教育，学習支援業

・どんな職業か

仕事を持っているなどの理由から、保護者がすべての時間、子どもの面倒を見ることができない場合に、保護者に代わって、小学校に上がる前の子どもたちの保育をする。 幼稚園の教師は、子どもの「幼児教育」をするのが主な仕事であるが、保育士は、乳児から小学校入学前の子どもを預り、保護と世話をする仕事が中心である。 保育士は、子どもが保育所にいる間、昼食やおやつを食べさせながら食事のしつけをしたり、着がえを身につけさせたり、昼寝をさせたり遊ばせたりする。また、子どもたちの年齢に合わせた、音楽・リズム・絵画・工作・自然観察などの幼児教育も行う。 保育所にはゼロ歳から６歳までの子どもがいるので、担当する子どもの年齢によって、仕事の内容や対応の仕方が異なる。乳児を保育する場合には、授乳やおむつの取りかえなども行う。 常に子どもをよく観察して、具合が悪くなったり、事故にあったりした場合は、保護者や病院に連絡をとるなど、すぐに適切な処置を行う。また、帰りには、それぞれの子どもについて異常の有無を確認し、持ち物の整理を手伝い、迎えに来た保護者に必要な連絡を行う。 また、行事などの計画を立てたり、保育日誌を記録するなど、事務的な仕事もある。

・保育士に就くには

保育士として働くには、保育士資格を取ることが必要である。資格を取得するには、養成課程のある学校や施設を卒業する、あるいは保育士試験に合格するという、２つの方法がある。 養成課程の多くは、大学や短大、または専門学校の中に２年以上の課程として置かれている。最近では、保育士として採用される人のほとんどが養成課程のある学校の卒業者である。 保育士試験は各都道府県で年１回以上実施されており、短大・高等専門学校卒業者(大学に２年以上いて教養課程を修了した者を含む)や、児童福祉施設において５年以上（高校卒業者は２年以上）児童の保護に従事した者が受験できる。 なお、保育士資格を持っている人は、児童館などの児童厚生員、児童自立支援施設の児童生活支援員にも就くことができる。 保育士は多くの子どもと接するので、健康と体力が必要である。 子ども好きで、一人ひとりの子どもに理解と愛情を持ち、責任感があることが求められる。子どもの健康状態などに異常があればいち早く対応できるよう、簡単な応急処置などの知識とスキルも必要である。

・労働条件の特徴

保育士の９割以上が保育所で働いている。ほかには、児童養護施設、知的障害児施設、乳児院、重症心身障害児施設などが職場になる。病院で長期入院の子どものための保育に当たったり、各種の施設や事業所が利用者や顧客のために行う臨時託児業務を担当するなど、保育士の資格や経験が役立つ職場も広がってきている。また、就労と子育ての両立支援を目指す方向で保育所の役割が見直されており、長時間保育や夜間保育、休日保育など、様々な形の保育が行われるようになっている。 賃金は、公営の施設で働く場合は、公務員の給与基準に従って定められている。 労働時間や勤務形態は施設によって異なり、児童養護施設など２４時間入所施設では、２交替制や３交替制、あるいは宿直勤務を行う場合もある。保育所では早朝や夕方に保育時間を延長しているため、交替で時差勤務をしている場合が多い。休憩は、子ども達が昼寝をしているときなどに交替でとることが多い。 少子化は進んでいるが共働き世帯の増加や、利用者の多様な保育ニーズに対応する動きもあり、国としても保育施策の充実を掲げていることから、引き続き人材需要が見込まれる。

・どんな職業か

高等学校（中高一貫校を含む。以下高校という）において、それぞれの担当教科を専門家としての学識をもって生徒に教える。 高校では、中学校までの義務教育を終えた生徒に、さらに高度で専門的な教育や指導を行う。そのため、高校の教員には担当する教科について、優れた専門家としての学識や指導力が求められる。 高校教員の仕事の中心は、それぞれの担当する教科を生徒に教えることである。高校で教える教科・科目は様々で、普通教科として国語・社会・数学・理科・保健体育・芸術・外国語があり、また専門教科として外国語（普通教科以外）・家庭・農業・工業・商業・水産・看護・理数・体育・音楽・美術などがある。高校は中学校に比べると一つの学級の生徒数も多く、教科の専門化も進んでいるため、教員はふつう一人一教科を担当している。 この他に、学校が創意工夫を生かした教育活動を展開する「総合的な学習の時間」、ホームルーム活動、生徒会活動、クラブ活動、学校行事についても指導する。さらに個々の生徒に対する生徒指導や進路指導なども行う。学級を受け持つこともあり、成長期の生徒を学習面だけでなく、精神面においても望ましい方向に指導していくことが求められる。

・高等学校教員に就くには

大学で高等学校教諭免許状を取得し、都道府県の教員採用試験または私立高校の採用試験を受けて、合格するのが一般的である。 教育職員検定試験に合格して特別免許状を取得し、高等学校教員になる道もある。 教員となった後も、専門教科や生徒指導などの能力向上のための研修が盛んに行われている。 担当する教科についての専門的な知識や技能の他、一般的な教養、生徒を指導する熱意と適性、最近ではカウンセリングなど相談に関する知識や技術なども求められる。

・労働条件の特徴

高校には、昼間に授業がある全日制高校、働きながら学校に通う生徒のため夜間に授業をする定時制高校がある。また、国語・数学など普通教科を中心に学ぶ普通科（普通高校）、専門教科を中心に学ぶ農業科、工業科、商業科などの専門学科（専門高校）、自分の希望の科目を自分なりの学習計画で学ぶ総合学科（総合高校、単位制高校）がある。 常勤の教員は中学校とほぼ同数であるが、高校では中学校に比べて学習内容が難しくなるため、校外から専門家を非常勤講師として招く場合も多い。女性教員は全体の３割以上である。 労働時間は、月～金曜日は１日８時間勤務であり、公立高校の場合、平成１４年度から学校（完全）５日制が導入され、土曜日も休日となった。定時制高校の場合は午後から夜間にかけての勤務となる。 小・中学校に比べると担当する授業数は少ないが、内容が専門化しているため、準備に要する時間が多く必要となる。 また、小・中学校に比べ、学習やクラブ活動などの面で学校による取り組みや校風の違いが大きく、担当教科以外の生徒指導の時間や校務の分担などは学校により異なる。 少子化などによる生徒数の減少に伴い、教員数も減少していくと見られるが、教員１人当たりの生徒数削減など教育条件改善の措置がとられるので、急激な減少というよりは、ゆるやかな下降線をたどると予測される。

・どんな職業か

自動車教習所で、法律に定められたカリキュラムに沿って自動車の安全運転に必要な技能と知識を教えるのが自動車教習所指導員である。 自動車教習所は自動車学校、ドライビングスクール等とも呼ばれる。 技能教習では、まず教習所内のコースでハンドル操作やブレーキ操作、車を走らせる位置や止まる位置、狭い道路や交差点、曲がり角の運転、坂道発進、進路変更、駐車の方法など、運転操作について指導する。指導員は助手席に座って原則１対１で指導し、時には運転の手本を見せてポイントを教える。必要な教習を修了し、仮免許試験に合格した教習生には、一般道路に出て路上教習を行う。１時限毎に教習生が次のステップに進めるかどうかを判断し、記録をつけ、未熟な運転操作などについては指導する。 学科教習では、技能講習の進度に合わせて、運転者の心得、運転に必要な道路交通法規や安全運転に必要な知識を教本やビデオを使って教える。また、応急救護処置の実技教習も行う。 都道府県の公安委員会から、法に定められた基準に適合しているものとして指定を受けた自動車教習所では（実技試験免除の自動車学校）、教習を終えた人に対して技能検定員の資格を持つ指導員が技能検定を行い、仮免許を与えるかどうかを決定する。指導員のうち技能検定員の資格を持つ者は約６割とされる。 マンツーマンの指導を行う技能教習では、毎回違った教習生を教えるのが一般的である。運転シミュレーターなどを使って、複数の教習生を教えることもある。

・自動車教習所指導員に就くには

他職業からの転職者が多いのが特徴である。入職にあたって学歴は問われないが、高卒以上であることが望まれ、最近では大卒者の割合が高くなっている。 教習所に採用されると「現場事前教養」と「職員講習」を受け、又は自動車安全運転センターが行う研修課程を修了した者が公安委員会の教習指導員資格審査を受ける。合格すると「教習指導員資格者証」が得られ、「現場事後教養」を受けてから指導員として仕事を始めることになる。 指導員として優秀であれば、管理者の推薦申請により公安委員会の行う技能検定員資格審査を受け、合格すると技能検定員となることができる。 優秀な運転技術や車の構造、運転に必要なルールなどの知識が欠かせない。また、説得力、教習生に対しての思いやりが要求され、事故が起きないように細心の注意を払って丁寧に教えることなどが求められる。

・労働条件の特徴

自動車教習所には、届出自動車教習所と指定自動車教習所とがある。指定自動車教習所は、法に定めた一定の基準に適合している場合、申請によって都道府県の公安委員会が「指定」するものである。指定自動車教習所の方が多く、全国的に市区町村の人口に比例して設置されているが、交通の便の良い所に集中している傾向がある。 就業者は男性が多かったが、最近では女性の指導員や技能検定員も増えている。 年末年始を除いて年中無休の教習所、土日、早朝、夜間教習を実施している教習所もあり、時差出勤や交替勤務で働くことになる。 自動車教習所では一般の教習のほか、ペーパードライバーの再教育、安全運転のための講習、高齢運転者の再教育なども行っている。また、教習所の施設、機材、知識、技能を活用して交通安全の普及のために各種の講習や交通安全教室などを行い、地域の交通安全教育センターとしての役割を果している。

・どんな職業か

大学や日本語学校などの日本語教育施設で外国人の学生に日本語を教える。 日本語学校で学ぶ学生の主な目的は、日本の大学・大学院などへの進学である。日本語教師は、進学するために必要な日本語能力の指導と、国際交流、途上国の人材育成に寄与する重要な役割を担っている。 日本語学校では、一般的に、進学コースと一般コースに分かれ、それぞれ初級・中級・上級別にクラスが編成されている。１クラス２０人以下の少人数で、たいてい１年から２年かけて日本語を教える。上級クラスでは日本語で考えるコミュニケーション能力を養うことも指導上の大切なポイントである。 日本語を「読む」「話す」「書く」「聞く」に分けて、それぞれに正しい日本語能力を身につけさせる。また、日本留学試験（平成１４年６月から実施）に合格するレベルを目標にして指導する。 日本語教師の仕事では、日本語の指導だけではなく進学指導や、日本という外国で暮らす上での生活指導なども求められる。

・日本語教師に就くには

日本語教師になるには、特に資格・免許は必要とされないが、採用にあたっては、大学で日本語教育に関する科目を修得する、日本語教育能力検定試験に合格する、または、日本語に関する教育や研究に従事したり日本語教育に関する研修を受講した経験を有するなど、一定の条件が必要とされる場合が多い。特に、日本語教育能力検定試験に合格していると有利である。 外国人と交流する仕事なので、それぞれの国の政治、文化、経済事情に明るいことが望まれる。日本語教育専門家としての自覚と情熱、日本の文化や慣習に対する深い理解も欠かせない。 日本語教師になった後は、日本語学校の内外における共同研究や研修への参加などを通じて、指導技術や専門知識の向上に努めることが必要である。

・労働条件の特徴

日本語の教育を行う機関としては、国の基準を満たしている日本語学校として官報に告示されている日本語学校のほか、大学や大学院、国際交流事業を行う団体などがある。海外の日本語学校に派遣されて働く人もいる。 日本語学校に勤務する日本語教師は女性のほうが多く、年代では３０～４０歳代が中心になっている。常勤者の割合は３割程度である。 日本語学校は、多くの場合、午前クラスと午後クラスの２部制で、勤務形態も朝から夕方までの通常勤務のほか、昼間・夜間の交替制勤務をとっているところもある。週休２日制のところが大半である。 留学生が多いのは中国・韓国・台湾からであり、これらの地域の発展とともに、今後も日本語教育への需要が大きくなると思われる。

・どんな職業か

レジャースポーツ系の活動、キャンプ等の野外活動、自然保護系、環境教育系の活動等を通じて、自然との関わり方について利用者に指導・助言を行う。 自然に関わる活動の指導者（インストラクター）を総称したものであり、個々の活動内容及び資格名称は分野によって異なる。 スキーやカヌー、スクーバダイビングなどのレジャースポーツのインストラクターの場合、活動を楽しむための知識や技術、用具の使用法等を利用者に提供し、指導する。キャンプやサイクリングなどの野外活動のインストラクターの場合、地域の青少年研修施設等を活用して、教育的な目的で開催される講座や研修会での講師として必要な知識や技術を指導するほか、一般市民向けの行事や教室等を通じて、それぞれの活動を生涯にわたる楽しみとしてのスポーツ、自然体験活動として幅広い年齢層の利用者や参加者に伝達する。自然保護系、環境教育系のインストラクターの場合、自然観察会などを通じて、自然と人間との関係など自然を守るために必要な視点を身につけさせることを目的とした指導を行ったり、環境問題の解説者（インタープリター）として、国立公園や観光地等に設置されているビジターセンターの訪問者を対象として解説を行うなどの活動を行う。また最近は、野外活動を通じて、主に子どもの自然体験の必要性について社会にアピールする活動などもある。 自然志向は年々拡大傾向にあり、特に学校教育現場においても環境教育に対するニーズは高まりつつある。その際には、野外活動での安全性の確保における専門的知識・技能を備えた人材が重要になる。

・アウトドアインストラクターに就くには

アウトドアのインストラクターになるためには、一般的な学歴の要件は特にはないが、各領域で様々な資格があり、年齢制限等がある。また、特定の種目指導、業務を行う場合には、資格が必要な場合もある。 レジャースポーツ系のインストラクターとなるためには、個々の活動種目ごとの普及団体が認定する資格を取得する必要があり、スキーやスクーバダイビングなどでは、一部に職業としての定着も見られる。野外活動指導者の場合、キャンプ、サイクリング、ホステリング、オリエンテーリングの４つの分野ごとの資格がある。自然活動系のインストラクターの場合、例えば、日本自然保護協会が主催する養成講習会を修了することで、自然観察指導員として登録されるが、専門職業としての資格というより、ボランティアとして登録されるという意味が強い。 この職業に就いてから一人前に仕事ができるためには多くの現場経験が必要である。近年では活動内容がより高度化し、単に経験の年数だけでなく、質が問われている。また、独立開業の道も考えられる。 一方、地方自治体等の青少年教育施設の場合は、教員が人事異動によって就任するケースが多く、これらの資格取得のみで入職することは難しい。 この職業に就くための特性として、野外活動を先導できる基礎体力とともに、常に新しい知識を吸収する向上心、人に奉仕することをいとわない気持ちやホスピタリティ・マインドなどが必要である。

・労働条件の特徴

アウトドアのインストラクターの主な活動地域は、自然活動を実際に行う山間部、海浜、里山等、もしくはそれらに隣接する施設等が中心であるが、資格認定を行う団体の専従の場合には事務所が都市部にある場合も多く、職場は全国にわたる。 活動や業務の中心が人々の余暇活動のサポートであるため、土日や休日を中心とした勤務になる場合が多く、キャンプ中などは終日勤務になる場合もある。賃金は、ボランタリーな活動が中心となるため、平均して高いとはいえない。 一方収入の個人差が大きいことも特徴である。 年齢層は幅広く、個人の体力が続けばかなり高齢まで働ける。最近は女性の参入も増えている。 将来的にアウトドアの専門家の需要は広がる可能性が大いにあるが、安定した収入を維持するにはかなりの専門性と自助努力が必要とされる。これらの専門性を活かして民間の自然学校やビジターセンターの指導員、レジャー用具用品販売店の社員やＮＰＯ法人の専従職員等となる可能性も見込まれる。

・どんな職業か

英会話教師は、海外でも国内でも実際に役に立つ会話を中心とした「生きた英語」を教える仕事である。 旅行、ビジネス、留学など、海外へ行く人の数は年々増え続けている。国内で働く場合もインターネット、ビジネスレターなどのやりとりで英語を使う場面が多くなっている。また、大学入試では、英文法を重視した試験だけではなく、英会話の能力を問う試験を実施する大学もある。国際化時代、英語がますます必要とされており、英会話教室は全国各地に増えてきている。 英会話教室は、生徒の英語のレベルや学びたい目的ごとに分けられており、生徒の年齢層は幅広く、社会人から幼児にまで及ぶ。レッスン形態は、３～４人から２０人くらいのグループレッスンと個人レッスンがあり、最近では個人レッスンの需要、幼児・子どもに対する英語教育の需要が伸びている。主に日常英会話を教えることが多いが、ビジネス英語、資格取得を目的としたクラスや文法を中心に学ぶクラスなどもある。 教室で英会話を教えるだけでなく、レッスン外でも質問に答えたり、英語圏の文化や社会に関する情報を紹介するなど、生徒や保護者ときめ細かいコミュニケーションを取ることも大切である。

・英会話教師に就くには

仕事に就くための免許や資格はないが、英会話のレベルが高いことはもちろん、基本的な文法力、単語力、そしてコミュニケーション能力が必要であり、講師の多くは留学を経験している。 採用テストとして筆記テスト、スピーキングのテスト、それに加えてティーチングの実技テストを課すところもある。 社会人や学生に教える場合は、日本人教師の場合、英検準１級か１級、ＴＯＥＩＣ９００点以上、また幼児や児童を教える場合は、英検２級、ＴＯＥＩＣ７５０点以上の能力が必要とされるのが一般的である。 ほとんどの教室が独自の研修システムをもっている。 幅広い年齢層の生徒を相手にする仕事なので、やさしさや思いやり、コミュニケーション能力に加え根気強さや責任感も重要視される。

・労働条件の特徴

主な職場は英会話教室であるが、全国に２００以上の教室をもつ大手の学校から、講師が１人か２人といった個人経営の教室まで、様々である。英会話教室では日本人講師の他、外国人講師も活躍している。 働いている人の年齢層は２０～５０歳代までと幅広いが、２０～３０歳代が多い。 勤務の形態は、正社員の場合と常勤・非常勤の講師契約による場合とがある。正社員や常勤講師は、週に５～６日、昼前後から夜間にかけての時間帯の勤務が多く、非常勤講師は、週に何回か夕方から夜にかけてのレッスンを受け持つケースが多いようである。非常勤講師の場合、担当するレッスン数により収入が異なってくる。 最近は、小学校段階から英語教育を積極的に取り入れようという動きもあり、英会話教師の活躍の場も一層拡大していくことが期待される。

・どんな職業か

音楽を聴くだけではなく、ピアノからギター、ヴァイオリン、フルートまで各種の楽器を自分で演奏できるようになりたい、という人々のために、音楽や楽器の基礎を教えるのが音楽教室講師の仕事である。 教える内容は、習う人の年齢や目的によって異なるが、それぞれのレベルとニーズに合わせ、適切に指導することが求められる。専門とする楽器だけでなく、全体的な音楽的能力も高めるようにする。楽器演奏では、楽譜の見方や楽器の演奏方法から始まり、テンポ、強弱、曲想の練り方まで、きめ細かに指導する。そのほか、音を聞き取り楽譜に書き取る「聴音」の訓練をすることもある。 幼児には、リズムに合わせて楽器を鳴らしたり、歌ったりすることで音楽の楽しさから教えることが多い。特に、幼児に教える場合は、音楽の学習が人間として成長する上で、大きな影響を与えることも踏まえて教える必要がある。

・音楽教室講師に就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、楽器メーカーが経営する音楽教室の講師になるには、それぞれの企業が行う試験に合格する必要があり、大体の目安として、音楽大学卒業程度の実力が求められる。音楽大学を卒業した人の過半数が、音楽教室講師の仕事に就いている。 音楽教室講師は、音楽全体に対する知識と能力を持っているだけではなく、学習者を適切に導いていくための指導力も求められる。 最近では、クラシックだけではなく、ポピュラー音楽も教えられることや、電子オルガンなどの電子楽器が使えることも求められようになっている。

・労働条件の特徴

音楽教室に勤務する。音楽教室には、楽器メーカーなどが経営するものと、講師が自分で経営するものとがある。 女性が圧倒的に多い職業である。演奏家としてよりは、より自分の能力をいかせる仕事として、講師を目指す女性が数多くいる。 児童や生徒に教える場合は、学校が終わった後の平日の午後や、土日に仕事が集中する。仕事を持った社会人に教える場合も同様である。主婦や高齢者を対象に教える場合は、午前中から昼間の時間帯に教えることも多い。一日中教えているわけではないので、例えばレッスンが週６日あったとしても、実際には週３～５日の仕事量と同じ位になる。 休日に関しては、音楽教室に所属する場合は会社との契約により休日が決定され、個人教室の場合は生徒との直接の話し合いにより自分自身で決定することになる。 音楽教室の生徒の中心である児童・生徒の数は減っているが、一方で音楽を習いたいという大人が増えており、それぞれの学習者のニーズに合わせた指導を行うことが求められている。

・どんな職業か

企業や団体の広報活動の窓口として、自社の経営理念や営業方針、営業活動、社会的責任を理解し、一般の人々に的確に伝える。そのため、マスコミやＰＲ誌などを通じて、一般の人々がもつ企業のイメージがより良くなるよう広報活動を行う。また、自社が社会からどのように評価されているかについて、調査や公聴活動を通じて情報収集し、分析を行い、社内に伝達する。 広報誌や社内報などを制作するときには、構成を考えたり、取材をしたり原稿の用意をしたり、広報誌や社内報制作の進行管理を行う。 マスコミから社長や社員、仕事の現場について取材の申し込みがあった場合は、取材内容を社内で検討する。取材に同席し、取材がうまく進むよう配慮しながら、企業の経営理念、運営方針などが的確に伝わるようにする。取材原稿は報道前にチェックし、誤りのないようにする。 不慮の事故や事件が発生したり、個人情報流出や企業不祥事が発生した場合、企業の危機管理としてマスコミの取材に対応する。

・広報事務員（広報・ＰＲスタッフ）に就くには

マスコミなどとのかかわりが多いため、大学でマスコミ関連領域を専攻した人が入職に有利となる場合もあるが、特に学部や専攻は関係なく、理論よりも実務経験が優先される。 広報・ＰＲの仕事に就くには、最低２～３年の実務経験が必要である。 自社の経営方針、経営戦略、ビジョンなどの企業コンセプトをよく理解し、産業全体の現状や市場動向なども把握する。十分な情報と知識を持ちつつ、分析力と伝達能力を持ち、その時々にあったより良い表現方法を選ぶ柔軟さが必要となる。 マスコミ関係者やグラフィックデザイナーなどのクリエイターと仕事を共にする機会が多いため、マスコミに関する基本的な知識や、クリエイターに指示ができるだけの調整力、説得力も要する。外部との打ち合わせをする機会が多く、企業の顔となるため、気配りのきいた応対や丁寧さなどの人間性も求められる。 正確な情報を広く一般に伝達し、企業のイメージアップを心がけ、問題が生じたりした場合は情報の重要度を見極めて適切な情報を外部に公開するなどの冷静な判断力も要求される。

・労働条件の特徴

企業や団体の社員として、広報室や広報部で働く。特に、製造業や流通産業、サービス業などで広報に力を入れている企業が多い。１社に５～１０人くらいが一般的であるが、広報に力を入れている大企業の中には数十人もの広報事務員（広報・ＰＲスタッフ）を抱えているところもある。また、専従の広報事務員（広報・ＰＲスタッフ）を置かない企業もあり、特定の社員が他の部署を兼任するというかたちで広報活動を行っていることもある。男女の比率は半々であるが、最近は女性の進出が目立っている。 マスコミや社内外への不定期的な対応も多く、他部署に比べて残業が多くなりがちである。休日にイベントが行われることも多いため、休日出勤し、平日に振替休日をとる場合もある。特に各種催事や印刷物の作り替えの時期、新規に広報活動のためのツールを作成する業務を担当する場合などは忙しくなる。 多くの企業が経営理念の確立や運営方針を明確に表明することの重要性を認識するようになり、独立した広報担当者を置くようになった背景から、広報業務の従事者は増加してきた。現在は、急速に発展しているコンピュータ化に伴い、少人数で幅広い広報活動を行う方向に変化してきている。 広報の媒体としての新聞、雑誌等印刷メディアの比重が下がり、ホームページ等ネットメディアの重要性が増している。また、ブログや掲示板の書込み等への対応が重要になっている。

・どんな職業か

企業や団体の従業員、職員に仕事を行う上で必要な知識や技術・技能を身につけさせるため、講師や施設を手配し、外部団体なども活用して、様々な研修を行う。 研修に関する事務全般を担当し、組織の中の個々人の育成に目を向けながら、経営者層の経営方針に沿った研修を行う。どんな研修が必要かを調査して研修計画を立て、講師の依頼をしたり、場所の手配などの準備を始める。研修が近くなると講師と講義内容を打ち合わせたり、必要な資料を作成する。研修の当日はテキストや名札を配ったり、パソコンやプロジェクターのセッティングをするなどの作業を行い、スムーズに研修が行われるよう講師や受講者を援助する。講師を兼任して直接受講者に研修を行う場合もある。 外部で研修を行う場合は、講師と共に研修先に出向き、受講者が快適に研修生活を送れるように研修先の施設と調整を行い、食事や健康状態に気を配る。研修場所の点検や後片付けを行う場合もある。研修実施後はその結果を取りまとめ、反省を行い、次回の研修に反映させる。

・教育・研修事務員に就くには

新規学卒の一般的な学歴は大学であるが、学校で特別な学習をしたり、特別な資格を取得する必要はない。ただし、大学で「教職課程」を修了したり、「ビジネス・キャリア制度」で認定を受けると入社時や入社後に有利である。 入社時から担当することはあまりなく、入社後３、４年、長い場合は１０年以上、事業部門や一般事務部門の実務経験をした人が、適性や希望に応じて教育・研修事務員として配属される場合が多い。上司や先輩、同僚などの指導や援助、協力を得ながら、組織の育成方針、研修に要する人員、時間、経費など、研修や人材育成について理解を深める必要がある。 講師や受講者と接する仕事であるため、人間が好きであること、人を育てるという情熱、研修の技法や教材に対する研究心などが求められる。

・労働条件の特徴

一般企業や官公庁、各種団体などの研修を担当する部門に所属する。研修専門団体や個人で研修事業を行っている会社に勤務する人もいる。総務課などに所属し、ほかの仕事をしながら研修の仕事を行う場合もある。就業場所は、全国各地の企業などのほか、海外に進出している企業では現地の人々に対しても研修を行うので、地域的には広い。 本社、本店の担当部門や研修所・研修センターなどで働くことが多い。研修を外部のホテルなどで行うときは、講師とともに出張する。 男性が就業している割合が高いが、女性の従事者も増えてきている。 研修期間の前後は準備や事務処理のために、年度始めや年度末には年間計画や研修統計を作成するために残業をする場合がある。 企業や組織では必要な人材を育てるための研修が不可欠であるが、各企業・組織の合理化等により、業務を外注したり（アウトソーシング）、要員の削減もしくは他部門との兼職が進められている例もあり、企業内の従事者は減少している。一方、外注を受け教育・研修を行う専門企業や団体は増えており、一定数の需要は見込まれる。

・どんな職業か

学校において、教育と関連活動が円滑に行われるように、必要な事務を行う。 庶務関係では、外来者や電話の応対、学割や在学証明書など児童生徒向けの証明書の発行などを行う。児童生徒や保護者とのかかわりという点から、言動に気を使って適切に応対を行う。 人事労務関係では、教職員の勤務に関する事務管理、臨時講師などの給料の計算と支給などを行う。出張の旅費の精算や福利厚生の事務手続きなども行う。他の教職員とのかかわりが多いため、日ごろからコミュニケーションを保つことが大切である。 会計関係では、学校内の予算を管理し、教材など必要な備品を購入してその支払いを行う。学校の設備に故障や破損が発生した場合には、児童生徒の安全に十分注意し、予算を確認して、専門の業者などに連絡し速やかに修理を手配する。授業料、給食費、修学旅行の積み立てなどの集金・徴収の事務を行うこともある。 教務関係では、転入・転出の手続き、教科書や給食に関する事務手続きを行う。教職員相互で協力して、円滑に学校運営が進むようにする。

・学校事務員に就くには

公立学校では、上級（大卒程度）、中級（短大卒程度）、初級（高校卒程度）などに区分された採用試験が行われており、合格すると地方公務員として勤務する。私立学校では、独自の採用試験が行われている。 入職に際しては、資格や免許などは特に必要としない。中途採用については、私立学校において採用する場合もある。文書作成などにコンピュータを使用することが多いため、習得していれば仕事をスムーズに進めることができる。 電話の応対や窓口での対応など毎日の仕事から始めて、文書の作成や給料の支払いなどの仕事を行う。経験を積むと校内の会議に参加したり、学校を代表して校外の行事に参加したりするなどして、学校の運営に携わるようになる。

・労働条件の特徴

公立学校の場合は、都道府県や市町村によって採用され、行政職として勤務する。円滑な学校教育を推進するために学校事務員は不可欠であるため、ほとんどの学校に配置されている。 現在、全国の公立校における就業者は約６万人である。また、私立学校は全国に小・中・高合わせて２，２００校近くがあるが、そこでは１万人あまりの学校事務員が働いている。 勤務時間は、勤務校の日課によって多少異なるが、おおむね８時３０分から１７時ごろまでである。また、土・日・祝日が休日であるが、運動会など学校行事の場合には出勤することもある。 公立学校では、定期的に小学校・中学校間で異動が行われる。中には、高校や教育委員会などへ異動することもある。私立学校では、異動は少ないが、系列の他の学校に異動する場合もある。 少子化等の影響で児童生徒数・学級数・学校数が減少し、職員の数も減少する傾向にある。

・どんな職業か

会社や団体の受付において来客を出迎えて応対し、訪問目的を的確に把握して、担当者への連絡や館内の案内などを行う。 玄関などに設けられた受付専用のカウンターに待機し、来客を出迎える。簡単な挨拶を交わし、指名の社員や部署を聞き、社員名簿や内線表などで番号を確認し、内線をかけて用件を伝える。事前に予約されている来客の場合には、予約表などで確認して所定の応接室や会議室などへ案内することもある。急な来客の場合には、社員に指示を求めて対応を行う。役員への来客の場合には、秘書室に取り次ぐ。 また、尋ねたい部署が明確ではない来客の場合は、用件をよく聞き、該当する部署を判断して連絡する。不審な来客があった場合には、警備室へ連絡するなど機転をきかせた行動をとる。 会社などを代表して応対していることを自覚し、来客に不愉快な印象を与えないように注意して、マナーよく手際よく会社の顔として応対を行う。

・受付係に就くには

高校や短大などを卒業した後、規模の大きな会社、工場、団体などに一般の社員として採用され、受付の業務に就く。人材派遣会社に入社し、委託先の企業などの受付に派遣されて業務を行うこともある。 中途入社の場合は、人材派遣会社に採用されて、業務委託先に派遣されることが多い。 まず、カウンターに座り、指導を受けながら実際に来客への応対を行って、経験を積む。館内の配置、会社の組織、各部署の業務内容などを理解し、重要な客やいつも来社する客について顔と名前を覚えて、迅速かつ的確な応対が行えるようにする必要がある。 来客と最初に接するため、会社のイメージを損なわないように、親切、丁寧、柔らかい態度が求められる。要領を得た応対で好印象を与えるため、知性や清潔感なども必要である。

・労働条件の特徴

規模の大きな会社、事業所、工場、団体、官公署などでは、受付業務が不可欠なため需要は安定している。 若い女性が圧倒的に多く、総務部などに所属する社員が行っている。しかし、人材派遣会社に受付業務を委託する割合が高くなっており、派遣社員の割合も高い。 チームを組んで勤務することが多く、チーム内で交替して休憩を取る。受付に誰もいなくなることがないように注意し、来客が立てこんだ場合には、応援をすることもある。所定の時間に玄関が施錠され、受付が終了する場合がほとんどであり、残業は少ない。

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やＦＡＸを使用するなど、事務機器やＯＡ機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前９時から午後５時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・どんな職業か

生涯における重要なイベントである結婚式を求めるお客に対して、挙式の相談にのり、企画・プレゼンテーションを行い、費用の見積りを行う。予約を受けた後は、必要な段取り・手配を行い、挙式・披露宴が終わるまで必要な調整・進行管理を行う。具体的には、以下の流れとなる。 まず、お客の希望をよく聞いて、適切なプランを示し、わかりやすく説明する。お客に見積を示し、規約等をよく説明して予約（仮契約）を行う。 一定期間内に正式な契約（本契約）を結び、挙式・披露宴までの詳細について打ち合わせを行い、企画・プレゼンテーション、見積書の作成、段取り・手配確認を行う。 挙式・披露宴当日は、受付のセッティングから衣装小物・美容着付・控え室・両家紹介・席札・司会・カメラマン・神官や牧師・ウエディングケーキ・食事・進行表・テーブルサービス・介添え・引き出物・車の手配などに至るまで、約３０～４０項目にわたる調整と進行管理を行う。挙式・披露宴が終了したら、最後に精算をする。 最近では、初期接客から挙式・披露宴当日までのプロセスを同一人のスタッフが応対するところが多くなっている。

・結婚式場スタッフに就くには

入職にあたって資格や学歴は問われないが、近年ＴＶ・映画などの影響もあり、「ブライダルコーディネーター」、「プランナー」、「プロデューサー」（呼び方は企業によって異なるが、業務内容は同じ）等への就職希望者は年々増加傾向にあり、採用も高学歴化・専門化している。また、転職希望者や一般大学生等を対象とする、短期育成を行う民間のブライダル教育機関も増加している。 ブライダルビジネスは高額な営業となるため、採用後に社内でのプロの育成に力を入れる企業が多い。 一生に一度のめでたい儀式として高額の費用を支払い、結婚式・披露宴を行うお客に対して、親切で気持ちの良い明るい対応に加えて、婚礼に係る知識とお客の話を理解する気働きのあるコミュニケーション、さらには高度化・多様化するニーズに応える創造的な企画力・プレゼンテーション能力が求められる。 また、各種のクレーム、トラブル等が発生した時に、迅速に対処できるよう、社内のコミュニケーションをしっかり取っておくことや不測の事態・災害等への危機管理マインドが求められる。

・労働条件の特徴

結婚式場は、ホテル、旅館、レストラン、公共施設、宗教関連施設に加え、近年は邸宅ウエディングやハウスウエディング、レジャー施設やスポーツ施設、船上、海外挙式など非常に多様化し、企業間競争は激化している。 結婚式場業務は土・日・祭日等の休日に集中することから、女性のパート・アルバイトの比率が高くおよそ４０％、臨時雇用者２０％、出向・派遣者が１０％程度となっている。また就業者部門別では、宴会サービス部門が約４０％弱、調理部門が約２０％強、婚礼予約・婚礼営業・企画管理部門合わせて約２０％、その他が約１０％強となっている。 給与は、正規従業員は月給制、パート・アルバイトは時給制が一般的である。首都圏では、初任給は大卒で月額１８～２１万円、専門学校卒で１７万円が一般的であるが、地域及び企業の採用条件によって異なる。 婚礼は休日に集中するため、休日は平日に交替で取ることになる。また、婚礼当日は勤務時間が早朝から深夜に及ぶこともあり、交替制を採っているところがほとんどである。 服装は、男性が略礼服や黒のスーツ、女性も礼装に近い制服を着用することが多い。