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学術研究,専門・技術サービス業

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エンジン設計技術者の職業について

・どんな職業か

市場のニーズや使用目的に応じて信頼性の高いエンジンを設計する。 エンジンは、自動車用、二輪車用、産業用、農業用、舶用、航空機用などの使用目的により、その機能、機構、大きさ、重量、生産数量など全てが異なる。 新しいエンジンを開発する場合、開発(設計)担当技術者は他の関連部門の担当者と協議し、その機能を選択し、他社と比べて出力・重量・燃費・環境対応などで優位性のある構想を盛り込んで独自の開発企画書(仕様書)をまとめる。 機能設計(基本設計)では、技術(品質要求項目)の基本方針を決定する見積算定表、基本計画図、日程表を作成する。使用材料の選択、強度の計算、熱的平衡の予測を行い、各要素や寸法・重量・全体の大きさなどを決定する。 機能展開設計では、品質、コスト、納期を満たし、無駄なく完了するよう計画設計図を作成し、これを分解して個々の部品図を設計製図する細部設計を行う。 生産設計の前段階として試作設計を行い、機能設計時の部品図の設計図面をJIS規格などに準拠して作成する。 生産設計では、試作設計図により製作されたエンジンの試験結果を織り込んで、使用する材料の選択が適切かどうか、細部設計した部品がトラブルなく安価に加工できるかなどを十分に検討・審議し、設計製図する。 仕事は設計図面の作成のみではなく、生産設計までの設計審査、機能展開、エンジンが構成される要素技術の解析、新材料の選定等、設計図に関連する広範囲な技術知識を連携・集約し、最適な解を具体的に実現する広範な活動が求められる。

・エンジン設計技術者に就くには

エンジン設計技術者として設計技術の仕事を遂行するためには、高度な理工学の知識を持ち、機械工学、材料力学、熱力学、流体工学、電気工学等の技術を習得する必要がある。このため、大学(大学院)の工学部の機械工学科、専門学校の機械科、工業高専及び工業高校の機械科を卒業しておいた方がよい。 近年、エンジン設計技術も範囲が広がっており、いわゆるメカトロ化、システム化の技術が特に要求される設計部分があるので、この分野では電気工学、金属工学や理数系専攻の人もエンジン設計技術者として働くことができる。機械工学だけでなく、コンピュータ、電気工学、材料工学、外国語などもエンジン開発や設計に大きく関連しており、これらの知識も習得しておくことが必要である。 職業訓練校や専修学校の製図学科卒業者もエンジン設計技術者になることができるが、最初は補助的な職務に就く。例えば、製図を習得した人はCADを操作し、開発、生産設計の細部設計や部品設計などの設計製図業務に携わる。専修学校の中には、エンジン設計技術者を養成するエンジン設計科を機械システム科内に設置して、専門教育を行っているところもある。 実力の向上に伴い、生産設計の主要業務や開発要素の多い機能設計、コンピュータによるシステム設計などの技術の向上と新エンジン開発の業務を担当するようになる。

・労働条件の特徴

自動車工業メーカー、二輪車メーカー、産業・陸用エンジンメーカー、舶用エンジンメーカーなどで働く。主な就業地は、太平洋ベルト地帯の京浜、中部、中国地区などの工業地帯だが、近年では、世界の同業他社のある米国、欧州、東南アジア、中国でも活躍している。 フレックスタイム制が多く、年間総労働時間は1900~2000時間である。 仕事は、現業員と協力してエンジンの品質、価格、納期の達成に努め、企画・機能・設計・製図・生産指導を行うなど、知識集約型労働といえる。常に情報収集、解析、冷静かつ繊細な観察、知識吸収、創造的な技術開発、適切な判断が求められる。 設計業務という仕事のため、創造力とエネルギーを発揮して精進すれば、大きな成果や仕事の達成により、技術者としての誇りや喜びを味わうことができる。 環境への配慮や企業のグローバル化が進展する中で、国際競争力を持ち、総合先導技術(コンピュータ、エンジニアリングの知識型技術)、新プロセス技術(排ガス公害低減、CO2削減技術)、省エネルギー技術(燃焼技術、省エネルギー機器技術)等市場の多様化に対応できる技術者の需要が高まるものと思われる。

・参考情報

関連団体 日本内燃機関連合会 http://www.jicef.org/

社団法人 日本自動車工業会 http://www.jama.or.jp/

社団法人 日本自動車技術会 http://www.jsae.or.jp/

社団法人 日本舶用工業会 http://www.jsmea.or.jp/

社団法人 日本陸用内燃機関協会 http://www.lema.or.jp/

関連資格 機械・プラント製図技能士 技術士(原動機)

精密機械技術者の職業について

・どんな職業か

精密測定機器、光学機器、航空計器、写真機などの精密機械の設計・製作を行うのが精密機械技術者である。 正確な長さを測るマイクロメーターや正確な重さを測るデジタルスケールなどの精密測定機器を製作する場合は、安定した測定精度が保持できる構造に設計し、製造する。高精度の測定機器などは、誤差を補正する機構や装置などを付加して設計・製造することもある。 ナノ(百万分の1ミリ)単位のIC回路パターンを焼きつけるステッパー(縮小投影型露光装置)や望遠鏡や顕微鏡などの光学機器を製作する場合は、機器の使用目的に応じて、基本となる測定項目や性能などを定め、光学・精密加工・精密測定技術を駆使して、機構、構造、生産およびデザインの各方面から設計を進め、それぞれの機器に最も適した加工法と機械とを定めて製作する。 最近ではデジタルカメラをはじめ、コンピュータ、プリンタ、産業用ロボット、医療機器など、電子部品や機械技術の発展に伴って、精密機械技術者の仕事の範囲が拡大している。

・精密機械技術者に就くには

入職にあたって、特に免許・資格は必要とされない。新規学卒の場合の一般的な学歴は高校、工業高校、専門学校、大学、大学院となっているが、特に理工系の大学・大学院で電気・電子・機械・光学の知識を身につけておくと有利である。 計測機器・光学機械・時計・望遠鏡等の会社に就職して、社内で研修を受ける。新製品の開発部門に配属された場合は、営業、デザイン、製造部門のスタッフと検討を重ね、最新の技術を取り込んで設計を繰り返し、必要な経験を積んでいく。関連する資格としては、国が認定する「機械検査技能士」があり、実務経験に応じて受験資格がある。 精密機械技術者には、10万分の1ミリの誤差を判定できる精密計測器の緻密な検査など、緊張を持続するための精神力、集中力、根気が求められる。また、好奇心が旺盛で、積極的に最新の技術を取り入れていく姿勢が必要である。

・労働条件の特徴

計測機器メーカー、光学機械メーカー、時計・望遠鏡等の精密機械メーカーやその関連会社で働く。就業地は東京を中心とした関東地区、長野、名古屋、京都、大阪、福岡などに多くみられる。 雇用形態はほとんどが正社員で、労働時間はフレックスタイム制が多い。 技術の進歩が早い世界で、日本は精密機械工業の推進国と評価されている。誤差が少なく、正確に機能する製品を追求する精密機械技術者の労働需要は高いとみられる。

・参考情報

関連資格 機械検査技能士

プラント設計技術者の職業について

・どんな職業か

石油化学プラントの設計・建設は、基本設計-詳細設計-見積-機器・器材の調達-建設・工事-試運転-装置の引渡しのステップで行われ、このうち、見積のための設計、基本設計、詳細設計を行うのがプラント設計技術者である。 石油を原料としてガソリン、灯油、軽油、重油などの燃料を分離精製し、それらから化学反応によってポリエチレン、ポリエステル、ポリスチレンなどの合成樹脂製品を造る設備などをプラントと呼んでいる。 理工学の基礎知識や高度な専門技術知識に実務経験から得られたノウハウを組み合わせて、経済的で、地球環境に十分配慮した、かつ安全なプラントを設計する重要な役割を担っている。 プラント設計は、基本設計技術者と詳細設計技術者によって行われる。プラントは、原料を反応させる装置、求める物質を取り出すための多くの装置から成り立っている。基本設計技術者は、これらの装置の組み合わせを考え、装置の中での原料の温度・圧力・流量を決め、装置の大きさや全体の構造・配置を決定する。 詳細設計技術者は、基本設計に基づき、蒸留塔や熱交換機など各種機械の設計、パイプを最も効率的に接続するための配管設計、プラントを建てるための土木工事・建築工事の設計、プラントを動かす電力設備の設計、プラントに使用される回転機械(コンプレッサー、タービン、ポンプなど)、加熱炉の設計などを分担して担当する。

・プラント設計技術者に就くには

プラント設計技術者になるには、一般的に大学の理工学部卒業程度の知識・能力が要求されるが、最近では修士課程以上を修了した者の比率が増加している。専攻学科としては、応用化学、化学工学、機械工学、土木工学、建築工学、電気・電子工学、システム工学、制御工学などが多い。 入職経路としては、中途採用はあまり行われず、大学を通した新規採用がほとんどである。 入職後は、先輩と一緒に仕事をし、先輩から仕事のやり方を学ぶOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)によって指導・育成される。入社して2~3年を経過し、自分の専門分野のことがある程度理解できるようになると、ローテーションで他部門へ異動したりすることによって、自分の専門分野の周辺技術を身につけ、技術の幅を広げていく。さらに、6~7年経つと、担当分野の設計技術者の指導者的な立場を務めるようになる。 設計の仕事は分野ごとに分担して進められるので、情報伝達を円滑に行えるコミュニケーション能力が必要である。近年では海外の仕事も増加し、英語力が必要になってきている。また、設計にはCAD(Computer Aided Design:キャド)システムが用いられるようになっているので、コンピュータの知識も必要とされる。

・労働条件の特徴

就業先は、大手・中堅のプラントエンジニアリング専門の企業をはじめとして、総合建設、鉄鋼、造船重機、産業機械、重電、情報・通信の他、石油・化学・医薬品・食品、電力・ガスに至るまでの広範囲の業種に渡っている。 就業者は男性が多いが、最近は女性も増えてきている。基本設計技術者が3割弱、詳細設計技術者が7割強を占めている。 労働時間は、1日7.5時間、週休二日制を採用し、フレックスタイム制度を導入している企業が多い。 労働環境については、設計業務を行うときは空調設備の整った室内で作業するので、よい環境であるといえる。また、最近では海外にプラントを建設することが増え、現地に出向いて設計図通りに建設が進められているかチェックしたり、試運転の立ち会いをすることもある。

・参考情報

関連団体 一般財団法人 エンジニアリング協会 http://www.enaa.or.jp

関連資格 技術士 電気主任技術者 一級建築士

自動車技術者の職業について

・どんな職業か

自動車製造のための企画、設計・実験、生産ラインにおける工程の管理、技能工の指導・監督などを行う。 新車を開発する場合は、企画・設計関係の自動車技術者が車両全体の基本となる設計仕様をまとめる。さらにデザイナーと協力してデザイン、スタイルを決定し、全体設計としてまとめ上げる。その後、部品設計図面をつくり、シミュレーションで各部のチェックを行う。量産化のための工夫や製造方法について、検討を行い、設計に盛り込んだ後で図面化する。 実際の試作車を製作し、その品質や性能のチェックを行い、細部の修正を行ったうえで、生産を開始する。 生産部門では、円滑な生産に向けて工程管理を行い、職長や技能工などの指導・監督を行うこともある。

・自動車技術者に就くには

入職にあたって、特に免許・資格は必要とされない。新規学卒の場合の一般的な学歴は高校、工業高校、専門学校、大学、大学院となっているが、特に理工系の大学・大学院で物理、数学、機械、金属、電気、電子、化学、情報等を専攻しておくと有利である。 自動車メーカーの研究開発部門に配属され、プロジェクトチームの中で担当分野ごとに検討と実験を重ねていく。その中では、報告書、マニュアル、設計基準、規格等を記述、理解するための論理的思考力や、自分の思考を的確に伝えるための表現力が求められる。 自動車の設計やデザインに興味があること、また、シミュレーション実験などで使用する大型コンピュータやCADなどを使いこなす能力も求められる。大前提として、自動車が大好きであることが不可欠である。

・労働条件の特徴

わが国の主な自動車メーカー(四輪車・二輪車)は14社あり、いずれも従業員が数千人から数万人の大企業である。自動車は自動車メーカーを中心に数百もの企業の協力により生まれている。自動車技術者の多くは自動車メーカーに勤務している。 雇用形態は、ほとんどが正社員である。 工場が海外にある場合も多いため、勤務地は国内だけにとどまらず海外へ転勤することもある。 自動車技術者は、安全性や燃費等の諸性能や、製造コストなど生産性を追求するだけではなく、地球環境の観点から、ガソリンに代わる代替エネルギーの研究や、未来の液体燃料車、電気自動車などの開発という役割も担っており、今後も引き続き労働需要は高いと見込まれる。

建築設計技術者の職業について

・どんな職業か

住宅・学校・オフィスビル・工場などの建築物について調査・計画・設計を行う。 まず、顧客がどのような建物を建てたいのか、建築物の用途、規模、デザイン、構造、設備、予算、工期、立地条件、法律問題などについて詳しく調査し、打ち合わせを行う。 次に、顧客の要求を十分に採り入れながら、建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め、意匠設計図、構造設計図、設備設計図等の設計図を作成する。 また、一般的に建築物の建設は建築基準法等の法的規制を受けるため、関連する法手続きを行う。工事中は、設計図どおり施工されているかどうかについて工事監理の業務を行う。 最近では、個々の建築物だけでなく、都市計画や地域計画の段階から建築設計技術者が参加することも多くなっている。 建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築設計技術者は調査・計画・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮は建築施工管理技術者が行うのが一般的である。

・建築設計技術者に就くには

高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。 専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職後に「建築士(1級・2級・木造)」の資格を取得しないと自らの責任で一定規模以上の建築物の設計はできない。 建築設計技術者として経験を積み、「建築士(1級・2級・木造)」、「技術士」(建設部門)などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業として独立・開業する道もある。 建築工事の設計・計画の業務ではCAD(Computer Aided Design:キャド)ソフトの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。また、デッサンの能力や美的感覚も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建築士事務所、建設会社、ハウスメーカーなどの専門企業の他、国土交通省、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。 従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者の進出が見られる。 工期を守るために、忙しい時期には残業や休日出勤をすることもある。 最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築設計技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本建築士会連合会 http://www.kenchikushikai.or.jp

社団法人 日本建築士事務所協会連合会 http://www.njr.or.jp

社団法人 日本建築家協会 http://www.jia.or.jp

国土交通省住宅局建築指導課 http://www.mlit.go.jp

関連資格 一級建築士 二級建築士 木造建築士 建築施工管理技士 技術士

土木設計技術者の職業について

・どんな職業か

橋、道路、鉄道、ダムなどをつくる土木工事を進めるにあたって、調査・計画・設計を行う。 構造物の設計にあたっては、工事の現場予定地へ出向き、測量やボーリング調査などを行い、地形・地質などの状態をよく調査する。また、気象条件や周辺の環境などの自然条件、工事による経済効果や関係法令の規制など社会経済的条件についても関係する情報を収集する。そして、これらの情報をもとに構造物の基本設計を立案し、さらに細部の設計を行う。 設計に基づき、設計図面、特記仕様書など、施工のために必要な書類を作成する。材料費・人件費を積算して工事費の見積りを行い、周辺の道路条件や周辺住民への影響などに配慮しながら工期の設定を行う。 この他に、用地の確保、周辺住民への説明・説得、官公庁等の関係機関への諸手続などの連絡・調整についても行うことがある。 土木工事の規模が大きくなり、分業化が進んでいるため、所属先により多少の違いはあるが、土木設計技術者は調査・計画・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮の仕事は土木施工管理技術者が行うのが一般的である。

・土木設計技術者に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされないが、高校や大学で土木工学を専攻し、構造力学・土質力学・コンクリート工学・水理学などの知識を身につけてから入職するのが一般的である。 土木設計技術者として経験を積み、「技術士」(建設部門)などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業として独立・開業する道もある。 土木工事の設計・計画の業務ではCAD(Computer Aided Design:キャド)ソフトの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設業、コンサルタント業、官公庁、公社公団、各種研究機関の土木部門をはじめ、電力、ガス、鉄道、不動産、商社など、幅広い分野に渡っている。働く場所は、東京・大阪など主要都市に集中している。 土木設計技術者としては、20~30歳代の人が中心となって活躍している。 労働条件については、就業時間は午前8時~午後5時まで、休日は週休二日制が一般的である。 土木工事は公共投資の影響を受けるが、一定の需要は常にあり、また現在では海外への技術移転も行われており、土木設計技術者に対する需要は今後も持続すると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本土木工業協会 http://www.dokokyo.or.jp

関連資格 技術士 土木施工管理技士

測量士の職業について

・どんな職業か

土木・建築工事にあたり、土地の位置・形状を正確に測量する。 測量の計画を立て、現地に出向いて、専門の機器や技術を使って地形や位置を測量し、その結果を計算して、工事に必要な基準点を現地に正確に設定する。地図そのものをつくるための測量を行うことも仕事の一つである。最近は人工衛星やコンピュータを利用した高精度の測量器械が使われ、より迅速・正確に測量・計算できるようになった。 工事の着工の前には、国家三角点という日本全国にある基準点から測量器械を使って現場近くに測点を導き出し、工事の基準点を設定する。また、電子基準点(衛星電波を受信する施設)から現場近くに測点を設置し、正確な位置を設定する。工事が本格化すると、構造物の細部の位置を決めて型枠を組めるように印を付ける「墨出し」や、掘削作業の仕上がり中心線や高さの基準などを示す「丁張り」など、細部測量を行う。 測量ミスや計算ミスは絶対に許されないため、慎重に何度もチェックする必要がある。 近年は、デジタル地図の利用が著しく、地理情報システム(GIS)としてそのシステムの利・活用が急速に進み、デジタルマッピングを行うことが多くなっている。

・測量士に就くには

測量士や測量士補になるには、測量についての知識と実際の測量技術が必要である。測量技術については実際に現場に出て測量の経験を積むことが必要である。測量についての基礎知識や計算手法については、通常、大学や短大、高等専門学校、専門学校等で測量に関する科目として修得する。 測量法により、技術者として基本測量または公共測量に従事する者は、「測量士」または「測量士補」の資格が必要である。測量士資格の取得には、学歴と実務経験年数によって、申請だけで済む場合と、試験を受ける場合とがある。同じ科目でも測量士試験の方が難しいため、一旦測量士補の資格を取ってから、改めて測量士の資格を取る人が多い。 測量専業会社、建設業、不動産業などでは、雇用されている間に測量士の資格を取り、いろいろな経験を積んだ後に独立して測量事務所を開設するケースも見られる。また、関連する「土地家屋調査士」の資格を取得して転職する場合もある。

・労働条件の特徴

活躍している分野は、建設業、不動産業、測量専業会社の他、官公庁など広い範囲にわたる。測量士のほとんどは企業に雇われている。登録されている測量会社は平成14年現在約1万4千社あり、平均的には従業員の数が10~20人の所が多い。 平成14年の測量士、測量士補の登録状況によると、測量士は約20万1千人、測量士補は約42万9千人であるが、このうち何人が実際に測量士として仕事に就いているかははっきりしていない。 測量作業は、仕事の性質から数十日から数カ月にわたることがあり、その間あまり休みを取れないこともある。建設現場での細部測量は工事に追われながらの測量がほとんどで、昼休みや休日など建設作業が行われていないときに実施することが多い。そのため測量士の労働時間は、他の建設作業職種に比べてやや変則的で、交代で休みを取る。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本測量協会 http://www.jsurvey.jp

関連資格 測量士 測量士補 測量専門技術認定試験 土地家屋調査士試験

保育士の職業について

・どんな職業か

仕事を持っているなどの理由から、保護者がすべての時間、子どもの面倒を見ることができない場合に、保護者に代わって、小学校に上がる前の子どもたちの保育をする。 幼稚園の教師は、子どもの「幼児教育」をするのが主な仕事であるが、保育士は、乳児から小学校入学前の子どもを預り、保護と世話をする仕事が中心である。 保育士は、子どもが保育所にいる間、昼食やおやつを食べさせながら食事のしつけをしたり、着がえを身につけさせたり、昼寝をさせたり遊ばせたりする。また、子どもたちの年齢に合わせた、音楽・リズム・絵画・工作・自然観察などの幼児教育も行う。 保育所にはゼロ歳から6歳までの子どもがいるので、担当する子どもの年齢によって、仕事の内容や対応の仕方が異なる。乳児を保育する場合には、授乳やおむつの取りかえなども行う。 常に子どもをよく観察して、具合が悪くなったり、事故にあったりした場合は、保護者や病院に連絡をとるなど、すぐに適切な処置を行う。また、帰りには、それぞれの子どもについて異常の有無を確認し、持ち物の整理を手伝い、迎えに来た保護者に必要な連絡を行う。 また、行事などの計画を立てたり、保育日誌を記録するなど、事務的な仕事もある。

・保育士に就くには

保育士として働くには、保育士資格を取ることが必要である。資格を取得するには、養成課程のある学校や施設を卒業する、あるいは保育士試験に合格するという、2つの方法がある。 養成課程の多くは、大学や短大、または専門学校の中に2年以上の課程として置かれている。最近では、保育士として採用される人のほとんどが養成課程のある学校の卒業者である。 保育士試験は各都道府県で年1回以上実施されており、短大・高等専門学校卒業者(大学に2年以上いて教養課程を修了した者を含む)や、児童福祉施設において5年以上(高校卒業者は2年以上)児童の保護に従事した者が受験できる。 なお、保育士資格を持っている人は、児童館などの児童厚生員、児童自立支援施設の児童生活支援員にも就くことができる。 保育士は多くの子どもと接するので、健康と体力が必要である。 子ども好きで、一人ひとりの子どもに理解と愛情を持ち、責任感があることが求められる。子どもの健康状態などに異常があればいち早く対応できるよう、簡単な応急処置などの知識とスキルも必要である。

・労働条件の特徴

保育士の9割以上が保育所で働いている。ほかには、児童養護施設、知的障害児施設、乳児院、重症心身障害児施設などが職場になる。病院で長期入院の子どものための保育に当たったり、各種の施設や事業所が利用者や顧客のために行う臨時託児業務を担当するなど、保育士の資格や経験が役立つ職場も広がってきている。また、就労と子育ての両立支援を目指す方向で保育所の役割が見直されており、長時間保育や夜間保育、休日保育など、様々な形の保育が行われるようになっている。 賃金は、公営の施設で働く場合は、公務員の給与基準に従って定められている。 労働時間や勤務形態は施設によって異なり、児童養護施設など24時間入所施設では、2交替制や3交替制、あるいは宿直勤務を行う場合もある。保育所では早朝や夕方に保育時間を延長しているため、交替で時差勤務をしている場合が多い。休憩は、子ども達が昼寝をしているときなどに交替でとることが多い。 少子化は進んでいるが共働き世帯の増加や、利用者の多様な保育ニーズに対応する動きもあり、国としても保育施策の充実を掲げていることから、引き続き人材需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 全国保育士会 http://www.z-hoikushikai.com

厚生労働省雇用均等・児童家庭局保育課 http://www.mhlw.go.jp

関連資格 保育士

広報事務員(広報・PRスタッフ)の職業について

・どんな職業か

企業や団体の広報活動の窓口として、自社の経営理念や営業方針、営業活動、社会的責任を理解し、一般の人々に的確に伝える。そのため、マスコミやPR誌などを通じて、一般の人々がもつ企業のイメージがより良くなるよう広報活動を行う。また、自社が社会からどのように評価されているかについて、調査や公聴活動を通じて情報収集し、分析を行い、社内に伝達する。 広報誌や社内報などを制作するときには、構成を考えたり、取材をしたり原稿の用意をしたり、広報誌や社内報制作の進行管理を行う。 マスコミから社長や社員、仕事の現場について取材の申し込みがあった場合は、取材内容を社内で検討する。取材に同席し、取材がうまく進むよう配慮しながら、企業の経営理念、運営方針などが的確に伝わるようにする。取材原稿は報道前にチェックし、誤りのないようにする。 不慮の事故や事件が発生したり、個人情報流出や企業不祥事が発生した場合、企業の危機管理としてマスコミの取材に対応する。

・広報事務員(広報・PRスタッフ)に就くには

マスコミなどとのかかわりが多いため、大学でマスコミ関連領域を専攻した人が入職に有利となる場合もあるが、特に学部や専攻は関係なく、理論よりも実務経験が優先される。 広報・PRの仕事に就くには、最低2~3年の実務経験が必要である。 自社の経営方針、経営戦略、ビジョンなどの企業コンセプトをよく理解し、産業全体の現状や市場動向なども把握する。十分な情報と知識を持ちつつ、分析力と伝達能力を持ち、その時々にあったより良い表現方法を選ぶ柔軟さが必要となる。 マスコミ関係者やグラフィックデザイナーなどのクリエイターと仕事を共にする機会が多いため、マスコミに関する基本的な知識や、クリエイターに指示ができるだけの調整力、説得力も要する。外部との打ち合わせをする機会が多く、企業の顔となるため、気配りのきいた応対や丁寧さなどの人間性も求められる。 正確な情報を広く一般に伝達し、企業のイメージアップを心がけ、問題が生じたりした場合は情報の重要度を見極めて適切な情報を外部に公開するなどの冷静な判断力も要求される。

・労働条件の特徴

企業や団体の社員として、広報室や広報部で働く。特に、製造業や流通産業、サービス業などで広報に力を入れている企業が多い。1社に5~10人くらいが一般的であるが、広報に力を入れている大企業の中には数十人もの広報事務員(広報・PRスタッフ)を抱えているところもある。また、専従の広報事務員(広報・PRスタッフ)を置かない企業もあり、特定の社員が他の部署を兼任するというかたちで広報活動を行っていることもある。男女の比率は半々であるが、最近は女性の進出が目立っている。 マスコミや社内外への不定期的な対応も多く、他部署に比べて残業が多くなりがちである。休日にイベントが行われることも多いため、休日出勤し、平日に振替休日をとる場合もある。特に各種催事や印刷物の作り替えの時期、新規に広報活動のためのツールを作成する業務を担当する場合などは忙しくなる。 多くの企業が経営理念の確立や運営方針を明確に表明することの重要性を認識するようになり、独立した広報担当者を置くようになった背景から、広報業務の従事者は増加してきた。現在は、急速に発展しているコンピュータ化に伴い、少人数で幅広い広報活動を行う方向に変化してきている。 広報の媒体としての新聞、雑誌等印刷メディアの比重が下がり、ホームページ等ネットメディアの重要性が増している。また、ブログや掲示板の書込み等への対応が重要になっている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本パブリックリレーションズ協会 http://www.prsj.or.jp

日本広報学会 http://jsccs.jp

財団法人 経済広報センター http://www.kkc.or.jp

関連資格 PRプランナー資格制度

人事係事務員の職業について

・どんな職業か

企業を支える人材を活用するために、人事、労務、給与、福利厚生など社員の雇用管理に関わる事務を行う。 人事関係では、社員の採用、配置、異動、昇進、退職などの事務手続きを行う。経営計画などにもとづいて社員を採用し、本人の希望や適性などを考慮して配属先を決定したり、必要な能力を持った人材を中途採用したりする。定期的に人事異動を行い、昇進の決定をすることもある。 労務関係では、教育訓練や能力開発を行う。組織的に体系づけた教育訓練、自己啓発を主とした能力開発などを実施する。労働組合との折衝を行うこともある。 給与関係では、毎月の給与額を算出し、出勤簿やタイムカードなどの資料と照らし合わせて、間違いがないかどうか確認を行う。 福利厚生関係では、社会保険や退職年金などの事務手続きを行う。保養所や社員寮などの運営事務を行うこともある。 労働基準法などの法律にもとづき、従業員が最大の能力を発揮できるように心がけて、仕事をする必要がある。職務や業績などをもとに査定を行って能力に応じた賃金を支払う新しい賃金制度の導入など、これまでの人事制度を改革する専門的な能力を求められることもある。

・人事係事務員に就くには

大学などを卒業し、企業や団体などに採用され、人事課など人事関係の部署に配属される。労働関係の法律に適合した人事管理が求められるため、法学部出身など法律の知識を有していれば有利である。 中途入社では、採用、賃金制度、社会保険関係手続きなどに精通した経験者が求められており、年齢的な制限は少ない。 給与の支払いや福利厚生事務などの簡単な仕事から始めて経験を積み、採用、人事異動、賃金制度の見直しなど重要な仕事をするようになる。ベテランになるには、15~20年の経験が必要となる。 様々な法規に精通していることや、社内の他部門との連携・調整力、行政官庁や他企業との折衝力などが求められる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など、組織には人事が欠かせないため、活躍の場は全国各地にある。総務課など文書、広報などの事務と一緒の場合もある。 就業者の男女比で見ると、女性の参入が増えてきている。 労働時間は午前9時から午後5時まで、週休二日が一般的である。新入社員の採用期間、人事考課や異動の時期には、残業が続くこともある。関係法規の講習会、従業員の研修会などが休日に行われる場合には、休日出勤をすることもある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

テレコミュニケーターの職業について

・どんな職業か

「お客の声」がダイレクトに寄せられるコールセンターは、「企業の代表」としての性格をもっており、そのコールセンターで、電話やファックス、インターネット、Eメールなどの通信メディアを通じて、お客と応対するのがテレコミュニケーターである。 業務は業種により様々ではあるが、お客から電話がかかってくるインバウンド業務、お客に電話をかけるアウトバウンド業務の2つに分けられる。インバウンド業務には、商品の受注、宿泊・座席などの予約、資料請求の受付、商品・サービスに関する問い合わせ、お客相談窓口などの業務がある。一方、アウトバウンド業務には、入会や販売などの勧誘、リピート顧客の獲得、アンケート調査、代金の回収・督促、広告効果の確認などがある。 どのような業種、業務であろうとも、テレコミュニケーターの仕事はお客を対象としている。お客と直接コミュニケーションをとるテレコミュニケーターは、お客にとって会社そのものであり、テレコミュニケーターの印象は企業のイメージそのものである。従って、お客と関係を築く役割を担っていることを常に認識しなければならない。 企業によってはテレコミュニケーターを「コミュニケーター」「TSR」「エージェント」などと呼ぶ場合もある。

・テレコミュニケーターに就くには

入職にあたって、金融などの一部の業務を除いて、特別な知識や能力は必要とされない。学歴については不問である。 採用は求人広告を通じて行うことが一般的である。また、人材派遣会社などからの採用も多く見られる。 入職後、敬語やコミュニケーション方法、商品・サービスなどの業務知識を学習し、ロールプレイングなどを通じて業務の理解を深めていく。その後、お客との応対業務をスーパーバイザーと呼ばれる管理者に付き添われて行った上で、独りで応対業務を行う。 どのような業種、業務であろうとも、お客と関係を築く役割を担っていることからコミュニケーション能力が必要とされる。敬語やコミュニケーション、正しい電話・Eメール対応を体系的に学習できる「テレコミュニケーター検定」を取得すると役に立つ。また、コンピュータを利用するので端末操作に慣れている者は優遇される。

・労働条件の特徴

金融・保険業、小売業、製造業、サービス業など様々な業種の企業・団体がコールセンターを設立している。電話などの通信メディアを通じてコミュニケーションを図ることから、職場は首都圏だけでなく全国に所在しており、近年では地方自治体が「地域の活性化」「雇用促進」を期待し、コールセンターを積極的に誘致する動きもみられる。 業種や業務によって異なるが、一般的にテレコミュニケーターの約8割が女性である。雇用形態は正社員、派遣社員、パート・アルバイトなど様々であり、自分に適した雇用形態を選ぶことが可能である。 現代人のライフスタイルの多様化に対応して、24時間365日対応を実施しているコールセンターも増えてきており、その場合は勤務時間は交替制で管理される。勤務時間の多くをお客との応対に費やすので、各企業がリフレッシュルームを充実させるなど、テレコミュニケーターのストレスを軽減するよう努めている。 お客の声を企業活動に反映させるため、コールセンターを情報集積の最重要拠点として位置付ける企業が増えるなか、直接お客と応対するテレコミュニケーターの重要性は増している。近年では、自治体が水道などの行政サービスに関するコールセンターを設けたりするなど、テレコミュニケーターの活躍の場は拡がっている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本コールセンター協会 http://ccaj.or.jp/

関連資格 テレコミュニケーター検定

一般事務員の職業について

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やFAXを使用するなど、事務機器やOA機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前9時から午後5時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

経理事務員の職業について

・どんな職業か

材料の購入、製品の生産関連や販売関係、給料の支払など、会社の日々の活動状況を経理・会計管理のシステムなどを使い正しく計算し、これによって資金の流れや財務の状態などを把握する。 まず、毎日の金銭管理として入出金伝票や振替伝票を起こし、現金出納帳や総勘定元帳などの帳簿に記入する。 毎月の月末には、勘定科目ごとに集計を行って帳簿の残高を確定させ、実際の預金残高などと一致しているかどうか確認し、月次決算書類を作成する。 決算時には、勘定科目ごとに集計を行って試算表などを作成する。棚卸を行って在庫商品の残高を把握し、棚卸表を作成する。これらの金額をもとにして、貸借対照表や損益計算書などの決算書類を作成する。 また、会社の健全な経営や合理的な経営管理を行うために、予算の編成と統制に必要な資料を作成する。また、社員の給料計算や現金の出納管理などの仕事も行う。 近年は、経理・会計管理のソフトウエアが広く導入されており、計算や帳簿作成などの作業は手作業ではなくコンピュータ化されている。

・経理事務員に就くには

新規学卒者の場合の一般的な学歴は、高等学校、専門学校(経理や・会計など)、大学(経済・経営・商学など)となっている。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。 入職には、簿記の資格を持っていると有利であるが、採用時には資格を問われないことが多い。 中途採用については、決算・財務業務がこなせるなどの経験者が求められる傾向にある。経験があれば、年齢的な制限は少ない。 伝票の作成、記帳、計算、集計などの簡単な仕事から始めて経験を積み、現金の出納、試算表の作成、予算・決算・資金計画などの仕事をするようになる。決算業務をすべてマスターするには、10年ほどかかる。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。

・労働条件の特徴

経理部門は官公庁、各種団体、民間企業を問わず、どこでも必要なセクションなので、職場は全国に渡る。 働く時間は9時から17時が一般的である。決算期には日常業務と並行して決算処理を行うため、残業時間が多くなることがある。 経理事務員の年齢層には偏りがなく、20~50歳代まで、幅広い年代の人が働いている。 経理・会計は管理システムの導入等機械化が進んでおり、単純な計算や帳票作成は少なくなり、業務は高度化、専門化している。また、給与計算など経理業務の一部を外部の会社に委託するところも出てきている(アウトソーシング)。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国経理教育協会 http://www.zenkei.or.jp

関連資格 簿記検定 簿記能力検定試験

広告営業員の職業について

・どんな職業か

広告会社で広告企画を立てて広告主に働きかけ、受注から計画、実施、代金の回収までの進行管理にあたる。 総合広告会社の営業員は、企業など広告主に対する窓口として、広告の計画から実施まですべての作業に責任を持つ。社内の調査・分析部門や制作部門などあらゆる組織を動員して、広告主に対して最も効果的で効率的な広告宣伝活動を提案し、売りこむ(プレゼンテーション)。 採用が決定すると、広告を制作・実施するために広告主や社内の関係者と打ち合わせ、折衝や確認を繰り返し行い、リーダーシップをとって作業を進める。広告の掲載または放送を実施し、広告の効果を検証して広告主に報告する。 その時代のニーズを先取りし、関連分野の購買行動を活性化する等、社会に働きかける仕事である。広告する商品やサービスについて理解することはもちろん、消費者の心をつかむユニークなアイデアを次々と生み出すことが求められる。 総合広告会社以外に勤める営業員は、所属する会社の営業活動の領域に即した仕事に従事する。

・広告営業員に就くには

入職にあたって、特別の学歴や資格は必要ない。また、学校での専門も問われないので、最近では理科系の学校・学部で学んだ人も多く見られる。 広告会社では、営業員と限定せずに採用し、入社後に適性や教育・訓練の結果から判断して配属するケースが多い。また、制作部門やマーケティング部門、媒体部門など他の部門で経験を積んだのちに、営業部門に異動するケースも数多く見られる。 消費者の意識や行動に常に興味を持ち、消費や市場に関するデータを的確に読みとって世の中の動きを見通す洞察力が必要である。 得意先と接触することから、人との交流に積極的であること、社内の各部門や社外の人々とのチームワークやリーダーシップ、また、最新の表現技術に敏感に対応してクリエイターなど制作部門へ適切な提案をすることなどが求められる。

・労働条件の特徴

「営業手当」が支給されることが多く、給与形態も年俸制を取るところもあるなど、収入額は個人の能力によるところが大きいといえる。テレビの放送時間やイベントなどに合わせて、残業や休日出勤することも珍しくない。 近年の不況の中で顧客企業は広告予算を削減してきている。また、従来の新聞、雑誌、テレビ等のメディアへの広告が減少し、インターネット等への出稿が増えるなど、メディアの変化も進んでいる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本広告業協会 http://www.jaaa.ne.jp

トリマーの職業について

・どんな職業か

飼い犬の毛を洗ったり整えるなどの手入れ全般を行う。 室内で犬を飼うには、いかに清潔に飼育するかが問題となるが、飼い主にとって大型犬や長毛犬の毛を洗ったり、カットするのは難しい場合もあり、犬の美容師としてトリマーが必要とされるようになってきた。毛をカットする意味のトリミングから、日本では「トリマー」の名称で呼ばれている。 人間の美容室などと同じように、予約を受け、来店した飼い主から希望を聞いて、仕事を進める。健康状態をチェックし、毛をとかし、シャンプー・リンス・ドライヤーや耳そうじや爪きりなどグルーミング(手入れ全般)を中心に、長毛犬種はトリミング(毛のカット)も行う。 道具はシザー、クリッパー、プラッキングナイフ(毛を抜く道具)などがあり、犬の種類によって使い分ける。プードルのカットは300種類もあり、トリマーのセンスと知識が求められる。 美容面だけでなく、犬の食事の世話や首輪などの販売、病犬の看護なども行う。健康管理は重要な仕事の一つで、ペットホテルをもっているところでは、食事やトイレ、健康状態に気を配らなければならない。時には、ショーに出場する犬のコンディションを整え、マナーを訓練するハンドラーの仕事の依頼もある。

・トリマーに就くには

入職にあたって特に免許や資格は必要ないが、トリマー研修機関を卒業してから就職するのが一般的である。研修機関では、トリミング、グルーミング、カット法だけでなく、犬種や解剖学、公衆衛生学、消毒法など様々なことを勉強する。 ジャパンケネルクラブが公認しているトリマー養成機関に修学し、所定の課程を修了した後受験するライセンスを取得すると就職の際に有利になるであろう。 犬のカットにも流行があり、世界で新しいカットが次々に発表されるので、基本的なカット方法に加えて、流行をキャッチする積極的な知識欲も大切である。 ドッグショーに出陳する犬のグルーミングやトリミングはさらに勉強が必要で、相当の修練を積まなければならない。 犬が好きな人、犬についてよく知ろうという意欲のある人が向いている。接客業でもあるので、対人的に明るく誠実であることが求められる。また、仕事のほとんどが立ち仕事であるため、体力に自信のある人が望ましい。

・労働条件の特徴

ペットショップや動物病院などで働く。地域的には、以前は都市部に集中していたが、現在は地方都市にもペットショップ、動物病院があるので、就職の機会は全国に広がっている。 働いている人は圧倒的に女性が多く、9割以上を占める。若い女性がほとんどで、結婚などのため離職する人も多い。最近はパートタイマー的な仕事として希望する中高年の女性も増えている。 土・日に働き、他の日に休むところが多く、忙しいのは夏と年末、特に大晦日は深夜まで営業する店が多い。 小型犬の場合は一人でもできるが、気性の激しい犬や大型犬になると、2人がかりで行う作業になる。ペットショップでは猫の手入れを行う場合もある。 住宅事情などから考えても、室内犬の数は今後も増え続けると予測されるため、トリマーの働く場も増えていくと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 ジャパンケネルクラブ http://www.jkc.or.jp/

関連資格 トリマー

結婚式場スタッフの職業について

・どんな職業か

生涯における重要なイベントである結婚式を求めるお客に対して、挙式の相談にのり、企画・プレゼンテーションを行い、費用の見積りを行う。予約を受けた後は、必要な段取り・手配を行い、挙式・披露宴が終わるまで必要な調整・進行管理を行う。具体的には、以下の流れとなる。 まず、お客の希望をよく聞いて、適切なプランを示し、わかりやすく説明する。お客に見積を示し、規約等をよく説明して予約(仮契約)を行う。 一定期間内に正式な契約(本契約)を結び、挙式・披露宴までの詳細について打ち合わせを行い、企画・プレゼンテーション、見積書の作成、段取り・手配確認を行う。 挙式・披露宴当日は、受付のセッティングから衣装小物・美容着付・控え室・両家紹介・席札・司会・カメラマン・神官や牧師・ウエディングケーキ・食事・進行表・テーブルサービス・介添え・引き出物・車の手配などに至るまで、約30~40項目にわたる調整と進行管理を行う。挙式・披露宴が終了したら、最後に精算をする。 最近では、初期接客から挙式・披露宴当日までのプロセスを同一人のスタッフが応対するところが多くなっている。

・結婚式場スタッフに就くには

入職にあたって資格や学歴は問われないが、近年TV・映画などの影響もあり、「ブライダルコーディネーター」、「プランナー」、「プロデューサー」(呼び方は企業によって異なるが、業務内容は同じ)等への就職希望者は年々増加傾向にあり、採用も高学歴化・専門化している。また、転職希望者や一般大学生等を対象とする、短期育成を行う民間のブライダル教育機関も増加している。 ブライダルビジネスは高額な営業となるため、採用後に社内でのプロの育成に力を入れる企業が多い。 一生に一度のめでたい儀式として高額の費用を支払い、結婚式・披露宴を行うお客に対して、親切で気持ちの良い明るい対応に加えて、婚礼に係る知識とお客の話を理解する気働きのあるコミュニケーション、さらには高度化・多様化するニーズに応える創造的な企画力・プレゼンテーション能力が求められる。 また、各種のクレーム、トラブル等が発生した時に、迅速に対処できるよう、社内のコミュニケーションをしっかり取っておくことや不測の事態・災害等への危機管理マインドが求められる。

・労働条件の特徴

結婚式場は、ホテル、旅館、レストラン、公共施設、宗教関連施設に加え、近年は邸宅ウエディングやハウスウエディング、レジャー施設やスポーツ施設、船上、海外挙式など非常に多様化し、企業間競争は激化している。 結婚式場業務は土・日・祭日等の休日に集中することから、女性のパート・アルバイトの比率が高くおよそ40%、臨時雇用者20%、出向・派遣者が10%程度となっている。また就業者部門別では、宴会サービス部門が約40%弱、調理部門が約20%強、婚礼予約・婚礼営業・企画管理部門合わせて約20%、その他が約10%強となっている。 給与は、正規従業員は月給制、パート・アルバイトは時給制が一般的である。首都圏では、初任給は大卒で月額18~21万円、専門学校卒で17万円が一般的であるが、地域及び企業の採用条件によって異なる。 婚礼は休日に集中するため、休日は平日に交替で取ることになる。また、婚礼当日は勤務時間が早朝から深夜に及ぶこともあり、交替制を採っているところがほとんどである。 服装は、男性が略礼服や黒のスーツ、女性も礼装に近い制服を着用することが多い。

・参考情報

関連団体 公益社団法人 日本ブライダル文化振興協会 http://www.bia.or.jp

非破壊検査員の職業について

・どんな職業か

金属材料(素材)、機械の部品、金属の溶接部または構造物などを分離したり破壊することなく、その内部や表面に欠陥がないかどうか、ある基準に基づいて調べる非破壊検査を行う。 検査の対象物の内部を検査する場合には放射線装置や超音波探傷装置を、対象物の表面や表面付近を検査する場合には渦流探傷装置や浸透剤など、検査の対象物によって異なる検査機材を使用する。 作業は前準備と検査に分かれている。前準備では対象物が検査に適した状態であることを目で確認するか、器具を用いて検査に適した状態にする。次に、使用する検査機材が指示されている通りの性能をもっているかどうか、検査機材を規準となる信号や試験片を用いて正しく調整・確認し、この時の検査機材の条件と校正データを記録する。検査は所定の検査機材を用いて行う。検査結果は製品の品質保証や使用中の構造物の健全性を判断するデータとして使用されるため、実施要領で指定されている項目だけでなく、後に検査対象物の検査の合否を判定する際などに必要と思われるデータも記録し、報告する。 検査結果の信頼性は、検査に使用した機材の性能とともに、非破壊検査員の知識と技量に大きく影響される。このため、多くの検査規格や仕様書などでは、非破壊検査員として検査に関する知識と技量が所定レベルに達していることが要求されている。

・非破壊検査員に就くには

非破壊検査に従事するには、日本非破壊検査協会などが実施する非破壊試験技術者の認証(資格)を持っていると有利である。資格はJISZ2305により非破壊試験の方法ごとに認証され、知識と技量の程度によってレベル1、レベル2、レベル3の三つに区分されている。 検査会社に入社後、現場でのトレーニングや座学研修を通じて非破壊検査に関する知識と技量を研さんするか、非破壊検査の講座をもつ学校に入学して知識と技量を習得し、非破壊試験技術者の認証を取得するのが一般的である。 検査の実施要領を理解し、使用する機材の選択や性能のチェックを行い、検査方法の原理を理解するためには、検査の専門分野の原理や知識をマスターするだけでなく、一般的な理工学的知識を習得していることが必要である。 また、非破壊検査の技術や知識のもとになる知能、数理的能力のほか、目と手の共応能力、規格や基準を順守できる性格、さらに研究心も求められる。 近年、非破壊検査は、その対象物が金属材料から各種の新素材に至るまで広く利用され、より高い信頼性が求められている。また、検査結果の処理と記録をコンピュータで行うケースも増え、製品や部品の国際的な物流が盛んなため、諸外国の非破壊検査に関する必要事項、規格、仕様書の内容を理解して検査に反映させることが必要な場合もある。

・労働条件の特徴

職場は、金属材料製造業、建築鉄骨加工業、造船業、重工業、車両製造業、機械設備製造業などの品質保証部門や検査部門のほか、非破壊検査を専門に行う検査会社などである。 賃金は、一般企業の社員と同じレベルと考えられるが、検査会社に所属する非破壊検査員の場合、レベル2またはレベル3の資格を保有していれば、賃金の他に資格手当が支給されることもある。 労働時間については、会社の労働組合との協定によって年間休日数、有給休暇数、残業および休日出勤の上限などを会社側と契約している。しかし設備の定期点検や損傷構造物の復旧など検査期間が限られる場合には、休日出勤や残業などを行うこともある。 レベル3の保有者を除いては、現場で検査業務を行うので肉体的労働をともなう。検査の規格や仕様書の内容を理解し、検査機材の性能チェックや校正、検査情報の収集分析や検査報告書を作成するなど、鋭い観察が要求される。かなり知識集約的性格をもつ労働でありストレスのかかる仕事といえる。 構造物が大型・長寿命化され、環境保全の見地からも保守によって長寿命化を図る傾向にあることから、その安全性・健全性を維持するために、単に原材料や部品・加工品だけではなく、使用中の構造物の長期間にわたる非破壊検査も重要視されるようになっている。そのため、将来的にも非破壊検査員の需要は高いと思われる。

・参考情報

関連団体 社団法人 非破壊検査協会 http://www.jsndi.jp

関連資格 非破壊試験技術者 エックス線作業主任者 ガンマ線透過写真撮影作業主任者

さく井工・ボーリング工の職業について

・どんな職業か

さく井・ボーリング業務は、目的や仕様に対応したボーリング機械および資機材を使用して、地下を掘削する仕事である。 深度5000mを超える石油井掘削から、足場パイプの櫓を組み立て、地下10~20mの地質調査を一人の機長と一人の助手で行うものまである。また、地熱調査ではしばしば300℃を超える地層を掘削する場合もある。 仕事は、仕様に合った機械類および資機材の準備から始まり、現場の整地、機械類の搬入、櫓の組み立ての順に作業を進める。次に掘削に入り、目的の深度まで掘進し、発注者の検収を受ける。合格後解体、搬出、跡地修復で1サイクルとなる。目的によっては掘削の途中及び掘削終了後に検層や孔内試験を実施する場合もある。

・さく井工・ボーリング工に就くには

新卒の場合は、高校、専門学校、大学のいずれからも入職は可能である。専攻科目は土木、機械、採鉱、地質等が好ましいが、高校の場合は、特に専攻を問わない。 仕事は小規模な土質調査から石油・ガス掘削のような大規模な工事まであり、会社も石油掘削会社、井戸掘会社、ボーリング部門を持つ調査コンサルタント会社、土質調査会社等に大きく分類できる。 自分が進みたい部門を持つボーリング会社から、新規採用予定会社を選択する。 ボーリング工は作業環境や労働条件が厳しい部類に入り、高齢化が進んでいるため、体力とやる気があれば比較的容易に就職できる業種である。 採用に際し、免許、資格等が条件として示されることは少ないが、普通自動車運転免許は取得しておいた方が良い。入社後に仕事の内容によって取得すべき免許、資格等が決まってくる。 入社後のキャリアアップは助手→機長→現場代理人(現場責任者)→主任技術者のステップを踏むが、ステップアップに要する年数は仕事の内容によって異なってくる。一般に機長になるには5年から10年を要する。また、一般の調査工事では、機長は地質調査技士の資格が必要な場合が多い。主任技術者は技術士の資格が問われる場合がある。 中途採用は、過去にボーリングの経験があり、45歳以下であれば可能性があるが、採用に際しボーリングの工事経歴が問われる。 ボーリングの経験がない場合は、35歳以下で体力とやる気があれば助手として採用される可能性はある。 独立開業し易いのは、機械や工事規模の小さい土質調査関係であり、調査コンサルタント会社の下請けをする場合が多い。 ボーリング工に求められる適性は、作業環境(汚い、きつい)、勤務形態(交替制)、長期出張等から強い体力と精神力、それに共同作業への適応性等である。

・労働条件の特徴

ボーリング工事は広い分野で実施されており、仕事場は全国に分布する。土木・建築、地下資源関連のボーリングが多く、発注は官公庁、民間何れの場合もある。 勤務時間は、午前8時から午後5時が一般的であるが、温泉、地熱、石油・ガス等の深堀ボーリング(深度500m以上)の場合は作業の区切りまで24時間連続作業が多い。12時間2交代制か8時間3交代制になるが、前者のケースが多い。また、500mより浅いボーリングでも地層が不安定な場合は連続作業になる。1クルーは2名から石油掘削の6~7名まで規模によって異なる。作業には繁盛期と閑散期があり、繁盛期は国の予算施行にも関係し、一般に6月~12月である。この時期は、工期の関係もあり、時間外勤務が多くなる。 給与などは石油掘削の場合、基本給が高く、その他も繁盛期は時間外や深夜勤務手当等で他の職種よりも高い。 作業環境としては長期出張が多い、勤務場所が変わる、野外作業である、交替作業が多く深夜や休日の出勤も多い、重量物の取扱いがあり体力を要する等である。 職場の年齢層は30歳~50歳が多く、全般に高齢化の傾向にある。 将来の労働需要の見通しでは、労働条件の厳しい職種を嫌う若年層の不足が予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国地質調査業協会連合会 http://www.zenchiren.or.jp

社団法人 全国さく井協会 http://www.sakusei.or.jp/

関連資格 さく井技能士 地質調査技士 技術士(応用理学)

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