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グラフィックデザイナーの職業について

・どんな職業か

日常生活で目にする広告、出版物、商品パッケージ、シンボルマーク、社名や商品のロゴタイプ、Webサイトなどのデザインやイメージを、魅力的な色や形、構図などから考え、視覚的な表現手法を用いて創作する。主に平面のヴィジュアルデザインを行ない、印刷物等を制作することが多い。展示会や映画、テレビの分野でデザインを行うこともある。 仕事は単独で行うこともあるが、広告や宣伝の仕事では、イラスト、写真、文案(コピー)などを制作するスタッフとチームを組んで共同で行う。その場合は、スタッフの意向やアイディアを創造的にまとめあげるアートディレクターの役割を果たすこともある。 まず、依頼主の目的、商品内容、予算、媒体、納品期日などを確認する。その内容に基づいて構想を練り、依頼主の意図に沿ったデザインを自分の感性で作り上げ、必要なスタッフ、制作費、スケジュールなどの計画を立てる。 共同作業するスタッフに表現内容を伝え、アイディアをまとめあげてラフ(表現案)を制作し、上司、コピーライターと修正を行う。修正を加えたラフを依頼主にプレゼンテーションし、了解を得る。 実際の制作では、カメラマンやイラストレーターと詳細な打ち合わせを行って素材を完成させ、コピー原稿とあわせてレイアウト(割りつけ)を行う。印刷物の場合は、書体や色使い等を指示して、印刷会社に発注する。校正で修正を加え、最終確認して納入する。

・グラフィックデザイナーに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、美術系の大学や専門学校などで、基本的なヴィジュアル表現技術や色彩理論、レイアウトなどを学び、ある程度の作品を作れることが必要である。 学校卒業後、広告代理店や一般企業、印刷会社・出版会社、デザインプロダクションなどに就職するのが一般的だが、既にフリーで活動しているグラフィックデザイナーの助手になる場合も多い。 はじめはコンピュータを活用して画面上でレイアウト・デザインするなどの簡単な作業が割り当てられ、次第に重要な仕事を任されるようになる。助手からアシスタントデザイナーの経験を積み、平均して2~5年で一人前となる。その後、フリーとして独立したり、仲間とプロダクションやスタジオを設立する場合もある。 作品を生み出すための豊かな創造力と造形力、自由な発想ができる柔軟性が重要であるが、求められるイメージを伝達するためには技術の裏付けが必要となる。また、共同で作業を行う場合には、協調性も求められ、期限を守ったり、他人の意見に耳を傾けることも重要となる。 グラフィックデザインの技術や手法はめまぐるしく進歩し、変化しているため、他人の作品を見たり、紙や印刷等に関する知識を深め、新しい技術や手法を研究して、自分のものとしていく努力も必要となる。また、表現された作品のコミュニケーション効果やマーケティングに関心を持つことも求められる。

・労働条件の特徴

グラフィックデザインの需要が多い大都市で働いていることが多く、大きく分けてフリーで働く場合、広告代理店や一般企業の広告や宣伝セクションなどに勤務している場合、デザインプロダクションなどに勤務している場合がある。 就業者は男性が多いが、女性が活躍している場合もあり、今後は増えると予想される。 企業に勤務している場合は、給与や労働時間は会社の規定に従うが、時間内で一定量の作業をすればよいという仕事ではないので、個人の才能や仕事の速さ、仕事量などにより異なる。また、依頼者と密接に打ち合わせをする必要があるために時間は不規則になりがちで、残業や休日出勤があったり、フリーで働いている場合には、仕事量との兼ね合いで思うように休みがとれないこともある。 最近では、紙、筆、三角定規を使って手作業で行う仕事は減り、パソコンを使用して制作する仕事が増えている。今後、デザインのデジタル化が進み、広範囲にわたってグラフィックデザイナーの役割はますます重視されるようになると予想される。デザイン・DTP(デザイン・組版・印刷を一貫して行なうシステム)系のソフトウェア(例:Photoshop、Illustrator、InDesign、QuarkXpressなど)を活用する力が求められることが多い。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本グラフィックデザイナー協会 http://www.jagda.org

NPO法人 日本タイポグラフィ協会 http://www.typo.or.jp

日本図書設計家協会 http://www.tosho-sekkei.gr.jp

NPO法人 東京タイプディレクターズクラブ http://tdctokyo.org/jpn/

広告デザイナーの職業について

・どんな職業か

広告会社やクリエイティブ・エージェンシーにおいて、テレビCMやポスター、新聞や雑誌、Webなど様々な媒体の広告のデザインを行う。広告デザインの一部として、新商品や製品パッケージのデザインを行うこともある。 仕事の流れとしては、まず、広告主と打合せをし、意図や要望などを把握する。これをもとに大まかなスケッチを描く。広告の文章であるコピー等とともにラフ案をまとめ、広告主に提案する。提案が承認されたら、イラストや写真を外部に発注するなどして作成し、コピーと合わせて広告を完成させる。 広告の仕事はチームで担当することが多い。広告デザイナーはコピーライターやCMの企画や内容を考えるCMプランナーなどで構成されるチームに配属され、チームリーダーである広告ディレクターやデザイナーのまとめ役であるアートディレクターの指示に基づいて仕事を進める。 通常、広告デザイナーは数年の経験を経てアートディレクターに昇進するが、制作会社のデザイナーへの指示を行うため、広告会社によっては入社直後の広告デザイナーが、アートディレクターという肩書きを名乗ることもある。 広告デザインの分野においては、グラフィックデザインと動画のデザインの境目がなくなりつつある。Webデザインなどの領域に幅を広げるデザイナーも増えている。今後も広告デザイナーの仕事の領域は広がっていくと考えられる。

・広告デザイナーに就くには

広告デザイナーに就くために必要な資格は特にない。新卒で広告デザイナーとして就職するには、通常、就職後の職種があらかじめ限定される職種別採用になる。 新卒者が日本の中堅以上の広告会社に広告デザイナーとして採用されるには、実質的に4年制の美術系大学を卒業することが条件となる。外資系広告会社の場合は中途採用が中心で、新卒者の採用は少ない。 美術系専門学校を卒業した後、広告などの制作を行う会社に入り、デザイン業務の経験を積んで広告会社にデザイナーとして転職する例もある。 日本の広告会社は3,000社ほどあるが、上位160社程度で売上のシェア約75%を占めている。大手の広告会社と中小の広告会社では規模の面で大きな格差があり、広告会社の規模によって、採用条件や就職難易度も大きく異なる。 採用に際しては、デザインができることに加えて、広告に関する知識やコミュニケーション能力、プレゼンテーション能力が備わっていることが求められる。ほとんどのデザイン作業はパソコンを使って行われるので、パソコンでデザインをするスキルも必要とされる。 広告デザイナーとしての経験を積み、アートディレクターや広告ディレクターへ昇進する。コピーライティングを勉強しCMプランナーなどへ転身する例もある。また、独立して自分のデザイン事務所を持つ人もいる。

・労働条件の特徴

広告会社やクリエイティブ・エージェンシーは、企業の数が多い都市圏に集中している。特に、テレビなどのマスメディアに広告を出すクライアント企業は本社機能が東京に集中しているため、広告デザインの仕事は東京が中心となる。 日本の広告会社では、広告デザイナーは9割程度が正社員として就業している。一方、外資系の広告会社では有期の契約社員となることも多い。 勤務時間はコアタイムが設定されているフレックス制が主流になっている。広告デザイナーの業務は忙しく、残業時間は他の職種に比べても多いが、所属する会社によっては残業時間の上限を設けるところもある。 給与については基本的には月給制であり、会社独自の評価システムによる業績評価が賞与に反映される。一般職とは異なる評価システムを採用している企業が多い。給与水準は、他業種と比較すると高い。 現在、広告会社に勤務する約6万人のうち3割前後が広告デザイナーやアートディレクターの職に就いていると推定される。広告デザイナーの男女比はほぼ半々である。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本広告業協会 http://www.jaaa.ne.jp

社団法人 日本グラフィックデザイナー協会 http://www.jagda.org

経理事務員の職業について

・どんな職業か

材料の購入、製品の生産関連や販売関係、給料の支払など、会社の日々の活動状況を経理・会計管理のシステムなどを使い正しく計算し、これによって資金の流れや財務の状態などを把握する。 まず、毎日の金銭管理として入出金伝票や振替伝票を起こし、現金出納帳や総勘定元帳などの帳簿に記入する。 毎月の月末には、勘定科目ごとに集計を行って帳簿の残高を確定させ、実際の預金残高などと一致しているかどうか確認し、月次決算書類を作成する。 決算時には、勘定科目ごとに集計を行って試算表などを作成する。棚卸を行って在庫商品の残高を把握し、棚卸表を作成する。これらの金額をもとにして、貸借対照表や損益計算書などの決算書類を作成する。 また、会社の健全な経営や合理的な経営管理を行うために、予算の編成と統制に必要な資料を作成する。また、社員の給料計算や現金の出納管理などの仕事も行う。 近年は、経理・会計管理のソフトウエアが広く導入されており、計算や帳簿作成などの作業は手作業ではなくコンピュータ化されている。

・経理事務員に就くには

新規学卒者の場合の一般的な学歴は、高等学校、専門学校(経理や・会計など)、大学(経済・経営・商学など)となっている。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。 入職には、簿記の資格を持っていると有利であるが、採用時には資格を問われないことが多い。 中途採用については、決算・財務業務がこなせるなどの経験者が求められる傾向にある。経験があれば、年齢的な制限は少ない。 伝票の作成、記帳、計算、集計などの簡単な仕事から始めて経験を積み、現金の出納、試算表の作成、予算・決算・資金計画などの仕事をするようになる。決算業務をすべてマスターするには、10年ほどかかる。 仕事の正確さ、速さ、注意力、忍耐力、几帳面さが求められる。

・労働条件の特徴

経理部門は官公庁、各種団体、民間企業を問わず、どこでも必要なセクションなので、職場は全国に渡る。 働く時間は9時から17時が一般的である。決算期には日常業務と並行して決算処理を行うため、残業時間が多くなることがある。 経理事務員の年齢層には偏りがなく、20~50歳代まで、幅広い年代の人が働いている。 経理・会計は管理システムの導入等機械化が進んでおり、単純な計算や帳票作成は少なくなり、業務は高度化、専門化している。また、給与計算など経理業務の一部を外部の会社に委託するところも出てきている(アウトソーシング)。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国経理教育協会 http://www.zenkei.or.jp

関連資格 簿記検定 簿記能力検定試験

商社営業部員の職業について

・どんな職業か

国や地域、会社の間に立って、原材料や製品の売り買いの仲介役をするのが基本的な仕事である。 大手商社の場合、取引の約半分は国内取引、残りの半分は貿易取引で、わが国の輸出・輸入だけでなく、わが国を経由しない外国と外国との第三国間取引も行っている。 仕事は、どこでどんな品物を売りたがっているか、または買いたがっているか、数量や価格はどのようになっているかなどを調査することから始まる。取り扱う商品は「ラーメンからロケットまで」と多種多様で、非常に幅広い情報を組織的に収集する。その中で、数量や価格、時期などの取引条件のまとまったものについて契約を結ぶ。この際、取引先がきちんと商品や代金を準備できるか、経営に不安がないかといった信用状態を調査することも重要である。また、貿易取引の場合は為替相場の動向に注意を払い、為替差損を生じないようにすることも必要である。 取引が決まると契約を結び、運搬の手配、商品の引き渡し、通関手続き、代金の決済などを行い、取引を完了させる。 また、取引を仲介するのみではなく、海外に現地企業を設立して、海外投資と貿易を一体のものとして資源開発等を行ったり、様々な情報、将来展望をもとに国内外において新規事業を開拓する仕事もある。

・商社営業部員に就くには

入職にあたって専門知識や資格は特に必要とされないが、貿易取引は外国語での交渉が必要となるため、入職後に語学研修が継続して行われる。また、入職後数ヵ月間は、貿易実務をはじめとする国際的なビジネス慣習等の研修が設けられている。さらに、取り扱う商品が幅広いため、どこに配属されるかによって実務に必要な専門知識は異なり、専門的な研修に加えてOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)で身につけるのが一般的である。 対人関係が重要な仕事のため自分の意見をきちんと述べられることや、積極的にぶつかっていく行動力、チームで取引を進めていくための協調性、豊かな国際感覚が求められる。また、海外駐在は先進国とは限らないため、様々な環境に適応できる生活力も必要である。

・労働条件の特徴

各種商品を取扱う総合商社と、特定の商品を扱う専門商社とがある。商社に勤める社員の7~8割が営業を担当している。海外駐在員は、それが営業部員の20%を超える商社から、数名の商社まで様々である。 休日は週休二日制が一般的である。労働時間は、海外との取引で、時差の関係から深夜に連絡を取り合わなければならない場合などに残業が生じることがある。 海外勤務、地方勤務としての転勤や、海外・国内各地への出張が多い。 海外駐在については、条件が整えば入社2~4年で赴任することもあり、若手が積極的に活用されるのも、商社の特徴である。配属される部門にもよるが、退職するまでに2・3回の海外駐在を経験することも多い。 商社の原動力は人であり、優秀な人材を集め育てる必要性から、給与水準は全体として他業界に比べて高い。また、近年の採用(総合職)では女性の新卒者や中途採用者が増加している。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本貿易会 http://www.jftc.or.jp

関連資格 通関士

板前の職業について

・どんな職業か

日本料理には会席料理や懐石料理、天ぷら料理、うなぎ料理、鳥料理など様々な種類があり、これら各種の料理を調理しているのが板前である。 板前は日本料理調理人とも呼ばれる。 日本料理は割烹(かっぽう)料理とも言うが、割烹とは材料を「切って煮る」という意味で、日本料理の基本を表している。 まず、新鮮な材料をきれいに水洗いし、出来上がりを考えて包丁で切り、下ごしらえをし、煮たり焼いたり揚げたりしながら味付けをする。このとき、出来栄えを左右する加熱時間と火加減には、十分気をつける必要がある。また、何を使ってどの時点でどのように味付けるかということも、料理人の腕次第である。 調理を終えると料理を器に盛る。日本料理は味覚だけでなく、盛り付けの美しさや季節感を大事にしているので、器選びと盛り付けも重要な仕事となる。また、料理の味を左右するのはやはり材料であり、新鮮で良質な材料を仕入れるために朝早く市場へ行き仕入れることもある。

・板前に就くには

入職にあたって、学歴や資格は必要ない。高校、大学などを卒業後、新人として就職し見習いとして修業する場合と、調理師免許を取得して入職する場合がある。修業をしながら調理師免許を取得する者も多い。 ふぐ料理の場合、ふぐの持つ猛毒による中毒事故を防ぐためにほとんどの自治体ではふぐ調理師資格を必要としている。 最初は店に住み込んで修業することもある。最低2年は修業を積み、一人前になるには10年の経験が必要であるといわれている。 立ち仕事のため、体力と忍耐力を必要とする。また調理する上で細かい作業があるので手先の器用さも必要とされるが、一番必要なことは料理に興味があり、優れた味覚を持っていることである。

・労働条件の特徴

会席料理、懐石料理、てんぷら料理、うなぎ料理、ふぐ料理などそれぞれを専門とする日本料理店、高級料亭、旅館、一般食堂などで働いている。その他に、病院などの公共施設、企業の食堂や保養所などでも仕事がある。 洋食に比べると少ないが、和食に関しても、集中キッチンでかなりのところまで調理し、店舗では簡単な調理を行う和食レストランチェーンも都市部を中心に増えている。 板前は、以前はほとんどが男性であったが、最近では女性の進出も目立っている。 日本料理店は、午前11時から午後2時までと午後5時から10時頃までを営業時間としている店が多い。営業時間が長かったり、年中無休のところでは出勤時間をずらしたり、交替で休みをとっている。 給料は、働く店の大きさや、高級料亭か一般食堂かなどによって違う。どのような料理店で何年働いたかというキャリアが重視される世界であり、経験や技術によっても差が出てくる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本全職業調理士協会 http://www.japca.or.jp

関連資格 調理師 専門調理師・調理技能士 ふぐ調理師

そば・うどん調理人の職業について

・どんな職業か

そばやうどんを調理するのがそば・うどん調理人である。 この仕事に就くには、下積みに耐えて経験を積むことが必要だが、一人前になれば開業もできる仕事である。 入店したての頃は店内の清掃や食器洗い、配ぜんや出前などの補助的な仕事が中心となる。そして先輩の指導や見よう見まねを通じて、だんだんと材料の仕入れ、麺づくり、麺のゆで・洗い、汁取り、具の調理、盛り付け、丼物の調理を覚えていく。 そば粉やかつお節など材料の良し悪しによって、味に大きな差が出るので、材料についての知識と見分け方が重要になる。麺づくりには、機械打ちと手打ちがあるが、いずれもかなりの経験を必要とする。また麺をゆでるには、火力や時間に細かな注意を払う必要がある。汁取りは店によって最も違いが出るので、常にその店の味を出せるよう、技術と味覚を鍛える。おいしさを追求する、奥の深い仕事といえる。素材や作り方にこだわり、名人芸と呼べる味を出し、その味がマスコミの話題になるような店もある。 一方、うどんに関しては、セントラルキッチンで加工し、安く客に提供するチェーン店も都市部では広がっている。

・そば・うどん調理人に就くには

学歴や資格は必要とされないが、なにより料理が好きであることが求められる。健康と充分な体力も不可欠である。衛生法規や栄養学、食品学の知識を身につけるために、入店後でも良いので、調理師免許を取るとよい。 一応の技術を習得するのに、およそ5年程度かかる。独立をめざす人は10~20年修業して技術をマスターし、経営ノウハウを学んでから、自分の店を開業することが多い。絶え間ない向上心を持つこと、客に対するもてなしの心が大切である。 都市部のうどんのチェーン店は、直営店とフランチャイズ店があり、直営店では正社員の店長候補とパート、アルバイトを募集している。ある程度経験を積み、資金を貯めフランチャイズ店を持つ人もいる。チェーン店ではセントラルキッチンで調理を済ませたものを各店舗に配送するため、パート、アルバイトが調理を行っている。 「調理師」や「専門調理師」の資格を持っていると、給料面で評価する店もある。

・労働条件の特徴

そばのみの店、うどんのみの店も多いが、そば、うどん、飯物(丼物が多い)などをまとめて扱っている場合もある。また、扱うメニュー数もモリそば単品の店から100数種類に及ぶ店まである。従業員数は平均6人程度で比較的小さな店が多く、個人経営の店が半数を超えている。このような従来からの店は、経営者が50~60歳代、従業員は20~30歳代ということが多い。 店の営業時間は午前11時半から午後8~9時ぐらいが多い。営業時間の前後に仕込みや後片付けがある。昼食後いったん店を閉めたり、ローテーションを組んで交替で休憩や休日を取る。 仕事はすべて立ち仕事で、昼食時はお客が集中し、息つく暇もない忙しさとなる店もある。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本麺類業団体連合会  全国麺類生活衛生同業組合連合会

http://www.nichimen.or.jp/

すし職人の職業について

・どんな職業か

職業として、魚介類と米飯などを調理して日本を代表する料理「すし」を作る。 仕事はまず、魚市場ですし種(すしだね)の魚介類を仕入れることから始まる。次に、材料を仕込み「ネタ」にする。この仕込みは非常に大切な過程であり、仕込みによってすしの味が決まるとも言われる。さらに、ご飯を炊き、酢などの調味料をまぜて味つけをし、「シャリ(酢飯)」として用意する。そしてお客と接しながら「つけ場」で、包丁、「まきす(巻き簀)」などを使い、仕込んだネタとシャリから「にぎりずし」、「巻きずし」、「ちらしずし」等を作っていく。 最初の1~2年は、店内の清掃や食器洗い、出前など雑用を行い、雑用のひまを見つけては、先輩の仕事を見たり、教えられたりして技術を覚える。その後に、やっと包丁を持つことができ、先輩から材料の選び方、仕込みやにぎり方を学び、一人前のすし職人として腕を磨いていく。

・すし職人に就くには

一人前のすし職人になるには、すし店などで見習から始めて、数年の修業期間が必要である。 かつては2~3人の職人(見習を含む)がいる個人のすし店で5年、10年と修業を積み、すし職人となったが、現在は3~5年の修行期間を経て、店主や先輩から学んだ技術をマスターし、後は本人の修練によって腕を磨いていくようになっている。技術を身につけ、腕が良くなれば、独立して自分の店を持つことも可能となる。 「調理師」、「専門調理師・調理技能士」の資格を持っていると就職に有利であるが、就職してから取得することもできる。また、ふぐの調理・加工を行うためには「ふぐ調理師」の資格が必要となる。 お客相手の食料品を扱う商売であるため、好感の持てる態度や清潔感が必要であり、職人仲間との協調性も求められる。

・労働条件の特徴

就業者は、男性が大多数を占めている。店主は中年以上の人が多く、最近では高齢の店主も増えている。従業員は高卒・中卒直後の若い人がほとんどだが、大卒の人たちも多くなっている。定年はないので、技術があり、やる気さえあれば一生続けられる職業といえる。 労働時間は、仕入れのため朝は早く、閉店時間はたいてい夜の11~12時で、拘束時間は長くなりがちであるが、午後2~5時は休憩となる。立ち仕事が多い仕事である。 手に技術を持つ職人に人気が集まっており、すし職人を含めて調理人希望者は毎年増えている。 これまでの個人経営の小規模すし店はわずかずつ減少しており、回転すしに代表される大型店が増えている。回転すしの店でも、すしの調理はすし職人が行う。 個人経営のすし店は外食店の中では価格が高いといわれてきたが、最近は回転すし以外にも、同じように価格が安い、「持ち帰りずし」、「宅配すし」、ス-パ-等の「ラップずし」等と競合している。

・参考情報

関連団体 全国すし商生活衛生同業組合連合会 http://www.sushi-all-japan.or.jp

関連資格 調理師 専門調理師・調理技能士 ふぐ調理師

溶接工の職業について

・どんな職業か

金属材料を熱を利用して接合する加工方法の一つである「溶接」を行う。 溶接は、その接合の仕方により「融接」、「圧接」および「ろう接」に分類される。 最も広く利用されている融接は、被溶接材(母材)の接合しようとする部分をガス炎、アーク、電子ビーム、レーザーなどの熱を用いて加熱し、母材と溶加材(溶接棒、ワイヤなど)を融合させてできた溶融金属を凝固させて接合する方法である。この接合方法では、アーク(電極間の放電)熱を利用して行うアーク溶接が最も一般的で、超高層ビル、工場や住宅などの建築物、橋、タンクや容器、ガスや石油などのパイプライン、船、発電設備などを製作するときの金属材料の接合に利用されている。 手溶接の場合は、溶接棒を溶接棒ホルダにはさみ、適正な溶接電流、電圧などを調整して、これを接合する金属材料に接触させるとアークが発生し、溶接棒と金属材料が溶融するので、溶接棒を手で動かす(運棒)ことで溶接を行う。 半自動溶接の場合は、溶接棒の代わりにコイル状に巻いたワイヤを溶接トーチにつないで(この場合、ワイヤは自動的に送給される)溶接を行う。 溶接によって製作した製品は、検査を行って溶接部の内部に欠陥がないか調べ、溶接部の性能を確認して品質の確保を行う。

・溶接工に就くには

公共職業訓練校などで技能を身につけてから入職するのが一般的である。学科では溶接機の構造や操作と溶接機を使用するのに必要な電気、ガス、溶接材料および安全・衛生についての基礎的知識を学習する。実習では手溶接、半自動溶接などの区別がある。 溶接工は一般に重量物を製作し、かがみ作業、立ち作業などもあるので、強健な身体、また、常に安定した気持ちで仕事を続けられる忍耐力が必要である。特に運棒のために腕の器用さや視力がよいことも条件となる。 近年、溶接品質を確保するために「溶接管理技術者」、「溶接技能者」の資格を求められることが多くなっているので、この試験に合格することが望ましい。

・労働条件の特徴

溶接工の職場は、造船、自動車、車両、重電機、一般機械、圧力容器などの製造業である。この他建設業でも、ビルディング、橋、ダムのような鉄骨構造物を建設する際に溶接工が働いており、その就業範囲は非常に広い。就業先の企業形態も、大企業から中小企業まである。 就業者は、年齢別には、若い年齢層から高齢層まで幅広く分布している。また近年、女性も増えてきている。 溶接では、電気やガスを使用するためその取扱い、特に感電や排気などに注意する必要がある。最近では、自動電撃防止装置の開発・普及により、感電事故がなくなるなど、作業環境の改善が進んでいる。 工場内の作業の他に、建築現場、土木工事現場では、足場の上など狭い所や高所での溶接作業もある。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本溶接協会 http://www.jwes.or.jp

関連資格 ガス溶接技能者 ガス溶接作業主任者 溶接管理技術者 溶接技能者 溶接作業指導者

紡織保全工の職業について

・どんな職業か

紡績業・織布業の生産工場で、機械設備の整備・修理に携わる保全作業に従事する。 紡織保全工は、一般的に紡績・織布工程の各工程ごとに配属され、その工程専門に保全作業を行う。保全作業の目的は機械の能力を最大限に発揮させることにあり、仕事は次の5種類に集約することができる。 「定期的保全」は、機械設備の機能をベストの状態に保持しながらその使用年数を最大限に保つために、日常の仕事として計画を立てて定期的に行うもので、保全工の仕事の中でも最も重要で、比重が高い。 「受入検査」は、各種の機械や器具、部品などを購入または受け入れる際に、工場の受入基準に合致しているかどうかを検査する仕事で、保全に次いで重要な仕事である。 「故障箇所の修復」は、運転中の機械が何らかの原因によって故障を起こした場合に、その修復に当たる。故障の原因にはいろいろなケースが考えられるので、そうした原因を分析し、同じ種類の故障が繰り返されることがないよう事前の対策を講じる。 「機具、部品、用材の管理」は、機械の部品や保全に必要な機具、用材などの保管や手入れを行い、保全作業が効率よく行えるように日頃から管理する。 「据付、組立、調整」は、機械設備を新設・増設・更新する場合や技能者養成のための実施訓練の場合などに行われる。保全や受入検査などと違って常時行われるものではないが、この種の仕事ができれば一人前といわれるほどに最高度の技能を必要とされる仕事である。

・紡織保全工に就くには

高校卒業程度の学力があれば、入職にあたって特別な条件や制限はなく、他の職業からの転職者も少なくない。入職経路は、新規学卒者の場合には学校や公共職業安定所の紹介によって入職する人がほとんどである。また、転職者の場合には、公共職業安定所の紹介や求人誌などによって入職する。 機械の点検・調整や修理を行う仕事なので、計算や機械に興味のある人が望ましい。また、破損部分を削ったり、研いだり、部品を組み立てたりする作業も多いので、物体の形態を知覚する能力や手腕の器用さなども求められる。同じ職場で機械を運転・操作して生産の仕事をしている紡績運転工や織布運転工を指導する立場でもあるので、説得力や教える能力なども求められる。 入職者を一人前の保全工に育成するための訓練の方法、内容、期間については、企業や立場によって、あるいは配属される職場や取り扱う機械などによって異なるが、いずれの場合も初級から上級にわたる技術・技能水準を定め、段階的にマスターさせていくという方策が取られている。

・労働条件の特徴

就業場所は紡織工場の多い静岡、愛知、岐阜、富山、三重、大阪、兵庫、新潟などに集中している。 就業者は男性が多く、年齢別構成では中高年齢者が比較的多くなっている。 勤務形態は交替制で、深夜勤務を行う場合もある。 最近では、工程(機械)の連続・自動・短縮化が進み、コンピュータを導入して工場の生産ラインをシステム的に運営する傾向が強まっていること、さらには従業員の職務内容の充実を図る要請があることなどから、保全工にも単一工程だけではなく、近接する複数の工程を担当させる傾向が目立ってきている。

・参考情報

関連資格 機械保全技能士

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