ハロワ 転職支援求人ネット

現在の検索条件を非表示にする

建設業

  • 全てのカテゴリ

建設業

の採用情報検索結果30,614件中 1 - 25 件を表示

建築施工管理技術者の職業について

・どんな職業か

住宅・学校・オフィスビル・工場などの建築現場において、施工が適正かつ計画通りに行われるよう建築工事の監督・指揮を行う。 まず、施工図を基に、使用する機材や必要な作業員の人数、工期などを検討し、詳細な施工計画を立てる。建築工事には様々な職種の業者が下請けに入るため、これらの選定、工事費や工期の調整を行う。 工事開始後は進捗状況を常に把握し、工事の品質を確認しながら必要な指示を行う。また、施工に当たっては、事故や労働災害がないように配慮が必要であるため、工事を行う施設や作業方法を事前に検討し、作業員の教育を行うなど、適切な安全管理を行う。さらに、工事中は騒音・振動など近隣に悪い影響を与えないように十分に留意し、必要な場合は調整を行うことも必要となる。 工事終了後は所定の手続を行い、建築物を発注者に引き渡す。 建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築施工管理技術者は現場での監督・指揮の仕事を行い、調査・計画・設計の仕事は建築設計技術者が行うのが一般的である。

・建築施工管理技術者に就くには

高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。 専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職して、実務を経験した後、「建築施工管理技士(1級・2級)」や「建築士(1級・2級・木造)」の資格を取得することになる。 数十人から数百人の様々な職種の作業員を指揮し監督するため、指揮力、統率力、協調性と強い意志が求められる。 また、予想外の施工上の問題点や事故、災害などが発生する可能性もあるため、物事を順序立てて考える習慣や、突発的な問題が生じても冷静に対処できる能力、先を読む力が要求される。屋外での作業が多いため、体力も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設会社、ハウスメーカー、建築士事務所などの専門企業の他、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。 従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者の進出が見られる。 施工機械の高度化やロボットの導入などにより、作業環境は整備・改善されつつある。 最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築施工管理技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。

・参考情報

関連団体 財団法人 建設業振興基金 http://www.kensetsu-kikin.or.jp/

関連資格 建築施工管理技士 1級建築士 2級建築士 木造建築士

土木施工管理技術者の職業について

・どんな職業か

橋、道路、鉄道、ダムなどをつくる土木工事において、工事現場での施工(せこう)計画を立案し、工事の監督・指導を行う。 工事現場では、設計図、仕様書、施工基準、関係法規、工期などをもとに、施工計画を立案する。施工計画の内容としては、最適な施工法の決定、現場組織計画、機械設備計画、電力や給水、工事用道路などの仮設備計画、所定の品質を確保するための施工管理計画、環境対策などが含まれる。 施工計画をもとに、実際の現場で、測量による出来形確保などの施工管理、安全管理、品質管理、工程管理など、工事の監理を行う。現場では、工事の全体の流れを把握して、作業責任者に適切な指示を与えることが必要である。使用する資材、機械の手配や管理も行う。 この他に、用地の確保、周辺住民への説明・説得、官公庁等の関係機関への諸手続などの連絡・調整についても行うことがある。 土木工事の規模が大きくなり、分業化が進んでいるため、土木施工管理技術者は施工計画の立案、現場での監督・指導の仕事を行い、調査・計画・設計は土木設計技術者が行うのが一般的である。

・土木施工管理技術者に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要としないが、高校や大学で土木工学を専攻し、構造力学、土質力学、コンクリート工学、水理学、測量などの知識を身につけてから入職するのが一般的である。 工事現場で施工管理を行うには、土木工学の知識に加えて、建設業法をはじめとして道路交通関係、公害防止関係、危険物関係の法令など施工管理に関わる法令や、工事を安全に行うための労働基準法、労働安全衛生法など労働関係法令についての知識も必要となる。 関連する資格として「土木施工管理技士」と「技術士」(建設部門)がある。これらの資格を取得していると、大規模な公共工事の現場に配置が義務付けられている監理技術者になることができる。 長期的視点に立って仕事を能率よく完遂できる能力、図面をみて構造物の形を理解できる能力が求められる。また、屋外作業が主体となるので体力と集中力も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設業、コンサルタント業、官公庁、公社公団、各種研究機関の土木部門をはじめ、電力、ガス、鉄道、不動産、商社など、幅広い分野に渡っている。働く場所は全国に渡り、河川・港湾・造成・道路・鉄道・上下水道などの工事現場で就業している。 土木施工管理技術者としては、30~40歳代の人が中心となって活躍している。 労働条件については、工事現場の周辺環境や工期に影響されるため、一定しない。都市部の道路や鉄道などの工事では、交通量の少ない深夜に工事を行うため、昼夜が逆転した生活を余儀なくされることもある。休日については、交替制による週休2日制の導入が進んでいる。 土木工事は公共投資の影響を受けるが、一定の需要は常にあり、また現在では海外への技術移転も行われており、土木施工管理技術者に対する需要は今後も持続すると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国土木施工管理技士会連合会 http://www.ejcm.or.jp/

関連資格 技術士 土木施工管理技士 測量士

広報事務員(広報・PRスタッフ)の職業について

・どんな職業か

企業や団体の広報活動の窓口として、自社の経営理念や営業方針、営業活動、社会的責任を理解し、一般の人々に的確に伝える。そのため、マスコミやPR誌などを通じて、一般の人々がもつ企業のイメージがより良くなるよう広報活動を行う。また、自社が社会からどのように評価されているかについて、調査や公聴活動を通じて情報収集し、分析を行い、社内に伝達する。 広報誌や社内報などを制作するときには、構成を考えたり、取材をしたり原稿の用意をしたり、広報誌や社内報制作の進行管理を行う。 マスコミから社長や社員、仕事の現場について取材の申し込みがあった場合は、取材内容を社内で検討する。取材に同席し、取材がうまく進むよう配慮しながら、企業の経営理念、運営方針などが的確に伝わるようにする。取材原稿は報道前にチェックし、誤りのないようにする。 不慮の事故や事件が発生したり、個人情報流出や企業不祥事が発生した場合、企業の危機管理としてマスコミの取材に対応する。

・広報事務員(広報・PRスタッフ)に就くには

マスコミなどとのかかわりが多いため、大学でマスコミ関連領域を専攻した人が入職に有利となる場合もあるが、特に学部や専攻は関係なく、理論よりも実務経験が優先される。 広報・PRの仕事に就くには、最低2~3年の実務経験が必要である。 自社の経営方針、経営戦略、ビジョンなどの企業コンセプトをよく理解し、産業全体の現状や市場動向なども把握する。十分な情報と知識を持ちつつ、分析力と伝達能力を持ち、その時々にあったより良い表現方法を選ぶ柔軟さが必要となる。 マスコミ関係者やグラフィックデザイナーなどのクリエイターと仕事を共にする機会が多いため、マスコミに関する基本的な知識や、クリエイターに指示ができるだけの調整力、説得力も要する。外部との打ち合わせをする機会が多く、企業の顔となるため、気配りのきいた応対や丁寧さなどの人間性も求められる。 正確な情報を広く一般に伝達し、企業のイメージアップを心がけ、問題が生じたりした場合は情報の重要度を見極めて適切な情報を外部に公開するなどの冷静な判断力も要求される。

・労働条件の特徴

企業や団体の社員として、広報室や広報部で働く。特に、製造業や流通産業、サービス業などで広報に力を入れている企業が多い。1社に5~10人くらいが一般的であるが、広報に力を入れている大企業の中には数十人もの広報事務員(広報・PRスタッフ)を抱えているところもある。また、専従の広報事務員(広報・PRスタッフ)を置かない企業もあり、特定の社員が他の部署を兼任するというかたちで広報活動を行っていることもある。男女の比率は半々であるが、最近は女性の進出が目立っている。 マスコミや社内外への不定期的な対応も多く、他部署に比べて残業が多くなりがちである。休日にイベントが行われることも多いため、休日出勤し、平日に振替休日をとる場合もある。特に各種催事や印刷物の作り替えの時期、新規に広報活動のためのツールを作成する業務を担当する場合などは忙しくなる。 多くの企業が経営理念の確立や運営方針を明確に表明することの重要性を認識するようになり、独立した広報担当者を置くようになった背景から、広報業務の従事者は増加してきた。現在は、急速に発展しているコンピュータ化に伴い、少人数で幅広い広報活動を行う方向に変化してきている。 広報の媒体としての新聞、雑誌等印刷メディアの比重が下がり、ホームページ等ネットメディアの重要性が増している。また、ブログや掲示板の書込み等への対応が重要になっている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本パブリックリレーションズ協会 http://www.prsj.or.jp

日本広報学会 http://jsccs.jp

財団法人 経済広報センター http://www.kkc.or.jp

関連資格 PRプランナー資格制度

経理事務員の職業について

・どんな職業か

材料の購入、製品の生産関連や販売関係、給料の支払など、会社の日々の活動状況を経理・会計管理のシステムなどを使い正しく計算し、これによって資金の流れや財務の状態などを把握する。 まず、毎日の金銭管理として入出金伝票や振替伝票を起こし、現金出納帳や総勘定元帳などの帳簿に記入する。 毎月の月末には、勘定科目ごとに集計を行って帳簿の残高を確定させ、実際の預金残高などと一致しているかどうか確認し、月次決算書類を作成する。 決算時には、勘定科目ごとに集計を行って試算表などを作成する。棚卸を行って在庫商品の残高を把握し、棚卸表を作成する。これらの金額をもとにして、貸借対照表や損益計算書などの決算書類を作成する。 また、会社の健全な経営や合理的な経営管理を行うために、予算の編成と統制に必要な資料を作成する。また、社員の給料計算や現金の出納管理などの仕事も行う。 近年は、経理・会計管理のソフトウエアが広く導入されており、計算や帳簿作成などの作業は手作業ではなくコンピュータ化されている。

・経理事務員に就くには

新規学卒者の場合の一般的な学歴は、高等学校、専門学校(経理や・会計など)、大学(経済・経営・商学など)となっている。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。 入職には、簿記の資格を持っていると有利であるが、採用時には資格を問われないことが多い。 中途採用については、決算・財務業務がこなせるなどの経験者が求められる傾向にある。経験があれば、年齢的な制限は少ない。 伝票の作成、記帳、計算、集計などの簡単な仕事から始めて経験を積み、現金の出納、試算表の作成、予算・決算・資金計画などの仕事をするようになる。決算業務をすべてマスターするには、10年ほどかかる。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。

・労働条件の特徴

経理部門は官公庁、各種団体、民間企業を問わず、どこでも必要なセクションなので、職場は全国に渡る。 働く時間は9時から17時が一般的である。決算期には日常業務と並行して決算処理を行うため、残業時間が多くなることがある。 経理事務員の年齢層には偏りがなく、20~50歳代まで、幅広い年代の人が働いている。 経理・会計は管理システムの導入等機械化が進んでおり、単純な計算や帳票作成は少なくなり、業務は高度化、専門化している。また、給与計算など経理業務の一部を外部の会社に委託するところも出てきている(アウトソーシング)。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国経理教育協会 http://www.zenkei.or.jp

関連資格 簿記検定 簿記能力検定試験

溶接工の職業について

・どんな職業か

金属材料を熱を利用して接合する加工方法の一つである「溶接」を行う。 溶接は、その接合の仕方により「融接」、「圧接」および「ろう接」に分類される。 最も広く利用されている融接は、被溶接材(母材)の接合しようとする部分をガス炎、アーク、電子ビーム、レーザーなどの熱を用いて加熱し、母材と溶加材(溶接棒、ワイヤなど)を融合させてできた溶融金属を凝固させて接合する方法である。この接合方法では、アーク(電極間の放電)熱を利用して行うアーク溶接が最も一般的で、超高層ビル、工場や住宅などの建築物、橋、タンクや容器、ガスや石油などのパイプライン、船、発電設備などを製作するときの金属材料の接合に利用されている。 手溶接の場合は、溶接棒を溶接棒ホルダにはさみ、適正な溶接電流、電圧などを調整して、これを接合する金属材料に接触させるとアークが発生し、溶接棒と金属材料が溶融するので、溶接棒を手で動かす(運棒)ことで溶接を行う。 半自動溶接の場合は、溶接棒の代わりにコイル状に巻いたワイヤを溶接トーチにつないで(この場合、ワイヤは自動的に送給される)溶接を行う。 溶接によって製作した製品は、検査を行って溶接部の内部に欠陥がないか調べ、溶接部の性能を確認して品質の確保を行う。

・溶接工に就くには

公共職業訓練校などで技能を身につけてから入職するのが一般的である。学科では溶接機の構造や操作と溶接機を使用するのに必要な電気、ガス、溶接材料および安全・衛生についての基礎的知識を学習する。実習では手溶接、半自動溶接などの区別がある。 溶接工は一般に重量物を製作し、かがみ作業、立ち作業などもあるので、強健な身体、また、常に安定した気持ちで仕事を続けられる忍耐力が必要である。特に運棒のために腕の器用さや視力がよいことも条件となる。 近年、溶接品質を確保するために「溶接管理技術者」、「溶接技能者」の資格を求められることが多くなっているので、この試験に合格することが望ましい。

・労働条件の特徴

溶接工の職場は、造船、自動車、車両、重電機、一般機械、圧力容器などの製造業である。この他建設業でも、ビルディング、橋、ダムのような鉄骨構造物を建設する際に溶接工が働いており、その就業範囲は非常に広い。就業先の企業形態も、大企業から中小企業まである。 就業者は、年齢別には、若い年齢層から高齢層まで幅広く分布している。また近年、女性も増えてきている。 溶接では、電気やガスを使用するためその取扱い、特に感電や排気などに注意する必要がある。最近では、自動電撃防止装置の開発・普及により、感電事故がなくなるなど、作業環境の改善が進んでいる。 工場内の作業の他に、建築現場、土木工事現場では、足場の上など狭い所や高所での溶接作業もある。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本溶接協会 http://www.jwes.or.jp

関連資格 ガス溶接技能者 ガス溶接作業主任者 溶接管理技術者 溶接技能者 溶接作業指導者

とびの職業について

・どんな職業か

住宅やビル、橋梁、高速道路、ダムなどの工事に伴う足場など仮設構造物の建て方、解体や重量物運搬などを行う。 受け持つ範囲が広いため、現在では、木造住宅などの建設に伴う棟上げ足場の組立てや解体作業に従事する「建築」とび、足場の組立て、型わく支保工、土止め支保工などの組立てやツーバイフォー工法の組立てなどを行う「組立」とび、中高層ビルの鉄骨の組立てや橋梁の組立てなど比較的大型の工事に従事する「鉄骨」とび、くい打ち、重量物の運搬などの作業をクレーン、デリック、移動式クレーンなどの建設機械や、ブルドーザー、モーターグレーダー、トラクター・ショベル、パワーショベルなどの車両系建設機械を用いて行う「機械」とび、などに専門分化している。工事の大型化・多様化に伴いとびの重要性が増しているが、工事が終わるととびが行った部分が表に出ることが少ない、縁の下の力持ち的存在である。 仕事場は屋外であり、高所作業や重量物の運搬などの危険な作業も伴う。チームワークが必要な仕事であり、身軽な動作と適切な判断力が必要であるほか、基本的な力学の知識、大工・左官などの知識もある程度身につけていないと、現場によっては通用しない場合がある。適性に応じた専門の選択が可能であるが、どの分野を専門にするにしても、一人立ちするためには、経験を積みながら幾つかの資格の取得が必要である。

・とびに就くには

入職にあたって特に学歴や年齢の制限はない。しかし、とびの仕事には危険なものや、他の仕事の安全確保のための仕事もあり、一人立ちするためには「足場の組立」、「型わく支保工の組立」、「土止め支保工」、「地山の掘削」、「鉄骨の組立て」、「木造建築物の組立」、「コンクリート工作物の解体」の作業主任者資格などを複数取得する必要がある。一定年数の経験の後、講習により取得するもの、試験に合格しなければならないものなど、取得の方法もさまざまである。 新規学卒者の場合、まず、見習いとして入職し、3年から5年程度の実務を経験後、各種作業主任者を取得する。そして、とび1・2級技能士の資格を取得すると一人前の技術者として認められる。 中高年になって新たにこの仕事を目指す人のために、地域の業界団体によっては2年程度のとびの職業訓練を行っており、この訓練を履修すれば、とび職に必要な基礎的な知識や応用作業の概要が理解できるようになる。

・労働条件の特徴

屋外作業であること、作業場所が移動するなど、労働環境は厳しい。労働時間は、おおむね8時間、実労働時間は6~7時間が多い。屋外で働くため、雨天などの場合には休日になることが多い反面、日曜日に働くこともあり、工事場所や工期によっては残業や夜間に働くこともある。賃金は日給月給制が多い。

・参考情報

関連資格 足場の組立て等作業主任者 とび技能士

大工の職業について

・どんな職業か

一般住宅、とりわけ木造住宅の新築や増・改築の計画・構造施工の中核的な作業を行う。 近年、大都市圏を中心に建物の高層化・不燃化が進行し、鉄骨造・鉄筋コンクリート造など木造でない建築も増えているが、そうした建築物の内部構造はやはり木質系材であることが多く、その加工、組立て、取付を行う。 仕事は、木工事を中心に、構造組み、造作加工などの作業の他に、建築計画を立て、建築主と相談しながら費用を見積り、工期を設定し、必要な資材や技能者を手配するなど工事請負人としての仕事や、建築現場での他職種の技能者を組織して、計画どおり工事が進むようにする工事管理の仕事など、広範囲にわたる。 近年の住宅建築では、プラスチック系や金属系、窯業系など、木材系以外の建築資材が多用されている。それに合わせて、ノコギリやノミ、カンナなど古くからある道具の他に、いろいろな電動工具・加工機具の使用が必要となり、また、建築資材の性質や組み方、接着剤や接合金物類など、いろいろな知識が要求される。 大工は工務店の経営者であることが多く、そうした場合には、工程・品質・原価など、工事を管理していくための知識や、人を指揮する能力も要求される。

・大工に就くには

近隣の人や知人の紹介で地域の大工の親方(棟梁)や工務店に弟子入りする方法と、公共職業訓練校や事業所内職業訓練校で所定の訓練を行った上で事業所へ就職する方法があり、後者による入職が多くなっている。近年、電動工具などの機械化で大工の仕事が肉体的に軽減されたこともあり、中高年齢者や女性の参入も見られるようになった。 大工に就くためには、伝統技術を受け継ぎながら新しい住宅建築への要求に応えていくだけの向上心と器用さ、さらには体力が必要とされるが、腕前と統率力が向上すれば独立して自営することも可能である。なお、規模の大きな木造住宅の設計、工事管理をするためには、「2級建築士」や「木造建築士」の資格が必要で、大工の親方と呼ばれる人の多くは、2級建築士や木造建築士資格を持っている。

・労働条件の特徴

特徴的な労働条件は、作業の場所が移動することであり、また、屋外での作業が多いことである。遠い現場へ通う場合など、往復の時間の関係で実働時間が短くなったり、その反対に実働時間を確保するために往復の時間だけ拘束時間が長くなることもある。屋外作業は季節による日照の長短や天候の影響を受けやすい。 雇用形態は、「常用」で日給月給による契約と、「手間請負」の契約がある。「常用」の労働時間は通常8時間である。「手間請負」では、作業者との合意の上で早出や残業を行ったりする例もある。ほとんどが週休制をとり、旧盆と年末、正月にはゆっくり休むほか、特定の祝日を休む業者も増えている。また、天候の状況で雨天が休日になる場合、寒冷地・積雪地の冬季休業のケースもある。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本建築大工技能士会 電話:03-3253-8301 FAX:03-3253-8302

関連資格 二級建築士 木造建築士 建築大工技能士 建築施工管理技士

建設作業員の職業について

・どんな職業か

道路の建設、河川の治水、土地造成などの土木工事の中には、大型建設機械では対応できない細部の作業や多種少量で機械化が困難な諸作業など、人力で行うことが不可欠な作業があり、このような作業を行うのがいわゆる建設作業員である。 大規模な工事にあっては裏方の存在であるが、なくてはならない作業を担当する、まさに建設工事の縁の下の力持ちといえる。 作業の内容をもう少し詳しく説明すると、主として小型の重機械やベルトコンベア、軽量の削岩機などを使って行う掘削や盛土、コンクリートポンプやシュートを使って行うコンクリートの締め固め、スキップや一輪車を使って行うブロック積み、石積み、芝張りなどの他、重機械作業や鉄筋型枠組み立て、くい打ち作業に伴う補助作業などがある。 作業に就労する前には、安全作業を確保するため、あらかじめ工事の内容、会社の規則、作業場の規律、危険な区域などについて教育を受ける。また、中でも高度な技能職に就業する場合には、それぞれ資格が必要となる。軽量のブルドーザーや吊り上げ荷重の小さいクレーンを運転するには特別教育を受ける必要があり、ガス溶接、玉掛作業などは技能講習を修了しなければならない。 作業方法や作業手順、機械工具や資材の取扱い、安全衛生などについての具体的な指導は、直接指示命令をする作業長(世話役)が行い、雇用責任者や土木技術者は、専門的な工事施工上の知識や関係法令について指示・命令を行う。 現場に入ると、まず仕事を始める前に、土木技術者や作業長から仕事内容の説明を受け、作業中は主に作業長または作業指揮者の監督指示の下に作業を行う。

・建設作業員に就くには

この職業に就くにあたって、学歴は特に問われない。しかし、作業内容が人力による作業であるため、体力や他人との協調性などが求められる。ただし、作業環境によっては当然ながら危険な要素も出てくるので、それらを未然に防止して快適に働くために、ある程度の注意力、集中力、持久力が要求される。 入職経路は、特にきまったものはないが、中学・高校や大学・専門学校等を卒業してそのまま入職する場合と、他の産業からの転職のほか、農業などに携わるかたわら農閑期などに季節労働者となって働く場合など、多種多様である。しかし、新規入職者は、一様に現場での実地訓練などを受けながら一人前になることは変わらない。 建設作業員の訓練としては、建設業労働災害防止協会などの主催による労働安全衛生法に基づく技能講習などが行われている。従事する現場に使用したことのない新しい機械が導入されたり、自分で運転する以外にも機械の近くで作業をすることが多いため、機械の機能についてある程度の知識が必要となる。 玉掛けなどの作業を除き特に免許や資格は必要とされないが、四輪車の普通免許などを持っていれば、小型トラックによる材料の小運搬(現場の中での運搬など)に従事することができる。 仕事の知識と経験を積み、指導力があれば、作業現場の第一線指揮者である作業長(世話役とも呼ばれる)になることができる。作業長に昇進するために義務づけられている資格は特にないが、土木施工管理技士、地山の掘削作業主任者、玉掛技能者などの資格を取得している人が多いようである。しかし、作業長に求められる一番の要素は、作業を安全かつ円滑に進行するために必要な作業管理能力、後進を指導するために必要な技能と指導力である。

・労働条件の特徴

建設作業員は、マンション・ビル・住宅・電力施設・トンネル・地下鉄・道路・鉄道・ダム・橋梁などの新設工事や維持補修から、土地造成、造園、港湾などまで非常に広い分野で活躍しており、仕事の現場も全国に広がっている。 就業者は圧倒的に男性が多いが、最近では女性もかなり増えてきているとされ、年齢別では30~60歳代が全体の約8割を占めるといわれている。 公共事業、民間設備投資など景気の好不況に左右されやすく、また季節労務者の占める割合が多いため、この職業への出入りはかなり激しいようである。 一般的には企業に雇われて働く。継続して長期間雇われる場合以外に、雇用期間を定めた臨時工や、一日だけの日雇工として雇用される場合もある。賃金の支払いは常用工、臨時工の4~6割が日給月給制であるのに対して日雇工の場合は日給制が多い。 工期があるため早出、残業、夜勤や休日出勤をすることもあるが、その代わりに、年末年始や旧盆には、他の産業と比べやや長めの休みを取ることが多いようである。 作業環境は、屋内作業と屋外作業があり、屋内作用でも完全に囲い込みがされていない。寒冷、騒音、ほこりの他、危険な機械に囲まれた中で作業をしなければならない場合も多い。また、立ち作業、かがみ作業、単純作業、反復作業の連続なので、体力と持久力が求められる。 近年では若年者の就業が少ないことが全産業にとって問題となりつつあるが、建設業界では慢性的に若者の就業が少なく作業員の高齢化が特に大きな問題となっている。また高齢化傾向の中、特に高い技術を有する技能工の不足も目立っている。機械化と作業の標準化が進み作業はより単純化する傾向にあるといわれているが、人間の視認などによる判断と人力を必要とする作業がなくなることはなく、将来にわたって一定量の需要が見込まれる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本建設業連合会

社団法人 全国建設業協会 http://www.zenkennet.or.jp/

関連資格
玉掛技能者

当サイトのご利用3STEP
詳細検索アイコン