半々程度である。 営業時間は一般に午前９時または１０時から午後７時までの９～１０時間だが、顧客の利便性を考えて、早朝から開店したり、夜遅くまで営業する店もある。営業時間の長い店では２交替制を採用している。日曜・祝日も営業するため、平日に交替で休日を取っているところが多い。 生活水準が向上し、快適な住まいと暮らしを志向する一方、外注コストが高くなるに従って、自分でできることは自分でやる、また自分でやらざるをえない環境になりつつある。そのため、今後日本でもＤＩＹが普及することが予想され、ＤＩＹ店員に対する量的な需要が高まるとともに、質的な面での期待も高まると思われる。

・どんな職業か

フラワーショップで、お客の要望に応えながら生花を販売する。人々の目や心を癒してくれるものとして、花や緑の人気は高まっている。 この職業に就くと、まず花や鉢の正しい扱い方を先輩に教わる。花について勉強しながら店の清掃や配達の仕事を覚えていき、少しずつ接客や販売の仕事も任されるようになる。一人前になるためには、販売だけでなく仕入れもできなければならない。 仕事は、花を仕入れることから始まる。卸売市場に出向き、花や鉢を自分の目で見て競り（せり）に参加し、よいものを少しでも安く買うことが大切である。このために、出荷情報や業界の動向に気を配るとともに、自分の店の状況を考え、上手な仕入れをすることが重要となる。 仕入れてきた花は、種類や形によって水揚げをしたり、枝・茎や余分な部分を切るなどして加工・保存し、値段をつけて店頭で販売する。お客の希望に応えながら花を選び、花束やブーケ・アレンジを作る。 フラワーデザインや生け花などの技術や知識を習得すると、高度なアレンジや結婚式用ブーケのデザインの制作などにも携わるようになる。さらに、大きな会場装飾や店頭ディスプレイ、葬儀場の演出などを担当することもある。

・フラワーショップ店員に就くには

入職にあたって特に学歴の制限はないが、扱う花や鉢の種類が多くなり、基礎的な植物学の知識を土台として手入れや処理の方法を覚える必要があるため、高卒程度の学力と知識を持っていることが望まれる。 入職経路については、中小規模の店では縁故に頼ることが多いが、新しい店や大型店では、求人広告や学校の紹介に重点を置いている。求人広告は求人の専門誌をはじめ、新聞やフラワーデザインの関係誌、業界紙などを利用することが多いようである。独立や中途退職も多いため、中途採用が活発に行われている。 生け花の免許、フラワーデザインの認定資格や「フラワー装飾技能士」の資格を持っていると、就職する際に考慮されるが、就職のための条件ではない。むしろ、入店後にこれらの資格を取るように勉強する姿勢が大切となる。 花や緑に対する興味と専門知識、好感の持てる接客態度、色彩やデザインに関するセンスも必要となる。また、配達、仕入れなどでは体力が必要となる。 技術や能力が上がれば、独立して店を開業することもできるが、少なくとも５～１０年のキャリアが必要といわれている。

・労働条件の特徴

フラワーショップに勤務する。家族従業員でほとんどが占められる小規模店が多いが、最近では、大型の花・植木量販店や、仲間同士で店を開くケースも増えている。 就業希望者は若い女性が多いが、最近では男性も増えてきている。 休日については、日曜が定休日であっても、母の日にはほとんどのフラワーショップが営業しているなど、季節や曜日・時間の上で繁閑の差が激しい仕事である。 ほとんどが立ち仕事であることや、水を使うので、手が冷えたり手が荒れるといった厳しい面もある。 ガーデニングブームにより従来型の花店が大型化すると同時に、新しい形の店や量販店も見られるようになり、フラワーショップ店員の雇用機会は増えていくと予想される。

・どんな職業か

ペットショップで、ペットそのもの（生体と呼ぶ）やペットを育てるために必要なペットフード、様々な用具・用品を販売するほか、ペットに関する専門的な知識を背景にお客の相談に応じたり、ペットを適切に飼育できるようアドバイスなどを行う。 一日の仕事は、まず開店前業務として、飼育ケースの清掃や食事作り・給餌など「生体管理」と呼ばれるペットの世話を行う。飼育ケースの清掃の際には、ペットの動き、鳴き声、便や尿の量や固さなどから健康状態を細かくチェックし、飼育ケースを専用の消毒液で隅々まで消毒し、病気の感染を防ぐ。食事はペットの種類や成長段階、健康状態などに合わせて作る。給餌は犬・猫では朝夕の２回、それ以外のペットでは１日１回が一般的であるが、必要に応じて適宜与える。 開店すると、専門的知識に基づいてお客の相談や質問に応じたり、商品の販売を行う。お客のペットの特徴を理解し、現在の年齢・体重・健康状態・飼育方法も確認したうえで、お客の要望に合った商品を説明したり、飼育方法をアドバイスしたりする。また、平行して商品補充・商品発注・商品整理・伝票整理などの商品管理業務を行うほか、適宜生体管理を行う。 夕方からは再び生体管理を行い、閉店後はレジ精算や営業日報作成、店頭・店内の後片づけをし、明日の予定のチェックをする。

・ペットショップ店員に就くには

入職にあたって特別の資格は必要ないが、動物専門学校のトリマーコース・動物看護コース・アニマルケアコース等を卒業するなどして、「愛玩動物飼養管理士」や「トリマー」資格、関連の知識や技術を習得していると採用に有利となる。最近のペット人気の高まりを受けて、採用の倍率は高くなっている。 入職後も、販売員として一人前になるには相当の期間が必要である。特にペットの健康を維持する生体管理の仕事は難しく、一通りできるようになるのに１年程度、責任者となるためには３年程度の実務経験が必要である。 動物が好きで飼育経験があり、ペットに対して愛情と厳しさの両面をもって接することが求められる。お客の質問に適確に答え、正しい飼育や商品アドバイスを行って商品を買ってもらわなければならないため、豊富な商品知識、飼育知識のほか、説得力や社交性も必要となる。

・労働条件の特徴

従来は家族経営的なペットショップがほとんどであったが、大規模な店が主流になりつつある。大型店では、品揃えやサービスも拡大し、トリミングやペットホテル、動物病院を併設した総合ペット専門店が増えている。 就業者は圧倒的に女性が多く、８割を占めている。生体管理や店長といった責任者クラスでは、男性の割合が多くなっている。 ペットショップの営業時間は長時間になる傾向にあり、営業日は年中無休の場合が多い。従って、労働時間については、早番、遅番などシフト制やローテーション制をとっており、休日も交替制を採り入れている。 立ち作業が中心で、ダンボール箱など軽いものを運ぶ作業もある。 ペット市場の拡大や総合ペット専門店の増加に伴って労働需要は増加してきており、今後もニーズは高まるものと思われる。一方で、求職者も潜在的に多く、各種専門学校卒業者数も増加していることから、求職倍率は高止まり傾向にある。

・どんな職業か

レコードやＣＤを販売するレコード店で、仕入れ、展示・陳列、販売、お客への対応を行う。 １９８２年にコンパクトディスク（ＣＤ）が発売されて以来、わずか２０年ほどで従来のレコードはほとんど姿を消し、今では音楽ソフトの大部分をＣＤが占めている。そのため、現在ではレコード店というよりもＣＤショップという呼び方の方が馴染み深い。 仕入れでは、豊富な商品知識が必要となる。レコード店で販売される音楽ソフトは、その売れ方で大きく分かれ、一つは若年層を対象にした人気歌手のもので、短期間に数百万枚もの売り上げがあり、大量仕入れ・大量販売が可能な商品である。もう一つは、まだ実績のないミュージシャンの商品で、この場合は仕入れる商品や数量を決定するにあたって、豊富な知識や情報に基づく適切な判断が必要となる。また、大型店では売れ行きに関わらず、常に２～３万種類におよぶあらゆるジャンルの商品を在庫として置いているため、その補充についての適切な判断も求められる。 展示・陳列では、店舗に送られてきた商品を店全体のレイアウトを考えて陳列し、新譜や売れ筋商品などはディスプレイする。販売では、お客の求めに応じて商品に関する質問に答えたり、お客の好みに合った商品を選択するためのアドバイスなどを行い、商品を販売する。 販売促進のため、ＣＤの特徴や聴きどころを書いたポップを作ったり、新曲やコンサートなどの情報を独自でまとめた無料情報誌の発行なども行う。

・レコード店員（ＣＤショップ店員）に就くには

一般的には高卒、専門学校卒でこの職業に就くケースが多いようであるが、大規模専門店の場合は大卒者が多い。 音楽が好きで豊富な商品知識を持っていることや、お客の求める情報に正しく応えられる能力が求められる。また接客業務であるため、礼儀・マナーをはじめとする好感の持てる接客態度も必要となる。 音楽ソフトだけでなく、デジタル多用途ディスク（ＤＶＤ）やデジタルビデオカセット（ＤＶＣ）などの映像ソフトも販売しているのが一般的であり、これらの知識も必要となる。 大型専門店では社員とほぼ同数のアルバイト・パート社員がいるため、接客だけでなく人事管理能力も求められる。 知識を身に付けるために、ほぼ１年ごとに各ジャンルの担当替えを繰り返し、この経験の積み重ねによってお客のどのような求めにも応じられる能力を磨いていく。このようにして１０年ほど経験を積むと、店長へ昇進するケースもある。

・労働条件の特徴

レコード専門店に勤務する。昔から街のレコード屋さんとして親しまれてきた家族経営に近い形態の店から、大都市のビッグストアに出店したり郊外に展開している大規模チェーン店に中心が移りつつある。また、ここ数年は外資系のレコード専門店が大都市に大規模店舗を進出させるケースが目立っている。 労働条件は、勤務するレコード専門店の規模により大きく異なる。ビッグストアに出店しているチェーン店や郊外型大店舗では、深夜までの営業形態が多いため交替制勤務をとっているケースがほとんどで、休みも交替で取ることになる。 電器店やコンビニエンスストア、さらには書店やガソリンスタンドなどでも手軽にＣＤが売られるなど、他業種の参入が激しくなっているので、レコード専門店においては、今後ますます店員の専門的な知識が重要になっていくと考えられる。また、顧客の中心が若年層に偏っていることが問題点として指摘されているので、今後幅広い年齢層の市場をどう開拓していくかが課題となっている。

・どんな職業か

高齢者や障害があり自立して日常生活を送ることが困難な人など、社会福祉施設に入所したり通所で利用する人々の世話をし、話し相手となる。 基本的な仕事は、施設の利用者がより自立した快適な生活を送れるよう、援助していくことである。 寝たきりの高齢者には、食事・入浴・排泄の世話をはじめ、身体を動かす必要のあるときには介助し、清潔を保つなど細かいケアをする。目の不自由な人には、読み書きの代行をしたり、歩行が不自由な人には車椅子を押して日常生活を助ける。 単に介助をするだけでなく、本人の能力や気力を引き出すように働きかけ、レクリエーションを計画したり、コミュニケーションをとって楽しく前向きに暮らせるよう精神的な支えとなることも大切である。 介護の記録をつけたり、報告書や会議を通して、生活相談員（指導員）、看護師、栄養士、調理員といったスタッフと連携をとり、チームワークで仕事を進める。

・社会福祉施設介護職員に就くには

老人福祉施設などで働く場合、資格や免許は必要ないが、介護福祉士の資格あるいはホームヘルパー養成課程修了（特に２級以上）をもっていると採用時に有利である。 最近では、高校・大学や専門学校で社会福祉について学んだ人、特に専門学校等で介護福祉士資格を取得した人の就職が多くなっている。 接する対象は高齢者や障害のある人など、日常生活や心身の機能に困難のある人が多いので、それぞれの状況について深い知識と理解が必要であり、障害の内容や程度について正確に知っていること、すべての利用者に公平に接していくことが求められる。 利用者を介助するための体力と責任感も必要である。

・労働条件の特徴

老人や障害のある人のための施設などが主な職場であり、８割以上が老人福祉施設で働いている。なかでも多いのは、寝たきりや認知症の高齢者を主な対象とする特別養護老人ホームである。この他、介護保険制度下にある老人保健施設・介護医療型施設（病院）でも多くの介護職員が働いている。 特別養護老人ホームの経営形態としては、社会福祉法人経営による施設で働いている人が９割、公立の施設で働く人が１割となっている。また、就業者の７割以上が女性である。 ２４時間介護を必要としている施設が多いため、交替勤務や夜間勤務がある。 介助の仕事は、寝たきりの人の体の向きを一定時間ごとに変えたり、ベッドから起こしたり、入浴の手伝いをしたり、身体を拭いたりするなど、体力が必要な動作が多い。 人口の高齢化に伴い、老人介護に対する需要はさらに高まることが予想される他、障害者のための施設に対する需要も高い状況にある。一方で、労働条件や処遇については改善が検討されている。

・どんな職業か

ホテルのフロントカウンターで、宿泊の手続きから部屋の割りふり（ルーミング）、宿泊中の手紙や伝言の受付、観光の案内、宿泊料の精算などを行う。フロントクラークとも呼ばれる。 仕事は大まかに、リザベーション(予約)、レセプション(手続)、インフォメーション(案内)、フロントキャッシャー(会計)の４つに分けられる。 リザベーションは電話等でお客からの予約受付、予約状況の案内、予約確認等を行う。最近では、コンピュータによって予約データを記録することがほとんどになっている。レセプション（手続）業務では、チェックインするお客の予約の有無を確認し、住所、氏名等を記入してもらい、部屋を決め、キーを渡す。インフォメーションはお客が何か困ったときなどに案内をし、フロントキャッシャー（会計）はチェックアウト時に宿泊料の精算を行い、ルームキーと料金を受け取る。 大規模なホテルでは、リザベーションを専門に行う人がいる等、分業されている場合もあるが、それ以外では、このような仕事はすべて、ホテルフロント係が担当する。

・ホテルフロント係に就くには

ホテルの従業員として採用され、ベルボーイ・ベルガールや客室係を経験してからフロント係に登用される場合が多い。ホテルや観光・レストラン経営などの学科を持つ専門学校や大学を卒業して就職するケースもある。 お客の要望に迅速に対応することが求められるため、テキパキとした行動や柔軟な対処ができること、人に接することが好きで、明るい性格であることが望まれる。海外からのお客に接することもあるため、幅広い国際感覚や語学力も必要となる。 フロントにはホテル運営に関する様々な機能が集中しているため、業務を通してホテルの仕事全体を理解することができるようになる。これによって、将来的に経営に加わったり、自分でホテルを経営するという道もある。

・労働条件の特徴

近代的大型ホテルのある大都市に多い職業であるが、最近は地方都市や観光地にも大型ホテルができて、地方での就業機会も増えている。 ドアーマンやベルボーイ・ベルガールを除くと、フロント係の女性の割合は５割以上となっている。 ホテルは年中無休、２４時間営業のサービス業なので、１日８時間ずつの３交替制をとっているのが一般的である。 女性は昼間を中心とした勤務で、夜勤は男性が受けもつことが多い。日曜・祝日も交替で出勤する。