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鉱業,採石業,砂利採取業

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の採用情報検索結果305件中 1 - 25 件を表示

分析化学技術者の職業について

・どんな職業か

化学製品中に含まれる成分やその量などを知るため、化学反応を用いた分析や分析機器を用いた分析を行なう。 分析する対象によって、大気、排水、土壌などの環境分析、化学工業や鉄鋼・非鉄金属材料などの製造現場の工程管理分析、血液や尿などの臨床分析、食品分析、鑑識分析などがある。 環境計量証明事業などを行なう分析会社では、依頼者から提供されるサンプルを酸で分解して溶液にし、化学反応を行なわせるなどして目的成分の量を求める。あるいは、サンプルを切断、研摩または粉砕するなどして分析機器にかけて成分の量を求める。分析結果を整理して報告書を作成して依頼者へ報告する。生産工場などの分析部門では、製造工程で採取したサンプルを化学分析法や機器分析法で目的成分量を求めて製造現場にフィードバックし、現場では分析結果を基に操業条件を決めるなどのアクションをとる。分析結果の正確さと迅速性が要求され、終夜運転をする工場では交代勤務となる。分析技術は高度化し、自動化が進んでいる部門も多い。 環境汚染防止や製品の安全性確保などのための規制が強化されるなど、調べる分析成分の種類が多くなり、求める量も微量化して分析技術も高度化し、また分析件数も増加してきている。分析値の信頼性が要求され、分析試験所の認定を受けるなど技術力の第三者による評価が必要になっている。そのためには、技術者の教育訓練も日常的に行ない、外部機関による分析技能試験に参加することなどが要求される。

・分析化学技術者に就くには

新規学卒の場合の一般的な学歴は、高校(工業高校の工業化学科など)、専門学校(分析化学専門学校など)、大学(理学部化学科、工学部工業化学科など)などとなっている。 採用に際しては、資格よりも化学などの基礎学力、知識、判断力などが問われる。中途採用に際しては、化学分析技能士や環境計量士の資格を持っていればかなり有利となる。特に、化学反応を用いて分析を行なう化学分析技術者は不足しており、年齢的な制限もゆるくなる。 新規入職者は、最初は熟練者の補助をしながら分析技術を習得し、実践を重ねて技術力を養成する。各種原理の分析方法について学習し、実験を重ねて順次マスターするとともに、各種講習会などにも参加して力をつける。いろいろな分析対象物質を分析して実戦力を身に付け、また依頼者の高度の要求に対しても理解し、どのような物質に対してもその場合に適合した分析の仕方を設計できるベテラン技術者へと進むが、10年以上の経験が必要となる。 分析結果に対する責任があり、正確で迅速な判断力、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。

・労働条件の特徴

分析化学は理学・工学・農学・医学・薬学など幅広い分野に共通する基礎部門なので、いろいろな職業分野の分析技術の専門家として働いている。各種の生産企業、分析受託会社、臨床検査部門、食品などの検査機関、地方自治体など職場は広い範囲におよび、都市部や工業地域に多いが、全国各地に渡っている。 労働時間は、午前9時から午後5時で、週休二日制が一般的である。夜間も稼動する生産工場などの分析部門では常勤以外に一部交代勤務がある。空調が完備され、整理整頓された環境で、清浄な着衣で作業する必要があることから、作業環境は良好なところが多い。分析設備の関係で外部と閉鎖された実験室での作業もある。化学分析作業は、薬品を多く使い危険が伴うが、排気設備なども完備されており、決められた作業マニュアルを守り注意深く行なえば問題はない。 分析化学技術者は30~50歳代が中心を占めるが、化学反応を扱う化学分析技術者は若年層の養成が不十分であったことから50歳以上のベテランが多くなっている。女性比率は、きれいな職場環境と重労働ではないことなどから部門によって異なるものの20%程度と他の技術者に比べ高い。 近年の新素材化、高機能化などを反映して製品開発には成分や量を分析し化学的な解析を行うことが必須となっている。また、環境保全や人の健康のための規制が厳しくなってきており、分析需要は増加傾向にある。また、分析技術も高度化し、技術者もより専門的な知識や技術力を求められるようになっている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本分析化学会 http://www.jsac.or.jp/

社団法人 日本環境測定分析協会 http://www.jemca.or.jp/

関連資格 化学分析技能士 公害防止管理者 環境計量士 毒物劇物取扱責任者 危険物取扱者

土木施工管理技術者の職業について

・どんな職業か

橋、道路、鉄道、ダムなどをつくる土木工事において、工事現場での施工(せこう)計画を立案し、工事の監督・指導を行う。 工事現場では、設計図、仕様書、施工基準、関係法規、工期などをもとに、施工計画を立案する。施工計画の内容としては、最適な施工法の決定、現場組織計画、機械設備計画、電力や給水、工事用道路などの仮設備計画、所定の品質を確保するための施工管理計画、環境対策などが含まれる。 施工計画をもとに、実際の現場で、測量による出来形確保などの施工管理、安全管理、品質管理、工程管理など、工事の監理を行う。現場では、工事の全体の流れを把握して、作業責任者に適切な指示を与えることが必要である。使用する資材、機械の手配や管理も行う。 この他に、用地の確保、周辺住民への説明・説得、官公庁等の関係機関への諸手続などの連絡・調整についても行うことがある。 土木工事の規模が大きくなり、分業化が進んでいるため、土木施工管理技術者は施工計画の立案、現場での監督・指導の仕事を行い、調査・計画・設計は土木設計技術者が行うのが一般的である。

・土木施工管理技術者に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要としないが、高校や大学で土木工学を専攻し、構造力学、土質力学、コンクリート工学、水理学、測量などの知識を身につけてから入職するのが一般的である。 工事現場で施工管理を行うには、土木工学の知識に加えて、建設業法をはじめとして道路交通関係、公害防止関係、危険物関係の法令など施工管理に関わる法令や、工事を安全に行うための労働基準法、労働安全衛生法など労働関係法令についての知識も必要となる。 関連する資格として「土木施工管理技士」と「技術士」(建設部門)がある。これらの資格を取得していると、大規模な公共工事の現場に配置が義務付けられている監理技術者になることができる。 長期的視点に立って仕事を能率よく完遂できる能力、図面をみて構造物の形を理解できる能力が求められる。また、屋外作業が主体となるので体力と集中力も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設業、コンサルタント業、官公庁、公社公団、各種研究機関の土木部門をはじめ、電力、ガス、鉄道、不動産、商社など、幅広い分野に渡っている。働く場所は全国に渡り、河川・港湾・造成・道路・鉄道・上下水道などの工事現場で就業している。 土木施工管理技術者としては、30~40歳代の人が中心となって活躍している。 労働条件については、工事現場の周辺環境や工期に影響されるため、一定しない。都市部の道路や鉄道などの工事では、交通量の少ない深夜に工事を行うため、昼夜が逆転した生活を余儀なくされることもある。休日については、交替制による週休2日制の導入が進んでいる。 土木工事は公共投資の影響を受けるが、一定の需要は常にあり、また現在では海外への技術移転も行われており、土木施工管理技術者に対する需要は今後も持続すると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国土木施工管理技士会連合会 http://www.ejcm.or.jp/

関連資格 技術士 土木施工管理技士 測量士

経理事務員の職業について

・どんな職業か

材料の購入、製品の生産関連や販売関係、給料の支払など、会社の日々の活動状況を経理・会計管理のシステムなどを使い正しく計算し、これによって資金の流れや財務の状態などを把握する。 まず、毎日の金銭管理として入出金伝票や振替伝票を起こし、現金出納帳や総勘定元帳などの帳簿に記入する。 毎月の月末には、勘定科目ごとに集計を行って帳簿の残高を確定させ、実際の預金残高などと一致しているかどうか確認し、月次決算書類を作成する。 決算時には、勘定科目ごとに集計を行って試算表などを作成する。棚卸を行って在庫商品の残高を把握し、棚卸表を作成する。これらの金額をもとにして、貸借対照表や損益計算書などの決算書類を作成する。 また、会社の健全な経営や合理的な経営管理を行うために、予算の編成と統制に必要な資料を作成する。また、社員の給料計算や現金の出納管理などの仕事も行う。 近年は、経理・会計管理のソフトウエアが広く導入されており、計算や帳簿作成などの作業は手作業ではなくコンピュータ化されている。

・経理事務員に就くには

新規学卒者の場合の一般的な学歴は、高等学校、専門学校(経理や・会計など)、大学(経済・経営・商学など)となっている。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。 入職には、簿記の資格を持っていると有利であるが、採用時には資格を問われないことが多い。 中途採用については、決算・財務業務がこなせるなどの経験者が求められる傾向にある。経験があれば、年齢的な制限は少ない。 伝票の作成、記帳、計算、集計などの簡単な仕事から始めて経験を積み、現金の出納、試算表の作成、予算・決算・資金計画などの仕事をするようになる。決算業務をすべてマスターするには、10年ほどかかる。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。

・労働条件の特徴

経理部門は官公庁、各種団体、民間企業を問わず、どこでも必要なセクションなので、職場は全国に渡る。 働く時間は9時から17時が一般的である。決算期には日常業務と並行して決算処理を行うため、残業時間が多くなることがある。 経理事務員の年齢層には偏りがなく、20~50歳代まで、幅広い年代の人が働いている。 経理・会計は管理システムの導入等機械化が進んでおり、単純な計算や帳票作成は少なくなり、業務は高度化、専門化している。また、給与計算など経理業務の一部を外部の会社に委託するところも出てきている(アウトソーシング)。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国経理教育協会 http://www.zenkei.or.jp

関連資格 簿記検定 簿記能力検定試験

ホールスタッフの職業について

・どんな職業か

ホールスタッフは、外食店舗、特にファミリーレストラン、ディナータイプのレストラン等でお客と直接接し、料理やサービスを提供する。単に料理のオーダーを取ったりするだけではなく、店舗内における様々な業務を受け持つことが一般的である。 例えば、予約の電話受付を行い、来店したお客を入り口で出迎え、席まで案内し、オーダーを取り、オーダーされたメニューを運び、レジで会計を行い、出口まで見送りを行い、テーブルの皿などを下げる、空いた時間には店舗内外の清掃など一連の業務の流れがある。 また、常に客席に注意を配り、クレームなどがあった場合、迅速に対応するという責任も負う。当然商品の知識も求められ、さらに同じ職場で働くスタッフとも連携、協調性も求められる。 正社員は、このホールスタッフが店舗における仕事のスタートとなり、キャリアを積み、ステップアップして、主任、店長、地区マネージャーなどに昇進することになる。パート・アルバイトは前述の仕事に対し、専門的に従事することが一般的である。 なお、正社員は店長に昇進すると店舗の経営者として、店舗運営全般の権限を持つが、その一方で売上・利益の管理責任はいうまでもなく、店舗スタッフの勤務シフト管理、業務の改善、従業員教育等、幅広い知識と経験が求められる。

・ホールスタッフに就くには

学歴はさほど重視されていないが、店舗のホールスタッフは幹部社員の通過点として位置づけられることから、近年は大学卒が増えている。また、中途採用の場合は外食産業経験者が比較的多い。その理由として、外食産業で従事するには、お客と接し、サービスを提供することが好きであり、かつホスピタリティ精神が求められることがあげられる。 最初に仕事に就く際には、特別な知識は要求されないが、仕事柄、体力に自信があり、清潔で、明るい人柄、リーダーシップが求められることが多い。 また、店舗で経験を積む過程で、接客やサービスに磨きをかけ、そのうえで、パート・アルバイトのとりまとめ、売上管理、業務改善、従業員の教育・指導等、将来の幹部としてのキャリアを積むことになる。 一般的には、店長を経験した後には、いくつかの店舗を統括した地区マネージャー(スーパーバイザー)などを経験し、本部で、人事、教育、マーケティング、商品開発等、適性に応じた職務に就くことになる。 一方、パート・アルバイトは店舗運営の中でサービス、接客等に関する仕事を主として受け持ち、正社員や店長の仕事をサポートすることが多い。

・労働条件の特徴

店舗の営業時間は、朝10時から深夜11時まで、あるいは24時間営業など、企業や出店地域等により異なる。 営業時間が長時間にわたることから、社員は交替勤務となる。また、基本的に店舗は1年中無休であり、土曜日、日曜日、祝日も営業していることから、交替で休日を取る。 リフレッシュを図る上で、連続休暇制度は重要な意味を持つことが外食企業で認識されはじめ、外食店舗の正社員は年次有給休暇を活用した連続休暇の取得が奨励されている。 一般的なファミリーレストランでは、正社員が2~3人、パート・アルバイトが登録者を含め30~50人というのが標準的である。 正社員のホールスタッフは平均25歳程度、パート・アルバイトのホールスタッフは、学生、フリーター、主婦などの女性が多く就業しており、年齢層は幅広い。 賃金は、正社員が大卒の初任給でおおよそ月収19~20万円程度、25歳で年収350~400万円程度となっている。 パート・アルバイトは時給制がほとんどで、地域性や出店場所、さらに本人の経験、スキル等により異なるが、時給800~1200円程度が多い。 ホールスタッフが多く就業するファミリーレストランは、年々店舗数が増加していることから、今後ともホールスタッフの需要は確実に増えると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本フードサービス協会 http://www.jfnet.or.jp

関連資格 レストラン・サービス技能士

陶磁器工の職業について

・どんな職業か

茶碗やお皿などの食器、タイルや洗面台、トイレの便器などの日用品、人形や置物などの工芸品や美術品など、陶磁器製品を作る。 基本的な作業の流れは、陶土(粘土の一種)に長石や石英といった鉱物を混ぜて原料の坏土(はいど)を作り、それを成形し、乾燥させたあと釉(ゆう)薬をかけ、高温で焼き上げて製品にする。成形作業は大きく分けると、「ろくろ成形」(ろくろを回転させ、材料を成形する方法)と「鋳込み成形」(石こう型に流し込む方法)がある。また、絵付けといって、焼き上げたあとの半製品に美しい絵や模様を入れる作業も重要である。最後に検査を行い、品質やでき具合を目で確かめる。 各工程をほとんど手で行う伝統的な技法から、最新の自動成形機やロボット、コンピュータを使う場合まで、その事業所(工場や工房)によって様々である。

・陶磁器工に就くには

陶磁器工になるには特に学歴や資格は必要とされないが、工業系高校などで陶磁器の技術やデザインを学んでおくと役に立つ。 陶磁器製造には、機械を使う工場生産から、手作業で行う伝統工芸的生産まであり、手作業による工芸品の制作で一人前になるには10年以上の修業が必要である。 所定の技能を習得した後、職業訓練校や窯業大学校などでさらに高度な技能を習得することが可能であり、陶芸家として活躍したり、陶磁器生産の分業の中で成形や絵付けの技能を専門的に身につけ、独立することも可能である。 関連する資格として、厚生労働省が実施する技能検定の「陶磁器製造技能士」の資格があり、取得すると技術の証明として評価される。 成形や絵付けではデザインセンス、芸術的感覚が求められる。

・労働条件の特徴

陶磁器製造は原料を産出する地域を中心に発達してきたが、現在では全国各地に散在している。主な産地は、愛知県の瀬戸、岐阜県の多治見、滋賀県の信楽、佐賀県の有田、栃木県の益子、岡山県の備前などである。 就業者は40歳以上の中高年が6割以上を占めており、男女別では男性が約6割となっている。 労働時間は朝から夕方までの通常の勤務形態で、残業が発生することは少なく、交替制勤務などもほとんどない。 最近では、食器だけでなくキャラクター製品やギフト製品など多様な製品が求められており、自動機械による少品種(製品の種類が少ない)の大量生産から、機械と手作業で行う多品種(製品の種類が多い)の少量生産へと変化している。

・参考情報

関連団体 日本陶業連盟 電話:052-935-7231 FAX:052-935-7254

関連資格 陶磁器製造技能士

石工の職業について

・どんな職業か

石工(いしく)の仕事は「石材採石」、「石積み」、「石材加工」、「石張り」などに分業されており、花こう岩、玄武岩、石灰岩などさまざまな岩石を採石場から切り出し、石材として整形加工し、独自の手法を用いて彫刻したり、研磨やつやだしなどを行って、墓石・石碑や建築材料などを制作する。 採石場では原石をジェットバーナーやスロットドリル、火薬などを用いて石を切り出す。 大きな石の塊を、「たがね」や「つち」などの道具で石積みに都合のよい形、大きさに割る。墨差しなどの道具を用いて、原石を必要とする大きさに割るための基本となる線や加工するための補助となる線などを引く。大型挽割機(ギャングソー)や丸鋸(ダイヤモンドソー)などの石切機を運転操作して、大理石、花こう岩などを決められた寸法に切り、角石・板石などに製材する。石材の表面を手道具で平らに研磨し、つや出しを行う。建物や石碑、墓などに用いられる大理石、砂石、花こう岩に、「のみ」や「小べら」「サンド・ブラスト」などの道具で文字や模様を彫る(字彫り)。また、石仏、石橋、石灯篭、石鳥居、狛犬、記念碑やすずり等の石細工物を制作することもある。 このほか、建物の外装やエントランスなどに装飾用の石材を取り付けたり、花こう岩、大理石、大谷石などの石材を積み重ねて、壁、柱、塀、石垣、堤防などの石材構築物を構築する。

・石工に就くには

入職にあたって、特に免許・資格・学歴は問われない。 石材加工会社や石材店に就職して経験を積む。関連資格としては、国の技能検定「石材施工」がある。 石材は重量があることから、それを動かす体力とケガを防ぐための注意力が必要である。また、一つ一つ異なる石の表情を活かして仕事をする石工には、職人としての技量や感性が求められる。

・労働条件の特徴

石工の職場は石材加工会社や石材店、建築現場、採石場である。採石場は山間部に多く、石材店などの墓石小売業は寺や霊園の付近にあり、職場は全国にわたっている。 石工の作業には、屋外作業も多く、雨天の日は休日となることもある。土日に出勤することも多いが、週休2日制をとる場合が多い。朝から夕方までの勤務形態で、残業は少ない。 就業者は男性がほとんどを占めている。 石製品の輸入が増加しつつある中で、石工が生み出す石製品の美しさや石積みの堅牢さは、墓石にとどまらず、住宅、公園、ビル、和風伝統建築等にも欠かせないものであり、石工の労働需要は根強いとみられる。

・参考情報

関連団体 日本石材産業協会 http://www.japan-stone.org/

茨城県石材施工技能士会 電話:0296-74-4166 FAX:0296-74-3104

稲田石材商工業協同組合 電話:0296-74-2049 FAX:0296-74-3797

関連資格 石材施工技能士

紡織保全工の職業について

・どんな職業か

紡績業・織布業の生産工場で、機械設備の整備・修理に携わる保全作業に従事する。 紡織保全工は、一般的に紡績・織布工程の各工程ごとに配属され、その工程専門に保全作業を行う。保全作業の目的は機械の能力を最大限に発揮させることにあり、仕事は次の5種類に集約することができる。 「定期的保全」は、機械設備の機能をベストの状態に保持しながらその使用年数を最大限に保つために、日常の仕事として計画を立てて定期的に行うもので、保全工の仕事の中でも最も重要で、比重が高い。 「受入検査」は、各種の機械や器具、部品などを購入または受け入れる際に、工場の受入基準に合致しているかどうかを検査する仕事で、保全に次いで重要な仕事である。 「故障箇所の修復」は、運転中の機械が何らかの原因によって故障を起こした場合に、その修復に当たる。故障の原因にはいろいろなケースが考えられるので、そうした原因を分析し、同じ種類の故障が繰り返されることがないよう事前の対策を講じる。 「機具、部品、用材の管理」は、機械の部品や保全に必要な機具、用材などの保管や手入れを行い、保全作業が効率よく行えるように日頃から管理する。 「据付、組立、調整」は、機械設備を新設・増設・更新する場合や技能者養成のための実施訓練の場合などに行われる。保全や受入検査などと違って常時行われるものではないが、この種の仕事ができれば一人前といわれるほどに最高度の技能を必要とされる仕事である。

・紡織保全工に就くには

高校卒業程度の学力があれば、入職にあたって特別な条件や制限はなく、他の職業からの転職者も少なくない。入職経路は、新規学卒者の場合には学校や公共職業安定所の紹介によって入職する人がほとんどである。また、転職者の場合には、公共職業安定所の紹介や求人誌などによって入職する。 機械の点検・調整や修理を行う仕事なので、計算や機械に興味のある人が望ましい。また、破損部分を削ったり、研いだり、部品を組み立てたりする作業も多いので、物体の形態を知覚する能力や手腕の器用さなども求められる。同じ職場で機械を運転・操作して生産の仕事をしている紡績運転工や織布運転工を指導する立場でもあるので、説得力や教える能力なども求められる。 入職者を一人前の保全工に育成するための訓練の方法、内容、期間については、企業や立場によって、あるいは配属される職場や取り扱う機械などによって異なるが、いずれの場合も初級から上級にわたる技術・技能水準を定め、段階的にマスターさせていくという方策が取られている。

・労働条件の特徴

就業場所は紡織工場の多い静岡、愛知、岐阜、富山、三重、大阪、兵庫、新潟などに集中している。 就業者は男性が多く、年齢別構成では中高年齢者が比較的多くなっている。 勤務形態は交替制で、深夜勤務を行う場合もある。 最近では、工程(機械)の連続・自動・短縮化が進み、コンピュータを導入して工場の生産ラインをシステム的に運営する傾向が強まっていること、さらには従業員の職務内容の充実を図る要請があることなどから、保全工にも単一工程だけではなく、近接する複数の工程を担当させる傾向が目立ってきている。

・参考情報

関連資格 機械保全技能士

自動車整備工の職業について

・どんな職業か

自動車の走行の安全確保、および有害排出ガスや騒音の抑制などの環境保全のために、専門的な知識と技術を駆使して自動車の点検と整備を行う。 自動車の整備には、定期的に各部を点検し、機能の低下した部分を整備する定期点検整備と、故障や交通事故などの故障・異常箇所の整備がある。また、自動車は種類によって構造が異なるため、普通車や軽自動車など自動車の種類、エンジンの種類、構造などにより専門分野を分けて、点検・整備を行う。 整備工場などに持ち込まれた自動車について、エンジン、操縦、制動、緩衝、動力伝達などの各装置や燃料・電気関係の部品などを点検し、故障している箇所を発見する。装置を取り外して分解し、破損または磨耗している部品を交換・修理して、自動車の性能や機能を元通りに回復させる。 自動車の性能向上などに伴って、車検や定期点検などの予防整備が業務の中心となっている。

・自動車整備工に就くには

新規学卒者の場合は、学歴、資格、経験などは問われない。ただし、自動車の運転免許が必要とされることが多い。また、工業高校の機械科や電気科、大学の工学部など機械や電気に関する基礎的な知識をもっていると有利である。 「自動車整備士」の資格があれば入職に有利であるが、新卒の採用の場合には問われないことが多い。入職後、勤務しながら夜間や休日に講習を受けられる養成施設(自動車整備技術講習所)に半年~1年半通い、「自動車整備士」の資格を取得することもできる。 中途採用については、「自動車整備士」の資格を持ち、経験を積んだベテランの整備工が求められる傾向にある。 自動車の構造や装置は、年々複雑化、精密化しており、各種電子制御診断機器を使いこなすための知識や、新技術に対応できる高度な技術力が要求されてきている。さらに、環境や騒音などの問題への対応のため、高難度の整備・検査に対応する必要もある。

・労働条件の特徴

法律によって所定の期間ごとに必ず車検を行わなければならないため、全国に渡って事業所が存在しており、職場は全国に渡る。メーカー系自動車販売会社の整備工場や整備を事業とする会社などで働く。 地域密着産業のため、自動車ユーザーの利便性に合わせて、日曜・祝日に営業したり、会社帰りでも整備できるよう夜間に営業することもある。このため、休日は規則的でなく、交替制による週休二日制が一般的である。 高齢化が進んでおり、事業規模の小さい事業所ほど年齢が高い傾向にある。男性比率が圧倒的に多いが、女性も増える傾向にある。 屋内作業が中心で、騒音、振動の発生、油脂による汚れなどがある。 自動車の保有台数の伸びが鈍化しており、整備売上高の伸びも鈍化している。自動車の普及率などから見て、今後も保有台数に大幅な伸びは期待できないため、労働需要は横ばいの傾向にある。

・参考情報

関連資格 自動車整備士 整備管理者

建設作業員の職業について

・どんな職業か

道路の建設、河川の治水、土地造成などの土木工事の中には、大型建設機械では対応できない細部の作業や多種少量で機械化が困難な諸作業など、人力で行うことが不可欠な作業があり、このような作業を行うのがいわゆる建設作業員である。 大規模な工事にあっては裏方の存在であるが、なくてはならない作業を担当する、まさに建設工事の縁の下の力持ちといえる。 作業の内容をもう少し詳しく説明すると、主として小型の重機械やベルトコンベア、軽量の削岩機などを使って行う掘削や盛土、コンクリートポンプやシュートを使って行うコンクリートの締め固め、スキップや一輪車を使って行うブロック積み、石積み、芝張りなどの他、重機械作業や鉄筋型枠組み立て、くい打ち作業に伴う補助作業などがある。 作業に就労する前には、安全作業を確保するため、あらかじめ工事の内容、会社の規則、作業場の規律、危険な区域などについて教育を受ける。また、中でも高度な技能職に就業する場合には、それぞれ資格が必要となる。軽量のブルドーザーや吊り上げ荷重の小さいクレーンを運転するには特別教育を受ける必要があり、ガス溶接、玉掛作業などは技能講習を修了しなければならない。 作業方法や作業手順、機械工具や資材の取扱い、安全衛生などについての具体的な指導は、直接指示命令をする作業長(世話役)が行い、雇用責任者や土木技術者は、専門的な工事施工上の知識や関係法令について指示・命令を行う。 現場に入ると、まず仕事を始める前に、土木技術者や作業長から仕事内容の説明を受け、作業中は主に作業長または作業指揮者の監督指示の下に作業を行う。

・建設作業員に就くには

この職業に就くにあたって、学歴は特に問われない。しかし、作業内容が人力による作業であるため、体力や他人との協調性などが求められる。ただし、作業環境によっては当然ながら危険な要素も出てくるので、それらを未然に防止して快適に働くために、ある程度の注意力、集中力、持久力が要求される。 入職経路は、特にきまったものはないが、中学・高校や大学・専門学校等を卒業してそのまま入職する場合と、他の産業からの転職のほか、農業などに携わるかたわら農閑期などに季節労働者となって働く場合など、多種多様である。しかし、新規入職者は、一様に現場での実地訓練などを受けながら一人前になることは変わらない。 建設作業員の訓練としては、建設業労働災害防止協会などの主催による労働安全衛生法に基づく技能講習などが行われている。従事する現場に使用したことのない新しい機械が導入されたり、自分で運転する以外にも機械の近くで作業をすることが多いため、機械の機能についてある程度の知識が必要となる。 玉掛けなどの作業を除き特に免許や資格は必要とされないが、四輪車の普通免許などを持っていれば、小型トラックによる材料の小運搬(現場の中での運搬など)に従事することができる。 仕事の知識と経験を積み、指導力があれば、作業現場の第一線指揮者である作業長(世話役とも呼ばれる)になることができる。作業長に昇進するために義務づけられている資格は特にないが、土木施工管理技士、地山の掘削作業主任者、玉掛技能者などの資格を取得している人が多いようである。しかし、作業長に求められる一番の要素は、作業を安全かつ円滑に進行するために必要な作業管理能力、後進を指導するために必要な技能と指導力である。

・労働条件の特徴

建設作業員は、マンション・ビル・住宅・電力施設・トンネル・地下鉄・道路・鉄道・ダム・橋梁などの新設工事や維持補修から、土地造成、造園、港湾などまで非常に広い分野で活躍しており、仕事の現場も全国に広がっている。 就業者は圧倒的に男性が多いが、最近では女性もかなり増えてきているとされ、年齢別では30~60歳代が全体の約8割を占めるといわれている。 公共事業、民間設備投資など景気の好不況に左右されやすく、また季節労務者の占める割合が多いため、この職業への出入りはかなり激しいようである。 一般的には企業に雇われて働く。継続して長期間雇われる場合以外に、雇用期間を定めた臨時工や、一日だけの日雇工として雇用される場合もある。賃金の支払いは常用工、臨時工の4~6割が日給月給制であるのに対して日雇工の場合は日給制が多い。 工期があるため早出、残業、夜勤や休日出勤をすることもあるが、その代わりに、年末年始や旧盆には、他の産業と比べやや長めの休みを取ることが多いようである。 作業環境は、屋内作業と屋外作業があり、屋内作用でも完全に囲い込みがされていない。寒冷、騒音、ほこりの他、危険な機械に囲まれた中で作業をしなければならない場合も多い。また、立ち作業、かがみ作業、単純作業、反復作業の連続なので、体力と持久力が求められる。 近年では若年者の就業が少ないことが全産業にとって問題となりつつあるが、建設業界では慢性的に若者の就業が少なく作業員の高齢化が特に大きな問題となっている。また高齢化傾向の中、特に高い技術を有する技能工の不足も目立っている。機械化と作業の標準化が進み作業はより単純化する傾向にあるといわれているが、人間の視認などによる判断と人力を必要とする作業がなくなることはなく、将来にわたって一定量の需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本建設業連合会

社団法人 全国建設業協会 http://www.zenkennet.or.jp/

関連資格
玉掛技能者

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