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分類不能の産業

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分類不能の産業

の採用情報検索結果159件中 1 - 25 件を表示

システムエンジニア(ITコンサルタント)の職業について

・どんな職業か

システムエンジニア(ITコンサルタント)は、情報技術(IT)の活用により、企業・組織の経営戦略を策定し、それを実行するためのビジネスプロセスリエンジニアリングや情報化戦略の立案など、顧客のビジネス上の課題を解決するための助言や提案を行う。 システムエンジニア(ITコンサルタント)は、顧客の経営や業務上の課題に対して、最適なビジネスプロセスを提案する業務コンサルタント、ITの活用により解決策を提案するITコンサルタント、パッケージソフトウェアなどIT製品の導入や最適な組み合わせに関する提案をするパッケージ適用コンサルタントの三つに区別される。 業務コンサルタントの主な仕事は、顧客の経営環境や業務環境の分析、経営戦略や業務戦略の把握、ビジネス動向の把握や分析、経営や業務改革のための要求分析、ビジネスモデルの検討と構築、経営戦略や業務戦略の策定・支援、実行計画の策定・支援など業務改革に関するコンサルティングが中心となる。 ITコンサルタントの主な仕事は、経営戦略にそった情報化戦略の策定、情報システム基本計画の策定、IT動向の把握と分析、ITトレンドの把握と市場予測などIT戦略の策定が中心となる。 パッケージ適用コンサルタントの主な仕事は、パッケージソフト導入メソドロジ(実践手法)の理解と実践、IT動向の把握と分析、ITトレンドの把握と市場予測、パッケージ概念とコンセプトの把握などパッケージの適合性評価と適用が中心となる。

・システムエンジニア(ITコンサルタント)に就くには

システムエンジニア(ITコンサルタント)には、多くの場合、プロジェクトマネージャーや高度ITスペシャリストとして情報システムの構築や運用に豊富な経験したエンジニアが就く。一般的な学歴は、7割以上が大学・大学院卒業以上、2割が短大・高専・専門学校卒業である。専攻は、6割が理工系、4割が人文社会系である。特に業務系コンサルタントでは経営学、ITコンサルタントやパッケージ適用コンサルタントではITに関する高度な専門性が必要となり、ソフトウェア工学やシステム工学など専門的な学科で学んだ人材が求められる。 必要とされる能力(スキル)は、その専門分野によって異なるが、共通的に必要とされる能力は、コンサルティング実践手法の活用能力、情報管理能力、プロジェクト管理能力、チームを構成しプロジェクトを成功に導くためのリーダーシップ、顧客から信頼を得て良好な関係を構築・維持していくための効果的な文章力や会話力などコミュニケーション能力、顧客との目的を共有しプロジェクトの目的を達成するために必要な合意形成のためのネゴシエーション能力などに大別される。 今日、優秀なシステムエンジニア(ITコンサルタント)は日本をはじめアメリカやヨーロッパ諸国など世界的に不足している。高い技術やスキルを有するITコンサルタントの活躍の場所は全世界に広がっている。

・労働条件の特徴

システムエンジニア(ITコンサルタント)は、情報サービス企業のなかで専門職種として管理職もしくは同等の職位のエンジニアである。仕事の評価は、何時間働いたかという時間管理ではなく、目標に対する成果によって給料や昇進・昇格が決まる。報酬もITエンジニアの中で最も上位の給与水準となるが、仕事の成果によって個人間の格差も大きくなる。 仕事は、特定の顧客において情報システムなど様々な仕組みを創りあげていくとともに、IT産業や学会などその活躍の場は企業の枠を超えて広がることも珍しくはない。特に、ITによる経営課題の解決、ITに関する先端技術や最新情報など、ITに関する最新動向などについて講演や著作を求められることも多く、このような実績はITコンサルタントの評価にも重要となり、この評価は世界的にも通用する。優秀なITコンサルタントには世界に活躍の場を求める可能性が広がっている。 ITコンサルタントは、常に新たな技術や情報について勉強し、自分自身の付加価値を高めていかなければならない。特にITの革新はとても早く、過去の経験や技術が使えなくなることも珍しいことではない。ITコンサルタントである限り、自分自身の情報技術を磨き続けることが必要になる。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

映像編集者の職業について

・どんな職業か

映像プロダクションやポストプロダクション、テレビ局で、監督(ディレクター)の指示に基づいて、編集機器を使って映像の加工・編集を行い、映画、ビデオ、放送番組やCMなど映像作品として完成させる。 具体的な業務としては、収録映像のマスターから編集作業用のものを作る「ワーク起こし」、選んだ素材をつないで作品全体の構成を確認する「オフライン編集」、オフライン編集に細かな修正を加えていく「オンライン編集」、映像素材の色調を統一する「カラーグレーディング」などを行い、収録された映像素材を映像原版に仕上げる。映像原版から録音エンジニア(ミキサー)のMA作業を経て完成作品となる。 現在の編集作業はデジタル素材を使い、高性能なパソコン上で専用の編集ソフトを使って作業を行う「ノンリニア編集」が中心である。また、最近では作品の納品形態もDVD、BD(ブルーレイディスク)、インターネット用映像等、多様化している。そのため、パソコンや編集ソフトの操作などのスキルが求められる。 様々なスキルや経験が必要な仕事であり、経験を積むと自分の判断や感性を生かせる業務を担当するようになる。また、編集を担当した作品のクレジットに自分の名前が表示されるなど、やりがいも大きい。

・映像編集者に就くには

新卒者が映像編集者の職に就くには、映像・音響に関連した専門学校の放送、映画、音響などの学科を卒業し、ポストプロダクション、映像プロダクションに採用されるケースが大半である。最近では、大学の映画学科、映像学科、映像メディア学科、映像コミュニケーション学科などの新卒者も徐々に増えている。 映像編集者になるための必須の資格はないものの、「映像音響処理技術者資格認定試験」に合格する程度の知識があることが望まれる。また、無線技士や電気工事士の資格を取得していれば就職には有利とされる。 映像編集者は、採用後にアシスタント的立場の「サブ」として、一人前の映像編集者である「メイン」のもとに配属される。メインに昇格できる目安は、編集作業に必要な映像・音響の機器の操作に習熟することである。日本ポストプロダクション協会の調査によると、メインに昇格するまでには平均3年程度かかっている。 映像編集者として経験を積み、上級映像編集者やVFX(Visual Effectsの略、コンピュータによる特撮技術)編集者となる場合もある。

・労働条件の特徴

映像プロダクションは、東京、大阪、名古屋などの大都市圏に集中している。東京都内では港区、渋谷区、中央区などテレビ局の近くに特に多い。東京には日本全体のポストプロダクション業務の約6割が集中しているといわれている。 勤務時間は不規則といえ、業界の慣習として、仕事に合わせて勤務時間を決める「配員表」を配り、それに基づいて出勤時間が決まるのが一般的である。このため担当する業務によっては、毎週同じ曜日に休日が取れるとは限らず、振替休日等で休暇日数は保証されているものの、変則的な休日になる。業界全体で残業時間は多く、しかも納期が近づくと残業が集中する。 雇用形態としては、正社員の割合は約6割程度であるとされる。給与は他の産業とほぼ同じ水準であり、比較的安定しているとされる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本ポストプロダクション協会 http://www.jppanet.or.jp

関連資格 映像音響処理技術者資格認定試験

一般事務員の職業について

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やFAXを使用するなど、事務機器やOA機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前9時から午後5時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

デパート外商部員の職業について

・どんな職業か

デパートから直接顧客のところに出向いて注文を取ったり、商品を販売したりする。 積極的に外回りをして新規の客を開拓し、得意先を訪問し販売すると共に、その代金の回収を行う。固定客が来店したときには、買い物相談や店内案内をする。 外商には法人外商と個人外商がある。法人外商では、会社関係の中元、歳暮の贈答品、記念品、景品等の販促用品、事務用品、ユニフォーム、事務所の内装・備品等の大口注文が中心である。大企業の総務部、購買部の担当者や、中小企業の経営者を訪問して、注文を取る。大口の取引になるため、企業がどの時期にどんなものを必要とするかといった情報を、きちんとつかんだ上で営業を行う。客のニーズを先取りして、商品の提案も行う。 個人外商の場合は、高級呉服、宝石、貴金属、美術、工芸品などの高級品やファッション商品、生活雑貨等を扱うことが多く、客の趣味や職業、家族構成など細かい点まで把握してその個人や家庭に合った商品を紹介する。新製品の見本やパンフレットでの宣伝も欠かせない。セール等の催し物があるときは、案内状を発送して来店してもらえるように気を配る。得意先からの注文は、直接自宅まで届けることが多い。

・デパート外商部員に就くには

入社後に短期の教育訓練を行って配置される場合もあるが、店舗の販売員として経験を積んでから外商部員になる場合が多い。取引の方法が異なることもあり、法人外商と個人外商との間の異動は少ない。 固定顧客の注文通りに販売する比較的易しい仕事から、情報収集をしながら顧客の要望を先取りした生活提案、企画提案などを行い、新規顧客を開拓して販売する高度な仕事までがある。はじめは先輩社員について顧客を訪問し、販売活動をしながら教育、訓練を受け、次第に高度な仕事を行うようになる。 商品を売り込むと同時に、自分を売り込んで信頼されることが必要である。情報収集力、企画力、説得力が求められる。

・労働条件の特徴

デパートは大都市や地方の中核都市に立地している。特に大手は大都市に偏在するため、就業者の約半数は東京、大阪、名古屋、京都、横浜、神戸の6大都市に勤務している。 就業者のおよそ80%は男性であるが、最近は女性社員の進出が増えている。デパートの全従業員に占める割合は5~20%程度である。 月給制が多いが、今後は一部歩合給を含む能力給が増えていくと考えられている。 顧客の都合に合わせて活動するため、店頭販売員に比べて労働時間が不規則になりがちで、フレックスタイム制をとっているところも増えている。 外商部員はお得意先の企業等が営業している平日に働き、日曜・祝日に休日をとる。個人外商の場合は、客の都合により日曜や祝日に訪問することがある。 業態間の競争が激しくなっており、オリジナル商品の企画など、従来の実績や方法に頼ることない新しい提案型外商が求められていて、そのため高度な専門知識やチームによる組織的な活動が増えてきている。個人外商においては商品知識やきめの細かさの点から女性の活躍が期待されている。

・参考情報

関連団体 日本百貨店協会 http://www.depart.or.jp

関連資格 販売士(小売商検定)

家政婦(夫)の職業について

・どんな職業か

人が人の身の回りを世話して賃金を受け取る、適格あり、相性ありの、専門的な職業である家政婦というと家政一般・ハウスキーパーをイメージしがちだが、実際には家政(家事)の仕事は東京など大都市のみで、全国的にはほとんど介護業務が主流である。家政婦が対応できる家庭生活支援(家事・介護)に係る一切のことを求人者と原則自由に取り決め、求人者に直接雇用されて個人家庭で勤務し、退職・解雇も頻繁する。つまり、一般のホームヘルパーように会社に雇用されて、会社が契約した求人者に対して、会社の指揮命令に基づいてサービスを提供する仕事ではない。

・家政婦(夫)に就くには

原則として学歴や資格等は問われないが、家事の仕事から始める場合は洗濯・掃除・調理など家事一般の経験が必要とされ、中でも予算額に応じた調理の能力は大事であり、さらに介護の仕事に就くには家事一般に加えて介護実務経験も必要とされる。 就職活動は、厚生労働大臣許可の家政婦紹介所に登録し、損害賠償責任補償保険(対人・対物)に加入することから始まる。個人家庭からの求人があれば、紹介所の指示により紹介状を持参して求人者宅に行って面接を行う。求人者から労働条件を明示され、紹介所が労災保険に加入手続きを取って、仕事を始める。 家政婦紹介所から紹介された最初の求人者との雇用契約が終了すれば、自己都合退職でない場合は、次の求人者の紹介を家政婦紹介所から受ける。健常であり、求人者から満足してもらえている限り、続けられる職業でもある。一方、病院・福祉施設などで介護や看護の補助の仕事をする就労もある。個人家庭や施設等からの夜間の時間帯の介護の仕事の求人が急増しているが、働き手は減少しているので、適格でやる気のある人はすぐに就労できる。 介護の仕事を続ければ介護福祉士(勤続3年)や介護支援専門員(勤続5年)の受験資格が得られる。職場が個人家庭で、仕事の経験のある上司のアドバイスを受けることもなく一人で仕事をしなければならないので、相当忍耐を必要とする場面もある。退職は自由だが、勝手気ままな求職者には面接が回って来なくなる。

・労働条件の特徴

就労の場所は個人家庭の場合が多く、ひとりで仕事をすることになり、勤務時間・時間帯・勤務日及び賃金も様々である。就労者はほとんどが女性であり、60歳以上が7割を占める。 労働条件は、紹介状を通じて求人者から求職者に対して明示される。1時間あたりの賃金は様々な就労形態に応じて異なり、都市部と地方では同じ就労形態でもかなりの格差がある。家事のみの仕事は日勤や短時間の中の一部の求人だけであり、多くは介護の仕事が含まれ、夜勤や泊り込みはすべて家事と介護の仕事が含まれる。代表的な勤務別の賃金は、日勤(朝から夕方の8時間勤務)で7千円台から1万円=時給換算900円台から1500円である。短時間(概ね3時間から5時間勤務)は時給1100円から1800円である。夜勤(夕方から朝までの滞在のうち10時間勤務)は9,000円台から15,000円=時給換算930円から1500円である。泊り込み(24時間滞在のうち11又は12時間勤務)は1万数百円から1万8千円(時給950円から1650円)である。 今後は介護に対する人手不足が見込まれ、家政婦の需要は拡大するが、供給側は高齢化が進み働き手が減少しており、労働内容・労働条件からみて生易しい職場ではないので、労働条件、特に賃金を改善しない限り、拡大には至らないと見られる。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国民営職業紹介事業協会 電話:0338187011 FAX:0338187015

財団法人 介護労働安定センター 電話:0359 013041 FAX:0359 013042

関連資格 ホームヘルパー

板前の職業について

・どんな職業か

日本料理には会席料理や懐石料理、天ぷら料理、うなぎ料理、鳥料理など様々な種類があり、これら各種の料理を調理しているのが板前である。 板前は日本料理調理人とも呼ばれる。 日本料理は割烹(かっぽう)料理とも言うが、割烹とは材料を「切って煮る」という意味で、日本料理の基本を表している。 まず、新鮮な材料をきれいに水洗いし、出来上がりを考えて包丁で切り、下ごしらえをし、煮たり焼いたり揚げたりしながら味付けをする。このとき、出来栄えを左右する加熱時間と火加減には、十分気をつける必要がある。また、何を使ってどの時点でどのように味付けるかということも、料理人の腕次第である。 調理を終えると料理を器に盛る。日本料理は味覚だけでなく、盛り付けの美しさや季節感を大事にしているので、器選びと盛り付けも重要な仕事となる。また、料理の味を左右するのはやはり材料であり、新鮮で良質な材料を仕入れるために朝早く市場へ行き仕入れることもある。

・板前に就くには

入職にあたって、学歴や資格は必要ない。高校、大学などを卒業後、新人として就職し見習いとして修業する場合と、調理師免許を取得して入職する場合がある。修業をしながら調理師免許を取得する者も多い。 ふぐ料理の場合、ふぐの持つ猛毒による中毒事故を防ぐためにほとんどの自治体ではふぐ調理師資格を必要としている。 最初は店に住み込んで修業することもある。最低2年は修業を積み、一人前になるには10年の経験が必要であるといわれている。 立ち仕事のため、体力と忍耐力を必要とする。また調理する上で細かい作業があるので手先の器用さも必要とされるが、一番必要なことは料理に興味があり、優れた味覚を持っていることである。

・労働条件の特徴

会席料理、懐石料理、てんぷら料理、うなぎ料理、ふぐ料理などそれぞれを専門とする日本料理店、高級料亭、旅館、一般食堂などで働いている。その他に、病院などの公共施設、企業の食堂や保養所などでも仕事がある。 洋食に比べると少ないが、和食に関しても、集中キッチンでかなりのところまで調理し、店舗では簡単な調理を行う和食レストランチェーンも都市部を中心に増えている。 板前は、以前はほとんどが男性であったが、最近では女性の進出も目立っている。 日本料理店は、午前11時から午後2時までと午後5時から10時頃までを営業時間としている店が多い。営業時間が長かったり、年中無休のところでは出勤時間をずらしたり、交替で休みをとっている。 給料は、働く店の大きさや、高級料亭か一般食堂かなどによって違う。どのような料理店で何年働いたかというキャリアが重視される世界であり、経験や技術によっても差が出てくる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本全職業調理士協会 http://www.japca.or.jp

関連資格 調理師 専門調理師・調理技能士 ふぐ調理師

そば・うどん調理人の職業について

・どんな職業か

そばやうどんを調理するのがそば・うどん調理人である。 この仕事に就くには、下積みに耐えて経験を積むことが必要だが、一人前になれば開業もできる仕事である。 入店したての頃は店内の清掃や食器洗い、配ぜんや出前などの補助的な仕事が中心となる。そして先輩の指導や見よう見まねを通じて、だんだんと材料の仕入れ、麺づくり、麺のゆで・洗い、汁取り、具の調理、盛り付け、丼物の調理を覚えていく。 そば粉やかつお節など材料の良し悪しによって、味に大きな差が出るので、材料についての知識と見分け方が重要になる。麺づくりには、機械打ちと手打ちがあるが、いずれもかなりの経験を必要とする。また麺をゆでるには、火力や時間に細かな注意を払う必要がある。汁取りは店によって最も違いが出るので、常にその店の味を出せるよう、技術と味覚を鍛える。おいしさを追求する、奥の深い仕事といえる。素材や作り方にこだわり、名人芸と呼べる味を出し、その味がマスコミの話題になるような店もある。 一方、うどんに関しては、セントラルキッチンで加工し、安く客に提供するチェーン店も都市部では広がっている。

・そば・うどん調理人に就くには

学歴や資格は必要とされないが、なにより料理が好きであることが求められる。健康と充分な体力も不可欠である。衛生法規や栄養学、食品学の知識を身につけるために、入店後でも良いので、調理師免許を取るとよい。 一応の技術を習得するのに、およそ5年程度かかる。独立をめざす人は10~20年修業して技術をマスターし、経営ノウハウを学んでから、自分の店を開業することが多い。絶え間ない向上心を持つこと、客に対するもてなしの心が大切である。 都市部のうどんのチェーン店は、直営店とフランチャイズ店があり、直営店では正社員の店長候補とパート、アルバイトを募集している。ある程度経験を積み、資金を貯めフランチャイズ店を持つ人もいる。チェーン店ではセントラルキッチンで調理を済ませたものを各店舗に配送するため、パート、アルバイトが調理を行っている。 「調理師」や「専門調理師」の資格を持っていると、給料面で評価する店もある。

・労働条件の特徴

そばのみの店、うどんのみの店も多いが、そば、うどん、飯物(丼物が多い)などをまとめて扱っている場合もある。また、扱うメニュー数もモリそば単品の店から100数種類に及ぶ店まである。従業員数は平均6人程度で比較的小さな店が多く、個人経営の店が半数を超えている。このような従来からの店は、経営者が50~60歳代、従業員は20~30歳代ということが多い。 店の営業時間は午前11時半から午後8~9時ぐらいが多い。営業時間の前後に仕込みや後片付けがある。昼食後いったん店を閉めたり、ローテーションを組んで交替で休憩や休日を取る。 仕事はすべて立ち仕事で、昼食時はお客が集中し、息つく暇もない忙しさとなる店もある。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本麺類業団体連合会  全国麺類生活衛生同業組合連合会

http://www.nichimen.or.jp/

ホールスタッフの職業について

・どんな職業か

ホールスタッフは、外食店舗、特にファミリーレストラン、ディナータイプのレストラン等でお客と直接接し、料理やサービスを提供する。単に料理のオーダーを取ったりするだけではなく、店舗内における様々な業務を受け持つことが一般的である。 例えば、予約の電話受付を行い、来店したお客を入り口で出迎え、席まで案内し、オーダーを取り、オーダーされたメニューを運び、レジで会計を行い、出口まで見送りを行い、テーブルの皿などを下げる、空いた時間には店舗内外の清掃など一連の業務の流れがある。 また、常に客席に注意を配り、クレームなどがあった場合、迅速に対応するという責任も負う。当然商品の知識も求められ、さらに同じ職場で働くスタッフとも連携、協調性も求められる。 正社員は、このホールスタッフが店舗における仕事のスタートとなり、キャリアを積み、ステップアップして、主任、店長、地区マネージャーなどに昇進することになる。パート・アルバイトは前述の仕事に対し、専門的に従事することが一般的である。 なお、正社員は店長に昇進すると店舗の経営者として、店舗運営全般の権限を持つが、その一方で売上・利益の管理責任はいうまでもなく、店舗スタッフの勤務シフト管理、業務の改善、従業員教育等、幅広い知識と経験が求められる。

・ホールスタッフに就くには

学歴はさほど重視されていないが、店舗のホールスタッフは幹部社員の通過点として位置づけられることから、近年は大学卒が増えている。また、中途採用の場合は外食産業経験者が比較的多い。その理由として、外食産業で従事するには、お客と接し、サービスを提供することが好きであり、かつホスピタリティ精神が求められることがあげられる。 最初に仕事に就く際には、特別な知識は要求されないが、仕事柄、体力に自信があり、清潔で、明るい人柄、リーダーシップが求められることが多い。 また、店舗で経験を積む過程で、接客やサービスに磨きをかけ、そのうえで、パート・アルバイトのとりまとめ、売上管理、業務改善、従業員の教育・指導等、将来の幹部としてのキャリアを積むことになる。 一般的には、店長を経験した後には、いくつかの店舗を統括した地区マネージャー(スーパーバイザー)などを経験し、本部で、人事、教育、マーケティング、商品開発等、適性に応じた職務に就くことになる。 一方、パート・アルバイトは店舗運営の中でサービス、接客等に関する仕事を主として受け持ち、正社員や店長の仕事をサポートすることが多い。

・労働条件の特徴

店舗の営業時間は、朝10時から深夜11時まで、あるいは24時間営業など、企業や出店地域等により異なる。 営業時間が長時間にわたることから、社員は交替勤務となる。また、基本的に店舗は1年中無休であり、土曜日、日曜日、祝日も営業していることから、交替で休日を取る。 リフレッシュを図る上で、連続休暇制度は重要な意味を持つことが外食企業で認識されはじめ、外食店舗の正社員は年次有給休暇を活用した連続休暇の取得が奨励されている。 一般的なファミリーレストランでは、正社員が2~3人、パート・アルバイトが登録者を含め30~50人というのが標準的である。 正社員のホールスタッフは平均25歳程度、パート・アルバイトのホールスタッフは、学生、フリーター、主婦などの女性が多く就業しており、年齢層は幅広い。 賃金は、正社員が大卒の初任給でおおよそ月収19~20万円程度、25歳で年収350~400万円程度となっている。 パート・アルバイトは時給制がほとんどで、地域性や出店場所、さらに本人の経験、スキル等により異なるが、時給800~1200円程度が多い。 ホールスタッフが多く就業するファミリーレストランは、年々店舗数が増加していることから、今後ともホールスタッフの需要は確実に増えると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本フードサービス協会 http://www.jfnet.or.jp

関連資格 レストラン・サービス技能士

ホテルフロント係の職業について

・どんな職業か

ホテルのフロントカウンターで、宿泊の手続きから部屋の割りふり(ルーミング)、宿泊中の手紙や伝言の受付、観光の案内、宿泊料の精算などを行う。フロントクラークとも呼ばれる。 仕事は大まかに、リザベーション(予約)、レセプション(手続)、インフォメーション(案内)、フロントキャッシャー(会計)の4つに分けられる。 リザベーションは電話等でお客からの予約受付、予約状況の案内、予約確認等を行う。最近では、コンピュータによって予約データを記録することがほとんどになっている。レセプション(手続)業務では、チェックインするお客の予約の有無を確認し、住所、氏名等を記入してもらい、部屋を決め、キーを渡す。インフォメーションはお客が何か困ったときなどに案内をし、フロントキャッシャー(会計)はチェックアウト時に宿泊料の精算を行い、ルームキーと料金を受け取る。 大規模なホテルでは、リザベーションを専門に行う人がいる等、分業されている場合もあるが、それ以外では、このような仕事はすべて、ホテルフロント係が担当する。

・ホテルフロント係に就くには

ホテルの従業員として採用され、ベルボーイ・ベルガールや客室係を経験してからフロント係に登用される場合が多い。ホテルや観光・レストラン経営などの学科を持つ専門学校や大学を卒業して就職するケースもある。 お客の要望に迅速に対応することが求められるため、テキパキとした行動や柔軟な対処ができること、人に接することが好きで、明るい性格であることが望まれる。海外からのお客に接することもあるため、幅広い国際感覚や語学力も必要となる。 フロントにはホテル運営に関する様々な機能が集中しているため、業務を通してホテルの仕事全体を理解することができるようになる。これによって、将来的に経営に加わったり、自分でホテルを経営するという道もある。

・労働条件の特徴

近代的大型ホテルのある大都市に多い職業であるが、最近は地方都市や観光地にも大型ホテルができて、地方での就業機会も増えている。 ドアーマンやベルボーイ・ベルガールを除くと、フロント係の女性の割合は5割以上となっている。 ホテルは年中無休、24時間営業のサービス業なので、1日8時間ずつの3交替制をとっているのが一般的である。 女性は昼間を中心とした勤務で、夜勤は男性が受けもつことが多い。日曜・祝日も交替で出勤する。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本ホテル協会 http://www.j-hotel.or.jp

社団法人 全日本シティホテル連盟 http://www.jcha.or.jp/

動物園飼育スタッフの職業について

・どんな職業か

動物園で動物の飼育のために様々な作業を行う。 一日の仕事は、朝8時頃出勤して作業衣に着替えると、まず、担当する動物の毛のつや、動き、におい、前日の餌の食べ残しや糞の状態を観察し、健康状態をチェックする。動物によっては運動場に出し、動物舎を掃除する。 次に、動物の生育段階や健康状態に合わせて、飼料の配合・調理を行い、餌をつくる。最近ではあらかじめ栄養を考えて調合された固形飼料(ペレット)が普及し、餌づくりの作業が簡単になっている。餌は夕方に与えることが多いが、朝夕2回与える動物もいる。 午後になると、動物舎の修理をしたり、病気の治療や予防接種を獣医と一緒に行ったりする。また、来園者に動物の説明をしたり、動物園によっては、来園者にショーを見せるため、動物を訓練するところもある。 午後3時過ぎには、餌を動物舎に置いて動物を入れ、運動場を掃除する。1日の終わりに飼育日誌を書き、特に体調の異常などは細かく記録する。 最近では、絶滅の危機に直面している「希少(きしょう)動物」を上手に繁殖させて、種の保存に努めるという役割も大きくなっている。また、動物が時間をもてあまさないように行動を誘発する環境エンリッチメントの工夫も、飼育スタッフの大切な仕事になっている。

・動物園飼育スタッフに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、高校の畜産学科、動物専門学校、大学の農学部の畜産系学科、理学部の動物学系学科などの卒業者が多い。 公営の動物園の場合は、その地方自治体の人事部局が採用試験を行っている。地方公務員採用試験で採用する場合と、動物園飼育職員募集として別に試験を行う場合がある。民営や自治体から委託を受けた法人の場合は、独自に採用試験を行っている。いずれの場合も定期採用を行うことは少なく、欠員が生じた場合に募集を行うことが多い。 動物に対する深い愛情や、注意力、観察力が必要である。また、地球環境の破壊が進み、多くの動物種が絶滅の危機にある現在では、それら「絶滅危惧種」の保存について動物園が果たさねばならない役割について使命感を持つことも求められる。

・労働条件の特徴

動物園には公営と民営があり、通常の動物園以外に、サルやワニといった特定の動物だけの動物園、放し飼いのサファリパーク、公園の中の小動物園などがある。 以前は重労働で、夜間の作業や宿直も多かったが、現在では、作業の機械化や装置の自動化が進んで夜間の作業も減っており、女性の就業者も増えている。担当している動物の病気や、繁殖した動物の人工哺乳(ほにゅう)のため、夜間や早朝の勤務が必要となることもある。 動物の飼育は毎日欠かすことができないので、交替で休みを取る。動物園は一般的に月曜日を休園日にしているが、園内ではこの日に大がかりな作業を行うため、かえって忙しいことが多い。 給与については、動物園によっては人間と共通の病気を持った動物や、猛獣など危険を伴ったものを扱っているため、飼育手当などの特殊勤務手当がつく場合もある。 自然への関心の高まりに伴って飼育係の希望者は増える傾向にあるが、動物園の数はほぼ一定しているため、就業は難しくなってきている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本動物園水族館協会 http://www.jazga.or.jp/

関連資格 飼育技師

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