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学術研究,専門・技術サービス業

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学術研究,専門・技術サービス業

の採用情報検索結果11,299件中 8,301 - 8,325 件を表示

銀行支店長の職業について

・どんな職業か

銀行は、個人や会社から集めた預金を別の会社などに貸し出すことで、経済や経営活動を回転させるという重要な役割を担っており、その第一線の指揮官が銀行の支店長である。 銀行支店では、来店したお客に、振込みや両替などのさまざまなサービスをする窓口業務のほか、住宅ローン融資の相談や資産運用の相談に応じたりする。また、取引先を訪問して預金を預かったり、企業向融資の相談に応じたりすることも銀行支店の仕事である。そのような業務を行う支店全体の運営管理と業務活動の立案・推進の最終責任者となることが支店長の役割である。 企業への貸し付けでは、取引先の会社の経営内容を調べて、運転資金や設備資金を融資することにより取引先の成長や社会の発展・向上に貢献している。

・銀行支店長に就くには

銀行支店長は、一般的には銀行内の昇進によりその職に就くことが基本である。したがって、支店長を目指すなら、卒業後(最近は4年制大学が主)銀行に就職することが必要である。 就職時には、特に必要な資格などはないが、基本的な経済、金融、財務などの知識を身につけておくことが望ましい。 大手都市銀行の場合、新人の多くは、研修後、各地の支店に配属され、金融実務を実地で学ぶ。その後、本部スタッフや支店の課長、副支店長を経て、本人の努力次第で支店長になることができる。支店の規模や性格により、支店長になるまでに要する期間は異なるが、最近は本人の公募により30歳代で支店長になるケースもある。本人の努力次第で支店長から役員の道も開ける。

・労働条件の特徴

支店勤務の場合、就業時間は8時半から17時過ぎが一般的である。業務の状況により若干の時間外労働(残業)を行うこともある。支店長の場合、支店の業務全般にわたる管理・監督、取引先との相談など重要な仕事に携わるので、残業することも多いが、勤務時間についても自分自身で管理する。 また、基本的には週休2日制(土日休み)であり、連続休暇を含む有給休暇については、業務に支障のないよう支店内で調整し、交代で取得している。 一般に銀行支店長の給与は、全産業の平均値よりは高いレベルにある。

・参考情報

関連団体 全国銀行協会 http://www.zenginkyo.or.jp/

スーパー店長の職業について

・どんな職業か

食料品や家庭用品など、日常生活で必要となる様々な品物を扱うスーパーで、商品と従業員を管理・監督する。 店長の仕事は様々であるが、第一に、来店客の数を増やして売上げを伸ばすことが重要である。販売促進の担当者に指示して仕入れ・販売などの計画を立て、広告やチラシの作成、目玉商品などの企画を行う。また、常に店内を見て回り、商品の陳列や展示の状況に気を配って販売担当者に必要な指示を出したり、各商品の売れ行きや在庫状況の報告を受け、タイミングよく発注や仕入れができるようにする。 第二に、少ない人手で能率よく仕事を進められるよう、店の繁閑に合わせて従業員の編成や作業割当ての仕方、必要とするパートタイマーの採用などを綿密に計画し、実行する。また、従業員がやる気を持って仕事に取り組めるよう環境を整える。 第三に、金銭を中心とする事務を正確に管理し、各種の経理関係の帳票や報告に細心の注意を払う。また、予算や会計などの仕事が的確に行われるよう担当部門に必要な指示を与える。 第四に、地域社会との積極的な接触を通じて、地域住民の商品のニーズの動向、ライバル店や小売業者などの動きを的確にキャッチし、自分の意見と合わせて本部の関係部門に報告したり、情報提供を行う。また、商品やサービスについてのお客からの苦情を適切に処理することは、店の信用にかかわる重要な問題であるため、店の最高責任者として応対し、適切な解決を図る。

・スーパー店長に就くには

入職経路は、一般に広く募集されるということは少なく、各企業に入社した人が一定の経験年数を経て、昇進し登用されるケースがほとんどである。上司の推薦を受けて店長試験を受けたり、店長候補者の研修会で所定の課程を修めてから任命されるシステムをとっている企業もある。 大卒で入社8年目ぐらいで店長試験を受けることができる企業もあれば、店長になるのに10~15年かかる場合もある。また、店長として2~3店で仕事をした後、経営幹部や本部のスタッフになるケースもある。 店長は様々な人と接し、指示・依頼・交渉などを行うので、対人関係を良好に保つこと、従業員を束ねるリーダーシップを持っていること、経営方針を決めるもとになる数値データに関する知識を持っていることなどが望まれる。また、店長就任後も、実践を通じて自己訓練や自己啓発をしていく姿勢が求められる。

・労働条件の特徴

店舗の規模は、従業員30人以上の店が約6割、100人以上の比較的大きな店が1割強となっている。 就業者は30歳代から50歳代が中心となっており、経験や年齢に大きな幅があるため、収入も異なっている。 営業時間は朝10時から夜8時までが一般的であるが、大都市を中心に深夜まで営業する店舗も増えている。従来の 店長は、朝は誰よりも早く来て、夜は誰よりも遅いといった長時間勤務であったが、現在では、長くいることよりも従 業員やパートタイマーを効率よく配置し、マネジメントすることが重要になっている。仕事全体の6割が店内を見回っ たり現場で指示を出すこと、3割が管理のための事務や本部との連絡、1割が地域社会や来客との応対といわれる。 スーパーが扱う商品は食料品や家庭用品、衣料品が主であるが、大きな店ではパソコン、スポーツ用品などの余暇関 連商品に至るまで品目が拡大する傾向にあり、いわゆるスーパーの総合化が進んでいる。

・参考情報

関連団体 日本チェーンストア協会 http://www.jcsa.gr.jp/

土木設計技術者の職業について

・どんな職業か

橋、道路、鉄道、ダムなどをつくる土木工事を進めるにあたって、調査・計画・設計を行う。 構造物の設計にあたっては、工事の現場予定地へ出向き、測量やボーリング調査などを行い、地形・地質などの状態をよく調査する。また、気象条件や周辺の環境などの自然条件、工事による経済効果や関係法令の規制など社会経済的条件についても関係する情報を収集する。そして、これらの情報をもとに構造物の基本設計を立案し、さらに細部の設計を行う。 設計に基づき、設計図面、特記仕様書など、施工のために必要な書類を作成する。材料費・人件費を積算して工事費の見積りを行い、周辺の道路条件や周辺住民への影響などに配慮しながら工期の設定を行う。 この他に、用地の確保、周辺住民への説明・説得、官公庁等の関係機関への諸手続などの連絡・調整についても行うことがある。 土木工事の規模が大きくなり、分業化が進んでいるため、所属先により多少の違いはあるが、土木設計技術者は調査・計画・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮の仕事は土木施工管理技術者が行うのが一般的である。

・土木設計技術者に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされないが、高校や大学で土木工学を専攻し、構造力学・土質力学・コンクリート工学・水理学などの知識を身につけてから入職するのが一般的である。 土木設計技術者として経験を積み、「技術士」(建設部門)などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業として独立・開業する道もある。 土木工事の設計・計画の業務ではCAD(Computer Aided Design:キャド)ソフトの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設業、コンサルタント業、官公庁、公社公団、各種研究機関の土木部門をはじめ、電力、ガス、鉄道、不動産、商社など、幅広い分野に渡っている。働く場所は、東京・大阪など主要都市に集中している。 土木設計技術者としては、20~30歳代の人が中心となって活躍している。 労働条件については、就業時間は午前8時~午後5時まで、休日は週休二日制が一般的である。 土木工事は公共投資の影響を受けるが、一定の需要は常にあり、また現在では海外への技術移転も行われており、土木設計技術者に対する需要は今後も持続すると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本土木工業協会 http://www.dokokyo.or.jp

関連資格 技術士 土木施工管理技士

土木施工管理技術者の職業について

・どんな職業か

橋、道路、鉄道、ダムなどをつくる土木工事において、工事現場での施工(せこう)計画を立案し、工事の監督・指導を行う。 工事現場では、設計図、仕様書、施工基準、関係法規、工期などをもとに、施工計画を立案する。施工計画の内容としては、最適な施工法の決定、現場組織計画、機械設備計画、電力や給水、工事用道路などの仮設備計画、所定の品質を確保するための施工管理計画、環境対策などが含まれる。 施工計画をもとに、実際の現場で、測量による出来形確保などの施工管理、安全管理、品質管理、工程管理など、工事の監理を行う。現場では、工事の全体の流れを把握して、作業責任者に適切な指示を与えることが必要である。使用する資材、機械の手配や管理も行う。 この他に、用地の確保、周辺住民への説明・説得、官公庁等の関係機関への諸手続などの連絡・調整についても行うことがある。 土木工事の規模が大きくなり、分業化が進んでいるため、土木施工管理技術者は施工計画の立案、現場での監督・指導の仕事を行い、調査・計画・設計は土木設計技術者が行うのが一般的である。

・土木施工管理技術者に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要としないが、高校や大学で土木工学を専攻し、構造力学、土質力学、コンクリート工学、水理学、測量などの知識を身につけてから入職するのが一般的である。 工事現場で施工管理を行うには、土木工学の知識に加えて、建設業法をはじめとして道路交通関係、公害防止関係、危険物関係の法令など施工管理に関わる法令や、工事を安全に行うための労働基準法、労働安全衛生法など労働関係法令についての知識も必要となる。 関連する資格として「土木施工管理技士」と「技術士」(建設部門)がある。これらの資格を取得していると、大規模な公共工事の現場に配置が義務付けられている監理技術者になることができる。 長期的視点に立って仕事を能率よく完遂できる能力、図面をみて構造物の形を理解できる能力が求められる。また、屋外作業が主体となるので体力と集中力も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設業、コンサルタント業、官公庁、公社公団、各種研究機関の土木部門をはじめ、電力、ガス、鉄道、不動産、商社など、幅広い分野に渡っている。働く場所は全国に渡り、河川・港湾・造成・道路・鉄道・上下水道などの工事現場で就業している。 土木施工管理技術者としては、30~40歳代の人が中心となって活躍している。 労働条件については、工事現場の周辺環境や工期に影響されるため、一定しない。都市部の道路や鉄道などの工事では、交通量の少ない深夜に工事を行うため、昼夜が逆転した生活を余儀なくされることもある。休日については、交替制による週休2日制の導入が進んでいる。 土木工事は公共投資の影響を受けるが、一定の需要は常にあり、また現在では海外への技術移転も行われており、土木施工管理技術者に対する需要は今後も持続すると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国土木施工管理技士会連合会 http://www.ejcm.or.jp/

関連資格 技術士 土木施工管理技士 測量士

システムエンジニア(ITアーキテクト)の職業について

・どんな職業か

システムエンジニア(ITアーキテクト)は、セールスやビジネスコンサルタントが整理したビジネスの要求に対して、情報技術を活用して整合性のあるアーキテクチャ(基本構造)設計を行う。 アーキテクチャとは、情報システムの構造や設計に係る基本的な考え方(設計思想)であり、ハードウェア・アーキテクチャ、ソフトウェア・アーキテクチャ、ネットワーク・アーキテクチャなどのシステム方式から、ビジネス・アーキテクチャ、データ・アーキテクチャ、アプリケーション・アーキテクチャなどビジネス上の要求を情報技術で実現する方式、さらにはこれらを統合するエンタープライズ・アーキテクチャまで階層的に幅広い定義がある。 システムエンジニア(ITアーキテクト)は、具体的には、戦略的情報化企画段階ではソリューションの枠組みの策定とソリューション設計を行い、開発段階ではコンポーネント設計の助言を行う。その専門分野により、アプリケーション(ソリューション及びソリューションコンポーネントを機能的な見地に立ったシステム方式設計を行う)、データサービス(ソリューションをデータの見地から必要となる構成要素に立ったシステム方式設計を行う)、ネットワーク(ソリューション及びソリューションコンポーネントをネットワークの見地に立ったシステム方式設計を行う)、セキュリティ(ソリューションを企業内、企業間のセキュリティのビジネスニーズに立ったシステム方式設計を行う)、システムマネジメント(ソリューションを大規模かつ複雑なシステムのシステム運用に立ったシステム方式設計を行う)に区分される。

・システムエンジニア(ITアーキテクト)に就くには

システムエンジニア(ITアーキテクト)には、多くの場合、ITスペシャリストとして情報システムの構築や運用を10年ほど経験したエンジニアが就く。一般的な学歴は、7割以上が大学・大学院卒業以上、2割が短大・高専・専門学校卒業である。専攻は、6割が理工系、4割が人文社会系である。特に最近ではソフトウェア工学やシステム工学など専門的な学科で学んだ人材が求められる。 必要なスキルや技術には、アーキテクチャ設計、設計技法、標準化と再利用、コンサルティング技法の活用、知的資産管理(Knowledge Management)活用、ITテクノロジ、インダストリ(ビジネス)知識、プロジェクトマネジメント能力、リーダーシップ能力、コミュニケーション能力、ネゴシエーション能力などがある。

・労働条件の特徴

システムエンジニア(ITスペシャリスト)と同じく、多くの場合、プロジェクトというチームで働く。プロジェクトの単位は、数人から数十人と様々な規模があり、他の会社のIT技術者とチームを組むことも珍しくない。また、仕事の場所もシステム構築の工程段階やシステム環境、取り扱う顧客の機密情報の扱いなどによって、自社の事業所や顧客の事業所に常駐したりと異なる。 一日の労働時間は、システムエンジニア(ITスペシャリスト)と同じく平均7.7時間で週38.8時間、これに残業が一日平均2~3時間あるのが一般的である。労働時間は、プロジェクトの忙しさの状況(繁閑)によって異なる。特に開発しているシステムを顧客に納める直前には忙しさもピークとなり、プロジェクトにトラブルが発生した場合には多くの仕事が発生する。また、企画や設計などを担当するようになると、何時間働いたかという時間管理ではなく、仕事の目標に対する成果によって給料や昇進・昇格が決まる。報酬も責任が重くなるほど給与水準が高くなり、仕事の成果によって個人間の格差も大きくなる。 また、システムエンジニア(ITアーキテクト)は、常に新たな技術や情報について勉強し、自分自身の付加価値身を高めていかなければならない。特にITの革新はとても早く、過去の経験や技術が使えなくなることも珍しいことではない。IT技術者である限り、自分自身の情報技術を磨き続けることが必要になる。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

宇宙開発技術者の職業について

・どんな職業か

テレビの衛星放送や天気予報の気象衛星、自動車のナビゲーションシステムなど、宇宙開発の技術は我々の生活に欠かせないものとなっており、宇宙開発技術者は、宇宙開発に関わる政策の企画、研究開発、衛星や打上げロケットなどの開発・製作・運用に広く関わっている。 宇宙開発は宇宙そのものを対象として研究を行う宇宙科学の分野と、宇宙を実用的に利用する実利用の分野に大きく分けられる。宇宙科学の分野では、月や惑星の研究、及びそのために必要な惑星探査機や観測ロケットなどの研究開発を実施している。 実利用の分野では、通信、放送、気象、地球観測など我々の生活に役立つように宇宙を利用できるように、通信実験やロボット実験のための人工衛星などの開発・打ち上げ・運用、宇宙環境を利用した宇宙実験の推進、地球観測衛星で取得する地球観測データの利用研究などを実施している。最近は国際協力による宇宙開発プロジェクトも増え、日本はアメリカ、ロシアなどと共同で国際宇宙ステーション計画にも参加している。

・宇宙開発技術者に就くには

宇宙開発に関わるには、①官庁で宇宙開発の政策策定を担当する、②宇宙航空研究開発機構で宇宙科学・宇宙技術の研究や実利用分野の宇宙開発を推進する、③宇宙事業を行っている企業に入社し、ロケットや人工衛星、宇宙ステーションなどの宇宙機の製造・利用に従事するなどの方法がある。 宇宙工学は、最先端技術を集めてシステムを作り上げるため、機械・電気・電子・情報技術など工学系の技術はもちろん、物理・化学・工学・ライフサイエンス・天文学など理学系分野の知識や技術が必要である。 また国際協力で進められている国際宇宙ステーション搭乗宇宙飛行士となることもある。この候補者に応募するにあたっての主な条件は、①大学で自然科学系を専攻し、自然科学系の研究開発に3年以上の実務経験を有すること、②国際的な宇宙飛行士チームの一員として円滑な意思疎通が図れるよう英語が堪能であること、③宇宙飛行士としての訓練活動、長期宇宙滞在に適応できる医学的、心理学的特性を有することである。採用後は、宇宙飛行士候補者として訓練を重ね、宇宙飛行士として認定された後、スペースシャトルや今後は国際宇宙ステーションへの搭乗ミッションへ参加していくことになる。

・労働条件の特徴

職場は、国内では、種子島や筑波の宇宙センターが有名であるが、アメリカ等、全世界にわたる。 宇宙開発に関わるエンジニアや研究者も広範囲にわたり、労働条件は所属する機関によって異なるが、他の一般の技術者とそれほどの差はない。 朝から夕方までの勤務形態だが、ロケットの打上げ、衛星の運用等、通常の勤務形態では対応できない場合には交代制となる。 最近は女性の参入も増加している。 宇宙開発の分野は、今後もますます発展していくものとみられており、一定の水準の労働需要が見込まれている。

・参考情報

関連団体 独立行政法人宇宙航空研究開発機構  http://www.jaxa.jp/index_j.html

細胞検査士の職業について

・どんな職業か

細胞検査士は、臨床検査技師の仕事の一部が専門化して独立した技術者である。 日本人の死亡原因の第1位となっているがんの細胞をはじめ、疾患に関連する細胞、病原体等を検査によって発見する。細胞の検査は、がんの発見にとって重要な検査法で、医師の診断と治療に役立っている。 細胞診検査では、患者の体から自然にはがれ落ちた細胞(剥離細胞)や擦過、穿刺(せんし)等で得た材料で標本を作る。例えば、喀痰(かくたん)や尿、婦人科の医師が綿棒を使って取った膣壁の細胞、乳腺のしこりから穿刺吸引した材料などを用いて標本を作り、染色をして顕微鏡で見ることができるようにする。 次に、標本のすみからすみまですべての細胞を顕微鏡で観察する。そして正常では見られない細胞やがん細胞、あるいはがんと疑われる細胞を見つけだし、医師に確認をしてもらい、報告書を作成する。 剥離細胞を使った検査は、検査材料を簡単に取ることができるため、子宮がん検診、肺がん検診など、大勢の人を対象とした検診に広く利用されている。 このほか、患者の患部に針を刺し、その部分の細胞を吸い取って標本を作る方法もあり、甲状腺や乳腺の検査に用いられている。

・細胞検査士に就くには

「細胞検査士」は、日本臨床細胞学会と日本臨床検査医学会が認定する資格である。認定試験の受験資格を得るには、①細胞検査士養成コースのある大学で所定の単位を修得する、②臨床検査技師または衛生検査技師の資格を得た上で細胞検査士養成所で所定の課程を履修する、③臨床検査技師または衛生検査技師の資格を得た上で1年以上の細胞診業務の実務経験を積む、という3つの方法がある。 認定試験は、一次と二次試験に分かれており、一次試験の合格者のみ二次試験に進むことができる。一次試験は筆記とプリントした画像を用いた細胞像判定、二次試験は顕微鏡を用いた実技試験である。 合格すると「細胞検査士」の資格が得られる。 また、この資格は高度なレベルを維持するため、4年ごとに書類審査によって更新することになっている。このため、常に最新の医学情報を勉強していく姿勢が求められる。 細胞検査士は標本中の異型細胞を絶対に見逃さないよう、忍耐力とともに冷静な判断力、責任感が必要である。

・労働条件の特徴

勤務場所は、大学病院、総合病院や各地域のがん検診センター、民間の検査センター、保健所などである。細胞検査士は女性の就業者が多いが、他の臨床検査技師と比べると男性の比率は高くなっている。 勤務時間は、おおむね1日8時間であるが、他の臨床検査と兼務している技師は緊急の検査に対応するために、休日出勤や夜間の当直がある病院もある。 作業は、ほとんど1日中座ったまま顕微鏡に向かって仕事をする。検査材料として尿、分泌物、喀痰(かくたん)、擦過物、穿刺材料なども扱い、標本作製にはアルコール、キシレンなどの揮発性の薬品を使うため、その管理には注意する必要がある。 昭和40年頃から、子宮がん発見のための検査として重要視され始めた。この検査は簡便で費用や時間もあまりかからないという利点から、広く検診に用いられるようになってきた。しかし、需要の増大に応じるには、限られた医師の数だけでは間に合わなくなったため、専門の資格を認定し、細胞検査を行う技師を養成する体制が整えられた。社会の需要に応えて認定試験の受験者数も増えており、これからも需要の増加が見込まれる。

・参考情報

関連団体 NPO法人 日本臨床細胞学会 http://www.jscc.or.jp

社団法人 日本臨床衛生検査技師会 http://www.jamt.or.jp/

細胞検査士会 http://www.ctjsc.com/

関連資格 臨床検査技師 細胞検査士

保育士の職業について

・どんな職業か

仕事を持っているなどの理由から、保護者がすべての時間、子どもの面倒を見ることができない場合に、保護者に代わって、小学校に上がる前の子どもたちの保育をする。 幼稚園の教師は、子どもの「幼児教育」をするのが主な仕事であるが、保育士は、乳児から小学校入学前の子どもを預り、保護と世話をする仕事が中心である。 保育士は、子どもが保育所にいる間、昼食やおやつを食べさせながら食事のしつけをしたり、着がえを身につけさせたり、昼寝をさせたり遊ばせたりする。また、子どもたちの年齢に合わせた、音楽・リズム・絵画・工作・自然観察などの幼児教育も行う。 保育所にはゼロ歳から6歳までの子どもがいるので、担当する子どもの年齢によって、仕事の内容や対応の仕方が異なる。乳児を保育する場合には、授乳やおむつの取りかえなども行う。 常に子どもをよく観察して、具合が悪くなったり、事故にあったりした場合は、保護者や病院に連絡をとるなど、すぐに適切な処置を行う。また、帰りには、それぞれの子どもについて異常の有無を確認し、持ち物の整理を手伝い、迎えに来た保護者に必要な連絡を行う。 また、行事などの計画を立てたり、保育日誌を記録するなど、事務的な仕事もある。

・保育士に就くには

保育士として働くには、保育士資格を取ることが必要である。資格を取得するには、養成課程のある学校や施設を卒業する、あるいは保育士試験に合格するという、2つの方法がある。 養成課程の多くは、大学や短大、または専門学校の中に2年以上の課程として置かれている。最近では、保育士として採用される人のほとんどが養成課程のある学校の卒業者である。 保育士試験は各都道府県で年1回以上実施されており、短大・高等専門学校卒業者(大学に2年以上いて教養課程を修了した者を含む)や、児童福祉施設において5年以上(高校卒業者は2年以上)児童の保護に従事した者が受験できる。 なお、保育士資格を持っている人は、児童館などの児童厚生員、児童自立支援施設の児童生活支援員にも就くことができる。 保育士は多くの子どもと接するので、健康と体力が必要である。 子ども好きで、一人ひとりの子どもに理解と愛情を持ち、責任感があることが求められる。子どもの健康状態などに異常があればいち早く対応できるよう、簡単な応急処置などの知識とスキルも必要である。

・労働条件の特徴

保育士の9割以上が保育所で働いている。ほかには、児童養護施設、知的障害児施設、乳児院、重症心身障害児施設などが職場になる。病院で長期入院の子どものための保育に当たったり、各種の施設や事業所が利用者や顧客のために行う臨時託児業務を担当するなど、保育士の資格や経験が役立つ職場も広がってきている。また、就労と子育ての両立支援を目指す方向で保育所の役割が見直されており、長時間保育や夜間保育、休日保育など、様々な形の保育が行われるようになっている。 賃金は、公営の施設で働く場合は、公務員の給与基準に従って定められている。 労働時間や勤務形態は施設によって異なり、児童養護施設など24時間入所施設では、2交替制や3交替制、あるいは宿直勤務を行う場合もある。保育所では早朝や夕方に保育時間を延長しているため、交替で時差勤務をしている場合が多い。休憩は、子ども達が昼寝をしているときなどに交替でとることが多い。 少子化は進んでいるが共働き世帯の増加や、利用者の多様な保育ニーズに対応する動きもあり、国としても保育施策の充実を掲げていることから、引き続き人材需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 全国保育士会 http://www.z-hoikushikai.com

厚生労働省雇用均等・児童家庭局保育課 http://www.mhlw.go.jp

関連資格 保育士

税理士の職業について

・どんな職業か

所得税や法人税、消費税などの税金は、納税者が自分で申告をして納めることになっている(申告納税制度)が、税法はかなり複雑で、いくら税金を払ったらいいのか一般の人には分かりにくいため、納税者の相談相手になり、納税者に代わって税額の計算や申告書の作成などをするのが税理士の仕事である。 税理士法では、税理士を「税務に関する専門家として、独立した公正な立場において、申告納税制度の理念にそって、納税義務者の信頼にこたえ、租税に関する法令に規定された納税義務の適正な実現を図る」ものと規定している。主な仕事としては、個人や企業などの納税者と税務署の間に立って税金の申告・申請・不服申立てなどの代理を行う「税務代理」、税務署に提出する書類を作成する「税務書類の作成」、税金に関して困ったとき、わからないとき、知りたいときに相談に応じる「税務相談」がある。 また、税務職員が一定の法定権限の下に納税者に対して納税に関する質問や検査をする税務調査の際に、税理士が納税者に代わって税務調査に立会い、納税者の権益を擁護することもある。さらに、税務訴訟において納税者の正当な権利、利益の救済を援助するため、補佐人として、弁護士である訴訟代理人とともに裁判所に出頭し、陳述(出廷陳述)することもある(「補佐人制度」)。 その他、会計帳簿の記帳など財務・会計に関する業務も行う(「会計業務」)。また、経営の問題や、財産の運用・管理などのアドバイスを求められるケースが増えている。 税理士は、申告納税制度をスムーズに進めていくうえで重要な責任を持つとともに、経営者の相談相手としての役割も大きくなっている。

・税理士に就くには

税理士になるには、税理士試験に合格した後、2年間の実務経験(合格前でも可)を経て、日本税理士会連合会に登録し、地域の税理士会に入会することが必要である。税理士として実務修習を積んだ後、個人事務所を開業するケースがほとんどである。また、顧客の要望が多様化したため、数人の税理士が共同して事務所を持つケースも増えている。なお、平成13年の税理士法改正で税理士法人制度が創設された。 税法に関する専門知識の他、業務を正確に行うための計算能力や事務処理能力が求められる。業務上知り得た秘密は他にもらしてはいけないと決められている。 税理士試験は合格率が低く、多くの人は受験のために専門学校で勉強し、何年もかけて合格する。合格者の3分の2は26歳~35歳で、税理士の平均年齢は50歳代後半となっている。

・労働条件の特徴

自由業なので、決まった時間帯に仕事をする必要はない。ただし、顧客の都合によって打ち合わせが夜間や休日になったり、出張が多くなることもある。2月中旬から3月中旬の所得税の確定申告の時期と、法人税の申告が集中する5月が最も忙しい。 税理士の収入は、契約した顧客から主に顧問報酬という形で支払われる。報酬の金額や形態は、顧客の業務の種類や依頼内容などによって異なる。 2004年6月から国税、2005年2月から地方税の電子申告が全国で行えるようになっており、電子申告・電子納税への対応も必要になっている。

・参考情報

関連団体 日本税理士会連合会 http://www.nichizeiren.or.jp/

関連資格 税理士 簿記検定

アナウンサーの職業について

・どんな職業か

テレビやラジオの番組などで、必要な情報を伝えたり、ニュースを読んだり、番組の司会を行う。 スポーツ番組の実況放送や、ドラマやコマーシャルなどのナレーションを行うこともある。 ニュース番組では、ニュース原稿を正しい発音で読み上げ、人々に情報をわかりやすく伝える。また、評論家やコメンテイターに対して的確な質問をすることにより、視聴者の知りたい情報を最大限引き出すよう誘導するという役割もある。バラエティ番組などインタビューや司会をする番組では、台本を読むだけでなく、スムーズに番組を進行し、問題の核心に迫ったり、場を盛り上げたりする。スポーツ実況では、実況するスポーツをよく理解し、的確な描写を歯切れ良く行う。放送内容について事前に打ち合わせを行ったり、資料の収集をするなどの事前調査の仕事も行う。

・アナウンサーに就くには

大卒か短大卒以上の学歴が必要となるが、特に有利な学部・学科はない。放送局にアナウンサーとして入社を希望する場合、何らかのアナウンサー養成機関で研修を受けたうえで入社試験に臨むのが一般的である。 放送局などに入社後の研修で、正式に正しい発声、発音、アクセント、敬語から、ニュース、レポート、司会、ナレーションなどを勉強したうえで、コールサイン、お知らせなどのアナウンスから始めて、次第に高度な仕事を担当する。民放では、入社1~2年で重要な仕事をまかされる場合もある。その後、管理職となり、経営陣に加わる場合や定年までアナウンサーとして働き、その後も現役アナウンサーとして活躍する場合もある。また、アナウンサーとしての知名度があれば、フリーアナウンサーとして独立する場合もある。 声を使う職業であり、日本語を正しく発音することが重要となる。また、勤務が不規則である場合も多く、健康であることが求められる。多くのスタッフ、技術陣との共同作業も多いので協調性も重要となる。

・労働条件の特徴

民放の場合には、各都道府県庁所在地に本社を置いているため、大・中都市の放送局で働くことが多いが、公共放送では中小都市にも放送局があり、アナウンサーの地方採用も行われる場合がある。また、プロダクションに所属してフリーアナウンサーとして働いていることもある。 給与や労働時間は会社の規定に従うが、放送が早朝から深夜まであるため、勤務は不規則になることも多い。担当する仕事や番組によっては早朝や深夜などに勤務するが、基本的には早出・日勤・遅出・宿直などのシフト制で働く。取材を行う際には勤務が長時間にわたったり、休日に出勤することもある。フリーアナウンサーの場合は仕事量とのかねあいで給与や労働時間が変わる。女性の活躍の場も多く、働きやすさを求めてフリーアナウンサーになる場合もある。 衛星放送やケーブルテレビなどの普及とともに、放送内容も多岐にわたり、多くの人々のニーズにこたえられるように、いろいろな分野のタレントがアナウンサーのような仕事を行うことも多く、アナウンサーの需要は今後も増加していくものと予測される。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本民間放送連盟 http://www.nab.or.jp/

アートディレクターの職業について

・どんな職業か

街頭や電車内のポスター、新聞・雑誌の広告ページ、チラシなどの印刷媒体を使って、消費者の心をつかむ広告を制作するにあたり、とりまとめを行う。 情報をいかに分かりやすく効果的に伝えるかを考えて、企画から制作までを指揮する。 まず広告主から、広告の目的、規模、予算などの説明を受け、それに応じて、コピーライター、デザイナー、イラストレーター、カメラマンなどのスタッフを選び出し、目的に応じた広告媒体、内容、表現方法などを企画・立案する。 企画内容をまとめてラフスケッチやカンプ(ポスターなどの仕上がりに近いダミー)を制作し、広告主にプレゼンテーションして了解を得る。 企画内容が決定した後は、スタッフに的確な指示を与え、撮影に立ち会ったり、デザインを確認したりしながら、完成まで全体のまとめ役をする。作成した原稿を実データ等で印刷会社に渡し、印刷方法や注意点を指示する。校正を行い、広告主のチェックを受けて、修正をした上で印刷、納品する。 印刷媒体での広告や出版物が中心であるが、テレビのコマーシャルや映画など、映像媒体での仕事をする場合もある。

・アートディレクターに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、デザインの知識と経験が不可欠となる。ほとんどの場合、大学や専門学校で基本的な技術や手法を学び、デザイナーとしての経験を積んだ上で、アートディレクターとして活動する。 専門のプロダクションなどでデザイナーとして経験を積んだ後、チームリーダーとしてアートディレクターの立場に立ったり、独立してフリーのアートディレクターとなる。 デザイナーからアートディレクターになるためには、デザイン能力の他に、新しいアイディアを生み出す企画・表現力、多くのスタッフに適切な指示を与える能力、予算やスケジュールの管理能力、発注者に対するプレゼンテーション能力などが必要になる。また、時代の変化をとらえる力や人々の心をとらえるビジュアルを作り出す表現力が求められる。

・労働条件の特徴

広告代理店やデザインプロダクション、企業の宣伝部などに勤務している場合と、独立してフリーで活動している場合に分けられる。広告、出版の仕事が集中する大都市で働くことが多い。 数百人のスタッフを抱えている大規模の会社から、ディレクターのほか数名のデザイナーで運営されている個人事務所まで様々である。規模の大きい会社ではデザインチームのリーダーとして働いているのに対し、フリーの場合はデザイナーやイラストレーターを兼ねていることが多い。 就業者は男性が多いが、近年では女性の活躍も目立つ。 受注から納品までのスケジュールがまちまちで、締切に追われることも多いため、勤務時間は不規則で長くなることが多い。 時代とともにデザインの仕事が分業化され、全体を統括する役割を担う仕事であるが、今後、その役割はさらに高度化、先端化して重要になると考えられており、より高い能力をもった人が求められると考えられる。

・参考情報

関連団体 東京アートディレクターズクラブ http://www.tokyoadc.com/

社団法人 日本グラフィックデザイナー協会 http://www.jagda.org

カラーコーディネーターの職業について

・どんな職業か

様々な用途や目的に合わせて、ファッション商品などの服飾品、インテリア用品、乗用車、家電製品などの「品物」、住宅や建物の内装・外装、店舗のディスプレー、街の景観などの「空間」や「環境」などに適した色彩設計を行う。 仕事は対象とする商品や環境によって異なるが、商品の色彩設計を行う場合は、商品企画の一環として、手がける商品のコンセプトにふさわしい色彩を設定する。まず、人々が好む色、素材など消費者意識の調査や研究報告、流行色やデザインなどのトレンド予測に関する最新の情報を集めて分析を行い、どのような消費者を対象に、どのような製品を生産するのかという商品コンセプトを設定する。次に、その商品コンセプトにふさわしい色彩設計を提案するためのカラーコンセプトを策定する。そのカラーコンセプトに基づいて、色彩の専門知識をもとに実際の商品の色彩を選定していく。 環境や空間の色彩設計の場合も、発注者のニーズを考慮し、その空間の性格や使用目的に合わせて色彩を選定していくため、商品の場合と同様のプロセスで行う。 また、最近では商品や環境ではなく、個人を対象としてその人にふさわしい服装や化粧の色、いわゆる「パーソナルカラー」をアドバイスする仕事がある。この場合も、対象となる人が置かれている状況を十分に把握しながら、その人にふさわしい色彩を選定する。

・カラーコーディネーターに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、色彩についての鋭い感覚や優れたデザイン感覚が要求される。専門職として商品の色彩設計を担当する場合には、色彩知識の他に、手がける商品についての専門知識、マーケティングについての知識が必要となる。 色彩の専門知識は、短大、大学、専門学校の服飾や美術の授業のカリキュラムの中に組み込まれているのが一般的で、最近は専門学校の中にカラーコーディネーターのための色彩知識を専門的に教えるクラスを設けているところもある。 ファッションメーカーに勤務する場合には、大学・短大・専門学校で服飾・ファッションについて学んでおくと有利となる。工業製品関係のメーカーの場合は、デザイナーが兼務するケースが多いため、美術系の短大、大学やデザインの専門学校出身者が多くなっている。 関連する資格として、「カラーコーディネーター検定」、「ファッションコーディネート色彩能力検定」、「色彩士検定」があり、資格を取得していると仕事に就く上で有利となる。 日頃から消費者が生活している社会環境や消費者のライフスタイル、流行など、商品を提供する対象としての消費者環境に対する十分な観察眼を養っておく必要がある。

・労働条件の特徴

ファッション関係では企業内の「商品企画」部門に、工業製品関係では「デザイン部門」に勤務する。大手企業では、専任のカラーコーディネーターを置いている場合もあるが、通常は商品企画者やデザイナーが兼務することが多い。 専門のカラーコンサルティング会社に勤務したり、フリーで仕事をしているケース、塗料やペイント、インクなどの色材関連の会社で顧客サービスのために専任のカラーコーディネーターを置いているケースもある。 商品企画者やデザイナー全体では男性の割合が高いが、専任のカラーコーディネーターの場合は、男女半々か女性がやや上回るくらいである。 商品を納期に間に合わせるため、残業をすることもある。 現状では、他の職務と兼務していることが多いが、生活の中のあらゆる場面で色彩の持つ効用が広く認識されるようになってきていることから、今後、色彩の専門知識を持った人を求める社会的ニーズは高まっていくものと予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本流行色協会 http://www.jafca.org

財団法人 日本色彩研究所 http://www.jcri.jp

日本色彩学会 関連資格 カラーコーディネーター検定 ファッションコーディネート色彩能力検定 色彩士検定

http://www.color-science.jp/

気象予報士の職業について

・どんな職業か

衛星情報などを含む気象観測データをもとに天気予報を行い、解説する。近年、天気予報は毎日の生活だけではなく、農林水産業や交通機関、流通・販売業やイベント業種など様々な産業分野において重要となっている。 気象庁は注警報や台風情報などの甚大な被害が予想される防災情報及び全国的な気象予報を行う。民間気象会社は地域をしぼったピンポイント予報などなきめ細かい気象予報を行ったり、気象庁の発表する注意報や台風情報等を入手し、顧客にその解説を提供する。また、ウエザーキャスターとして、テレビ・ラジオで天気予報情報や防災情報等を解説、伝達する。 気象予報士は、気象庁から提供される数値予報資料等高度なデータをもとに、総合的に解析し、自ら責任を持って気象予報を行うことができる気象関連資格である。 気象予報士制度は民間に気象予報業務を委ねる規制緩和の一環で、平成5年の気象業務法の改正により、予報業務を行う事業者(民間気象会社等)は、気象現象の予報等は気象予報士に行わせることが義務付けられている。

・気象予報士に就くには

気象予報士となるためには、まず、国家試験としての「気象予報士試験」に合格し、合格後に気象庁長官に「気象予報士」の登録をする必要がある。 試験は気象業務支援センターが年2回実施している。平成6年8月の第1回の試験以来、平成17年1月までに23回の気象予報士試験が実施され、合計5418人の合格者がでている。このうち気象予報士として登録された合格者は5000人を超えており、10代から70代までの幅広い年齢層の受験者が資格を取得している。 気象予報士登録者の約3分の1弱が気象予報士の仕事をしているとされる。テレビ等に出演する気象情報のキャスターは、気象予報士である必要はないが、この資格を持っている人が多い。

・労働条件の特徴

気象予報士の職務先としては①気象庁長官の許可を受けて気象予報事業を行う予報業務許可事業者(民間気象会など)の職員となる、②これらの事業所とフリーで契約する、③自ら気象会社を設立する等のケースがある。例えば日本気象協会、防衛庁のように多くの気象予報士を抱える事業所や機関から、民間気象会社、個人で登録した事業所、日立市や八王子市のような地方自治体に付属する機関まで様々である。 待遇(賃金体系、労働時間、労働条件など)は勤務先の規定により異なる。 現在の資格登録者は5000人を超えるが、地方自治体や企業等の気象関連部門での気象情報利用促進など、将来的には資格活用の場の拡大が見込まれる。

・参考情報

関連団体 財団法人 気象業務支援センター http://www.jmbsc.or.jp/

関連資格 気象予報士試験

広告ディレクターの職業について

・どんな職業か

広告会社やクリエイティブ・エージェンシーにおいて、広告デザイナー、コピーライターやCMプランナーで構成される制作メンバーのリーダーとして、テレビCMや新聞など様々な広告を制作する。 広告デザイナー、コピーライターやCMプランナーの経験を積んだ人の中から、優秀なスキルとリーダーシップが認められた人が抜擢される。現場では「クリエイティブ・ディレクター」という名称で呼ばれることが多い。 広告ディレクターは、クライアント企業からのブリーフィングに基づいて、広告戦略やコンセプトを決定し、広告デザイナー、コピーライターやCMプランナーに具体的な指示を与える。広告ディレクターが自分のスキルを生かして、広告デザイナーやコピーライターの仕事を一部担当することもある。 広告会社において、制作の仕事はチーム単位で担当することが多い。広告ディレクターは、いわば営業部門の部長に相当する役職で、広告企画の提案から、チーム編成、進ちょく管理、制作、予算管理等、完成までの全責任を負う。自分のやりたい表現を自分の指揮で具現化できる喜びは大きいが、結果に対する責任も大きい。 広告ディレクターは、広告デザイナーなどの経験を積んだ後に、30代後半以降になるのが一般的であり、平均年齢層は高い。能力次第で「シニア・クリエイティブ・ディレクター」、さらに制作部門のトップである「チーフ・クリエイティブ・オフィサー」に昇進することもある。

・広告ディレクターに就くには

広告ディレクターには、広告会社やクリエイティブ・エージェンシーの制作チーム(クリエイティブ・チーム)に所属する広告デザイナー、コピーライターやCMプランナーのうち、それぞれのチームを任された人の中から昇進して就く。このため広告ディレクターになるためには、まず広告会社やクリエイティブ・エージェンシーに広告デザイナーあるいはコピーライターとして採用されることが第一歩となる。 新卒者が日本の中堅以上の広告会社に、広告デザイナーやコピーライターとして採用されるためには、実質的に大学等を卒業していることが条件となる。 広告会社に中途採用されるには、広告などの制作を行うプロダクションに新卒で入社し、経験を積んで広告デザイナーやコピーライターとして広告会社に転職する方法がある。 いずれにしても、広告ディレクターになるには、広告会社などで広告デザイナー、コピーライターやCMプランナーの経験を積む必要がある。 日本の広告会社は約3000社存在するが、上位160社程度で売上のシェア約75%を占めている。大手の広告会社と中小の広告会社では規模に大きな格差があり、広告会社の規模によって、採用条件や就職難易度も大きく異なるのが実情である。

・労働条件の特徴

広告会社やクリエイティブ・エージェンシーは、企業の数が多い都市圏に集中している。特に、テレビなどのマスメディアに広告を出すクライアント企業は本社機能が東京に集中しているため、広告制作の仕事は東京が中心となる。 日本の広告会社では、広告ディレクターは制作プロダクションなどからの出向者など特殊なケースを除き、ほぼ100%が正社員として就業している。一方、外資系の広告会社の場合は、有期の契約社員となることが多い。 勤務時間はコアタイムが設定されているフレックス制が多い。広告ディレクターは管理職に相当するため残業代はつかないが、実質的にはかなり時間、残業を行っている。 給与については基本的には毎月定額の月給が支給され、会社独自の評価システムによる業績評価が賞与に反映される。業績評価部分のウエイトは比較的大きく、広告ディレクターの収入は年齢や経験年数よりも、実力に大きく左右される。 現在では男性の比率が圧倒的に高いものの、女性の感性を期待するクライアント企業も多く、女性の広告ディレクターの比率は徐々に増えている。 Web関連のプロモーションなどは、クライアント企業からも比較的自由にやらせてもらえ、若い広告ディレクターの中にはWeb関係の広告で、有名な賞を受ける人も出てきている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本広告業協会 http://www.jaaa.ne.jp

国際協力専門家の職業について

・どんな職業か

経済の低迷や貧困などによって困難に直面している開発途上諸国や、紛争や内戦、自然災害などにより国土や人々の生活が破壊され復興途上にある国々の要望に応えて、国際協力機構(JICA)や国連機関などから派遣され、社会づくりや経済発展のために様々な分野で先進諸国の経験や技術・ノウハウの移転を行うのが国際協力専門家である。 また、紛争や内戦、自然災害などにより国土や人々の生活が破壊され、復興の途上にある国も少なくない。これらの国々では、人々が安心して生活できるような社会づくりや経済の発展のために、様々な方面で、日本など先進諸国の経験や技術・ノウハウを求めている。こうした要望にこたえて、国際協力機構(JICA)や国連機関などから、多くの分野の国際協力専門家が派遣されている。 一般的に国際協力専門家は、相手国の政策担当者や実務担当者、技術者などに技術や知識・助言を伝えたり、国の開発や復興のための計画を共に検討したり、人材の育成を図ることなどを通じ、その国が自立的に発展、復興していくよう促すことを目的としている。 こうした専門家の活動は、農業から工業、保健医療や運輸交通、労働・社会福祉、あるいは法整備や政策提言まで広範な分野にわたっている。とりわけ近年では、紛争、テロ、犯罪、人権侵害、難民の発生、感染症の蔓延、環境破壊、経済危機、災害といった「恐怖」や、貧困、飢餓、教育・保健医療サービスの欠如などの「欠乏」を、「人間の生を脅かし、自由と可能性を奪うもの」として、これらに対する地球規模の取り組みを「人間の安全保障」としてとらえ、この観点から専門家を確保、活用する動きが高まっている。 一般的に国際協力専門家の仕事は、高度な知識と経験が求められるだけでなく、肉体的にも精神的にもタフさが要求される。世界に横たわる問題を解決するための縁の下の力持ちとして働くという、ささやかな誇りとやりがいに満ちた仕事でもある。

・国際協力専門家に就くには

いわゆる専門家と呼ばれる人材には様々なタイプや職種があるが、共通していることは、自立的かつ計画的に行動し、求められる成果を的確に挙げることが求められることである。そのためには、専門知識や技術だけでなく、総合的な力を備えていることが必要となる。 JICAでは、事業の現場で活躍する人材に求められる資質や能力として、次の6つのポイントを挙げている。①分野・課題専門力、②総合マネジメント力、③問題発見・調査分析力、④コミュニケーション力、⑤援助関連知識・経験、⑥地域関連知識・経験。  また、気候風土はもちろん、生活習慣や文化の異なる国々において活動するためには、自国での経験を押し付けたり、そのまま流用するのではなく、その土地にあった方法を現地の人々と共に考え適用する、柔軟さや適応力も必要となってくる。さらに仕事によっては、多国籍の人々とのチームワークも求められる。まさに総合的な「人間力」が求められる世界である。 ただし、どのような場合にも、開発途上国の開発や人々の生活の向上のために自らの力を活かしたい、という絶えざる情熱が何よりも大切である。 国連邦人職員の場合は、所定の競争試験を通じて職員や専門家となる。 JICAについては、業務のニーズに応じ契約ベースで様々な人材を活用している。 また、開発コンサルタントのような民間企業、NGOやNPOを通じ、自分のスキルを発揮する方法もある。

・労働条件の特徴

JICAの場合、現在100ヶ国以上に対し、約2000名の専門家などの人材が様々な分野・職種で派遣されている。こうした人材は通常、招へいする国の要請に基づき派遣されることとなっている。また派遣に際しては、業務内容や要件に応じ、派遣契約、業務実施契約または役務提供契約などをJICAとの間で締結することとしており、派遣期間も数週間から1~2年に及ぶものまで多様である。 派遣にあたっては、契約ならびに諸規程に基づき、現地での生活や居住に必要な手当・経費が支給される。またJICAでは、海外約100ヶ所に海外事務所を設置し、こうした人材の支援や安全確保に必要な措置を講じている。

・参考情報

関連団体 独立行政法人 国際協力機構 国際協力人材部国際協力人材センター http://partner.jica.go.jp/

独立行政法人 国際協力機構 http://www.jica.go.jp

外務省 国際機関人事センター http://www.mofa-irc.go.jp/

社会教育主事の職業について

・どんな職業か

都道府県や市町村の教育委員会の事務局において、生涯学習、青少年教育、家庭教育といった学校教育以外で行われる社会教育を促進するため、地域の社会教育行政の企画・実施および専門的・技術的な指導や助言を行う。 地域の社会教育に関する事業計画の立案や、教育委員会が主催する講座などを企画し、実施する。また、公民館などの社会教育施設の運営や社会教育関係の職員に対して、それぞれの分野についての専門的知識や経験にもとづいて必要な指導や助言を行う。青少年団体、婦人団体、PTAなどの社会教育団体に対しては、支援や育成などを行う。 その他、社会教育に関する専門的事項について実情を調査し、問題点を明らかにして関係会議などで報告する。 都道府県の社会教育主事は、さらに、全県的な立場から市町村教育委員会に対する指導・助言を行う。 最近では、生涯学習に関心の高い住民が増えていることから、住民のニーズに合った企画や講習を考えるなど、高度な専門性を十分に発揮できる人材が期待されている。

・社会教育主事に就くには

社会教育主事になるためには、社会教育法で定められた資格が必要である。地方公務員試験や教員採用試験に合格して採用され、学校教員や教育委員会の職員として勤務した後に、社会教育主事の講習会を受けて資格を得るケースが多い。大学で必要な単位をとり、官公庁などで社会教育に関する業務に就き、講習を受けて資格をとる方法もある。大学で社会教育に関する単位を取得した場合、講習で受講する科目との代替が可能なこともある。なお、資格取得に関する年齢制限はない。 採用については、各地方自治体が必要に応じてその都度公募する形式をとる。資格をもつことが採用の条件になるが、募集人数が少ないため狭き門である。採用されるためには、生涯学習や社会教育一般に関する深い学識や活動経験を求められる。自治体によっては、有資格者を対象に非常勤嘱託職員として募集・採用する場合もある。 この職業に就く適性として、住民の学習意欲に応えられるような幅広い視野と探究心、企画立案能力が必要である。さらに、人前で話をする機会が多いことから、コミュニケーション能力も求められる。

・労働条件の特徴

社会教育主事の職場は、全国の都道府県や市町村の教育委員会で、社会教育を担当する組織にある。その他、公民館、青少年教育施設、生涯学習施設などに配置される。 社会教育主事は地方公務員なので、給与・労働時間・休日などの労働条件は、地方公務員法に基づき、各自治体の条例や規則によって定められている。勤務時間も事務職の公務員と同様であるが、土日祝祭日に開催される事業がある場合は、休日出勤となることもある。 就業者は男性が多いが、女性も年々増加している。年齢構成では30~40歳代がほとんどだが、それはこの職業が他の行政職や教育職経験を経て任用される場合が多いためと考えられる。 社会教育を推進する国の方針により、都道府県、市町村ともに教育委員会での社会教育主事の設置率は100%近くにまで達しており、将来この職業が急激に増えるとは考えにくい。講習などによって有資格者数は毎年増え続けているものの、今後の労働需要は横ばいだと考えられる。

・参考情報

関連団体 文部科学省 生涯学習政局 社会教育課 http://www.mext.go.jp

関連資格 社会教育主事

私立探偵の職業について

・どんな職業か

私立探偵は、依頼主から頼まれた事柄について調査し、収集した情報を提供することで報酬を得る職業である。 調査する範囲は、企業の経済活動に関わる部分から個人の私的な部分まで、広範囲に渡っている。 調査する事項は、大きく4つに分かれる。第1は、企業の信用、個人の信用、資産の調査など、商取引にあたって取引相手の経営実態や経済状況を調べるものである。第2は、素行、所在、人材適性など、家庭内問題がからんだ個人の行動や居場所、職歴など人事信用を調べるものである。第3は、裁判の訴訟に必要な資料の収集、債権債務にからむ調査など、民事問題に関係するものである。第4は、生命保険や損害保険といった保険調査である。 調査結果によっては、会社の将来や個人の人生を左右することになるため、倫理観を持って正確に調査する必要がある。また、守秘義務があり、業務上知り得た情報を漏らしてはならない。

・私立探偵に就くには

入職にあたって、特に免許・資格は必要とされない。事務所を開業するにあたっても、特別な資格は必要とされない。 調査事務所に就職して技能を習得してから、独立するケースも多く、その場合、信頼できる会社を選ぶことが非常に重要である。直感、第六感に優れた人は、若くても独立して活躍している。また、主要都市には、探偵調査の民間教育機関がある。 警察官OB、銀行や保険会社などの調査部にいた人が転職してくるケースが増加している。 他人に知られたくないような秘密を知る立場にあるので、社会的責任と倫理観が強く求められる。また、情報収集能力、推察力が必要で、厳しい条件の中で情報を獲得するには、忍耐と努力が欠かせない。

・労働条件の特徴

職場は、調査事務所、調査会社であり、大都市に集中している。会社名には、探偵社、探偵事務所、興信所、リサーチ会社など様々な呼称があり、特定の調査分野を専門にしている場合もある。 年齢層は30歳代から50歳代が最も多く、最近は、20歳代が増加している。 調査の種類・目的によって労働条件は異なる。企業信用調査などでは、他の業種と労働条件は変わらないが、素行調査では、労働時間が不規則で長くなることもある。 調査業の社会的地位を高めるため、調査業法の制定と、調査士の公的資格化をめざす動きもある。

スタイリストの職業について

・どんな職業か

テレビの放送や雑誌の写真などの撮影のために役者やモデルの衣装や小道具を用意し、場面の雰囲気を作りあげたり、イメージ通りの演出ができるようにする。 まず、制作者と打ち合わせを行ったり絵コンテなどを見て、制作者の要望や依頼内容を確認し、制作者の意図にあった効果的な演出ができるように必要な衣装や小道具などを考える。また、調達にあたっては予算金額を確認し、予算の範囲内で衣装や小道具などの物品を購入したり、専門のレンタル店から借りて手配する。入手しにくいものについては、特別に注文したり、自分で手作りすることもある。 撮影当日は、撮影時間に遅れないように入手した物品をスタジオやロケ現場などに持ち込み、制作スタッフと話し合いながら、カメラの位置、ライティングなどを考慮して、よりよい映像になるように臨機応変に物品の取り合わせや位置を考える。借りてきた物品を汚したり傷つけたりしないよう細心の注意を払い、撮影終了後は、借りてきた物品を責任をもって返却する。

・スタイリストに就くには

資格や免許は特に必要ないが、専門学校などで1年以上、スタイリストテクニック、撮影知識、ファッションの歴史などを学んでいると就職に有利となる。 大学卒業後、雑誌社や広告プロダクションに就職してスタイリストとしての仕事を任されることもある。入社後は、カメラマンやデザイナー、先輩スタイリストの指示によって動きながら、実務経験を積んで何年かした後に一人前になる。フリーとして活動する場合には、高度な専門的知識、経験、センスの他、仕事がとれるように幅広い人脈をもつことが重要となる。 美的センスや芸術的な素養が必要であるのと同時に、流行を予測するための情報収集力も重要となる。また、多数の品物を運搬することが多いため体力が必要であり、物品を借りたり返却したりすることが多いので社交性や礼儀・マナーも重要となる。撮影時には臨機応変に対応するために瞬時の的確な判断力も必要となる。

・労働条件の特徴

マスコミ関係や雑誌社の多い大都市で働いている。広告制作会社や編集プロダクションの社員として働く形とフリーで仕事をうける形がある。撮影場所はスタジオ、野外のロケ現場など様々であるため、海外を含めていろいろな場所で働く。 撮影のスケジュールに左右されるので、働く時間は不規則になりがちで深夜に及ぶこともしばしばある。急なロケなども入るために休日も不規則になることが多い。 収入は、企業に所属している場合は、その企業の規定に則した月給制となる。フリーの場合には、契約した仕事量や内容によって報酬が支払われる。多くの場合、仕事の打合せのときに内容に応じた額が決められる。報酬額には特に規定がなく、スタイリスト個人の経験や実力、ロケーションの場所、小物類などの選定条件によって金額が異なる。 大半が女性であるが、男性の活躍もみられるようになっている。 比較的新しい仕事であるために今後も一定の需要があると見込まれるが、景気による影響を受けやすい仕事でもある。需要側の要求水準も高くなっているために、より高度な専門性が求められるようになると考えられる。

・参考情報

関連資格 洋裁技術検定 カラーコーディネーター検定

青年海外協力隊員の職業について

・どんな職業か

開発途上国に派遣され、現地の人々とともに生活し、彼らのことばを話し、相互に理解を深めながら、その国の経済や社会が彼ら自らの努力で発展していけるよう協力活動を展開していくことが、青年海外協力隊員の仕事である。青年海外協力隊(JOCV)は、我が国のODA事業の一つで、国際協力機構(JICA)が実施しているボランティア事業である。 青年海外協力隊員は、派遣地域の公的機関などに配属される。活動分野は、農林水産、加工、保守操作、土木建築、保健衛生、教育文化、スポーツの7部門である。職種は、農業技術、システムエンジニアから考古学まで幅広く、現地の状況によって、要求される経験年数、技術レベルが異なる。 活動の仕方には、農村社会に溶け込み、デモンストレーションや普及活動をする村落型、学校や職業訓練校で授業や実習指導をする教室型、自動車整備などにたずさわる現場勤務型、中央省庁の試験場や研究室などで現地スタッフと一緒に働いたり助言を行う本庁・試験場勤務型などがある。派遣の期間は原則2年間となっており、他に数週間から1年未満の短期派遣制度もある。

・青年海外協力隊員に就くには

青年海外協力隊員になるには、JICAに応募し、選考試験を受けることが必要である。応募資格は、満20歳から39歳までの日本国籍を持つ人となっている。 応募に際して、自分に適した職種が派遣対象国から要請されているかを確認することが大切である。要請内容と応募者のマッチングで、派遣国などが決定される。特別に高い技術を持っていなくとも応募できる職種もある。 厳しい生活条件下でも健康を維持する体力があること、相手国の文化や風習を理解、尊重し現地に溶け込めること、異なる環境の中で創意工夫を行える柔軟性、困難を克服する情熱と持続力が求められる。 現在、70ヵ国を超える国に対し、2800人以上が派遣されており、その半分以上が女性隊員である。派遣されている部門は、教育文化が48%と最も多く、ついで、保健衛生、農林水産、スポーツ、保守操作、土木建築、加工となっている。

・労働条件の特徴

海外での活動にかかる経費として、往復渡航費、現地生活費などが支払われる。現地生活費は現地で生活していく上で必要な程度の額で、赴任国によって異なる。学歴や年齢などには関係なく金額は同一である。 帰国後の進路は、基本的に本人の責任で決めることになっている。分野は民間企業、JICA関係、公益法人、官公庁などへの就職、所属先への復職、進学等さまざまである。経験をつんで国際協力の専門家となるケースも多い。派遣者全体の15~20%は、日本での所属先に身分をおいたまま、協力隊に参加している。なお、結婚している場合でも単身での赴任が規則になっている。

・参考情報

関連団体 独立行政法人国際協力機構 青年海外協力隊事務局(JICAプラザ) http://www.jica.go.jp/

関連資格 青年海外協力隊選考試験

調香師の職業について

・どんな職業か

香水、化粧品、石けん、シャンプー、芳香剤、入浴剤から、接着剤、ゴム、ビニール製品、印刷インクまで様々な製品に使用される香料(フレグランス)を創るのが調香師(パフューマ-)である。 まず、依頼主(企業・部門)から依頼を受けて、どのような香りが人々に好まれているか、どのような製品に使われるのかを把握し、その条件に適合した香りを思い描く。そして、数百~数千もある香料の中から使用する原料を選定して調合割合を決め、処方せんを作成する。 処方せんに従って原料のにおいをかぎながら、手と指先を使って精密天秤で原料を量り、ビーカーの中で調合していく。香料が完成すると、見本をテストにかけ、においの強さや良し悪しを評価する。その後、試作品でテストを行い、その結果を反映させて調合し直し、処方せんを完成させる。 完成した香料見本を依頼主に渡し、採用されれば工場で生産が始まる。また、自主的に新しい香りを生み出す創作研究も行っている。 なお、食品や飲料に使用される食品用香料(フレーバー)を創る人はフレーバリストと呼ばれ、その数はパフューマーの数倍にのぼるとされる。

・調香師に就くには

入職にあたって特に資格や免許は必要とされないが、高校卒業から大学卒業程度の知識が求められる。調香師には、農芸化学、生物化学、薬学など化学系の出身者が多いが、文科系の出身者も活躍している。 香料会社が毎年採用する新規学卒者の中から適性を考慮して若干名を養成するのが一般的である。また、中途採用の場合もある。 入職後は天然香料で約50種類、合成香料で約500種類もある香料の原料の香りと簡単な組合せを記憶し、その後、香料の組合せ(アコード)や調合を学び、5~10年の経験を経て一人前になる。 香りに対する興味を持っていること、健康で嗅覚が正常であること、さらに芸術的センスなどが求められる。

・労働条件の特徴

勤務地としては東京や大阪が多く、香料会社や化粧品メーカーの研究部門に配属されている。 給与は技術系の職種なので一般社員よりもやや高く、労働時間や休日は一般社員とほぼ同じである。 現在、勤続10年以上の30~50歳の男性が大部分を占めているが、今後は、欧米のように女性調香師が増加すると考えられている。 調香師の数は、一社あたり多くても20人程度であり、一人前と認められる調香師は、全国で百数十人と推定される。調香師の候補者や調香師の下で働いている人を含めると300人以上と考えられるが、極めて専門的な職業であるため、その数は決して多くはない。 労働需要は横ばいであり、今後もこの傾向は続くと思われる。 嗅覚を武器に仕事をするので、カゼをひかないようにきちんとした体調管理が求められる。

・参考情報

関連団体 日本香料工業会 http://www.jffma-jp.org/

日本香料協会 電話:03-3526-7855 FAX:03-3526-7855

美術品補修員の職業について

・どんな職業か

美術品などの文化財を後世に残すために、適切に修理、補修する作業を行う。 紙と絹に描かれた絵画、書跡、染織品など伝世している作品は、完成した時点からすでに劣化が始まっている。日本の風土は低温低湿から高温多湿への四季の変化があり、空気にさらされているだけで絵具の接着力が弱くなったり、カビやシミができたり、虫が喰ったり、欠損したりする。そこで定期的に、欠損部分を補強し、汚れを落とすなどの作業を実施する。 適切な修復を行わないと、かえってその作品を損ない、寿命を縮めることになってしまう。そのため、過去に不適切な修復がなされている場合には、その部分をどうするのか、周到な計画と修復結果の予測をたて、所有者と話し合うことも必要になる。国宝級の美術品になれば、その修復にはかなりの技術と慎重さが要求される。 さらには、文化財の正確な複製を作る作業、原本が描かれた当時の姿に復元する作業、赤外線などの特殊なフィルムで作品を撮影し肉眼では発見できない部分の分析をする作業なども行う。

・美術品補修員に就くには

美術品修復には熟練した技術が必要である。技術を専門的に教えるところとして、ここ数年、かなりの数の大学で文化財修理・保存の学科が増えている。卒業後もすぐに一人前になれるのではなく、工房に入って師匠につき、さらに技術と経験を身につける必要がある。学歴は、高校卒業から大学院修了者まで様々である。 美術系の大学でなくても史学や理工学系などの学科で美術品の補修に関わる勉強ができるため、応募して採用されることもある。入門後は長い年月をかけて腕を磨く必要があり、一人前になるためには10年から20年かかる。 若い人に人気のある職業で多くの応募があるため、採用されるのは狭き門となっている。採用されたとしても、地味で根気のいる仕事のため、数年で辞めてしまうことも多い。

・労働条件の特徴

重要な美術品の場合には、国、地方自治体、博物館や美術館などの依頼を受け、確かな技術と信用を持つ補修員が対応する。その多くは会社形式の工房を経営しているため、その工房で働くことになる。 熟練度が要求される仕事のため、中高年層の割合が高いが、最近では若返りが目立ってきている。 国宝級の場合には、短くて半年、長ければ2年かけて修復をすることもあり、火災や盗難、地震などの天災から美術品を守らなくてはならず、緊張を強いられる毎日が続くことになる。所属している会社の社員として給料制で働いている場合が多いが、一般的な労働時間の区切りにはなじまない面もある。 文化財保存が注目され、個人が持つ絵画や掛け軸の補修に加えて、国宝級の文化財の修理、海外の美術品の修理など、活躍の場は広まっている。さらには、エックス線を駆使した補修やコンピュータを導入した新しい技術が開発されており、美術品の解析技術の重要性も高まっている。 技術職のため、適性による部分がかなりの割合を占め、技能を発揮できなければ業務に支障がでるが、技術・教養・知識等を兼ね備えることができるなら、非常にやりがいのある職業となる。

フードコーディネーターの職業について

・どんな職業か

食に関する幅広い知識を駆使し、フードビジネスの現場に従事している料理人、栄養士、店舗設計の建築士、商品開発者などの各専門家をうまく連携させ、フードビジネスとして成立するように総括的なマネージメントを行う。 ホテルやレストラン、食品メーカー、スーパーマーケット、惣菜・弁当製造会社などにおいて、新しいメニューの開発、レストラン開店のプロデュース、テーブル回りのコーディネート、レシピの作成、調理技術の指導、食に関するセミナーなど催しものの企画などを手掛ける。食品関係の業界だけではなく、テレビ番組やコマーシャルの撮影と演出、ポスターやパンフレットの作成と編集、食に関するイベントの企画などで活躍する場合もある。 仕事として接するのは、直接の消費者ではなく、レストランの経営者や食品メーカーの業務担当者、テレビや雑誌などの制作担当者である。日常の業務は、要望に応じた企画書を練り、提案をして採用され、実行していくことである。

・フードコーディネーターに就くには

入職にあたり特に必要とされる学歴はない。食に関する基礎的な知識が必要であるため、短大の食物関係学科や専門学校の調理師科を卒業していれば有利である。 資格としては、日本フードコーディネーター協会が認定するフードコーディネーター資格がある。基本知識を問う3級とより深い専門知識を問う2級があり、資格を持っていれば入職の際に有利である。また、調理師、栄養士、製菓衛生師などの資格を取得していれば、より広い分野をカバーできるため、プランニングが容易になる。 必要な知識としては、食材や調理、テーブルウエアと食器の配置、食事のスタイルとサービスの技法などである。それに加えて、マネージメント力、創造力、開発力、情報収集力なども必要とされる。仕事を進めていく上では、プレゼンテーション能力やコミュニケーション能力なども必要である。 食に関する現場経験を積み、店舗経営や商品開発において利益追求にもとづいたビジネスとして成り立たせるまでのキャリアが必要とされ、実力をつけてフリーとなる場合が多い。

・労働条件の特徴

勤務地は、飲食店の数が多い大都市近辺が多い。地方都市の繁華街などの場合もある。 就業者は、20歳代後半から30歳代までの女性が大半を占めている。入職に際しての年齢的な制限はなく、経験を問われる場合の方が多い。学歴についてもあまり関係はない。 労働条件は、外食や食品メーカーなどの企業に所属する場合であっても、不規則なことが多い。フリーで活躍する場合には、依頼を受けた店舗の営業時間外に打ち合わせや作業をすることが多く、かなり変則的である。メディアで活躍する場合には、撮影のスケジュールにあわせて休日返上で仕事をすることもある。 報酬は、フリーの場合、的確な給与基準がそれほど確立されていないため、仕事内容・期間・報酬額を合わせて、契約時に決定する場合が多い。自分の専門分野を活かした仕事を選べる反面、依頼がなければ報酬が得られず不安定である。

・参考情報

関連団体 日本フードコーディネーター協会 http://www.fcaj.or.jp

関連資格 フードコーディネーター資格認定試験

料理研究家の職業について

・どんな職業か

テレビの料理番組や雑誌などに料理のメニューを提供し、料理を実際に作りながら、一般の人に料理の作り方を教える。 テレビ番組では、番組で求められている料理のレシピ(材料と調理法)を作り出し、人前で即興で話をしながら料理を実演したりするなど、タレント的な仕事も行う。また、雑誌などでは、季節感のある見た目のきれいな料理を提供することで紙面を飾ったり、食を楽しむ方法を伝える。いかに健康的な食生活を送るかを考えた料理のアイディアを提供することもある。料理を作ってきた実体験や料理に対する熱心な研究で身につけた料理の腕前によって、豊富な料理のレパートリーや独創的なメニューを多くの人々に提供し、その作り方を教える。 その他、自分で料理教室を開いたり、料理本の執筆を行う。また、レストランのメニューを開発するにあたっての指導、助言などを行うこともある。文献や古文書などの研究をして、料理そのものの歴史や成り立ちを研究する場合もある。

・料理研究家に就くには

料理研究家の養成施設や教育機関はないため、料理研究家になるための標準的な方法はない。調理師や栄養士などの免許・資格は必要ないが、栄養学の知識や食と健康に関する科学的な知識、食品衛生の知識はあった方が望ましい。 海外や家庭における自分の料理研究の成果を料理書を出版するなど、いろいろな形で積極的に発表して、周囲に認められる機会を作る。また、出版社や料理関係の仕事をする写真スタジオ、料理本の編集などに関与して、料理の知識を持ち、料理本の編集者や料理写真の撮影助手として料理を手伝うなどの経験を経て、知識を身につけ、技術を向上させて料理研究家として独立する。テレビ番組の撮影などに携わり、必要な食材を整えたり、調理やテーブルセッティングなどの仕事に従事しているうちに、自然に料理の先生役をするようになり、独立して料理研究家を名乗る場合もある。 料理が好きで、研究熱心なことが重要となる。料理をきれいに見せることも大切なので、美的センスも必要となる。テレビ出演では、料理の説明を行ったり、対話したりするので話術やタレント性も必要となる。

・労働条件の特徴

テレビや雑誌、新聞などの要請に応じて仕事を行うため、マスメディアが集中する都市部での活動が中心となる。 基本的にはフリーの職業であるため、収入は仕事量と著名度によって差がある。テレビ局や出版社の依頼に応じて仕事をし、契約に応じて、その都度、報酬をもらう。特に、得意分野や独自の料理を紹介するなどの特徴がある場合には報酬が高くなる。調理師養成学校の教師であったり、料理教室を開いている場合には、安定した収入がある。料理を作ることが仕事の中心であるため、ほとんど立ちっぱなしの作業になる。また、テレビやCMの撮影時には長時間にわたって働くこともある。 将来的には、料理に関する知識と公衆の前で調理を実演して見せるというタレント的性格によって、いろいろな要求に応じて幅広く活躍する可能性がある。特に、人前で調理の実演をしながらポイントを要領良く解説できる人材は、非常に貴重であり、料理にとどまらず幅広い職域を開発する可能性が高いといえる。

広報事務員(広報・PRスタッフ)の職業について

・どんな職業か

企業や団体の広報活動の窓口として、自社の経営理念や営業方針、営業活動、社会的責任を理解し、一般の人々に的確に伝える。そのため、マスコミやPR誌などを通じて、一般の人々がもつ企業のイメージがより良くなるよう広報活動を行う。また、自社が社会からどのように評価されているかについて、調査や公聴活動を通じて情報収集し、分析を行い、社内に伝達する。 広報誌や社内報などを制作するときには、構成を考えたり、取材をしたり原稿の用意をしたり、広報誌や社内報制作の進行管理を行う。 マスコミから社長や社員、仕事の現場について取材の申し込みがあった場合は、取材内容を社内で検討する。取材に同席し、取材がうまく進むよう配慮しながら、企業の経営理念、運営方針などが的確に伝わるようにする。取材原稿は報道前にチェックし、誤りのないようにする。 不慮の事故や事件が発生したり、個人情報流出や企業不祥事が発生した場合、企業の危機管理としてマスコミの取材に対応する。

・広報事務員(広報・PRスタッフ)に就くには

マスコミなどとのかかわりが多いため、大学でマスコミ関連領域を専攻した人が入職に有利となる場合もあるが、特に学部や専攻は関係なく、理論よりも実務経験が優先される。 広報・PRの仕事に就くには、最低2~3年の実務経験が必要である。 自社の経営方針、経営戦略、ビジョンなどの企業コンセプトをよく理解し、産業全体の現状や市場動向なども把握する。十分な情報と知識を持ちつつ、分析力と伝達能力を持ち、その時々にあったより良い表現方法を選ぶ柔軟さが必要となる。 マスコミ関係者やグラフィックデザイナーなどのクリエイターと仕事を共にする機会が多いため、マスコミに関する基本的な知識や、クリエイターに指示ができるだけの調整力、説得力も要する。外部との打ち合わせをする機会が多く、企業の顔となるため、気配りのきいた応対や丁寧さなどの人間性も求められる。 正確な情報を広く一般に伝達し、企業のイメージアップを心がけ、問題が生じたりした場合は情報の重要度を見極めて適切な情報を外部に公開するなどの冷静な判断力も要求される。

・労働条件の特徴

企業や団体の社員として、広報室や広報部で働く。特に、製造業や流通産業、サービス業などで広報に力を入れている企業が多い。1社に5~10人くらいが一般的であるが、広報に力を入れている大企業の中には数十人もの広報事務員(広報・PRスタッフ)を抱えているところもある。また、専従の広報事務員(広報・PRスタッフ)を置かない企業もあり、特定の社員が他の部署を兼任するというかたちで広報活動を行っていることもある。男女の比率は半々であるが、最近は女性の進出が目立っている。 マスコミや社内外への不定期的な対応も多く、他部署に比べて残業が多くなりがちである。休日にイベントが行われることも多いため、休日出勤し、平日に振替休日をとる場合もある。特に各種催事や印刷物の作り替えの時期、新規に広報活動のためのツールを作成する業務を担当する場合などは忙しくなる。 多くの企業が経営理念の確立や運営方針を明確に表明することの重要性を認識するようになり、独立した広報担当者を置くようになった背景から、広報業務の従事者は増加してきた。現在は、急速に発展しているコンピュータ化に伴い、少人数で幅広い広報活動を行う方向に変化してきている。 広報の媒体としての新聞、雑誌等印刷メディアの比重が下がり、ホームページ等ネットメディアの重要性が増している。また、ブログや掲示板の書込み等への対応が重要になっている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本パブリックリレーションズ協会 http://www.prsj.or.jp

日本広報学会 http://jsccs.jp

財団法人 経済広報センター http://www.kkc.or.jp

関連資格 PRプランナー資格制度

テレコミュニケーターの職業について

・どんな職業か

「お客の声」がダイレクトに寄せられるコールセンターは、「企業の代表」としての性格をもっており、そのコールセンターで、電話やファックス、インターネット、Eメールなどの通信メディアを通じて、お客と応対するのがテレコミュニケーターである。 業務は業種により様々ではあるが、お客から電話がかかってくるインバウンド業務、お客に電話をかけるアウトバウンド業務の2つに分けられる。インバウンド業務には、商品の受注、宿泊・座席などの予約、資料請求の受付、商品・サービスに関する問い合わせ、お客相談窓口などの業務がある。一方、アウトバウンド業務には、入会や販売などの勧誘、リピート顧客の獲得、アンケート調査、代金の回収・督促、広告効果の確認などがある。 どのような業種、業務であろうとも、テレコミュニケーターの仕事はお客を対象としている。お客と直接コミュニケーションをとるテレコミュニケーターは、お客にとって会社そのものであり、テレコミュニケーターの印象は企業のイメージそのものである。従って、お客と関係を築く役割を担っていることを常に認識しなければならない。 企業によってはテレコミュニケーターを「コミュニケーター」「TSR」「エージェント」などと呼ぶ場合もある。

・テレコミュニケーターに就くには

入職にあたって、金融などの一部の業務を除いて、特別な知識や能力は必要とされない。学歴については不問である。 採用は求人広告を通じて行うことが一般的である。また、人材派遣会社などからの採用も多く見られる。 入職後、敬語やコミュニケーション方法、商品・サービスなどの業務知識を学習し、ロールプレイングなどを通じて業務の理解を深めていく。その後、お客との応対業務をスーパーバイザーと呼ばれる管理者に付き添われて行った上で、独りで応対業務を行う。 どのような業種、業務であろうとも、お客と関係を築く役割を担っていることからコミュニケーション能力が必要とされる。敬語やコミュニケーション、正しい電話・Eメール対応を体系的に学習できる「テレコミュニケーター検定」を取得すると役に立つ。また、コンピュータを利用するので端末操作に慣れている者は優遇される。

・労働条件の特徴

金融・保険業、小売業、製造業、サービス業など様々な業種の企業・団体がコールセンターを設立している。電話などの通信メディアを通じてコミュニケーションを図ることから、職場は首都圏だけでなく全国に所在しており、近年では地方自治体が「地域の活性化」「雇用促進」を期待し、コールセンターを積極的に誘致する動きもみられる。 業種や業務によって異なるが、一般的にテレコミュニケーターの約8割が女性である。雇用形態は正社員、派遣社員、パート・アルバイトなど様々であり、自分に適した雇用形態を選ぶことが可能である。 現代人のライフスタイルの多様化に対応して、24時間365日対応を実施しているコールセンターも増えてきており、その場合は勤務時間は交替制で管理される。勤務時間の多くをお客との応対に費やすので、各企業がリフレッシュルームを充実させるなど、テレコミュニケーターのストレスを軽減するよう努めている。 お客の声を企業活動に反映させるため、コールセンターを情報集積の最重要拠点として位置付ける企業が増えるなか、直接お客と応対するテレコミュニケーターの重要性は増している。近年では、自治体が水道などの行政サービスに関するコールセンターを設けたりするなど、テレコミュニケーターの活躍の場は拡がっている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本コールセンター協会 http://ccaj.or.jp/

関連資格 テレコミュニケーター検定

経理事務員の職業について

・どんな職業か

材料の購入、製品の生産関連や販売関係、給料の支払など、会社の日々の活動状況を経理・会計管理のシステムなどを使い正しく計算し、これによって資金の流れや財務の状態などを把握する。 まず、毎日の金銭管理として入出金伝票や振替伝票を起こし、現金出納帳や総勘定元帳などの帳簿に記入する。 毎月の月末には、勘定科目ごとに集計を行って帳簿の残高を確定させ、実際の預金残高などと一致しているかどうか確認し、月次決算書類を作成する。 決算時には、勘定科目ごとに集計を行って試算表などを作成する。棚卸を行って在庫商品の残高を把握し、棚卸表を作成する。これらの金額をもとにして、貸借対照表や損益計算書などの決算書類を作成する。 また、会社の健全な経営や合理的な経営管理を行うために、予算の編成と統制に必要な資料を作成する。また、社員の給料計算や現金の出納管理などの仕事も行う。 近年は、経理・会計管理のソフトウエアが広く導入されており、計算や帳簿作成などの作業は手作業ではなくコンピュータ化されている。

・経理事務員に就くには

新規学卒者の場合の一般的な学歴は、高等学校、専門学校(経理や・会計など)、大学(経済・経営・商学など)となっている。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。 入職には、簿記の資格を持っていると有利であるが、採用時には資格を問われないことが多い。 中途採用については、決算・財務業務がこなせるなどの経験者が求められる傾向にある。経験があれば、年齢的な制限は少ない。 伝票の作成、記帳、計算、集計などの簡単な仕事から始めて経験を積み、現金の出納、試算表の作成、予算・決算・資金計画などの仕事をするようになる。決算業務をすべてマスターするには、10年ほどかかる。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。

・労働条件の特徴

経理部門は官公庁、各種団体、民間企業を問わず、どこでも必要なセクションなので、職場は全国に渡る。 働く時間は9時から17時が一般的である。決算期には日常業務と並行して決算処理を行うため、残業時間が多くなることがある。 経理事務員の年齢層には偏りがなく、20~50歳代まで、幅広い年代の人が働いている。 経理・会計は管理システムの導入等機械化が進んでおり、単純な計算や帳票作成は少なくなり、業務は高度化、専門化している。また、給与計算など経理業務の一部を外部の会社に委託するところも出てきている(アウトソーシング)。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国経理教育協会 http://www.zenkei.or.jp

関連資格 簿記検定 簿記能力検定試験

商社営業部員の職業について

・どんな職業か

国や地域、会社の間に立って、原材料や製品の売り買いの仲介役をするのが基本的な仕事である。 大手商社の場合、取引の約半分は国内取引、残りの半分は貿易取引で、わが国の輸出・輸入だけでなく、わが国を経由しない外国と外国との第三国間取引も行っている。 仕事は、どこでどんな品物を売りたがっているか、または買いたがっているか、数量や価格はどのようになっているかなどを調査することから始まる。取り扱う商品は「ラーメンからロケットまで」と多種多様で、非常に幅広い情報を組織的に収集する。その中で、数量や価格、時期などの取引条件のまとまったものについて契約を結ぶ。この際、取引先がきちんと商品や代金を準備できるか、経営に不安がないかといった信用状態を調査することも重要である。また、貿易取引の場合は為替相場の動向に注意を払い、為替差損を生じないようにすることも必要である。 取引が決まると契約を結び、運搬の手配、商品の引き渡し、通関手続き、代金の決済などを行い、取引を完了させる。 また、取引を仲介するのみではなく、海外に現地企業を設立して、海外投資と貿易を一体のものとして資源開発等を行ったり、様々な情報、将来展望をもとに国内外において新規事業を開拓する仕事もある。

・商社営業部員に就くには

入職にあたって専門知識や資格は特に必要とされないが、貿易取引は外国語での交渉が必要となるため、入職後に語学研修が継続して行われる。また、入職後数ヵ月間は、貿易実務をはじめとする国際的なビジネス慣習等の研修が設けられている。さらに、取り扱う商品が幅広いため、どこに配属されるかによって実務に必要な専門知識は異なり、専門的な研修に加えてOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)で身につけるのが一般的である。 対人関係が重要な仕事のため自分の意見をきちんと述べられることや、積極的にぶつかっていく行動力、チームで取引を進めていくための協調性、豊かな国際感覚が求められる。また、海外駐在は先進国とは限らないため、様々な環境に適応できる生活力も必要である。

・労働条件の特徴

各種商品を取扱う総合商社と、特定の商品を扱う専門商社とがある。商社に勤める社員の7~8割が営業を担当している。海外駐在員は、それが営業部員の20%を超える商社から、数名の商社まで様々である。 休日は週休二日制が一般的である。労働時間は、海外との取引で、時差の関係から深夜に連絡を取り合わなければならない場合などに残業が生じることがある。 海外勤務、地方勤務としての転勤や、海外・国内各地への出張が多い。 海外駐在については、条件が整えば入社2~4年で赴任することもあり、若手が積極的に活用されるのも、商社の特徴である。配属される部門にもよるが、退職するまでに2・3回の海外駐在を経験することも多い。 商社の原動力は人であり、優秀な人材を集め育てる必要性から、給与水準は全体として他業界に比べて高い。また、近年の採用(総合職)では女性の新卒者や中途採用者が増加している。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本貿易会 http://www.jftc.or.jp

関連資格 通関士

デパート外商部員の職業について

・どんな職業か

デパートから直接顧客のところに出向いて注文を取ったり、商品を販売したりする。 積極的に外回りをして新規の客を開拓し、得意先を訪問し販売すると共に、その代金の回収を行う。固定客が来店したときには、買い物相談や店内案内をする。 外商には法人外商と個人外商がある。法人外商では、会社関係の中元、歳暮の贈答品、記念品、景品等の販促用品、事務用品、ユニフォーム、事務所の内装・備品等の大口注文が中心である。大企業の総務部、購買部の担当者や、中小企業の経営者を訪問して、注文を取る。大口の取引になるため、企業がどの時期にどんなものを必要とするかといった情報を、きちんとつかんだ上で営業を行う。客のニーズを先取りして、商品の提案も行う。 個人外商の場合は、高級呉服、宝石、貴金属、美術、工芸品などの高級品やファッション商品、生活雑貨等を扱うことが多く、客の趣味や職業、家族構成など細かい点まで把握してその個人や家庭に合った商品を紹介する。新製品の見本やパンフレットでの宣伝も欠かせない。セール等の催し物があるときは、案内状を発送して来店してもらえるように気を配る。得意先からの注文は、直接自宅まで届けることが多い。

・デパート外商部員に就くには

入社後に短期の教育訓練を行って配置される場合もあるが、店舗の販売員として経験を積んでから外商部員になる場合が多い。取引の方法が異なることもあり、法人外商と個人外商との間の異動は少ない。 固定顧客の注文通りに販売する比較的易しい仕事から、情報収集をしながら顧客の要望を先取りした生活提案、企画提案などを行い、新規顧客を開拓して販売する高度な仕事までがある。はじめは先輩社員について顧客を訪問し、販売活動をしながら教育、訓練を受け、次第に高度な仕事を行うようになる。 商品を売り込むと同時に、自分を売り込んで信頼されることが必要である。情報収集力、企画力、説得力が求められる。

・労働条件の特徴

デパートは大都市や地方の中核都市に立地している。特に大手は大都市に偏在するため、就業者の約半数は東京、大阪、名古屋、京都、横浜、神戸の6大都市に勤務している。 就業者のおよそ80%は男性であるが、最近は女性社員の進出が増えている。デパートの全従業員に占める割合は5~20%程度である。 月給制が多いが、今後は一部歩合給を含む能力給が増えていくと考えられている。 顧客の都合に合わせて活動するため、店頭販売員に比べて労働時間が不規則になりがちで、フレックスタイム制をとっているところも増えている。 外商部員はお得意先の企業等が営業している平日に働き、日曜・祝日に休日をとる。個人外商の場合は、客の都合により日曜や祝日に訪問することがある。 業態間の競争が激しくなっており、オリジナル商品の企画など、従来の実績や方法に頼ることない新しい提案型外商が求められていて、そのため高度な専門知識やチームによる組織的な活動が増えてきている。個人外商においては商品知識やきめの細かさの点から女性の活躍が期待されている。

・参考情報

関連団体 日本百貨店協会 http://www.depart.or.jp

関連資格 販売士(小売商検定)

社会福祉施設介護職員の職業について

・どんな職業か

高齢者や障害があり自立して日常生活を送ることが困難な人など、社会福祉施設に入所したり通所で利用する人々の世話をし、話し相手となる。 基本的な仕事は、施設の利用者がより自立した快適な生活を送れるよう、援助していくことである。 寝たきりの高齢者には、食事・入浴・排泄の世話をはじめ、身体を動かす必要のあるときには介助し、清潔を保つなど細かいケアをする。目の不自由な人には、読み書きの代行をしたり、歩行が不自由な人には車椅子を押して日常生活を助ける。 単に介助をするだけでなく、本人の能力や気力を引き出すように働きかけ、レクリエーションを計画したり、コミュニケーションをとって楽しく前向きに暮らせるよう精神的な支えとなることも大切である。 介護の記録をつけたり、報告書や会議を通して、生活相談員(指導員)、看護師、栄養士、調理員といったスタッフと連携をとり、チームワークで仕事を進める。

・社会福祉施設介護職員に就くには

老人福祉施設などで働く場合、資格や免許は必要ないが、介護福祉士の資格あるいはホームヘルパー養成課程修了(特に2級以上)をもっていると採用時に有利である。 最近では、高校・大学や専門学校で社会福祉について学んだ人、特に専門学校等で介護福祉士資格を取得した人の就職が多くなっている。 接する対象は高齢者や障害のある人など、日常生活や心身の機能に困難のある人が多いので、それぞれの状況について深い知識と理解が必要であり、障害の内容や程度について正確に知っていること、すべての利用者に公平に接していくことが求められる。 利用者を介助するための体力と責任感も必要である。

・労働条件の特徴

老人や障害のある人のための施設などが主な職場であり、8割以上が老人福祉施設で働いている。なかでも多いのは、寝たきりや認知症の高齢者を主な対象とする特別養護老人ホームである。この他、介護保険制度下にある老人保健施設・介護医療型施設(病院)でも多くの介護職員が働いている。 特別養護老人ホームの経営形態としては、社会福祉法人経営による施設で働いている人が9割、公立の施設で働く人が1割となっている。また、就業者の7割以上が女性である。 24時間介護を必要としている施設が多いため、交替勤務や夜間勤務がある。 介助の仕事は、寝たきりの人の体の向きを一定時間ごとに変えたり、ベッドから起こしたり、入浴の手伝いをしたり、身体を拭いたりするなど、体力が必要な動作が多い。 人口の高齢化に伴い、老人介護に対する需要はさらに高まることが予想される他、障害者のための施設に対する需要も高い状況にある。一方で、労働条件や処遇については改善が検討されている。

・参考情報

関連団体 社会福祉法人 全国社会福祉協議会  http://www.shakyo.or.jp

社団法人 日本介護福祉士会 http://www.jaccw.or.jp

関連資格 介護福祉士 ホームヘルパー

ホームヘルパーの職業について

・どんな職業か

高齢者や障害のある人の介護や生活の援助を行う。在宅の高齢者のための在宅福祉サービスの利用が増加する中で、在宅介護サービスの中心的担い手となって活動している。 公的制度としては、高齢者分野は介護保険制度により、障害児・障害者関係は障害者自立支援法によるサービスにより運営されている。 介護サービスでは、食べる、眠る、入浴する、排泄する、衣服を着脱するなど、在宅での基本的な生活を継続できるように援助する。生活援助サービスは、調理、洗濯、掃除、買物などを援助したり代行したりする。利用者本人や家族への精神的ケアを行うことや、家族に介護の技術的な指導を行うことも大切な仕事である。 行政や医療・保健分野の職員とチームを組んで働くことも多く、他職種の業務や各種制度についての基本的知識や連絡・調整能力も求められるようになっている。 また、利用者の起床、就寝、排泄や体位交換といった生活時間に沿ったニーズに対応するため、ローテーションを組んで昼夜の別なく巡回訪問する24時間対応ホームヘルプサービスなど、サービスの多様化と充実が図られている。

・ホームヘルパーに就くには

ホームヘルパーになるには介護福祉士資格を持っているか、ホームヘルパー養成研修(2級以上)を修了していることが必要となる。 多くは、介護保険制度、障害者自立支援法の指定訪問介護事業所に雇用されており、雇用形態は常勤、非常勤と様々である。介護福祉士資格を持っていたり、経験がある場合以外は、はじめから正規職員になるのはやや厳しい状況であるが、地域に密着したサービスを提供する仕事であること、短時間勤務も可能であることなどから、主婦などの就労の場ともなっている。 介護、家事など生活援助の技術・知識はもちろんのこと、相手の気持ちや状態を察する心、相談を受け止め信頼関係を築く能力、身体介護を行うのに対応した体力も必要となる。 ホームヘルパーから入所施設・通所施設の介護職員への移動、または、その逆の移動も少なくない。

・労働条件の特徴

平成12年の介護保険制度開始後、ホームヘルプ事業者はきわめて多様になっている。市町村行政で実施する形は少なくなり、社会福祉協議会や老人ホームなどを経営する社会福祉法人、営利法人(株式会社、有限会社)、医療法人、NPOなどが主な勤務先である。 勤務形態は、日勤のみでなく、早朝・夜間、時には深夜帯の勤務が入る。最近はパート労働が増え、中核となる正規職員と様々な勤務時間のパート職員が時間を調整しながら働くという形態となっている。 なお、ホームヘルプ事業においては、各事業所ごとに「サービス提供責任者」を置くことになっている。事業所内の常勤のホームヘルパーがサービス提供責任者となり、訪問介護計画の作成、他のホームヘルパーに対する技術指導等を行う。 急速に進む高齢化に対応するため介護保険制度が導入されており、特別養護老人ホームなどの入所型のサービスだけでなく、在宅のまま受けられるサービスの発展が重要となっている。ホームヘルパーは在宅介護サービスの要となる役割を担っており、サービスの質量両面のニーズに対応するため、引き続き大幅な需要増が見込まれている。

・参考情報

関連団体 厚生労働省老健局振興課 http://www.mhlw.go.jp

全国ホームヘルパー協議会 http://www.homehelperjapan.com/

日本ホームヘルパー協会 http://nihonhelper.sharepoint.com/Pages/default.aspx

関連資格 ホームヘルパー(訪問介護員) 介護福祉士

動物看護士の職業について

・どんな職業か

動物病院などにおいて、獣医師の補助として、健康を損ねた動物に対する専門的な援助を行う。 診療前には、診察室の消毒を行って清潔な医療環境を整える。病気やケガをした動物を連れて訪れた飼主から話を聞き、状況を把握して獣医師に伝える。診療中は、診察がしやすいように動物を抑えたり、診療に必要な器具をそろえるなど、獣医師の診療の補助を行う。寄生虫の検査やレントゲン撮影の補助などを行うこともある。 薬が処方された場合には、飼主に使用方法を説明する。家庭でのケアの方法、しつけの仕方、飼育の仕方などの相談を受けることもある。診察終了後は、カルテの整理、院内の清掃、薬の注文などを行う。 また入院中の動物に対しては、容態の確認、食事の世話、ケージの清掃などを行う。健康が回復した動物については、散歩をさせる。 手術を行う場合は、まず手術器具を滅菌したり、必要な薬剤をそろえるなどの準備を行い、手術中は獣医に器具を手渡すなど助手としての役割を果たす。術後は動物の容態をチェックし、手術に使用した器具の片づけなどを行う。

・動物看護士に就くには

高校や大学を卒業後に専門学校に入学し、動物看護に関する専門的な知識や技術を身につけるのが一般的である。卒業後は動物病院などに就職し、実務経験を積む。 特別な資格は必要とされないので、動物病院の求人に応募して採用されることも可能である。その場合には、診療の補助をしながら、獣医師などの指導を受けて、技術を身につける必要がある。 動物看護士としての資格はない。しかし、獣医師団体や専門学校などによる認定試験が行われており、独自の判断で認定を行っている。必須ではないが、認定を持っていれば就職の際に有利である。 就職後は、実際の業務を行いながら経験を積む。ペットの命に関わる仕事のため、幅広い経験と深い知識、適切に対処する能力が求められる。

・労働条件の特徴

動物病院の診療時間に合わせた勤務が一般的で、9時ぐらいから18時ぐらいまでの場合が多い。入院している動物の世話のために残業となることは多い。また、休日や深夜に急患の診療を行う場合もあるが、それほど多くはない。 診療のために暴れる動物を押さえつけたり、動けない動物を運んだりするなど、体力が必要とされる。また、動物は言葉を話せないため、飼主から症状などの情報を的確に得る必要があり、コミュニケーション能力も必要とされる。 年齢構成では、若い人の割合が高く、男女比では、女性の割合が高い。 人気が高い職業であるが、特別な資格が必要ないこともあり、給料の相場はそれほど高くはない。 ペットを飼う人が増加しており、ペットが病気になったときに高度な治療を求める飼主も多くなっている。需要も高くなっていくと思われる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本動物病院福祉協会 http://www.jaha.or.jp/

関連資格 JAHA認定動物看護士

さく井工・ボーリング工の職業について

・どんな職業か

さく井・ボーリング業務は、目的や仕様に対応したボーリング機械および資機材を使用して、地下を掘削する仕事である。 深度5000mを超える石油井掘削から、足場パイプの櫓を組み立て、地下10~20mの地質調査を一人の機長と一人の助手で行うものまである。また、地熱調査ではしばしば300℃を超える地層を掘削する場合もある。 仕事は、仕様に合った機械類および資機材の準備から始まり、現場の整地、機械類の搬入、櫓の組み立ての順に作業を進める。次に掘削に入り、目的の深度まで掘進し、発注者の検収を受ける。合格後解体、搬出、跡地修復で1サイクルとなる。目的によっては掘削の途中及び掘削終了後に検層や孔内試験を実施する場合もある。

・さく井工・ボーリング工に就くには

新卒の場合は、高校、専門学校、大学のいずれからも入職は可能である。専攻科目は土木、機械、採鉱、地質等が好ましいが、高校の場合は、特に専攻を問わない。 仕事は小規模な土質調査から石油・ガス掘削のような大規模な工事まであり、会社も石油掘削会社、井戸掘会社、ボーリング部門を持つ調査コンサルタント会社、土質調査会社等に大きく分類できる。 自分が進みたい部門を持つボーリング会社から、新規採用予定会社を選択する。 ボーリング工は作業環境や労働条件が厳しい部類に入り、高齢化が進んでいるため、体力とやる気があれば比較的容易に就職できる業種である。 採用に際し、免許、資格等が条件として示されることは少ないが、普通自動車運転免許は取得しておいた方が良い。入社後に仕事の内容によって取得すべき免許、資格等が決まってくる。 入社後のキャリアアップは助手→機長→現場代理人(現場責任者)→主任技術者のステップを踏むが、ステップアップに要する年数は仕事の内容によって異なってくる。一般に機長になるには5年から10年を要する。また、一般の調査工事では、機長は地質調査技士の資格が必要な場合が多い。主任技術者は技術士の資格が問われる場合がある。 中途採用は、過去にボーリングの経験があり、45歳以下であれば可能性があるが、採用に際しボーリングの工事経歴が問われる。 ボーリングの経験がない場合は、35歳以下で体力とやる気があれば助手として採用される可能性はある。 独立開業し易いのは、機械や工事規模の小さい土質調査関係であり、調査コンサルタント会社の下請けをする場合が多い。 ボーリング工に求められる適性は、作業環境(汚い、きつい)、勤務形態(交替制)、長期出張等から強い体力と精神力、それに共同作業への適応性等である。

・労働条件の特徴

ボーリング工事は広い分野で実施されており、仕事場は全国に分布する。土木・建築、地下資源関連のボーリングが多く、発注は官公庁、民間何れの場合もある。 勤務時間は、午前8時から午後5時が一般的であるが、温泉、地熱、石油・ガス等の深堀ボーリング(深度500m以上)の場合は作業の区切りまで24時間連続作業が多い。12時間2交代制か8時間3交代制になるが、前者のケースが多い。また、500mより浅いボーリングでも地層が不安定な場合は連続作業になる。1クルーは2名から石油掘削の6~7名まで規模によって異なる。作業には繁盛期と閑散期があり、繁盛期は国の予算施行にも関係し、一般に6月~12月である。この時期は、工期の関係もあり、時間外勤務が多くなる。 給与などは石油掘削の場合、基本給が高く、その他も繁盛期は時間外や深夜勤務手当等で他の職種よりも高い。 作業環境としては長期出張が多い、勤務場所が変わる、野外作業である、交替作業が多く深夜や休日の出勤も多い、重量物の取扱いがあり体力を要する等である。 職場の年齢層は30歳~50歳が多く、全般に高齢化の傾向にある。 将来の労働需要の見通しでは、労働条件の厳しい職種を嫌う若年層の不足が予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国地質調査業協会連合会 http://www.zenchiren.or.jp

社団法人 全国さく井協会 http://www.sakusei.or.jp/

関連資格 さく井技能士 地質調査技士 技術士(応用理学)

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