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の採用情報検索結果5,357件中 26 - 50 件を表示

保育士の職業について

・どんな職業か

仕事を持っているなどの理由から、保護者がすべての時間、子どもの面倒を見ることができない場合に、保護者に代わって、小学校に上がる前の子どもたちの保育をする。 幼稚園の教師は、子どもの「幼児教育」をするのが主な仕事であるが、保育士は、乳児から小学校入学前の子どもを預り、保護と世話をする仕事が中心である。 保育士は、子どもが保育所にいる間、昼食やおやつを食べさせながら食事のしつけをしたり、着がえを身につけさせたり、昼寝をさせたり遊ばせたりする。また、子どもたちの年齢に合わせた、音楽・リズム・絵画・工作・自然観察などの幼児教育も行う。 保育所にはゼロ歳から6歳までの子どもがいるので、担当する子どもの年齢によって、仕事の内容や対応の仕方が異なる。乳児を保育する場合には、授乳やおむつの取りかえなども行う。 常に子どもをよく観察して、具合が悪くなったり、事故にあったりした場合は、保護者や病院に連絡をとるなど、すぐに適切な処置を行う。また、帰りには、それぞれの子どもについて異常の有無を確認し、持ち物の整理を手伝い、迎えに来た保護者に必要な連絡を行う。 また、行事などの計画を立てたり、保育日誌を記録するなど、事務的な仕事もある。

・保育士に就くには

保育士として働くには、保育士資格を取ることが必要である。資格を取得するには、養成課程のある学校や施設を卒業する、あるいは保育士試験に合格するという、2つの方法がある。 養成課程の多くは、大学や短大、または専門学校の中に2年以上の課程として置かれている。最近では、保育士として採用される人のほとんどが養成課程のある学校の卒業者である。 保育士試験は各都道府県で年1回以上実施されており、短大・高等専門学校卒業者(大学に2年以上いて教養課程を修了した者を含む)や、児童福祉施設において5年以上(高校卒業者は2年以上)児童の保護に従事した者が受験できる。 なお、保育士資格を持っている人は、児童館などの児童厚生員、児童自立支援施設の児童生活支援員にも就くことができる。 保育士は多くの子どもと接するので、健康と体力が必要である。 子ども好きで、一人ひとりの子どもに理解と愛情を持ち、責任感があることが求められる。子どもの健康状態などに異常があればいち早く対応できるよう、簡単な応急処置などの知識とスキルも必要である。

・労働条件の特徴

保育士の9割以上が保育所で働いている。ほかには、児童養護施設、知的障害児施設、乳児院、重症心身障害児施設などが職場になる。病院で長期入院の子どものための保育に当たったり、各種の施設や事業所が利用者や顧客のために行う臨時託児業務を担当するなど、保育士の資格や経験が役立つ職場も広がってきている。また、就労と子育ての両立支援を目指す方向で保育所の役割が見直されており、長時間保育や夜間保育、休日保育など、様々な形の保育が行われるようになっている。 賃金は、公営の施設で働く場合は、公務員の給与基準に従って定められている。 労働時間や勤務形態は施設によって異なり、児童養護施設など24時間入所施設では、2交替制や3交替制、あるいは宿直勤務を行う場合もある。保育所では早朝や夕方に保育時間を延長しているため、交替で時差勤務をしている場合が多い。休憩は、子ども達が昼寝をしているときなどに交替でとることが多い。 少子化は進んでいるが共働き世帯の増加や、利用者の多様な保育ニーズに対応する動きもあり、国としても保育施策の充実を掲げていることから、引き続き人材需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 全国保育士会 http://www.z-hoikushikai.com

厚生労働省雇用均等・児童家庭局保育課 http://www.mhlw.go.jp

関連資格 保育士

専門学校教員の職業について

・どんな職業か

高校以上の学校を卒業した人に対して専門的な技術を教育したり、実務的な職業教育を行う教育機関である専門学校で、専門分野の知識や技術をベースに、担当の教科・科目を教える。 専門学校は、高校を卒業した人を対象とする「専門課程」のある専修学校について、通常用いられる名称である。専修学校の課程には、専門課程のほか、中学校等を卒業した人を対象とする高等課程、高等課程・専門課程以外の教育を行う一般課程という3つの区分がある。 専門学校教員が担当する教科は幅広く多様であるが、目的に応じて、情報処理やCG、建築などの「工業」、農業や畜産などの「農業」、看護や歯科、臨床検査などの「医療」、栄養や美容、エステなどの「衛生」、保育や社会福祉などの「教育・社会福祉」、簿記や会計、流通などの「商業実務」、ファッションデザインやスタイリストなどの「服飾・家政」、デザインや音楽、外国語などの「文化・教養」の8分野に区分されている。 専門学校教員は、担当する課程・教科についてカリキュラムの進め方を計画し、指導や訓練を行う。その際、職業や実生活に必要な知識・教養、技術・技能を中心に教えていく。専門学校は、仕事をしていく上で直接役に立つ教育を行っているところが多く、教科によっては、資格取得をめざすところもある。専門教科のほか、広報、教務といった教育以外の仕事を担当したり、就職の相談にのったり、クラス単位での学生・生徒指導や進路指導なども行う。

・専門学校教員に就くには

専門学校の設置基準に定められた教員の資格を満たしている必要がある。専門学校や短大・大学を卒業後、担当する科目に関する実務や研究などの経験を積むと、資格を得ることができる。 学校を卒業後、そのまま教員になるケースのほか、専門の職業についている企業人が、教員として転職することも多い。 また、特定の分野について、特にすぐれた知識、技術、技能をもっている人もこの仕事につくことができる。 専門分野により必要な技術や知識は異なるが、職業資格の取得が学校の教育目標となっている場合も多いので、常に専門分野の最新の動向を把握し、目標に向けて学生を指導する力が必要である。

・労働条件の特徴

専門学校教員には、専門学校の教員の仕事だけを専任で行う人のほか、高校や大学の教員を兼ねている人、企業に勤めている人もおり、専門学校教員以外の仕事をしている人の割合の方が高くなっている。 男女比は専門分野によって異なるが、全体として女性の割合がやや多くなっている。 労働時間は、専任の教員の場合、週5日8時間勤務の場合が多いが、社会人のコースなどを設定している学校では、夜間・休日に授業を行うこともある。 専修学校は、職業や実生活に必要な能力の育成などを図ることを目的として、昭和51年に制度が創設され、実践的な職業教育や専門的な技術教育等を行う教育機関として発展してきた。今後も、福祉や情報など社会の新たなニーズに柔軟に対応し、若年者だけでなく生涯にわたるキャリア形成を支援する教育機関としての需要が見込まれている。

・参考情報

関連団体 一般財団法人職業教育・キャリア教育財団 http://www.sgec.or.jp

文部科学省生涯学習政策局生涯学習推進課専修学校教育振興室 http://www.mext.go.jp

関連資格 専修学校教員

自動車教習所指導員の職業について

・どんな職業か

自動車教習所で、法律に定められたカリキュラムに沿って自動車の安全運転に必要な技能と知識を教えるのが自動車教習所指導員である。 自動車教習所は自動車学校、ドライビングスクール等とも呼ばれる。 技能教習では、まず教習所内のコースでハンドル操作やブレーキ操作、車を走らせる位置や止まる位置、狭い道路や交差点、曲がり角の運転、坂道発進、進路変更、駐車の方法など、運転操作について指導する。指導員は助手席に座って原則1対1で指導し、時には運転の手本を見せてポイントを教える。必要な教習を修了し、仮免許試験に合格した教習生には、一般道路に出て路上教習を行う。1時限毎に教習生が次のステップに進めるかどうかを判断し、記録をつけ、未熟な運転操作などについては指導する。 学科教習では、技能講習の進度に合わせて、運転者の心得、運転に必要な道路交通法規や安全運転に必要な知識を教本やビデオを使って教える。また、応急救護処置の実技教習も行う。 都道府県の公安委員会から、法に定められた基準に適合しているものとして指定を受けた自動車教習所では(実技試験免除の自動車学校)、教習を終えた人に対して技能検定員の資格を持つ指導員が技能検定を行い、仮免許を与えるかどうかを決定する。指導員のうち技能検定員の資格を持つ者は約6割とされる。 マンツーマンの指導を行う技能教習では、毎回違った教習生を教えるのが一般的である。運転シミュレーターなどを使って、複数の教習生を教えることもある。

・自動車教習所指導員に就くには

他職業からの転職者が多いのが特徴である。入職にあたって学歴は問われないが、高卒以上であることが望まれ、最近では大卒者の割合が高くなっている。 教習所に採用されると「現場事前教養」と「職員講習」を受け、又は自動車安全運転センターが行う研修課程を修了した者が公安委員会の教習指導員資格審査を受ける。合格すると「教習指導員資格者証」が得られ、「現場事後教養」を受けてから指導員として仕事を始めることになる。 指導員として優秀であれば、管理者の推薦申請により公安委員会の行う技能検定員資格審査を受け、合格すると技能検定員となることができる。 優秀な運転技術や車の構造、運転に必要なルールなどの知識が欠かせない。また、説得力、教習生に対しての思いやりが要求され、事故が起きないように細心の注意を払って丁寧に教えることなどが求められる。

・労働条件の特徴

自動車教習所には、届出自動車教習所と指定自動車教習所とがある。指定自動車教習所は、法に定めた一定の基準に適合している場合、申請によって都道府県の公安委員会が「指定」するものである。指定自動車教習所の方が多く、全国的に市区町村の人口に比例して設置されているが、交通の便の良い所に集中している傾向がある。 就業者は男性が多かったが、最近では女性の指導員や技能検定員も増えている。 年末年始を除いて年中無休の教習所、土日、早朝、夜間教習を実施している教習所もあり、時差出勤や交替勤務で働くことになる。 自動車教習所では一般の教習のほか、ペーパードライバーの再教育、安全運転のための講習、高齢運転者の再教育なども行っている。また、教習所の施設、機材、知識、技能を活用して交通安全の普及のために各種の講習や交通安全教室などを行い、地域の交通安全教育センターとしての役割を果している。

・参考情報

関連団体 社団法人 全日本指定自動車教習所協会連合会 http://www.zensiren.or.jp/

関連資格 教習指導員資格 技能検定員資格 自動車整備士

日本語教師の職業について

・どんな職業か

大学や日本語学校などの日本語教育施設で外国人の学生に日本語を教える。 日本語学校で学ぶ学生の主な目的は、日本の大学・大学院などへの進学である。日本語教師は、進学するために必要な日本語能力の指導と、国際交流、途上国の人材育成に寄与する重要な役割を担っている。 日本語学校では、一般的に、進学コースと一般コースに分かれ、それぞれ初級・中級・上級別にクラスが編成されている。1クラス20人以下の少人数で、たいてい1年から2年かけて日本語を教える。上級クラスでは日本語で考えるコミュニケーション能力を養うことも指導上の大切なポイントである。 日本語を「読む」「話す」「書く」「聞く」に分けて、それぞれに正しい日本語能力を身につけさせる。また、日本留学試験(平成14年6月から実施)に合格するレベルを目標にして指導する。 日本語教師の仕事では、日本語の指導だけではなく進学指導や、日本という外国で暮らす上での生活指導なども求められる。

・日本語教師に就くには

日本語教師になるには、特に資格・免許は必要とされないが、採用にあたっては、大学で日本語教育に関する科目を修得する、日本語教育能力検定試験に合格する、または、日本語に関する教育や研究に従事したり日本語教育に関する研修を受講した経験を有するなど、一定の条件が必要とされる場合が多い。特に、日本語教育能力検定試験に合格していると有利である。 外国人と交流する仕事なので、それぞれの国の政治、文化、経済事情に明るいことが望まれる。日本語教育専門家としての自覚と情熱、日本の文化や慣習に対する深い理解も欠かせない。 日本語教師になった後は、日本語学校の内外における共同研究や研修への参加などを通じて、指導技術や専門知識の向上に努めることが必要である。

・労働条件の特徴

日本語の教育を行う機関としては、国の基準を満たしている日本語学校として官報に告示されている日本語学校のほか、大学や大学院、国際交流事業を行う団体などがある。海外の日本語学校に派遣されて働く人もいる。 日本語学校に勤務する日本語教師は女性のほうが多く、年代では30~40歳代が中心になっている。常勤者の割合は3割程度である。 日本語学校は、多くの場合、午前クラスと午後クラスの2部制で、勤務形態も朝から夕方までの通常勤務のほか、昼間・夜間の交替制勤務をとっているところもある。週休2日制のところが大半である。 留学生が多いのは中国・韓国・台湾からであり、これらの地域の発展とともに、今後も日本語教育への需要が大きくなると思われる。

・参考情報

関連団体 財団法人 日本語教育振興協会 http://www.nisshinkyo.org

国立国語研究所 http://www.kokken.go.jp/

文化庁文化部国語課 http://www.bunka.go.jp

関連資格 日本語教育能力検定

職業訓練指導員の職業について

・どんな職業か

職業能力開発施設などにおいて、受講者に対し、一定のカリキュラムにもとづいて職業に必要な専門知識、技術、技能などの指導や訓練などを行う。 まず、必要とされる職業能力を確立し、効率的に訓練するために、訓練目標の設定およびカリキュラムを策定する。 次に、訓練を行う各科目の指導案を作成し、訓練で使用する教材の準備や資材の手配など、事前準備を行う。 訓練の当日には、訓練に使用する機械の調整や安全を確認する。受講生に対し、電気工事、機械加工、自動車整備、溶接、情報処理などの技術習得に必要な訓練を行い、教室においては専門科目の講義をする。訓練中は、訓練生の技能習得度、知識の理解度などを把握しながら適切な指示を与えるとともに、作業の安全に十分に気を使う必要がある。所定の技術が習得できたかどうか、卒業のための試験を実施することもある。 また、訓練実施における直接的な業務の他に、事業主や業界などのニーズおよび技術動向の日常的把握、若年者を対象とする場合の生活指導、求職者に対する就職活動の支援、事業主などに対する能力開発に関する相談援助などの業務がある。 最近では、職業訓練を、大学やNPO法人などの民間教育訓練機関に委託して行うケースも増えている。

・職業訓練指導員に就くには

職業訓練指導員になるためには、職業訓練指導員免許を取得する必要がある。職業訓練指導員免許は、職業訓練指導員養成を目的としたわが国唯一の機関である職業能力開発総合大学校を修了すると申請により得られる。その他にも、一般の大学や高校などを卒業し、定められた実務経験を積むと、職業訓練指導員試験の受験資格が得られるため、それに合格して免許を得る方法もある。 募集・採用の方法は、公共職業能力開発施設と認定職業能力開発施設(都道府県が事業主に対して認定する職業能力開発施設)とで異なる。公共職業能力開発施設では、高齢・障害・求職者雇用支援機構や各都道府県の年度計画などに沿って募集・採用がある。認定職業能力開発施設では、事業所の従業員の中から有資格者を選ぶことが多い。 この職業においては、関係技術・技能・知識とともに、指導者としての優れた人格や、訓練生に対する深い理解と愛情をもつ温厚な人柄が望まれる。さらに、各専門分野での高度の知識を常に得ようとする、研究心も求められる。

・労働条件の特徴

公共職業能力開発施設、認定職業能力開発施設ともに、全国に広く分布しているので、職場は全国に渡る。 公共職業能力開発施設で働く場合は、公務員あるいはそれに準じた身分となり、労働条件は公務員とほぼ同じである。認定職業能力開発施設で働く場合は、運営する事業主により、身分が一般企業や公益法人の職員など様々なので、施設によって労働条件が異なる。 職業訓練指導員は男性が多数を占めているが、女性が活躍している専門分野もある。 最近では、経済構造の変化や技術革新の進展などに対応できる指導員が求められており、労働需要は安定しているといえる。

・参考情報

関連団体 都道府県職業能力開発主管課 独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構

関連資格
職業訓練指導員免許

ゲームクリエーターの職業について

・どんな職業か

家庭用ゲーム機、ゲームセンター、パソコン、携帯電話等で遊ぶゲームソフトを制作する。 ゲームソフトは、一般的にいくつかの専門的技術・能力を持つ人がプロジェクトチームを組んで制作する。ゲームクリエーターの名称や人員構成は各ゲームメーカー・制作会社ごとに異なるが、大きく分けて次の4つの担当に分けられる。 「プランナー」は、ゲームの構成やシナリオを制作する。ゲーム全体の流れをつかみながら、状況やセリフなどを細部まで緻密に設定する。 「グラフィックデザイナー」は、ゲーム内容に適したキャラクターやアイテム、背景などを作成し、それをCG(コンピュータグラフィックス)画像として仕上げる。キャラクターデザインに関しては有名漫画家やイラストレーターなどに依頼することも多くなっているが、その場合はCGによるさまざまなバリエーション画像の制作を行う。 「プログラマー」は、キャラクターの動きやゲームの進展を司るシステムを、コンピュータ言語によって作成する。 「サウンド」は、ゲームに挿入される音楽や効果音を制作する。

・ゲームクリエーターに就くには

高卒から専門学校卒、大学卒まで様々な人が活躍している。ただし、絵やデッサン・描画能力が必要な「グラフィックデザイナー」には美術系の大学や専門学校卒業者、音楽の知識が必要な「サウンド」には音楽大学卒業者が多い。 一般的にはゲームソフトメーカーまたは制作プロダクションに入社する。ただし、人気職種のため就職するのはかなり難しく、ある程度の能力が必要となる。入社後、すぐに責任のある仕事が任せられることはなく、それぞれの職種の先輩にアシスタントとしてつき、2~3年過ごす。その間に実際の制作現場でスキルやノウハウを習得する。その後、実力が認められて初めて重要な仕事を任される。実力をつければ、よりよい条件での転職や、独立のチャンスもある。 「プランナー」には豊かな発想力と緻密さ、「プログラマー」にはコンピュータ言語によるプログラミングに精通していること、「グラフィックデザイナー」には絵やデッサン・描画の能力、「サウンド」には音楽的知識や感性が求められる。また、どの担当でも、新しいもの、面白そうなものに対して敏感に反応する感性や探究心が重要となる。

・労働条件の特徴

ゲームソフトメーカーまたは制作プロダクションで働いている。地域的には、東京などの大都市圏に多い。 職場は少数精鋭のスタッフで運営されている場合が多い。若年層が多く、グラフィックやサウンドの担当者には女性も多い。 クリエイティブな仕事なので、時間の拘束はゆるやかで、コアタイム(午前11時から午後4時ぐらいまで)は会社にいる義務があるが、後は自由というフレックスタイム制も多い。ただし、制作の追い込み段階では、深夜や泊まり込みで働くこともある。給与は各社の賃金体系に従っているが、個人の能力の違いによって収入に大きな差が生じる場合もある。また、ヒット作を担当したスタッフに対しては報奨金制度を設けているところもある。 家庭用ゲーム機やパソコンの普及や高性能化に伴い、ゲームの内容もさらに高度なものに変化しており、有能なスタッフに対する需要は多い。ゲームは日本のデジタルコンテンツ産業の輸出製品として最も期待されており、より幅広い人材が必要になると予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 コンピュータエンターテイメント協会 http://www.cesa.or.jp/

社団法人 日本アミューズメントマシン工業協会 http://www.jamma.or.jp

CGデザイナーの職業について

・どんな職業か

コンピュータが持つ図形作成や描画などのグラフィカルな機能を使用して、図形、絵、映像、アニメーションなどのデザインを行う。 コンピュータによってデザインされた図形や映像をコンピュータグラフィック(CG)と呼び、そのCGをつくるのがCGデザイナーである。 CGには「2次元」と「3次元」の2種類があり、2次元は平面で奥行き情報がなく、3次元は奥行き情報があり、現実の空間のようなリアルな映像表現ができる。「CGデザイナー」は主にこの3次元のCGを制作する。 CG制作には、コンピュータにインストールされた専用のアプリケーションソフトを使用する。 3次元CGは次のような一連の工程で作成される。仮想の3次元空間の中でCGによるモデル(立体形状)を作成し(モデリング)、モデルに質感をあたえ(マテリアル設定)、モデルに動きを付ける(アニメーション付け)。そして、モデルをシーン内にレイアウトし、カメラとライト(光源)を設定し(シーン構築)、仮想の3次元空間内に設定されたモデル、カメラ、ライトなどの情報から2次元CG画像を生成する(レンダリング)。最後に、生成された2次元CG画像を合成したり、エフェクトを加える(コンポジット)。 規模の小さい仕事、例えば携帯電話用ゲームなどの場合は、全ての工程を1人のデザイナーが担当することもあるが、規模の大きい仕事、例えば高度な技術を豊富に盛り込んだゲームや、映画などの場合は、複数のCGデザイナーが分業して担当する。 できあがった3次元CGは、ゲーム、映画、アニメ、パチンコ、コマーシャルなどのエンタテインメント分野、医療・操縦訓練などのシミュレーション分野、製品や建築のデザイン分野など、多方面に使われている。

・CGデザイナーに就くには

学歴はあまり重視されない。必要な資格、免許等も特にない。造形力やセンスが重視される場合が多いため、大学や専門学校などで美術やデザインを勉強していれば、入職に有利である。新卒の場合、最初から専門的なスキルは必要ないが、CGの知識や3次元CG制作専用のアプリケーションソフトの操作経験があれば、より有利となる。 集団で1つの作品を制作することが多いため、コミュニケーション能力や協調性が重視される。長時間におよぶ地道な作業が多いため、根気強さも必要である。 中途採用では経験者が求められる場合が多い。 Webブラウザや携帯電話で稼働する簡易なゲーム(カジュアルゲーム)制作などの規模の小さい仕事を担うCGデザイナーと、ゲーム専用機で稼働するハイエンドゲーム制作などの規模の大きい仕事を担うCGデザイナーとでは、求められる能力が異なる。前者の場合、様々な役割を1人でこなせるジェネラリストであることが要求されるが、後者の場合は仕事の分業化が進行しているため、1つの役割に特化したスペシャリストであることが要求される。 例えばモデリングのスペシャリストは造形力が重視され、アニメーションのスペシャリストは演技や演出の知識が重視される。ただし、担当外の役割に関する知識や興味は全く必要とされない、というわけではない。集団作業を円滑に行うためには、担当外の役割に関する情報も積極的に吸収しようとする姿勢が大切である。

・労働条件の特徴

デザイン会社、映像制作会社、ゲームソフト開発会社などに所属している人と、フリーランスで仕事をしている人がいる。東京とその近郊、大阪、福岡など、大都市でのニーズが高いため、大都市周辺で働いている人が多く、さらに、比較的若い人の割合が高い。 経験や能力が評価されて、給料や報酬に反映される。個々に自分の担当分の作業を行う割合が高く、労働時間や休日は、比較的自由な体制をとっていることが多い。締め切りが迫ると、残業や休日に仕事をすることが多い。 コンピュータ技術の進歩に合わせて、年々用いられる技術が高度になっており、高い技術と豊かな経験をもつCGデザイナーが求められている。 また、制作体制の国際化も進行しており、欧米やアジアの制作会社と協力する場合や、海外の情報を入手するために、英語力も必要とされる。

・参考情報

関連団体 財団法人 デジタルコンテンツ協会 http://www.dcaj.org

CG-ARTS協会 財団法人 画像情報教育振興協会 http://www.cgarts.or.jp

関連資格 CGクリエイター検定

ジュエリーデザイナーの職業について

・どんな職業か

ジュエリーデザイナーとは、指輪、ネックレス、ブローチ、イヤリング、メンズのジュエリーなどの「身を飾る装身具」をデザインする職業の総称である。 ジュエリーデザイナーには、いろいろなタイプのデザイナーがいる。まず、貴金属や宝石にとらわれず、あらゆる素材を使用してジュエリーをデザインするデザイナーである。また、宝石や、プラチナ、金・銀といった貴金属などの素材を使用してジュエリーをデザインするデザイナーもいる。前者は主にデザインから製作までを個人で行い、個展などで作品を発表し、販売している場合が多い。後者は大きく3つのタイプに分かれる。第1は、ジュエリーを製作したり、販売する会社に勤めて流行やニーズに合わせたジュエリーをデザインする企業内デザイナーである。第2は、独立して、企業にジュエリーのデザインを供給しているフリーランスデザイナーである。第3は、会社を興し、自分でデザインしたジュエリーを自社で製作し販売まで行っている自営のデザイナーである。 企業内デザイナー、フリーランスデザイナーは、まず商品開発にあたり何をどのような対象に向けてデザインするかを打ち合わせ、デザインをおこす。デザインが決まると、製作者と打ち合わせ、製品が完成するまでを監修する。フリーランスデザイナーの中にはデザインだけではなく製品を完成させて、それを企業に販売している人もいる。会社を経営し、自分のデザインを製作、販売しているデザイナーの場合は、デザインから、製作の監修、コスト計算、在庫管理、販売など全ての業務を行う。

・ジュエリーデザイナーに就くには

高校、大学で美術、金工等を専攻して基礎を学ぶ。またはジュエリーの専門学校で専門知識を学ぶほか、独学で学ぶこともある。国家試験のような資格はない。 学校を卒業した後、企業に就職してデザインを行い、経験を積み、その後独立し開業する。卒業後、企業に就職せずに、自身で活動し経験を重ねていく場合もある。日本だけではなく、世界的なデザインコンテストが多種あり、登竜門として新人に門戸を開いている。これに応募し入選・入賞を重ねたり、個人で個展等を開いてジュエリーデザイナーとしての知名度をあげていく。 デザイナーには、デザインだけを行い製作は他者にゆだねるタイプと、デザインから製作までを行うタイプがいるが、いずれにしても製作に関する知識や使用する材料(金属、宝石)の特性に関する知識は必要である。デザイン画は手書きが主体だが、最近はCADを使用したデザインソフトの開発も進んでおり、コンピュータの知識が重要となる場合もある。常に新しいデザインや消費者の好みの動きに気を配り、豊かで独創的な発想力を高めていくことが求められる。

・労働条件の特徴

企業で働く場合、勤務地は都市圏か山梨県甲府市など地場産業でジュエリーに関わりのある地域になる。企業に就職するのでなければ、全国どこででも仕事をすることができる。 労働時間は、企業内デザイナーの場合はその企業の定めた就労時間に準ずる。時期によっては、残業時間が多くなることもある。フリーランスデザイナーの場合は、デザインの締め切り間近、または仕事が集中した時とそうでない時で就労時間が不規則になる場合が多い。販売までを業務としているデザイナーは、販売地域が広範囲の場合は出張も多く、時間も不規則になる場合が多い。 年齢層は企業内のアシスタントデザイナークラスの20歳代から、キャリアを積んだデザイナーでは70歳を超えても活躍している人もいるなど幅広い。 最近の傾向として、企業内デザイナーの需要は減少しているのが実情である。フリーランスの場合は、能力差によってかなり需要が異なり、キャリア、知名度が高ければ、需要は多い。企業内デザイナーが開業する場合もフリーランスと同様であり、キャリアや知名度が重要となる。

・参考情報

関連団体 (社)日本ジュウリーデザイナー協会 http://www.jjda.or.jp

ブックデザイナーの職業について

・どんな職業か

本の作者の製作意図に沿いながら、自身の視覚的表現及び感覚などの技術を動員して、本の表紙やカバーの装丁を行う。 装丁は、書店での第一印象を重視するのか、読者の家庭で存在感を発揮させるかなど、その製作意図によって様々に変化する。カバーなど本を保護するパッケージとしての要素と同時に、書店の中で本を引き立たせるための視覚的表現能力の両方が必要になる。 まず、作者や編集者と打ち合わせを行い、本の内容や編集者の意向、購入のターゲットとなる読者層などを把握する。さらに、先行している本文の原稿を読み、制作する本の理解を深める。絵画やイラスト、写真などの素材を集め、内容のイメージを壊さずに、よりイメージをふくらませたり深めたりする作品を提案する。デザイン案を複数制作し、出版社などの編集者と検討を行う。ブックデザイナーの素案がそのまま通ることもあるが、最終デザイン決定までは、幾多の時間を要することが多い。決定したデザインにしたがって、完全版下制作まで行うことが多い。デザインは、パソコンを使用して作成することが近年、多くなってきており、その場合には印刷所に入稿できるデザインのデータを作成する。 ブックデザイナーの役割は、本のカバーや表紙の装丁だけではなく、本の内容についてどのような用紙にどのような活字を用いて印刷を行うのか、本全体の設計に責任を持つ立場にある。本文の文字の大きさや字体、目次、扉などを手がけることも重要な仕事である。

・ブックデザイナーに就くには

美術系大学やデザインの専門学校などでデザインの基礎や技術を学び、ブックデザイナーとして活躍している人の事務所に入り、アシスタントとして装丁に必要な技術と知識を身につけるのが一般的なコースであるが、独力で研鑚し、この業界に参入している人も多い。視覚的表現技術(デザイン)及びセンス、文学的な素養が必要とされるため、編集者や出版社の社員、グラフィックデザイナーなどからブックデザイナーになる場合もある。 本の制作に携わる職業のため、タイポグラフィー(フォント)と呼ばれる文字と紙(素材)についての知識を欠かすことができない。アシスタントとして知識を身につけ、次第にブックデザイン全般を任されるようになる。また、現在はコンピュータを使用したデザインが主流のため、この技術も習得する必要がある。 一連の技術を身につけた後、フリーとして独立することが多い。

・労働条件の特徴

出版社の社員(企業内デザイナー)として、その出版社で出版する本のデザインを専門に行うデザイナーもいるが、その数は少なく、フリーもしくはグラフィックなど他の分野との兼業で活躍することが圧倒的である。アシスタントとして事務所に勤めている期間は、あまり収入面での期待はできない。 出版スケジュールに従った締め切りがあるため、締め切りに間に合うように仕事を進める必要がある。スケジュールによっては、何冊もの本のデザインをかけ持ちしたり、深夜まで作業を行ったりすることもある。また、編集者とのやりとりや印刷所とかけ合うなど本の出来上がりまで妥協のない強い忍耐力が必要とされる仕事でもある。

・参考情報

関連団体 日本図書設計家協会 http://www.tosho-sekkei.gr.jp/

フラワーデザイナーの職業について

・どんな職業か

生活文化に潤いを与えるため、生花を中心とした装飾作品を制作する。 具体的には、フラワーショップなどで希望する商品を予算内で仕上げたり、百貨店などのディスプレイを生花で装飾したり、フラワーデザインのスクールにおいてデザイナーの育成や趣味で愛好する人々への教授を行ったりする。 フラワーショップのデザイナーの場合は、お客の要望にあった花束やアレンジメントを制作する。お客の目の前で制作することが多いため、スピードが要求される。生花の仕入れ、管理、販売なども行う。 ディスプレイの装飾を行うデザイナーの場合は、装飾の完成予想図をプレゼンテーションして依頼を受け、作品を制作する。フラワーデザイン以外の部分はディスプレイ制作会社に依頼することが多いため、プロデュース力も求められる。 フラワーデザインの講師をするデザイナーの場合は、花の扱い方だけではなく、色彩、流行、ファッション等の幅広い知識が求められる。生徒に対して花の魅力を的確に伝える指導力も必要とされる。

・フラワーデザイナーに就くには

入職に際して学歴は必要とされないが、芸術系の科目を履修していれば有利である。農業高校や園芸高校、専門学校のフラワーデザイン科、日本フラワーデザイナー協会認定公認スクールなどで専門的な知識や技能を身につける場合が多い。 フラワーデザインの愛好者は多いが、実際に職業として続けていくためには、多くの経験と相当の技術を身につけることが必要とされる。それだけの実力があれば、独立・開業することも可能である。 資格としては、フラワー装飾技能士(国家資格)とフラワーデザイナー資格認定試験があり、資格を得ていれば就職の時に有利である。 大手のフラワーショップなどを除き、新卒の採用はほとんど行われていない。フラワーショップのスタッフやスクールの講師アシスタントなどを中心に中途採用が行われている。 花を扱う職場のため華やかなイメージがあるが、花によってそれぞれ異なる扱い方が要求され、水揚げの処理や手入れの方法など地道な作業も多い。薬品などの取り扱い方法なども学ぶ必要がある。

・労働条件の特徴

フラワーショップが職場のため就業場所は全国にわたるが、東京や大阪などの大都市圏で働いている人の割合が高い。大規模なフラワーショップは少なく、大部分は数名で運営されている。 就業者の男女比では、女性の割合が圧倒的に高い。しかしながら、近年男性の活躍も多くなっている。年齢では、若年層の増加が見受けられる。 労働条件は、フラワーショップに勤務する場合には週休二日が一般的である。しかし、土日もオープンしているショップが多く、休みは交代で取るため不規則となる。勤務時間も、ショップの営業時間に合わせてシフト制で勤務することが多い。ディスプレイのデザイナーの場合は、百貨店等の閉店から開店までの間に作業をすることが多く、その場合には徹夜で作業をする。 花や緑が持つ情操的な見地から、社会教育への普及が進み、指導者としての活躍の場が増加している。有名デザイナーの人気は高く、潜在的な需要は増加傾向にあるといえる。

・参考情報

関連団体 中央職業能力開発協会(JAVADA) http://www.javada.or.jp/

(社)日本フラワーデザイナー協会 http://www.nfd.or.jp/

関連資格 フラワー装飾技能士 フラワーデザイナー

スポーツインストラクターの職業について

・どんな職業か

日常生活レベルからプロレベルまで、様々な層に対して運動・スポーツの実技を中心に指導を行うのがスポーツインストラクターである。 近年、健康のためにスポーツをするという意識が一般化したことにより、スポーツは学生や競技者だけのものではなく、広く社会人や主婦、高齢者にも親しまれるようになった。 最近では民間だけではなく、公共のスポーツ施設も各地にできるなど、昔はボランティアがほとんどだったスポーツインストラクターが職業として成り立ってきている。スポーツインストラクターが活躍するスポーツ施設には、スポーツ種目を取り入れたスポーツクラブタイプと健康増進のための運動種目を取り入れたフィットネスクラブタイプがあり、そのほとんどが会員制をとっている(両タイプを取り入れた総合型施設も存在する)。 スポーツクラブタイプのインストラクターは、スポーツの技能・知識を初心者からベテランまでのレベルに応じたインストラクションを行い、健康増進や体力向上のためのフィットネスクラブタイプは、生活習慣病予防のための適度な運動を中心に栄養等を含んだライフスタイルについてのインストラクションを行っている。 以前は、先生というイメージが強かった職種だが、現在においては、サービス業としての色彩を強めている。 スポーツインストラクターを専門別に分類すると「テニスインストラクター」「スカッシュインストラクター」「スキーインストラクター」「ダイビングインストラクター」「スイミングインストラクター」「スタジオインストラクター」「マシンジムインストラクター」等となる。

・スポーツインストラクターに就くには

入職にあたって特に資格や免許は必要とされないが、体育系の大学、大学院・短大、専門学校卒業者が多い傾向がある。しかし近年においては、マネジメント能力を重視するため短大・大学卒業者の学部は問われなくなってきている。スポーツクラブタイプインストラクターの場合、学生時代にスポーツを専門的に取り組み、技能的に優れた人が多く、学歴は関係ないという面もある。 スポーツインストラクターは、専門的技術・知識を持っていると同時に、インストラクション技能やホスピリタリティ、そして最近においてはマネジメント能力の必要性が重要といわれている。また、安全面も考慮しなければならず、救急法やスポーツ医学に関する知識も必要で、一般的には入社後の社内研修において、専門機関に依頼し、CPR(心肺蘇生法)等のライセンスを取得させる場合がある。 なお、入社後、経営方針に応じた資格を取得するケースが多く、その対象としては「健康運動指導士」「健康運動実践指導者」「トレーニング指導士」「スポーツ指導員」「地域スポーツ指導者」などがある。

・労働条件の特徴

スポーツインストラクターの男女比は、3:7程度と女性が過半数を占める。女性の場合、以前は結婚と同時に退社する人が多かったが、現在では、結婚後も勤務する人が増えている。また、結婚と同時に退職した人も、子育てが終わってから、非常勤または個人契約者として施設及び業界に復帰する場合もある。 就業者は若年層が多く、雇用形態では、パート、アルバイト等に個人契約者を加えた非常勤従業員が全体の約8割を占めている。 スポーツクラブは、休日や夜間営業はもちろん、早朝から営業しているところもあり、勤務シフトは交替制が採用されている。また、会員が利用する時間帯に合わせて、スタッフ数を調整し配置している。 スポーツクラブのスタッフは、健康と楽しみという商品を提供するため、自己の健康管理やライフスタイルを意識していくことも必要となる。 今後は、社会の高齢化や健康志向などを背景に、健康のためにスポーツを楽しむ傾向が強くなり、スポーツインストラクターの需要も増加すると予測されるが、実技のインストラクションだけでは終身的な職業として成り立つのは難しく、経営的側面の能力も必要になると思われる。

・参考情報

関連団体 財団法人 日本スポーツクラブ協会 http://www.jsca21.or.jp

社団法人 日本フィットネス産業協会 http://www.fia.or.jp/

財団法人 日本健康スポーツ連盟 http://www.kenspo.or.jp/

関連資格 健康運動指導士 健康運動実践指導者 トレーニング指導士

アウトドアインストラクターの職業について

・どんな職業か

レジャースポーツ系の活動、キャンプ等の野外活動、自然保護系、環境教育系の活動等を通じて、自然との関わり方について利用者に指導・助言を行う。 自然に関わる活動の指導者(インストラクター)を総称したものであり、個々の活動内容及び資格名称は分野によって異なる。 スキーやカヌー、スクーバダイビングなどのレジャースポーツのインストラクターの場合、活動を楽しむための知識や技術、用具の使用法等を利用者に提供し、指導する。キャンプやサイクリングなどの野外活動のインストラクターの場合、地域の青少年研修施設等を活用して、教育的な目的で開催される講座や研修会での講師として必要な知識や技術を指導するほか、一般市民向けの行事や教室等を通じて、それぞれの活動を生涯にわたる楽しみとしてのスポーツ、自然体験活動として幅広い年齢層の利用者や参加者に伝達する。自然保護系、環境教育系のインストラクターの場合、自然観察会などを通じて、自然と人間との関係など自然を守るために必要な視点を身につけさせることを目的とした指導を行ったり、環境問題の解説者(インタープリター)として、国立公園や観光地等に設置されているビジターセンターの訪問者を対象として解説を行うなどの活動を行う。また最近は、野外活動を通じて、主に子どもの自然体験の必要性について社会にアピールする活動などもある。 自然志向は年々拡大傾向にあり、特に学校教育現場においても環境教育に対するニーズは高まりつつある。その際には、野外活動での安全性の確保における専門的知識・技能を備えた人材が重要になる。

・アウトドアインストラクターに就くには

アウトドアのインストラクターになるためには、一般的な学歴の要件は特にはないが、各領域で様々な資格があり、年齢制限等がある。また、特定の種目指導、業務を行う場合には、資格が必要な場合もある。 レジャースポーツ系のインストラクターとなるためには、個々の活動種目ごとの普及団体が認定する資格を取得する必要があり、スキーやスクーバダイビングなどでは、一部に職業としての定着も見られる。野外活動指導者の場合、キャンプ、サイクリング、ホステリング、オリエンテーリングの4つの分野ごとの資格がある。自然活動系のインストラクターの場合、例えば、日本自然保護協会が主催する養成講習会を修了することで、自然観察指導員として登録されるが、専門職業としての資格というより、ボランティアとして登録されるという意味が強い。 この職業に就いてから一人前に仕事ができるためには多くの現場経験が必要である。近年では活動内容がより高度化し、単に経験の年数だけでなく、質が問われている。また、独立開業の道も考えられる。 一方、地方自治体等の青少年教育施設の場合は、教員が人事異動によって就任するケースが多く、これらの資格取得のみで入職することは難しい。 この職業に就くための特性として、野外活動を先導できる基礎体力とともに、常に新しい知識を吸収する向上心、人に奉仕することをいとわない気持ちやホスピタリティ・マインドなどが必要である。

・労働条件の特徴

アウトドアのインストラクターの主な活動地域は、自然活動を実際に行う山間部、海浜、里山等、もしくはそれらに隣接する施設等が中心であるが、資格認定を行う団体の専従の場合には事務所が都市部にある場合も多く、職場は全国にわたる。 活動や業務の中心が人々の余暇活動のサポートであるため、土日や休日を中心とした勤務になる場合が多く、キャンプ中などは終日勤務になる場合もある。賃金は、ボランタリーな活動が中心となるため、平均して高いとはいえない。 一方収入の個人差が大きいことも特徴である。 年齢層は幅広く、個人の体力が続けばかなり高齢まで働ける。最近は女性の参入も増えている。 将来的にアウトドアの専門家の需要は広がる可能性が大いにあるが、安定した収入を維持するにはかなりの専門性と自助努力が必要とされる。これらの専門性を活かして民間の自然学校やビジターセンターの指導員、レジャー用具用品販売店の社員やNPO法人の専従職員等となる可能性も見込まれる。

・参考情報

関連団体 (社)日本キャンプ協会 http://www.camping.or.jp/

NPO法人 自然体験活動推進協議会 http://www.cone.ne.jp/

(財)日本ユースホステル協会 http://www.jyh.or.jp/

(財)日本レクリエーション協会 http://www.recreation.or.jp/

英会話教師の職業について

・どんな職業か

英会話教師は、海外でも国内でも実際に役に立つ会話を中心とした「生きた英語」を教える仕事である。 旅行、ビジネス、留学など、海外へ行く人の数は年々増え続けている。国内で働く場合もインターネット、ビジネスレターなどのやりとりで英語を使う場面が多くなっている。また、大学入試では、英文法を重視した試験だけではなく、英会話の能力を問う試験を実施する大学もある。国際化時代、英語がますます必要とされており、英会話教室は全国各地に増えてきている。 英会話教室は、生徒の英語のレベルや学びたい目的ごとに分けられており、生徒の年齢層は幅広く、社会人から幼児にまで及ぶ。レッスン形態は、3~4人から20人くらいのグループレッスンと個人レッスンがあり、最近では個人レッスンの需要、幼児・子どもに対する英語教育の需要が伸びている。主に日常英会話を教えることが多いが、ビジネス英語、資格取得を目的としたクラスや文法を中心に学ぶクラスなどもある。 教室で英会話を教えるだけでなく、レッスン外でも質問に答えたり、英語圏の文化や社会に関する情報を紹介するなど、生徒や保護者ときめ細かいコミュニケーションを取ることも大切である。

・英会話教師に就くには

仕事に就くための免許や資格はないが、英会話のレベルが高いことはもちろん、基本的な文法力、単語力、そしてコミュニケーション能力が必要であり、講師の多くは留学を経験している。 採用テストとして筆記テスト、スピーキングのテスト、それに加えてティーチングの実技テストを課すところもある。 社会人や学生に教える場合は、日本人教師の場合、英検準1級か1級、TOEIC900点以上、また幼児や児童を教える場合は、英検2級、TOEIC750点以上の能力が必要とされるのが一般的である。 ほとんどの教室が独自の研修システムをもっている。 幅広い年齢層の生徒を相手にする仕事なので、やさしさや思いやり、コミュニケーション能力に加え根気強さや責任感も重要視される。

・労働条件の特徴

主な職場は英会話教室であるが、全国に200以上の教室をもつ大手の学校から、講師が1人か2人といった個人経営の教室まで、様々である。英会話教室では日本人講師の他、外国人講師も活躍している。 働いている人の年齢層は20~50歳代までと幅広いが、20~30歳代が多い。 勤務の形態は、正社員の場合と常勤・非常勤の講師契約による場合とがある。正社員や常勤講師は、週に5~6日、昼前後から夜間にかけての時間帯の勤務が多く、非常勤講師は、週に何回か夕方から夜にかけてのレッスンを受け持つケースが多いようである。非常勤講師の場合、担当するレッスン数により収入が異なってくる。 最近は、小学校段階から英語教育を積極的に取り入れようという動きもあり、英会話教師の活躍の場も一層拡大していくことが期待される。

音楽教室講師の職業について

・どんな職業か

音楽を聴くだけではなく、ピアノからギター、ヴァイオリン、フルートまで各種の楽器を自分で演奏できるようになりたい、という人々のために、音楽や楽器の基礎を教えるのが音楽教室講師の仕事である。 教える内容は、習う人の年齢や目的によって異なるが、それぞれのレベルとニーズに合わせ、適切に指導することが求められる。専門とする楽器だけでなく、全体的な音楽的能力も高めるようにする。楽器演奏では、楽譜の見方や楽器の演奏方法から始まり、テンポ、強弱、曲想の練り方まで、きめ細かに指導する。そのほか、音を聞き取り楽譜に書き取る「聴音」の訓練をすることもある。 幼児には、リズムに合わせて楽器を鳴らしたり、歌ったりすることで音楽の楽しさから教えることが多い。特に、幼児に教える場合は、音楽の学習が人間として成長する上で、大きな影響を与えることも踏まえて教える必要がある。

・音楽教室講師に就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、楽器メーカーが経営する音楽教室の講師になるには、それぞれの企業が行う試験に合格する必要があり、大体の目安として、音楽大学卒業程度の実力が求められる。音楽大学を卒業した人の過半数が、音楽教室講師の仕事に就いている。 音楽教室講師は、音楽全体に対する知識と能力を持っているだけではなく、学習者を適切に導いていくための指導力も求められる。 最近では、クラシックだけではなく、ポピュラー音楽も教えられることや、電子オルガンなどの電子楽器が使えることも求められようになっている。

・労働条件の特徴

音楽教室に勤務する。音楽教室には、楽器メーカーなどが経営するものと、講師が自分で経営するものとがある。 女性が圧倒的に多い職業である。演奏家としてよりは、より自分の能力をいかせる仕事として、講師を目指す女性が数多くいる。 児童や生徒に教える場合は、学校が終わった後の平日の午後や、土日に仕事が集中する。仕事を持った社会人に教える場合も同様である。主婦や高齢者を対象に教える場合は、午前中から昼間の時間帯に教えることも多い。一日中教えているわけではないので、例えばレッスンが週6日あったとしても、実際には週3~5日の仕事量と同じ位になる。 休日に関しては、音楽教室に所属する場合は会社との契約により休日が決定され、個人教室の場合は生徒との直接の話し合いにより自分自身で決定することになる。 音楽教室の生徒の中心である児童・生徒の数は減っているが、一方で音楽を習いたいという大人が増えており、それぞれの学習者のニーズに合わせた指導を行うことが求められている。

・参考情報

関連団体 日本弦楽指導者協会 http://www.jasta.gr.jp/

財団法人 ヤマハ音楽振興会 http://www.yamahamf.or.jp/

カワイ音楽振興会 http://www.kawai.co.jp/kmf/

一般事務員の職業について

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やFAXを使用するなど、事務機器やOA機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前9時から午後5時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

結婚式場スタッフの職業について

・どんな職業か

生涯における重要なイベントである結婚式を求めるお客に対して、挙式の相談にのり、企画・プレゼンテーションを行い、費用の見積りを行う。予約を受けた後は、必要な段取り・手配を行い、挙式・披露宴が終わるまで必要な調整・進行管理を行う。具体的には、以下の流れとなる。 まず、お客の希望をよく聞いて、適切なプランを示し、わかりやすく説明する。お客に見積を示し、規約等をよく説明して予約(仮契約)を行う。 一定期間内に正式な契約(本契約)を結び、挙式・披露宴までの詳細について打ち合わせを行い、企画・プレゼンテーション、見積書の作成、段取り・手配確認を行う。 挙式・披露宴当日は、受付のセッティングから衣装小物・美容着付・控え室・両家紹介・席札・司会・カメラマン・神官や牧師・ウエディングケーキ・食事・進行表・テーブルサービス・介添え・引き出物・車の手配などに至るまで、約30~40項目にわたる調整と進行管理を行う。挙式・披露宴が終了したら、最後に精算をする。 最近では、初期接客から挙式・披露宴当日までのプロセスを同一人のスタッフが応対するところが多くなっている。

・結婚式場スタッフに就くには

入職にあたって資格や学歴は問われないが、近年TV・映画などの影響もあり、「ブライダルコーディネーター」、「プランナー」、「プロデューサー」(呼び方は企業によって異なるが、業務内容は同じ)等への就職希望者は年々増加傾向にあり、採用も高学歴化・専門化している。また、転職希望者や一般大学生等を対象とする、短期育成を行う民間のブライダル教育機関も増加している。 ブライダルビジネスは高額な営業となるため、採用後に社内でのプロの育成に力を入れる企業が多い。 一生に一度のめでたい儀式として高額の費用を支払い、結婚式・披露宴を行うお客に対して、親切で気持ちの良い明るい対応に加えて、婚礼に係る知識とお客の話を理解する気働きのあるコミュニケーション、さらには高度化・多様化するニーズに応える創造的な企画力・プレゼンテーション能力が求められる。 また、各種のクレーム、トラブル等が発生した時に、迅速に対処できるよう、社内のコミュニケーションをしっかり取っておくことや不測の事態・災害等への危機管理マインドが求められる。

・労働条件の特徴

結婚式場は、ホテル、旅館、レストラン、公共施設、宗教関連施設に加え、近年は邸宅ウエディングやハウスウエディング、レジャー施設やスポーツ施設、船上、海外挙式など非常に多様化し、企業間競争は激化している。 結婚式場業務は土・日・祭日等の休日に集中することから、女性のパート・アルバイトの比率が高くおよそ40%、臨時雇用者20%、出向・派遣者が10%程度となっている。また就業者部門別では、宴会サービス部門が約40%弱、調理部門が約20%強、婚礼予約・婚礼営業・企画管理部門合わせて約20%、その他が約10%強となっている。 給与は、正規従業員は月給制、パート・アルバイトは時給制が一般的である。首都圏では、初任給は大卒で月額18~21万円、専門学校卒で17万円が一般的であるが、地域及び企業の採用条件によって異なる。 婚礼は休日に集中するため、休日は平日に交替で取ることになる。また、婚礼当日は勤務時間が早朝から深夜に及ぶこともあり、交替制を採っているところがほとんどである。 服装は、男性が略礼服や黒のスーツ、女性も礼装に近い制服を着用することが多い。

・参考情報

関連団体 公益社団法人 日本ブライダル文化振興協会 http://www.bia.or.jp

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