教育，学習支援業

・どんな職業か

銀行は、個人や会社から集めた預金を別の会社などに貸し出すことで、経済や経営活動を回転させるという重要な役割を担っており、その第一線の指揮官が銀行の支店長である。 銀行支店では、来店したお客に、振込みや両替などのさまざまなサービスをする窓口業務のほか、住宅ローン融資の相談や資産運用の相談に応じたりする。また、取引先を訪問して預金を預かったり、企業向融資の相談に応じたりすることも銀行支店の仕事である。そのような業務を行う支店全体の運営管理と業務活動の立案・推進の最終責任者となることが支店長の役割である。 企業への貸し付けでは、取引先の会社の経営内容を調べて、運転資金や設備資金を融資することにより取引先の成長や社会の発展・向上に貢献している。

・銀行支店長に就くには

銀行支店長は、一般的には銀行内の昇進によりその職に就くことが基本である。したがって、支店長を目指すなら、卒業後（最近は４年制大学が主）銀行に就職することが必要である。 就職時には、特に必要な資格などはないが、基本的な経済、金融、財務などの知識を身につけておくことが望ましい。 大手都市銀行の場合、新人の多くは、研修後、各地の支店に配属され、金融実務を実地で学ぶ。その後、本部スタッフや支店の課長、副支店長を経て、本人の努力次第で支店長になることができる。支店の規模や性格により、支店長になるまでに要する期間は異なるが、最近は本人の公募により３０歳代で支店長になるケースもある。本人の努力次第で支店長から役員の道も開ける。

・労働条件の特徴

支店勤務の場合、就業時間は８時半から１７時過ぎが一般的である。業務の状況により若干の時間外労働（残業）を行うこともある。支店長の場合、支店の業務全般にわたる管理・監督、取引先との相談など重要な仕事に携わるので、残業することも多いが、勤務時間についても自分自身で管理する。 また、基本的には週休２日制（土日休み）であり、連続休暇を含む有給休暇については、業務に支障のないよう支店内で調整し、交代で取得している。 一般に銀行支店長の給与は、全産業の平均値よりは高いレベルにある。

・どんな職業か

食料品や家庭用品など、日常生活で必要となる様々な品物を扱うスーパーで、商品と従業員を管理・監督する。 店長の仕事は様々であるが、第一に、来店客の数を増やして売上げを伸ばすことが重要である。販売促進の担当者に指示して仕入れ・販売などの計画を立て、広告やチラシの作成、目玉商品などの企画を行う。また、常に店内を見て回り、商品の陳列や展示の状況に気を配って販売担当者に必要な指示を出したり、各商品の売れ行きや在庫状況の報告を受け、タイミングよく発注や仕入れができるようにする。 第二に、少ない人手で能率よく仕事を進められるよう、店の繁閑に合わせて従業員の編成や作業割当ての仕方、必要とするパートタイマーの採用などを綿密に計画し、実行する。また、従業員がやる気を持って仕事に取り組めるよう環境を整える。 第三に、金銭を中心とする事務を正確に管理し、各種の経理関係の帳票や報告に細心の注意を払う。また、予算や会計などの仕事が的確に行われるよう担当部門に必要な指示を与える。 第四に、地域社会との積極的な接触を通じて、地域住民の商品のニーズの動向、ライバル店や小売業者などの動きを的確にキャッチし、自分の意見と合わせて本部の関係部門に報告したり、情報提供を行う。また、商品やサービスについてのお客からの苦情を適切に処理することは、店の信用にかかわる重要な問題であるため、店の最高責任者として応対し、適切な解決を図る。

・スーパー店長に就くには

入職経路は、一般に広く募集されるということは少なく、各企業に入社した人が一定の経験年数を経て、昇進し登用されるケースがほとんどである。上司の推薦を受けて店長試験を受けたり、店長候補者の研修会で所定の課程を修めてから任命されるシステムをとっている企業もある。 大卒で入社８年目ぐらいで店長試験を受けることができる企業もあれば、店長になるのに１０～１５年かかる場合もある。また、店長として２～３店で仕事をした後、経営幹部や本部のスタッフになるケースもある。 店長は様々な人と接し、指示・依頼・交渉などを行うので、対人関係を良好に保つこと、従業員を束ねるリーダーシップを持っていること、経営方針を決めるもとになる数値データに関する知識を持っていることなどが望まれる。また、店長就任後も、実践を通じて自己訓練や自己啓発をしていく姿勢が求められる。

・労働条件の特徴

店舗の規模は、従業員３０人以上の店が約６割、１００人以上の比較的大きな店が１割強となっている。 就業者は３０歳代から５０歳代が中心となっており、経験や年齢に大きな幅があるため、収入も異なっている。 営業時間は朝１０時から夜８時までが一般的であるが、大都市を中心に深夜まで営業する店舗も増えている。従来の 店長は、朝は誰よりも早く来て、夜は誰よりも遅いといった長時間勤務であったが、現在では、長くいることよりも従 業員やパートタイマーを効率よく配置し、マネジメントすることが重要になっている。仕事全体の６割が店内を見回っ たり現場で指示を出すこと、３割が管理のための事務や本部との連絡、１割が地域社会や来客との応対といわれる。 スーパーが扱う商品は食料品や家庭用品、衣料品が主であるが、大きな店ではパソコン、スポーツ用品などの余暇関 連商品に至るまで品目が拡大する傾向にあり、いわゆるスーパーの総合化が進んでいる。

・どんな職業か

人間が飼育してきた馬、牛、豚、鶏など農業上の生産に役立つ家畜や畜産物の生産に関する農業的な研究を行う。 家畜の生産に関わる分野では、家畜の種や遺伝に関する研究、繁殖や生殖に関する研究、家畜の生理に関する研究、栄養に関する研究、衛生に関する研究などを行う。例えば、家畜育種学では、家畜の種をより効率のよい種へと遺伝的に改良する研究を行う。家畜繁殖学では、家畜の繁殖の効率を高めるために人間が開発した人工授精などの繁殖技術の研究を行う。 家畜の飼料に関わる分野では、家畜に与える飼料の生産、調製、加工に関する研究を行う。具体的には、飼料の成分分析、加工技術や貯蔵法の改良、配合割合の設計、効率的な家畜への飼料の給餌法の開発などを研究する。 畜産物に関わる分野では、乳、肉、卵など畜産物の成分を明らかにしたり、加工技術についての研究を行う。 さらには、環境分野として糞尿や悪臭の問題を解決する研究をしたり、愛玩動物としてのペットの研究をする研究者もいる。 いずれの研究者も、実験や試験を通じて、実際の家畜を飼育しながら、実証的に理論体系を明らかにしていく。

・畜産学研究者に就くには

必要とされる資格は特にないが、畜産学に関する高度な専門知識が求められるため、大学の農学部や畜産学部を卒業した後に、さらに大学院の修士課程、博士課程で学ぶのが一般的である。 畜産試験場などの公的研究機関、飼料会社や食品会社などの研究部門や民間の研究機関、大学の畜産学研究室などに所属し、基礎から応用までの幅広い分野で研究を進める。 研究成果は積み重ねの上で認められるため、さまざまな実験や試験を繰り返し、論理性を追求して、論文などにまとめて発表する。 論文の作成までに数年を要することもある。 研究者として認められるようになるには、かなりの年月の研究の積み重ねが要求される。バイオテクノロジーやクローン技術など、常に最新の研究動向に目を向け、知識や技術の習得を続けていく必要もある。

・労働条件の特徴

畜産学の学部を置いている大学の数はそれほど多くはない。民間企業の研究部門や研究所の数も多くはないが、日本全国で畜産が行われていることから、研究の場は全国に広がっている。 企業の研究部門や研究所に勤務する場合には、９時から１７時ぐらいまでが勤務時間であり、週休２日制が通常である。大学に勤務する場合は、授業時間に合わせて出勤することもある。実験動物の世話のために土日に出勤をしたり、自宅で論文をまとめるなど、比較的個人の裁量に任されていることも多い。 畜産学は農学の一部門であり、これからも畜産業が衰退することはないと考えられるため、労働需要が減ることはないと考えられる。

・どんな職業か

仕事を持っているなどの理由から、保護者がすべての時間、子どもの面倒を見ることができない場合に、保護者に代わって、小学校に上がる前の子どもたちの保育をする。 幼稚園の教師は、子どもの「幼児教育」をするのが主な仕事であるが、保育士は、乳児から小学校入学前の子どもを預り、保護と世話をする仕事が中心である。 保育士は、子どもが保育所にいる間、昼食やおやつを食べさせながら食事のしつけをしたり、着がえを身につけさせたり、昼寝をさせたり遊ばせたりする。また、子どもたちの年齢に合わせた、音楽・リズム・絵画・工作・自然観察などの幼児教育も行う。 保育所にはゼロ歳から６歳までの子どもがいるので、担当する子どもの年齢によって、仕事の内容や対応の仕方が異なる。乳児を保育する場合には、授乳やおむつの取りかえなども行う。 常に子どもをよく観察して、具合が悪くなったり、事故にあったりした場合は、保護者や病院に連絡をとるなど、すぐに適切な処置を行う。また、帰りには、それぞれの子どもについて異常の有無を確認し、持ち物の整理を手伝い、迎えに来た保護者に必要な連絡を行う。 また、行事などの計画を立てたり、保育日誌を記録するなど、事務的な仕事もある。

・保育士に就くには

保育士として働くには、保育士資格を取ることが必要である。資格を取得するには、養成課程のある学校や施設を卒業する、あるいは保育士試験に合格するという、２つの方法がある。 養成課程の多くは、大学や短大、または専門学校の中に２年以上の課程として置かれている。最近では、保育士として採用される人のほとんどが養成課程のある学校の卒業者である。 保育士試験は各都道府県で年１回以上実施されており、短大・高等専門学校卒業者(大学に２年以上いて教養課程を修了した者を含む)や、児童福祉施設において５年以上（高校卒業者は２年以上）児童の保護に従事した者が受験できる。 なお、保育士資格を持っている人は、児童館などの児童厚生員、児童自立支援施設の児童生活支援員にも就くことができる。 保育士は多くの子どもと接するので、健康と体力が必要である。 子ども好きで、一人ひとりの子どもに理解と愛情を持ち、責任感があることが求められる。子どもの健康状態などに異常があればいち早く対応できるよう、簡単な応急処置などの知識とスキルも必要である。

・労働条件の特徴

保育士の９割以上が保育所で働いている。ほかには、児童養護施設、知的障害児施設、乳児院、重症心身障害児施設などが職場になる。病院で長期入院の子どものための保育に当たったり、各種の施設や事業所が利用者や顧客のために行う臨時託児業務を担当するなど、保育士の資格や経験が役立つ職場も広がってきている。また、就労と子育ての両立支援を目指す方向で保育所の役割が見直されており、長時間保育や夜間保育、休日保育など、様々な形の保育が行われるようになっている。 賃金は、公営の施設で働く場合は、公務員の給与基準に従って定められている。 労働時間や勤務形態は施設によって異なり、児童養護施設など２４時間入所施設では、２交替制や３交替制、あるいは宿直勤務を行う場合もある。保育所では早朝や夕方に保育時間を延長しているため、交替で時差勤務をしている場合が多い。休憩は、子ども達が昼寝をしているときなどに交替でとることが多い。 少子化は進んでいるが共働き世帯の増加や、利用者の多様な保育ニーズに対応する動きもあり、国としても保育施策の充実を掲げていることから、引き続き人材需要が見込まれる。

・どんな職業か

高等学校（中高一貫校を含む。以下高校という）において、それぞれの担当教科を専門家としての学識をもって生徒に教える。 高校では、中学校までの義務教育を終えた生徒に、さらに高度で専門的な教育や指導を行う。そのため、高校の教員には担当する教科について、優れた専門家としての学識や指導力が求められる。 高校教員の仕事の中心は、それぞれの担当する教科を生徒に教えることである。高校で教える教科・科目は様々で、普通教科として国語・社会・数学・理科・保健体育・芸術・外国語があり、また専門教科として外国語（普通教科以外）・家庭・農業・工業・商業・水産・看護・理数・体育・音楽・美術などがある。高校は中学校に比べると一つの学級の生徒数も多く、教科の専門化も進んでいるため、教員はふつう一人一教科を担当している。 この他に、学校が創意工夫を生かした教育活動を展開する「総合的な学習の時間」、ホームルーム活動、生徒会活動、クラブ活動、学校行事についても指導する。さらに個々の生徒に対する生徒指導や進路指導なども行う。学級を受け持つこともあり、成長期の生徒を学習面だけでなく、精神面においても望ましい方向に指導していくことが求められる。

・高等学校教員に就くには

大学で高等学校教諭免許状を取得し、都道府県の教員採用試験または私立高校の採用試験を受けて、合格するのが一般的である。 教育職員検定試験に合格して特別免許状を取得し、高等学校教員になる道もある。 教員となった後も、専門教科や生徒指導などの能力向上のための研修が盛んに行われている。 担当する教科についての専門的な知識や技能の他、一般的な教養、生徒を指導する熱意と適性、最近ではカウンセリングなど相談に関する知識や技術なども求められる。

・労働条件の特徴

高校には、昼間に授業がある全日制高校、働きながら学校に通う生徒のため夜間に授業をする定時制高校がある。また、国語・数学など普通教科を中心に学ぶ普通科（普通高校）、専門教科を中心に学ぶ農業科、工業科、商業科などの専門学科（専門高校）、自分の希望の科目を自分なりの学習計画で学ぶ総合学科（総合高校、単位制高校）がある。 常勤の教員は中学校とほぼ同数であるが、高校では中学校に比べて学習内容が難しくなるため、校外から専門家を非常勤講師として招く場合も多い。女性教員は全体の３割以上である。 労働時間は、月～金曜日は１日８時間勤務であり、公立高校の場合、平成１４年度から学校（完全）５日制が導入され、土曜日も休日となった。定時制高校の場合は午後から夜間にかけての勤務となる。 小・中学校に比べると担当する授業数は少ないが、内容が専門化しているため、準備に要する時間が多く必要となる。 また、小・中学校に比べ、学習やクラブ活動などの面で学校による取り組みや校風の違いが大きく、担当教科以外の生徒指導の時間や校務の分担などは学校により異なる。 少子化などによる生徒数の減少に伴い、教員数も減少していくと見られるが、教員１人当たりの生徒数削減など教育条件改善の措置がとられるので、急激な減少というよりは、ゆるやかな下降線をたどると予測される。

・どんな職業か

レジャースポーツ系の活動、キャンプ等の野外活動、自然保護系、環境教育系の活動等を通じて、自然との関わり方について利用者に指導・助言を行う。 自然に関わる活動の指導者（インストラクター）を総称したものであり、個々の活動内容及び資格名称は分野によって異なる。 スキーやカヌー、スクーバダイビングなどのレジャースポーツのインストラクターの場合、活動を楽しむための知識や技術、用具の使用法等を利用者に提供し、指導する。キャンプやサイクリングなどの野外活動のインストラクターの場合、地域の青少年研修施設等を活用して、教育的な目的で開催される講座や研修会での講師として必要な知識や技術を指導するほか、一般市民向けの行事や教室等を通じて、それぞれの活動を生涯にわたる楽しみとしてのスポーツ、自然体験活動として幅広い年齢層の利用者や参加者に伝達する。自然保護系、環境教育系のインストラクターの場合、自然観察会などを通じて、自然と人間との関係など自然を守るために必要な視点を身につけさせることを目的とした指導を行ったり、環境問題の解説者（インタープリター）として、国立公園や観光地等に設置されているビジターセンターの訪問者を対象として解説を行うなどの活動を行う。また最近は、野外活動を通じて、主に子どもの自然体験の必要性について社会にアピールする活動などもある。 自然志向は年々拡大傾向にあり、特に学校教育現場においても環境教育に対するニーズは高まりつつある。その際には、野外活動での安全性の確保における専門的知識・技能を備えた人材が重要になる。

・アウトドアインストラクターに就くには

アウトドアのインストラクターになるためには、一般的な学歴の要件は特にはないが、各領域で様々な資格があり、年齢制限等がある。また、特定の種目指導、業務を行う場合には、資格が必要な場合もある。 レジャースポーツ系のインストラクターとなるためには、個々の活動種目ごとの普及団体が認定する資格を取得する必要があり、スキーやスクーバダイビングなどでは、一部に職業としての定着も見られる。野外活動指導者の場合、キャンプ、サイクリング、ホステリング、オリエンテーリングの４つの分野ごとの資格がある。自然活動系のインストラクターの場合、例えば、日本自然保護協会が主催する養成講習会を修了することで、自然観察指導員として登録されるが、専門職業としての資格というより、ボランティアとして登録されるという意味が強い。 この職業に就いてから一人前に仕事ができるためには多くの現場経験が必要である。近年では活動内容がより高度化し、単に経験の年数だけでなく、質が問われている。また、独立開業の道も考えられる。 一方、地方自治体等の青少年教育施設の場合は、教員が人事異動によって就任するケースが多く、これらの資格取得のみで入職することは難しい。 この職業に就くための特性として、野外活動を先導できる基礎体力とともに、常に新しい知識を吸収する向上心、人に奉仕することをいとわない気持ちやホスピタリティ・マインドなどが必要である。

・労働条件の特徴

アウトドアのインストラクターの主な活動地域は、自然活動を実際に行う山間部、海浜、里山等、もしくはそれらに隣接する施設等が中心であるが、資格認定を行う団体の専従の場合には事務所が都市部にある場合も多く、職場は全国にわたる。 活動や業務の中心が人々の余暇活動のサポートであるため、土日や休日を中心とした勤務になる場合が多く、キャンプ中などは終日勤務になる場合もある。賃金は、ボランタリーな活動が中心となるため、平均して高いとはいえない。 一方収入の個人差が大きいことも特徴である。 年齢層は幅広く、個人の体力が続けばかなり高齢まで働ける。最近は女性の参入も増えている。 将来的にアウトドアの専門家の需要は広がる可能性が大いにあるが、安定した収入を維持するにはかなりの専門性と自助努力が必要とされる。これらの専門性を活かして民間の自然学校やビジターセンターの指導員、レジャー用具用品販売店の社員やＮＰＯ法人の専従職員等となる可能性も見込まれる。

・どんな職業か

英会話教師は、海外でも国内でも実際に役に立つ会話を中心とした「生きた英語」を教える仕事である。 旅行、ビジネス、留学など、海外へ行く人の数は年々増え続けている。国内で働く場合もインターネット、ビジネスレターなどのやりとりで英語を使う場面が多くなっている。また、大学入試では、英文法を重視した試験だけではなく、英会話の能力を問う試験を実施する大学もある。国際化時代、英語がますます必要とされており、英会話教室は全国各地に増えてきている。 英会話教室は、生徒の英語のレベルや学びたい目的ごとに分けられており、生徒の年齢層は幅広く、社会人から幼児にまで及ぶ。レッスン形態は、３～４人から２０人くらいのグループレッスンと個人レッスンがあり、最近では個人レッスンの需要、幼児・子どもに対する英語教育の需要が伸びている。主に日常英会話を教えることが多いが、ビジネス英語、資格取得を目的としたクラスや文法を中心に学ぶクラスなどもある。 教室で英会話を教えるだけでなく、レッスン外でも質問に答えたり、英語圏の文化や社会に関する情報を紹介するなど、生徒や保護者ときめ細かいコミュニケーションを取ることも大切である。

・英会話教師に就くには

仕事に就くための免許や資格はないが、英会話のレベルが高いことはもちろん、基本的な文法力、単語力、そしてコミュニケーション能力が必要であり、講師の多くは留学を経験している。 採用テストとして筆記テスト、スピーキングのテスト、それに加えてティーチングの実技テストを課すところもある。 社会人や学生に教える場合は、日本人教師の場合、英検準１級か１級、ＴＯＥＩＣ９００点以上、また幼児や児童を教える場合は、英検２級、ＴＯＥＩＣ７５０点以上の能力が必要とされるのが一般的である。 ほとんどの教室が独自の研修システムをもっている。 幅広い年齢層の生徒を相手にする仕事なので、やさしさや思いやり、コミュニケーション能力に加え根気強さや責任感も重要視される。

・労働条件の特徴

主な職場は英会話教室であるが、全国に２００以上の教室をもつ大手の学校から、講師が１人か２人といった個人経営の教室まで、様々である。英会話教室では日本人講師の他、外国人講師も活躍している。 働いている人の年齢層は２０～５０歳代までと幅広いが、２０～３０歳代が多い。 勤務の形態は、正社員の場合と常勤・非常勤の講師契約による場合とがある。正社員や常勤講師は、週に５～６日、昼前後から夜間にかけての時間帯の勤務が多く、非常勤講師は、週に何回か夕方から夜にかけてのレッスンを受け持つケースが多いようである。非常勤講師の場合、担当するレッスン数により収入が異なってくる。 最近は、小学校段階から英語教育を積極的に取り入れようという動きもあり、英会話教師の活躍の場も一層拡大していくことが期待される。

・どんな職業か

音楽を聴くだけではなく、ピアノからギター、ヴァイオリン、フルートまで各種の楽器を自分で演奏できるようになりたい、という人々のために、音楽や楽器の基礎を教えるのが音楽教室講師の仕事である。 教える内容は、習う人の年齢や目的によって異なるが、それぞれのレベルとニーズに合わせ、適切に指導することが求められる。専門とする楽器だけでなく、全体的な音楽的能力も高めるようにする。楽器演奏では、楽譜の見方や楽器の演奏方法から始まり、テンポ、強弱、曲想の練り方まで、きめ細かに指導する。そのほか、音を聞き取り楽譜に書き取る「聴音」の訓練をすることもある。 幼児には、リズムに合わせて楽器を鳴らしたり、歌ったりすることで音楽の楽しさから教えることが多い。特に、幼児に教える場合は、音楽の学習が人間として成長する上で、大きな影響を与えることも踏まえて教える必要がある。

・音楽教室講師に就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、楽器メーカーが経営する音楽教室の講師になるには、それぞれの企業が行う試験に合格する必要があり、大体の目安として、音楽大学卒業程度の実力が求められる。音楽大学を卒業した人の過半数が、音楽教室講師の仕事に就いている。 音楽教室講師は、音楽全体に対する知識と能力を持っているだけではなく、学習者を適切に導いていくための指導力も求められる。 最近では、クラシックだけではなく、ポピュラー音楽も教えられることや、電子オルガンなどの電子楽器が使えることも求められようになっている。

・労働条件の特徴

音楽教室に勤務する。音楽教室には、楽器メーカーなどが経営するものと、講師が自分で経営するものとがある。 女性が圧倒的に多い職業である。演奏家としてよりは、より自分の能力をいかせる仕事として、講師を目指す女性が数多くいる。 児童や生徒に教える場合は、学校が終わった後の平日の午後や、土日に仕事が集中する。仕事を持った社会人に教える場合も同様である。主婦や高齢者を対象に教える場合は、午前中から昼間の時間帯に教えることも多い。一日中教えているわけではないので、例えばレッスンが週６日あったとしても、実際には週３～５日の仕事量と同じ位になる。 休日に関しては、音楽教室に所属する場合は会社との契約により休日が決定され、個人教室の場合は生徒との直接の話し合いにより自分自身で決定することになる。 音楽教室の生徒の中心である児童・生徒の数は減っているが、一方で音楽を習いたいという大人が増えており、それぞれの学習者のニーズに合わせた指導を行うことが求められている。

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やＦＡＸを使用するなど、事務機器やＯＡ機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前９時から午後５時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・どんな職業か

高齢者や障害があり自立して日常生活を送ることが困難な人など、社会福祉施設に入所したり通所で利用する人々の世話をし、話し相手となる。 基本的な仕事は、施設の利用者がより自立した快適な生活を送れるよう、援助していくことである。 寝たきりの高齢者には、食事・入浴・排泄の世話をはじめ、身体を動かす必要のあるときには介助し、清潔を保つなど細かいケアをする。目の不自由な人には、読み書きの代行をしたり、歩行が不自由な人には車椅子を押して日常生活を助ける。 単に介助をするだけでなく、本人の能力や気力を引き出すように働きかけ、レクリエーションを計画したり、コミュニケーションをとって楽しく前向きに暮らせるよう精神的な支えとなることも大切である。 介護の記録をつけたり、報告書や会議を通して、生活相談員（指導員）、看護師、栄養士、調理員といったスタッフと連携をとり、チームワークで仕事を進める。

・社会福祉施設介護職員に就くには

老人福祉施設などで働く場合、資格や免許は必要ないが、介護福祉士の資格あるいはホームヘルパー養成課程修了（特に２級以上）をもっていると採用時に有利である。 最近では、高校・大学や専門学校で社会福祉について学んだ人、特に専門学校等で介護福祉士資格を取得した人の就職が多くなっている。 接する対象は高齢者や障害のある人など、日常生活や心身の機能に困難のある人が多いので、それぞれの状況について深い知識と理解が必要であり、障害の内容や程度について正確に知っていること、すべての利用者に公平に接していくことが求められる。 利用者を介助するための体力と責任感も必要である。

・労働条件の特徴

老人や障害のある人のための施設などが主な職場であり、８割以上が老人福祉施設で働いている。なかでも多いのは、寝たきりや認知症の高齢者を主な対象とする特別養護老人ホームである。この他、介護保険制度下にある老人保健施設・介護医療型施設（病院）でも多くの介護職員が働いている。 特別養護老人ホームの経営形態としては、社会福祉法人経営による施設で働いている人が９割、公立の施設で働く人が１割となっている。また、就業者の７割以上が女性である。 ２４時間介護を必要としている施設が多いため、交替勤務や夜間勤務がある。 介助の仕事は、寝たきりの人の体の向きを一定時間ごとに変えたり、ベッドから起こしたり、入浴の手伝いをしたり、身体を拭いたりするなど、体力が必要な動作が多い。 人口の高齢化に伴い、老人介護に対する需要はさらに高まることが予想される他、障害者のための施設に対する需要も高い状況にある。一方で、労働条件や処遇については改善が検討されている。

・どんな職業か

団体旅行に同行して、予定通りの旅行ができるよう、また、参加者が快適な旅を楽しめるように世話をする。 ツアーコンダクター（旅程管理主任者）は添乗員とも呼ばれ、世界や日本全国を舞台に活躍する。 仕事は大きく二つに分けられる。一つはデスクワークで、出発前に目的地の下調べや手配担当者との打ち合わせ、参加者との確認連絡などを行う。旅行から帰った後には、精算やレポートの作成などをする。もう一つの仕事が添乗業務である。担当するツアーの責任者として、集合・出発から解散まで参加者と行動を共にする。集合場所で参加者の点呼をし、搭乗券等を受け渡し、旅行中の注意事項などを説明する。目的地に着くと、現地スタッフとスケジュールを再確認し、見学や観光に向かう。食事や観光施設の入場料の精算を行い、宿泊ホテルでは参加者全員のチェックインを行う。 この他にも様々な役割があり、参加者の相談に応じたり、余興を考えツアーを盛り上げるエンターテイナーとなったり、交通機関の乱れや、病人・けが人が出た場合の対処等を行う。

・ツアーコンダクターに就くには

ツアーコンダクターとしてツアーに同行するためには、研修を受け、さらにアシスタントツアーコンダクター等として経験を積む必要がある。大学または旅行・観光関係の専門学校を卒業して旅行会社に入るか、ツアーコンダクター派遣会社に所属するのが一般的なコースである。 ツアーコンダクターの資格は、社団法人日本添乗サービス協会の正会員会社（添乗員派遣会社）または社団法人日本旅行業協会や社団法人全国旅行業協会の正会員会社（旅行会社）に所属し、協会の行う講習の受講と実務経験を積むことにより取得できる。 旅行業法、各種約款の基本的な理解や、国内外の観光地情報、歴史・文化等の知識が必要とされる。 海外へ添乗する場合は、英検２級程度の語学力に加えて、出入国や関税に関する知識、訪問国の法令・習慣等の知識も必要とされる。積極的で明るく、サービス精神の旺盛な人で、数十名の人を統率できること、また、添乗中は旅行会社の代表者であり責任者でもあるため、強い責任感が求められる。さらに、添乗中はお客より早く起き、遅く寝る等、肉体的にもハードであるため健康なことが求められる。

・労働条件の特徴

旅行会社で働くツアーコンダクターもいるが、派遣会社に所属し、ツアーごとに派遣されて働く人が７割を占めている。 旅行会社の社員の場合、月給に添乗日数分の日当が加えられる（１日５～６千円程度）。派遣会社の場合には日給が原則で、旅行の種類や経験、資格の有無によって金額に幅がある。 １回の添乗日数の平均は、国内で約２～３日、海外で約８～９日であり、派遣社員の年間平均は１５０日程度になっている。また前後に少なくとも各１日の準備と、精算・報告の仕事がある。 ゴールデンウィークや夏休み、年末・年始は最も忙しい時期であり、逆に１月中旬から２月、１１月下旬から１２月中旬には仕事が少ない。このため派遣社員の場合、収入が不安定ともいえる。 経済成長とともに海外旅行者も増加し、旅行業界は発展してきた。しかしながら昨今の米国他の同時多発テロ、あるいは中国を中心とした新型肺炎ＳＡＲＳ（サーズ）の流行などにより旅行客が激減する等、需要の変動が激しい業界となっている。

・どんな職業か

生涯における重要なイベントである結婚式を求めるお客に対して、挙式の相談にのり、企画・プレゼンテーションを行い、費用の見積りを行う。予約を受けた後は、必要な段取り・手配を行い、挙式・披露宴が終わるまで必要な調整・進行管理を行う。具体的には、以下の流れとなる。 まず、お客の希望をよく聞いて、適切なプランを示し、わかりやすく説明する。お客に見積を示し、規約等をよく説明して予約（仮契約）を行う。 一定期間内に正式な契約（本契約）を結び、挙式・披露宴までの詳細について打ち合わせを行い、企画・プレゼンテーション、見積書の作成、段取り・手配確認を行う。 挙式・披露宴当日は、受付のセッティングから衣装小物・美容着付・控え室・両家紹介・席札・司会・カメラマン・神官や牧師・ウエディングケーキ・食事・進行表・テーブルサービス・介添え・引き出物・車の手配などに至るまで、約３０～４０項目にわたる調整と進行管理を行う。挙式・披露宴が終了したら、最後に精算をする。 最近では、初期接客から挙式・披露宴当日までのプロセスを同一人のスタッフが応対するところが多くなっている。

・結婚式場スタッフに就くには

入職にあたって資格や学歴は問われないが、近年ＴＶ・映画などの影響もあり、「ブライダルコーディネーター」、「プランナー」、「プロデューサー」（呼び方は企業によって異なるが、業務内容は同じ）等への就職希望者は年々増加傾向にあり、採用も高学歴化・専門化している。また、転職希望者や一般大学生等を対象とする、短期育成を行う民間のブライダル教育機関も増加している。 ブライダルビジネスは高額な営業となるため、採用後に社内でのプロの育成に力を入れる企業が多い。 一生に一度のめでたい儀式として高額の費用を支払い、結婚式・披露宴を行うお客に対して、親切で気持ちの良い明るい対応に加えて、婚礼に係る知識とお客の話を理解する気働きのあるコミュニケーション、さらには高度化・多様化するニーズに応える創造的な企画力・プレゼンテーション能力が求められる。 また、各種のクレーム、トラブル等が発生した時に、迅速に対処できるよう、社内のコミュニケーションをしっかり取っておくことや不測の事態・災害等への危機管理マインドが求められる。

・労働条件の特徴

結婚式場は、ホテル、旅館、レストラン、公共施設、宗教関連施設に加え、近年は邸宅ウエディングやハウスウエディング、レジャー施設やスポーツ施設、船上、海外挙式など非常に多様化し、企業間競争は激化している。 結婚式場業務は土・日・祭日等の休日に集中することから、女性のパート・アルバイトの比率が高くおよそ４０％、臨時雇用者２０％、出向・派遣者が１０％程度となっている。また就業者部門別では、宴会サービス部門が約４０％弱、調理部門が約２０％強、婚礼予約・婚礼営業・企画管理部門合わせて約２０％、その他が約１０％強となっている。 給与は、正規従業員は月給制、パート・アルバイトは時給制が一般的である。首都圏では、初任給は大卒で月額１８～２１万円、専門学校卒で１７万円が一般的であるが、地域及び企業の採用条件によって異なる。 婚礼は休日に集中するため、休日は平日に交替で取ることになる。また、婚礼当日は勤務時間が早朝から深夜に及ぶこともあり、交替制を採っているところがほとんどである。 服装は、男性が略礼服や黒のスーツ、女性も礼装に近い制服を着用することが多い。