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生活関連サービス業,娯楽業

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生活関連サービス業,娯楽業

の採用情報検索結果21,148件中 26 - 50 件を表示

理容師の職業について

・どんな職業か

お客の要望に合わせて、ヘアカット、顔そりなどを行って、容姿を整える。 最近では髪型を「自分を表現するファッション」として考える人が増え、理髪店はさっぱりする快適さと、見栄えのする美しさの両方をお客から求められている。 理容師は店に来たお客の希望を聞き、相談を受けた場合には適切なアドバイスを与えながら、髪をどのぐらいの長さにするか、どんなヘアスタイルにするかを決め、作業を始める。髪の毛のカット、シャンプー、顔そり(シェービング)と進め、整髪料などを使って整髪(セット)して仕上げる。注文に応じて毛染め(カラーリング)をしたり、パーマを行うこともある。また、サービスの一環として、頭部や肩のマッサージをすることもある。 大きな店では、お客1人に対して2~3人で分担することもあり、その場合は、髪や肌の特徴について申し送りをしっかりし、客の特徴をカルテとしてとることも大切となる。 お客の要望に応えられるように、ヘアスタイルの流行については常に新しい情報を取り入れるように注意し、人気のタレントの髪型にも関心を持っておく必要がある。 理髪店は、一般には床屋、理容室と呼ばれるが、法律や政府統計等の正式名称は理容所である。理容師はヘアスタイリスト等と呼ばれることもある。

・理容師に就くには

理容師になるには、高校卒業後、理容師養成施設で学び、理容師国家試験に合格する必要がある。理容師養成施設には、昼間課程(2年)、夜間課程(2年)、通信課程(3年)の3つのコースがある。 髪や頭皮について相談したい、リラックスしたい、静かに過ごしたいなど、お客の望んでいることを素早く読み取れることが必要となる。 理容師から「管理理容師」となる人もいる。「管理理容師」とは理容所(理髪店)の衛生管理、経営管理、財務管理、労務管理などのマネジメントを行う責任者のことであり、理容師の免許取得後、3年以上働いた経験がある人が、1年に2回ある講習を受けると資格が得られる。 理容師として経験を積んだあと、自分の理髪店を持つこともできる。

・労働条件の特徴

小さな理髪店が多く、1店あたり平均2.4人が働いている。男性の多い業界であったが、トータルファッションの一部としてセンスが重視されるようになり、女性理容師の数も増えている。 労働時間は1日8時間程度となっており、休日は週1日の定休日のほか、交替で週休二日制を取り入れている場合が多い。 給与は店によって異なるが、一般に技術の向上に応じて上がっていく。「管理理容師」の資格を取得すると、給与面で有利になることが多い。 従来型の理髪店の需要は横ばい程度といわれている。店の造りや技術・センス、サービスの内容など、特徴のある理容店は発展の可能性があり、高い技術やセンスの良さによって人気の理容師となる者もいる。一方で、大都市を中心に短時間、低料金で定型的な理髪を行うチェーン店も増えている。

・参考情報

関連団体 全国理容生活衛生同業組合連合会 http://www.riyo.or.jp

理容師美容師試験研修センター http://www.sb.rbc.or.jp/

関連資格 理容師国家試験 管理理容師

美容師の職業について

・どんな職業か

カット、パーマ、カラーリング(毛染め)などの技術を使い、美しいヘアファッションを創り上げる。 さらに髪だけでなく、マニキュアやメイクから着付けまで、全身の美しさを追求するのも美容師の仕事である。お客の要求に最大限こたえ、それに自分の技術と美的センスを加味して、初めて評価を得ることができる。 まず、お客とコミュニケーションをとりながら髪の状態を見る。そしてお客の要望をしっかりと聞き、ヘアスタイルを決めてから作業に入る。馴染みのお客ならカルテを見て検討する。カットには、シザース(はさみ)、レザー(かみそり)、コーム(くし)を使用する。この段階でデザインの大半が決まってしまうので気が抜けない。 カット、シャンプー、ドライヤーという具合に、スタッフで分担することもあり、チームワークも大切となる。要望によってパーマ、カラーリングなどを行う。決まった髪形を作る技術が優れているだけでは十分でなく、お客の好みに合わせて満足させることが必要である。自分の創造性やセンスをプラスしながら、お客の要望にこたえる。

・美容師に就くには

美容師になるには、厚生労働大臣指定の美容師養成校(昼間課程2年、夜間課程2年、通信課程3年)で美容知識・技術を学び、卒業と同時に、美容師国家試験を受ける。 新人の間はシャンプーを担当し、経験を積むにつれて、パーマ、ヘアカラーリング、カットをまかされるようになる。 美容師を3年以上経験し、都道府県知事が指定する講習を受けると「管理美容師」の資格が取得できる。「管理美容師」は2人以上美容師がいる美容室に置くことが義務付けられており、将来独立開業する際に役立つ資格である。 美容師には美的センスや技術はもちろん、社交性や奉仕の精神、機敏さも必要である。一日中立ち作業なので、体力も必要である。 若者に人気の職業であるが、努力や忍耐が必要な仕事でもある。 また、美容室や美容師により人気の差が大きいのが特徴でもある。 努力と才能、センス次第で伸びる仕事とも言え、将来は有名になり、自分の店を持つのが夢であるという人もいる。

・労働条件の特徴

最初は、美容室に勤務するのが一般的である。結婚式場の美容室では、かつらの調整、着付け、化粧などが中心になる。テレビ局や雑誌、広告の撮影現場では、出演者やモデルのメイクアップやヘアメイクをする「メーク」という仕事がある。 勤務時間はどの店も1日8~9時間程度で、成人式や年末は忙しく、深夜まで仕事をすることもある。定休日は火曜日のところが多い。 若者に人気のある職業である一方、仕事に就いてからも、深夜までカット等の練習をして、技術を高めていかなければならない等、厳しい面もある。一見、派手に見える仕事も実は地味な仕事の連続であり、シャンプーで手が荒れ、一日中の立ち仕事と、生半可な気持ちでは出来ない仕事でもある。 美容師の専門学校を卒業し、資格を取れば、就職率は非常に高く、雇用や収入は安定している職業である。

・参考情報

関連資格 美容師国家試験 管理美容師

メイクアップアーティストの職業について

・どんな職業か

メイクアップとヘアセットの技術を駆使して、人をより美しく印象的に見せたり、個性やイメージを表現して、人物を演出する。 仕事は大きく分けて、雑誌・広告物などの印刷物、テレビ番組やコマーシャル・映画などの映像、ファッションショーの3種があり、それらに登場するモデルやタレントのメイクアップやヘアセットを行う。 まず、制作会社や編集者から仕事の依頼を受けると、絵コンテなどの企画プランから、どのようなメイクが求められているかといったイメージをつかむ。必要に応じて、ディレクターやスタイリストと打ち合わせをしたり、確認をとるなどして仕事の概要を把握し、必要なメイクアップ道具、化粧品類、ヘア・アクセサリー類などを準備する。 仕事の当日は、メイクボックスやヘア用具を持ってスタジオやロケ現場に赴く。モデルや俳優が衣装合わせを済ませた後、メイクアップをはじめる。モデルが気分よく撮影に入れるよう、リラックスした雰囲気づくりを心掛け、与えられた時間内に仕上げて、カメラマンやディレクターに確認してもらう。要求されたイメージを作り上げられるように様々な仕上げ技術が必要となる。 また、演出や撮影の邪魔にならない場所で常に待機し、モデルの顔が汗ばんだり、髪型が乱れたときにはタイミングを見て直す。終了後は、モデルのメイクを落とし、ヘアをもとに整える。

・メイクアップアーティストに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、ヘア・メイクのテクニック、デッサンなど基本的な技術を身につけるため、専門学校などで学んでおくことが必要となる。現在、ヘア・メイクに携わっている人は美容師出身が多いことから、美容学校へ行き、「美容師」の資格を取って、広告や雑誌の仕事をしている美容室に入るというルートもある。 初めはヘア・メイクを受注するプロダクション、事務所、美容室に勤務する場合がほとんどで、そこで何年か経験を積み、独立(フリー)するケースが多い。2~5人ぐらいのメイクアップアーティストが一つの事務所(プロダクション)をつくるケースや、フリーのメイクアップアーティストの下でアシスタントを勤めた後、独立する例もある。 言葉づかいや礼儀にも常識が不可欠であるほか、社交的で対人関係を大切にし、人から信頼される人間性も求められる。トレンドに敏感であることや、技術や芸術的センスを磨く努力も必要となる。 撮影が早朝や深夜に及んだり、屋外の炎天、寒冷の中での仕事という場合もあるため、体力、健康管理も大切な条件となる。

・労働条件の特徴

就業形態は、ヘア・メイク専門のプロダクションや雑誌などの仕事も受ける美容室に所属する、経験を積んでフリーになる、数人で小さな事務所をつくる、化粧品メーカーの社員として化粧品のデモンストレーションを担当する、など様々なケースが見られる。 就業者は女性が6~7割を占めているが、有名なメイクアップアーティストとして活躍する男性もいる。年齢は20歳代半ば~40歳代が中心となっている。 給与については、化粧品メーカーなどの企業に所属する場合は、その企業の規定による月給制となる。プロダクションに所属する場合は、月給と歩合制を合わせた形をとっている場合が多い。フリーの場合は、契約した仕事量や内容によって報酬が支払われる。報酬の額は、個人の経験や実力、ロケーションの場所、拘束時間、モデル数など条件の違いにより異なる。 労働時間や休日・休暇については、撮影スケジュールに左右されるため、不規則になることが多い。海外ロケーションがあったり、スタジオ撮影で仕事が深夜に及ぶ場合もある。 受注形態の仕事であるため、需要は景気の動向に左右される部分が大きく、現在はテレビ局や広告制作の予算が減り、需要側の要求は厳しくなっており、仕事は優秀な人のところに集中する傾向が見られる。そのため、これから新規参入するには、時代の変化に対応できる能力や技術が必要になると思われる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本理容美容教育センター http://www.ribikyoiku.or.jp/

関連資格 美容師国家試験

メイクアップアーティストの職業について

・どんな職業か

メイクアップとヘアセットの技術を駆使して、人をより美しく印象的に見せたり、個性やイメージを表現して、人物を演出する。 仕事は大きく分けて、雑誌・広告物などの印刷物、テレビ番組やコマーシャル・映画などの映像、ファッションショーの3種があり、それらに登場するモデルやタレントのメイクアップやヘアセットを行う。 まず、制作会社や編集者から仕事の依頼を受けると、絵コンテなどの企画プランから、どのようなメイクが求められているかといったイメージをつかむ。必要に応じて、ディレクターやスタイリストと打ち合わせをしたり、確認をとるなどして仕事の概要を把握し、必要なメイクアップ道具、化粧品類、ヘア・アクセサリー類などを準備する。 仕事の当日は、メイクボックスやヘア用具を持ってスタジオやロケ現場に赴く。モデルや俳優が衣装合わせを済ませた後、メイクアップをはじめる。モデルが気分よく撮影に入れるよう、リラックスした雰囲気づくりを心掛け、与えられた時間内に仕上げて、カメラマンやディレクターに確認してもらう。要求されたイメージを作り上げられるように様々な仕上げ技術が必要となる。 また、演出や撮影の邪魔にならない場所で常に待機し、モデルの顔が汗ばんだり、髪型が乱れたときにはタイミングを見て直す。終了後は、モデルのメイクを落とし、ヘアをもとに整える。

・メイクアップアーティストに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、ヘア・メイクのテクニック、デッサンなど基本的な技術を身につけるため、専門学校などで学んでおくことが必要となる。現在、ヘア・メイクに携わっている人は美容師出身が多いことから、美容学校へ行き、「美容師」の資格を取って、広告や雑誌の仕事をしている美容室に入るというルートもある。 初めはヘア・メイクを受注するプロダクション、事務所、美容室に勤務する場合がほとんどで、そこで何年か経験を積み、独立(フリー)するケースが多い。2~5人ぐらいのメイクアップアーティストが一つの事務所(プロダクション)をつくるケースや、フリーのメイクアップアーティストの下でアシスタントを勤めた後、独立する例もある。 言葉づかいや礼儀にも常識が不可欠であるほか、社交的で対人関係を大切にし、人から信頼される人間性も求められる。トレンドに敏感であることや、技術や芸術的センスを磨く努力も必要となる。 撮影が早朝や深夜に及んだり、屋外の炎天、寒冷の中での仕事という場合もあるため、体力、健康管理も大切な条件となる。

・労働条件の特徴

就業形態は、ヘア・メイク専門のプロダクションや雑誌などの仕事も受ける美容室に所属する、経験を積んでフリーになる、数人で小さな事務所をつくる、化粧品メーカーの社員として化粧品のデモンストレーションを担当する、など様々なケースが見られる。 就業者は女性が6~7割を占めているが、有名なメイクアップアーティストとして活躍する男性もいる。年齢は20歳代半ば~40歳代が中心となっている。 給与については、化粧品メーカーなどの企業に所属する場合は、その企業の規定による月給制となる。プロダクションに所属する場合は、月給と歩合制を合わせた形をとっている場合が多い。フリーの場合は、契約した仕事量や内容によって報酬が支払われる。報酬の額は、個人の経験や実力、ロケーションの場所、拘束時間、モデル数など条件の違いにより異なる。 労働時間や休日・休暇については、撮影スケジュールに左右されるため、不規則になることが多い。海外ロケーションがあったり、スタジオ撮影で仕事が深夜に及ぶ場合もある。 受注形態の仕事であるため、需要は景気の動向に左右される部分が大きく、現在はテレビ局や広告制作の予算が減り、需要側の要求は厳しくなっており、仕事は優秀な人のところに集中する傾向が見られる。そのため、これから新規参入するには、時代の変化に対応できる能力や技術が必要になると思われる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本理容美容教育センター http://www.ribikyoiku.or.jp/

関連資格 美容師国家試験

葬祭ディレクターの職業について

・どんな職業か

葬儀の企画から会場設営、儀式の運営・司会・進行などを行う。 葬儀は死者を悼(いた)み、その一生をしめくくる大事な儀式であり、遺族にとって意味のある、心に残る葬儀を実現するために支援する役割を果たしているのが葬祭ディレクターである。 具体的な仕事としては、まず、病院などから遺体を自宅または葬儀会場に搬送し、遺体を棺に収めて通夜の準備をする。次に喪主・遺族の希望を十分聞いて、葬儀の日時、場所、規模、宗派、予算などの打ち合わせを行い、企画書と見積書を作成する。 企画書と見積書に基づいて、会場の手配や設営、必要資材の調達、僧侶や神父など宗教家との打ち合わせ、霊柩車やハイヤーなどの手配、火葬場の手配のほか、会葬礼状や遺影写真、生花の手配をはじめとする様々な手配、会葬者数の予測、式次第の決定、役割分担や席順の決定などを行う。また、通夜・葬儀式・告別式・精進落としの行事全般がスムーズに行われるよう運営・進行を行う。 さらに葬儀終了後の四十九日法要、香典返しの手配のほか、仏壇や墓地の相談、保険の相談や手続の代行なども行う。 通夜から精進落としまでの一連の葬儀行事は突発的で、かつ一般的には2日間程度の短期間で行われるため、葬儀の企画・運営・進行は段取りよくスムーズに行うことが求められる。

・葬祭ディレクターに就くには

入職にあたって特に資格は必要なく、学歴や経験の有無も問われない。 就業者は高卒者が80%以上を占め、最近では大卒者も増えている。採用は、一部大手葬儀社が定期採用を行っているが、ほとんどが中途採用で、公共職業安定所や求人広告を通じて行われることが多い。 葬祭ディレクターを養成する機関や専門の学校は数校あるが、一般的には葬儀社の従業員として実務経験を積み、社内研修や先輩・上司などの指導を得て技術・知識・能力を高め、葬儀全般を統括する葬祭ディレクターの地位を目指すことになる。 通常、葬儀全般を管理・統括する技術・知識・能力などを修得するまでに2~3年、社葬・団体葬などの大規模葬儀の企画・運営・管理のできる能力を修得するためには、さらに2~3年を要するといわれている。 関連する資格として、「葬祭ディレクター技能審査」がある。 葬儀は悲しみの中で厳粛に執り行われるため、葬祭業務に携わる者の言動がその葬儀の成否に大きな影響を与える。従って職務を遂行する上で、落ち着き、忍耐、誠実、清潔性、信頼性など人格的な資質が重要視される。

・労働条件の特徴

葬儀社に勤務する。葬祭業は都市型の業種であるため、人口の多い中・大都市部およびその周辺地域に集中している。 就業者の平均年齢は40歳を超えており、中高年齢者の多い職場である。女性は3割程度であるが、最近は女性の役割が大きな比重を占めてきており、今後さらに増えていくものと考えられる。 葬祭業は24時間体制で営業しているため、時間外勤務、宿直、深夜や早朝の勤務が多い。通夜から精進落としまでの一連の行事が行われる間は非常に忙しくなるが、葬儀のないときは待機時間が長いなど、繁閑の差が大きい職業といえる。 事務職を除いて、友引の日(月4~5日)は葬儀が行われないため休日になり、他の日は交替で休みを取る。 高齢化社会に伴って年間死亡者数は増加しており、今後もこの傾向は続くと予測されている。これに伴って葬祭業界の市場も並行して拡大するものと見られ、労働需要もさらに増えていくものと思われる。

・参考情報

関連団体 全日本葬祭業協同組合連合会 http://www.zensoren.or.jp

関連資格 葬祭ディレクター技能審査

結婚式場スタッフの職業について

・どんな職業か

生涯における重要なイベントである結婚式を求めるお客に対して、挙式の相談にのり、企画・プレゼンテーションを行い、費用の見積りを行う。予約を受けた後は、必要な段取り・手配を行い、挙式・披露宴が終わるまで必要な調整・進行管理を行う。具体的には、以下の流れとなる。 まず、お客の希望をよく聞いて、適切なプランを示し、わかりやすく説明する。お客に見積を示し、規約等をよく説明して予約(仮契約)を行う。 一定期間内に正式な契約(本契約)を結び、挙式・披露宴までの詳細について打ち合わせを行い、企画・プレゼンテーション、見積書の作成、段取り・手配確認を行う。 挙式・披露宴当日は、受付のセッティングから衣装小物・美容着付・控え室・両家紹介・席札・司会・カメラマン・神官や牧師・ウエディングケーキ・食事・進行表・テーブルサービス・介添え・引き出物・車の手配などに至るまで、約30~40項目にわたる調整と進行管理を行う。挙式・披露宴が終了したら、最後に精算をする。 最近では、初期接客から挙式・披露宴当日までのプロセスを同一人のスタッフが応対するところが多くなっている。

・結婚式場スタッフに就くには

入職にあたって資格や学歴は問われないが、近年TV・映画などの影響もあり、「ブライダルコーディネーター」、「プランナー」、「プロデューサー」(呼び方は企業によって異なるが、業務内容は同じ)等への就職希望者は年々増加傾向にあり、採用も高学歴化・専門化している。また、転職希望者や一般大学生等を対象とする、短期育成を行う民間のブライダル教育機関も増加している。 ブライダルビジネスは高額な営業となるため、採用後に社内でのプロの育成に力を入れる企業が多い。 一生に一度のめでたい儀式として高額の費用を支払い、結婚式・披露宴を行うお客に対して、親切で気持ちの良い明るい対応に加えて、婚礼に係る知識とお客の話を理解する気働きのあるコミュニケーション、さらには高度化・多様化するニーズに応える創造的な企画力・プレゼンテーション能力が求められる。 また、各種のクレーム、トラブル等が発生した時に、迅速に対処できるよう、社内のコミュニケーションをしっかり取っておくことや不測の事態・災害等への危機管理マインドが求められる。

・労働条件の特徴

結婚式場は、ホテル、旅館、レストラン、公共施設、宗教関連施設に加え、近年は邸宅ウエディングやハウスウエディング、レジャー施設やスポーツ施設、船上、海外挙式など非常に多様化し、企業間競争は激化している。 結婚式場業務は土・日・祭日等の休日に集中することから、女性のパート・アルバイトの比率が高くおよそ40%、臨時雇用者20%、出向・派遣者が10%程度となっている。また就業者部門別では、宴会サービス部門が約40%弱、調理部門が約20%強、婚礼予約・婚礼営業・企画管理部門合わせて約20%、その他が約10%強となっている。 給与は、正規従業員は月給制、パート・アルバイトは時給制が一般的である。首都圏では、初任給は大卒で月額18~21万円、専門学校卒で17万円が一般的であるが、地域及び企業の採用条件によって異なる。 婚礼は休日に集中するため、休日は平日に交替で取ることになる。また、婚礼当日は勤務時間が早朝から深夜に及ぶこともあり、交替制を採っているところがほとんどである。 服装は、男性が略礼服や黒のスーツ、女性も礼装に近い制服を着用することが多い。

・参考情報

関連団体 公益社団法人 日本ブライダル文化振興協会 http://www.bia.or.jp

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