製造業

・どんな職業か

住宅・学校・オフィスビル・工場などの建築物について調査・計画・設計を行う。 まず、顧客がどのような建物を建てたいのか、建築物の用途、規模、デザイン、構造、設備、予算、工期、立地条件、法律問題などについて詳しく調査し、打ち合わせを行う。 次に、顧客の要求を十分に採り入れながら、建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め、意匠設計図、構造設計図、設備設計図等の設計図を作成する。 また、一般的に建築物の建設は建築基準法等の法的規制を受けるため、関連する法手続きを行う。工事中は、設計図どおり施工されているかどうかについて工事監理の業務を行う。 最近では、個々の建築物だけでなく、都市計画や地域計画の段階から建築設計技術者が参加することも多くなっている。 建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築設計技術者は調査・計画・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮は建築施工管理技術者が行うのが一般的である。

・建築設計技術者に就くには

高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。 専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職後に「建築士（１級・２級・木造）」の資格を取得しないと自らの責任で一定規模以上の建築物の設計はできない。 建築設計技術者として経験を積み、「建築士（１級・２級・木造）」、「技術士」（建設部門）などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業として独立・開業する道もある。 建築工事の設計・計画の業務ではＣＡＤ（Ｃｏｍｐｕｔｅｒ　Ａｉｄｅｄ　Ｄｅｓｉｇｎ：キャド）ソフトの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。また、デッサンの能力や美的感覚も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建築士事務所、建設会社、ハウスメーカーなどの専門企業の他、国土交通省、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。 従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者の進出が見られる。 工期を守るために、忙しい時期には残業や休日出勤をすることもある。 最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築設計技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やＦＡＸを使用するなど、事務機器やＯＡ機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前９時から午後５時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・どんな職業か

国や地域、会社の間に立って、原材料や製品の売り買いの仲介役をするのが基本的な仕事である。 大手商社の場合、取引の約半分は国内取引、残りの半分は貿易取引で、わが国の輸出・輸入だけでなく、わが国を経由しない外国と外国との第三国間取引も行っている。 仕事は、どこでどんな品物を売りたがっているか、または買いたがっているか、数量や価格はどのようになっているかなどを調査することから始まる。取り扱う商品は「ラーメンからロケットまで」と多種多様で、非常に幅広い情報を組織的に収集する。その中で、数量や価格、時期などの取引条件のまとまったものについて契約を結ぶ。この際、取引先がきちんと商品や代金を準備できるか、経営に不安がないかといった信用状態を調査することも重要である。また、貿易取引の場合は為替相場の動向に注意を払い、為替差損を生じないようにすることも必要である。 取引が決まると契約を結び、運搬の手配、商品の引き渡し、通関手続き、代金の決済などを行い、取引を完了させる。 また、取引を仲介するのみではなく、海外に現地企業を設立して、海外投資と貿易を一体のものとして資源開発等を行ったり、様々な情報、将来展望をもとに国内外において新規事業を開拓する仕事もある。

・商社営業部員に就くには

入職にあたって専門知識や資格は特に必要とされないが、貿易取引は外国語での交渉が必要となるため、入職後に語学研修が継続して行われる。また、入職後数ヵ月間は、貿易実務をはじめとする国際的なビジネス慣習等の研修が設けられている。さらに、取り扱う商品が幅広いため、どこに配属されるかによって実務に必要な専門知識は異なり、専門的な研修に加えてＯＪＴ（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）で身につけるのが一般的である。 対人関係が重要な仕事のため自分の意見をきちんと述べられることや、積極的にぶつかっていく行動力、チームで取引を進めていくための協調性、豊かな国際感覚が求められる。また、海外駐在は先進国とは限らないため、様々な環境に適応できる生活力も必要である。

・労働条件の特徴

各種商品を取扱う総合商社と、特定の商品を扱う専門商社とがある。商社に勤める社員の７～８割が営業を担当している。海外駐在員は、それが営業部員の２０％を超える商社から、数名の商社まで様々である。 休日は週休二日制が一般的である。労働時間は、海外との取引で、時差の関係から深夜に連絡を取り合わなければならない場合などに残業が生じることがある。 海外勤務、地方勤務としての転勤や、海外・国内各地への出張が多い。 海外駐在については、条件が整えば入社２～４年で赴任することもあり、若手が積極的に活用されるのも、商社の特徴である。配属される部門にもよるが、退職するまでに２・３回の海外駐在を経験することも多い。 商社の原動力は人であり、優秀な人材を集め育てる必要性から、給与水準は全体として他業界に比べて高い。また、近年の採用（総合職）では女性の新卒者や中途採用者が増加している。

・どんな職業か

コーヒーショップ（コーヒースタンド）においてコーヒーなどの飲み物や軽食の調製・提供、商品展示、現金受け渡し、店内清掃などを行う。 多くのコーヒーショップは、セルフサービス方式で、客はカウンターで商品を注文し、料金を支払い、自分で商品を受け取って店内の好きな場所で飲む。店には店長と社員スタッフ、アルバイトスタッフがいて客にコーヒーなど各種飲料、軽食・菓子などを提供する。 カウンターで明るくテキパキと客に応対するのは、主にアルバイトスタッフの仕事で、注文を受けると、大型のコーヒーマシーンで手際よくコーヒーを入れ、客に渡す。他に、ジュース類などの飲み物や、ホットドックなど簡単な食べ物を作って出す。調理済みのサンドイッチ、パン、クッキーの販売も行っている。 社員スタッフは、アルバイトスタッフを訓練したり、サポートをする。また、コーヒー豆や器具を販売している場合は、豆の種類、挽き方、器具の使い方の知識が必要であり、社員スタッフが対応する。 店長はスタッフ全員を統率し、商品の味と品質やサービスを管理し、売上げを伸ばすなど、店の経営者としての責任を持っている。

・コーヒーショップ店員に就くには

社員には、アルバイトスタッフをまとめていく指導力とリーダーシップが求められるため、大学卒業者が多くなっている。中途採用の場合は、経験や能力が重視される。 立ち仕事を続けていけるだけの体力があること、接客やサービス業が好きであることなどが求められる。食品の衛生や金銭を管理する能力も必要である。 正社員のキャリアパスとしては、コーヒーショップ経営会社に正社員として入り、いくつかの店を経験しながら、ストアマネージャー（店長）になる。その後は各店舗の経営指導にあたるフランチャイズチェーン本部のスーパーバイザーになったり、経営会社の幹部社員となっていく。 コーヒーショップはチェーン展開しているが、店舗としてはコーヒーショップ経営会社が直接経営を行っている「直営店」と、フランチャイズ契約を結んだオーナーが経営者である「フランチャイズ店（ＦＣ店）」の２種類がある。ＦＣ店ではオーナーが店長を兼ねている場合もある。

・労働条件の特徴

朝７時頃から夜は９～１１時頃までと長時間営業しているため、交替で働く。社員スタッフは７～８時間くらい、アルバイトスタッフは平均５時間くらい勤務する。土・日・祝日も営業しているため、休日も交替で取る。 １つの店には、店長とそれを補佐する１～３人の社員スタッフ、その他、店によっては４０人近くのアルバイトスタッフが交替で働いている。社員スタッフは月給制、アルバイトスタッフは時給制となっている。 若い人が多く働いているのが特徴で、社員スタッフは２２～３０歳くらい、アルバイトスタッフは学生が中心となっている。社員スタッフには男性が多く、アルバイトスタッフには女性が多いという傾向がある。 コーヒーショップが最初に日本に登場したのは１９８０年頃で、それ以来、従来からの喫茶店が減る一方、コーヒーショップは駅周辺やオフィス街などを中心に店舗数を伸ばしてきており、今後もコーヒーショップ店員の需要は増えると考えられる。

・どんな職業か

パンの製造販売には工場で大量生産したものをスーパー、コンビニエンスストアなどで販売するホールセールベーカリー方式と、店舗の設備でパンを焼き、そこで直接販売するリテールベーカリー方式があるが、ベーカリーショップでパンを焼いたり、販売するのがベーカリーショップ店員である。 パンを作るには、まず小麦粉、水、酵母（イースト）、塩などの原材料を正確に計る。次に原材料をミキサーで配合し、こね合わせてパンの生地を作る（仕込み）。こね合わせ作業は、ふっくらとパンを仕上げるための重要な作業である。 この生地を発酵（第一次発酵）させた後、分割して丸め、ガスを抜く。しばらくねかせた後、鉄板に載せて最終発酵室（ホイロ）に移す。その後、形を整え、窯に入れて焼き上げる。パンによっては、他の食材をトッピングする最終仕上げの工程もある。 ベーカリーショップ店員の主な仕事は販売であり、お客への応対、レジ、商品の説明、包装、陳列、店の清掃などがある。お客に直に接し、どういう商品が売れるのかをつかむことが店の繁盛へとつながる。

・ベーカリーショップ店員に就くには

パンの製造は男性、販売は女性が中心であるが、最近は製造への女性の進出が目立つ。また、女性のパートタイマーも増えている。 高校卒業者が中心であるが、専門学校や大学の卒業者も増えている。特に必要な資格や条件はないが、パン製造では１５～２５kgの原材料や生地を扱うので、体力が要求される。販売では、明るく清潔で好印象を与える人柄が望まれる。 さまざまなパンを製造する技能を習得し、独立して自分のベーカリーショップを持つ人もいる。 現在は、パンという単一商品だけでなく、他の食品も販売したり、その店で食べることができるベーカリーレストラン、ベーカリーカフェ等も増えている。 最近、チェーンとしてベーカリーショップを展開する会社も増えている。このような会社ではチェーン本部に勤務し、チェーン全体の運営・管理を行う社員、店長等として店舗を任される社員、各店舗に勤務するパートやアルバイトの社員という構成になっている。

・労働条件の特徴

一般にパン屋の仕事は、朝早いのが特徴といわれている。新鮮なパン作りのためには、暗いうちに起きて仕事を始めなければならない。また、パンは毎日の主食になっているため、休日出勤もある。そのため、交代制勤務となっている。 従業員が千人以上の大企業から、５人以下の小さな店まであるが、圧倒的に多いのは、１０人以下の企業である。

・どんな職業か

デパートから直接顧客のところに出向いて注文を取ったり、商品を販売したりする。 積極的に外回りをして新規の客を開拓し、得意先を訪問し販売すると共に、その代金の回収を行う。固定客が来店したときには、買い物相談や店内案内をする。 外商には法人外商と個人外商がある。法人外商では、会社関係の中元、歳暮の贈答品、記念品、景品等の販促用品、事務用品、ユニフォーム、事務所の内装・備品等の大口注文が中心である。大企業の総務部、購買部の担当者や、中小企業の経営者を訪問して、注文を取る。大口の取引になるため、企業がどの時期にどんなものを必要とするかといった情報を、きちんとつかんだ上で営業を行う。客のニーズを先取りして、商品の提案も行う。 個人外商の場合は、高級呉服、宝石、貴金属、美術、工芸品などの高級品やファッション商品、生活雑貨等を扱うことが多く、客の趣味や職業、家族構成など細かい点まで把握してその個人や家庭に合った商品を紹介する。新製品の見本やパンフレットでの宣伝も欠かせない。セール等の催し物があるときは、案内状を発送して来店してもらえるように気を配る。得意先からの注文は、直接自宅まで届けることが多い。

・デパート外商部員に就くには

入社後に短期の教育訓練を行って配置される場合もあるが、店舗の販売員として経験を積んでから外商部員になる場合が多い。取引の方法が異なることもあり、法人外商と個人外商との間の異動は少ない。 固定顧客の注文通りに販売する比較的易しい仕事から、情報収集をしながら顧客の要望を先取りした生活提案、企画提案などを行い、新規顧客を開拓して販売する高度な仕事までがある。はじめは先輩社員について顧客を訪問し、販売活動をしながら教育、訓練を受け、次第に高度な仕事を行うようになる。 商品を売り込むと同時に、自分を売り込んで信頼されることが必要である。情報収集力、企画力、説得力が求められる。

・労働条件の特徴

デパートは大都市や地方の中核都市に立地している。特に大手は大都市に偏在するため、就業者の約半数は東京、大阪、名古屋、京都、横浜、神戸の６大都市に勤務している。 就業者のおよそ８０％は男性であるが、最近は女性社員の進出が増えている。デパートの全従業員に占める割合は５～２０％程度である。 月給制が多いが、今後は一部歩合給を含む能力給が増えていくと考えられている。 顧客の都合に合わせて活動するため、店頭販売員に比べて労働時間が不規則になりがちで、フレックスタイム制をとっているところも増えている。 外商部員はお得意先の企業等が営業している平日に働き、日曜・祝日に休日をとる。個人外商の場合は、客の都合により日曜や祝日に訪問することがある。 業態間の競争が激しくなっており、オリジナル商品の企画など、従来の実績や方法に頼ることない新しい提案型外商が求められていて、そのため高度な専門知識やチームによる組織的な活動が増えてきている。個人外商においては商品知識やきめの細かさの点から女性の活躍が期待されている。

・どんな職業か

金属、プラスチック、セラミックスなどの表面を薄い金属の被膜で覆う「めっき」の仕事を行う。 めっきは、さびや腐食を防いだり（防錆機能）、品物を美しく見せることによって価値を高める（装飾機能）、また、傷や摩耗を防いだり（機械的特性）、電気を伝わりやすくする（電気的特性）などの目的で広く使われている。 めっきの方法には、電気めっき、化学めっき（無電解めっき）、真空めっきなどがあり、普通、めっきというと電気めっきや化学めっきをさす。電気めっきは、金属塩を含む電解質溶液の中でめっきされる金属を陰極として電気分解し、陰極の表面にめっき金属が析出する電気化学反応を利用して行う。 めっき工は、通常、まずラック（ひっかけ）にかけられた素材を、酸、アルカリ、脱脂液、めっき液、水の入った処理槽に何回も出し入れする作業を行う。次に、乾燥を終えためっき製品をラックから取りはずし、検査後、梱包作業にまわす。 処理槽へのラックの出し入れと搬送は、昔は手作業であったが、最近は、一部ホイストなどによる半自動式の他、自動めっき装置で脱脂から乾燥までの全工程を行う完全自動装置が普及している。これにともなって、めっき工の仕事は、めっきの前処理のための素材のブラッシングや重量物の運搬といった肉体労働中心から、ホイストの操作や自動めっき装置による電流・時間調整の作業に変わってきている。

・めっき工に就くには

入職にあたって、特に資格や免許、学歴などは必要とされない。 入職後、現場でのめっき作業の実務経験を重ねる中で各種の資格を取得していくのが一般的である。高卒者や同程度の学力のある者は、高等職業訓練校に入校してめっき技術を習得することもできる。 めっきの段取りやめっきの厚み指定を行うために、めっきの種類、品物、要求品質に応じた薬品層の組成と処理条件など、めっきに関する基礎知識を持っている必要がある。高温多湿の作業環境の中で立ち作業が多いことから、体力と忍耐力も必要とする。 関連する資格としては、厚生労働省が実施する技能検定に「めっき技能士」があるほか、「特定化学物質等作業主任者」、「有機溶剤作業主任者」、「毒物劇物取扱責任者」、「公害防止管理者」などの資格がある。

・労働条件の特徴

めっき工場には、素材加工からめっき加工まで一貫して行うものと、めっき加工だけを受注して専業で生産を行う下請めっきがある。数の上では、下請めっきが圧倒的に多い。 めっき工場は２４時間体制で操業している場合が多いため、勤務形態は３交替制による勤務が一般的である。週休二日制を導入している企業は全体の約７５％を占める。 めっき作業は、常に水、重金属、毒物劇物などを大量に取り扱うほか、めっき液が高温のため作業環境は高温多湿となる。また脱脂や酸洗、めっき工程では有機溶剤や毒物劇物を扱うため、めっき作業にはこうした化学物質や電気による危険、あるいは薬品の臭いが伴う。このため、局所排気装置の取り付けなど労働安全衛生面で厳重な指導が行われている。また自動化や労働条件の改善も進んでいる。

・どんな職業か

しょうゆ（醤油）工場において、しょうゆを製造する。 その製造方法は本質的に３００年前と大きな違いはなく、原料処理、製麹、仕込み、圧搾（あっさく）、火入れ、充てんの６工程に大別される。 しょうゆの主原料は、大豆、小麦、食塩である。大豆は、浸漬槽で水に浸した後、蒸煮（じょうしゃ）する。小麦は炒って砕く。この大豆と小麦をほぼ等量混合したものに麹菌を純粋培養した種麹を加え、高温多湿の麹室（こうじむろ）と呼ばれる部屋で３日間管理すると、大豆と小麦の表面に麹菌が繁殖し、しょうゆ麹が出来上がる。 出来上がった麹に食塩水を加え、タンクに仕込んだものを諸味（もろみ）という。諸味は６ヶ月以上、温度、湿度を調整しながら発酵・熟成させる。これを布に包んで搾るとしょうゆが生まれる。この搾ったままのしょうゆは生揚げ（きあげ）しょうゆと呼ばれ、火入れという加熱工程を経てしょうゆとなり、びん、プラスチックボトル、缶などに充てんし出荷される。 全工程を一貫して行う工場と、圧搾までと火入れ以降を分業して行う工場がある。また、工場の規模によって各工程の機械化の度合いも異なり、あえて昔ながらの手造りを行っている工場もある。 工程の中で最も機械化が難しく、経験とノウハウを必要とするのが諸味の発酵・熟成工程である。この工程では、日々発酵・熟成が進む諸味の状態を見ながら、温・湿度の調整や攪拌の要・不要などを判断しなければならない。

・しょうゆ製造工に就くには

入職にあたって、特別な資格は必要とされない。学歴も特に問われないが、農芸、発酵を学んだ人は、それを生かせる機会の多い職場だといえる。また、最近のしょうゆ製造業ではしょうゆ単品を製造するのではなく、しょうゆを主原料としたつゆ・たれ類などの二次製品を併せて製造する企業が増えてきており、さらに消費者の本物志向・自然志向ニーズから食品開発や食品衛生についての意欲・知識がある人材も求められている。 企業や業界には醸造に関する長年の経験や知識が累積されており、関心と意欲があれば入職後でも学習する機会は少なくない。

・労働条件の特徴

地域的に見ると、千葉県や兵庫県などに大手企業が所在しており、そのほか全国各地に中小の企業が散在している。 しょうゆ製造の大きな特徴は、麹菌をはじめとした微生物を利用する産業だということである。生き物を相手に仕事をするため、出来上がった麹はその日のうちに仕込みを終えねばならないなど、時には微生物の生命活動に合わせた就業が強いられることもある。このようなことを除けば、労働時間、休日・休暇など、概ね一般企業と同様である。 賃金・所得は企業規模により異なるが、大手企業が他の食品企業に準ずるのに対し、中小企業の場合はやや下がるといえる。 体力を必要とする原料処理や仕込み工程には男性が多く、充填工程などには比較的女性が多い。 食の洋風化や消費生活の変化によってしょうゆの国内消費が伸び悩む一方で、大手企業では、企業の多角化や海外進出を進めたり、中小企業においても地域特性を生かした商品化戦略を打ち出している。また、生活必需品であること、海外からの参入がないことがしょうゆという商品の強みであり、労働需要に大きな変動はないものと見られる。

・どんな職業か

みそ製造工は、煮たり蒸したりした大豆をつぶし、麹（こうじ）と塩を加えて容器に詰め、半年から１年熟成させてみそを造る。 みそは、米麹を使う米みそ、麦麹を使う麦みそ、大豆麹を使う豆みそ、それ以外の調合みそに分類され、生産量の最も多いのが米みそである。 米みその製造工程は５つに分かれている。まず、蒸した米に麹菌を植えて生育させ（製麹（せいきく）工程）、大豆を柔らかく蒸し上げたり、煮たりする（大豆処理工程）。次に、蒸した大豆をすりつぶし、米麹、食塩、水分（種水）を加えて混ぜ合わせ、発酵容器に詰める（混合仕込工程）。さらに、仕込んだみその温度を管理して発酵・熟成させ（発酵工程）、最後に熟成を終えたみそを取り出して包装する（調整工程）。みそ製造工は、これらの工程を分担・兼務しつつ、互いに協力して作業を行う。 １週間の作業工程としては、月曜日に米を洗浄して水に浸し、火曜日は米を蒸して麹菌を生育させる。水曜日に大豆を洗って水に浸し、木曜日は大豆を蒸してすりつぶし、容器に仕込んで熟成させ、４日で一工程が終了する。同様の工程を火曜日から金曜日にかけて行い、発酵容器からみそを取り出す作業や包装は毎日行う。

・みそ製造工に就くには

入職にあたって特に資格や学歴は必要とされない。大卒または高卒を採用するのは大規模メーカーや地方の中堅メーカーに多い。 平成１６年全国の味噌生産量は約５１万トン（米みそ８％、麦みそ５％、豆みそ５％、調合みそ１０％）。主産地は麦みそは九州と中・四国の一部、豆みそは愛知、岐阜、三重の東海３県、米みそは上記以外の全国で生産されている。 入職後に「みそ製造技能士」の資格取得を目指す傾向が高まっており、電気関係、フォークリフトの運転、公害や衛生管理などの免許・資格を取得していると有利である。 心身ともに健康であること、ものを作ることが好きで、何事にも興味を持てることが必要である。また、協調性と自分から進んで作業をする姿勢も求められる。

・労働条件の特徴

比較的規模の小さい工場が多く、なかでも従業員数が２０～５０人の工場が最も多い。また、個人経営のみそ工場も多い。 休日は週休２日制を完全に実施している工場もあり、交替で土曜を休日にしている工場もある。現在、各工程の多くは機械化されており、かつてのような重労働はほとんどなく、残業も少ない。 製造工程には男性が多く、包装工程では女性のパートタイマーが多くみられる。品質管理部門や研究室での商品開発の仕事には比較的女性が多い。 今後の労働需要は、機械化による技術や生産性の向上を考慮するとやや減少するものと見込まれる。

・どんな職業か

冷凍加工食品の製造工場で、冷凍加工作業に従事する。 冷凍加工食品の種類は、魚、肉、野菜などの素材から、これらを調理した食品、米飯、めん類まで様々である。製品は、原料の選別、原料の処理、製品の凍結、包装の工程を経て製品となり、冷凍保管され出荷される。製造工は工程の一部分を担当し、他の人たちと一緒に作業して冷凍食品を製造する。 原料の選別では、原料の質が冷凍後の品質にそのまま現れるため、新鮮さや風味、外観などの総合的な品質が優れたものを選別する。 原料の処理では、不要部分の除去、整形、重量調整など、原料の種類に応じた様々な処理を行う。農産物の場合は、剥皮、種子除去、切断、野菜類のブランチング（軽い湯通し）や果実の糖液浸漬など、水産物の場合は、頭、内蔵、骨、鱗、皮などの不要部分の除去、三枚おろしや切り身、剥き身の調製などがあり、手作業によって冷凍前の下処理を行う。 製品の凍結では、急速凍結を行う。食品を急速凍結すると、氷結晶が小さく食品の組織破壊が少なくなる。反対に緩慢凍結をすると氷結晶が大きくなって食品の組織を破壊し、品質が劣化するので、急速凍結工程は最も重要な作業といえる。個々の食品を一定の形にまとめて凍結するブロック凍結と、食品をバラ凍結するＩＱＦ（ＩｎｄｉｖｉｄｕａｌＱｕｉｃｋ Ｆｒｏｚｅｎ）の２つの方法がある。 包装工程では、冷凍食品の種類や形態に応じて、生産の効率化、品質の保持、流通・消費時の取扱いの簡便化、適正な表示などの目的で個別包装と外箱詰めを行う。包装・箱詰めされた製品は、冷凍保管され出荷される。

・冷凍加工食品製造工に就くには

入職にあたって、特に資格や免許などは必要としない。学歴では高卒者が多く、専攻は農業科、水産科、工業科が多くなっている。 調理冷凍食品を製造する工場は機械化が進んでいるので、それらの機械を使いこなす能力が必要となる。また、さらに自動化した機械を使う場合には、自動制御システムの理解力、応用力が求められる。 管理者になるには、品質および衛生管理の高度の知識が必要となるので、講習などを受講して、冷凍食品の生産段階における品質管理、衛生管理手法について基本的な知識や応用的な知識を幅広く修得することが求められる。

・労働条件の特徴

冷凍加工食品を製造する工場に勤務する。工場は、大消費地のある大都市圏のほか、冷凍加工食品の原料となる水産・畜産が盛んな地域に多く分布している。 就業者は女性が多く、魚の切り身や農産物の皮むきなどの機械化しにくい下処理は、パートタイムで働く女性の手作業に大きく頼っている。 主要品目の製造シーズンには残業時間も多く、生鮮の農水畜産物を原料としている製品の製造ピーク時には、休日出勤をすることもある。 屋内で多くの人と共同で作業し、主に立って仕事をする。原料の水洗い、仕分け、調理などの作業場は足場が水に濡れて滑りやすいこともあり、十分な注意をする必要がある。　機械操作を担当する場合には危険はあるが、機械設備は安全面で大幅に改善されており、よほどの不注意がないかぎり、事故はほとんどない。 近年、食品の安全性について一般消費者の関心が高まっているため、衛生面や健康管理面では一般の食品製造と同様に厳しい管理体制がとられている。

・どんな職業か

木製家具を製造する職業であり、木材の切断、加工、組立、塗装、金具の取り付けなどの諸工程の作業を行う。 木製家具は、大きく分けて箱物家具類と脚物家具類、その他に分けられる。箱物類には、たんす、食器棚、書棚などあり、脚物類には椅子、机、応接セット、ダイニングセットなどがある。その他にもベッド、小物など多種多様な製品がある。それらの仕事の内容や使用する機械、工具、工作方法などは多少異なっているが、基本的な作業は共通しており、主に木工機械作業、組立作業、仕上げ作業、塗装作業、イス張り作業である。 作業の流れは、まず機械を使って木を切断し、表面を削ったり穴をあけたり磨いたりする木工機械作業を行う。各部品ができたら、接着剤や木ネジで家具の形に組み立てる。その後、小さな部分や念入りな仕上げを要する部分などは、ヤスリなどを使って手作業で仕上げる。さらに製品の種類によって、接着プレス作業や張り工作作業などが加わる。 塗装作業では、着色したり表面にツヤを出す吹き付けをして、家具に化粧をほどこす。イス張り作業では、できあがったイスの骨組みに、バネやクッション材を取りつけた後、革などを張り、イスの座、背、ひじの部分を形づくって完成させる。 家具工という呼び方から、ノミ、カンナ、ノコギリなどの手工具を使って、最初の木材から完成品までを一品生産する手工業的な職業をイメージすることが多いが、現在は、中規模以上のメーカーでは、機械化・分業化が進んでいる。 しかし、機械ではできない作業など人の手によるところがあり、一つ一つの仕事に熟練を要求される部分が多い。

・家具工に就くには

入職にあたって、特別な条件や制限はなく、新規学卒者の場合は学校や公共職業安定所の紹介という経路をとる。公共職業安定所からの紹介や公共職業訓練施設の家具木工課程の修了者が入職するほか、求人広告や縁故によるケースもある。 適性としては、指先、手腕の器用さ、形態知覚が優れていることが望ましい。また、ある程度パソコンなどの知識があれば、就職に有利である。 家具工には、主材料である木材の性質や刃物、機械、工具、塗料、接着剤、イス張り布、工作法、家具の構造などについての知識が必要である。また、必要な技能としては、刃物の研磨と調整、加工段取り、機械工具の操作、キズの補修などがあるが、こうした技能は経験を積むことにより習得する。 関連する資格として、厚生労働省が定めた技能検定の「家具製作技能士」があり、資格を取得すると技術の証明として評価される。

・労働条件の特徴

家具工の大部分は家具製造メーカーで生産に従事しており、地域別に見ると、家具の特産地といわれる福岡、静岡、広島、群馬、岐阜、東京、新潟、北海道、徳島などに集中している。 就業者は中高年齢者が多くなっているが、大手企業では電子制御による工程の自動化が進んでいるため、若年の専門技能者が求められている。 家具工の作業は、刃物で木材を切断、切削、研磨する作業が多いため、かつては刃物によるけがの危険があり、また木粉じんや塗料の臭気が問題とされていた。しかし現在では、直接刃物が手に触れないように機械や工具が改善され、安全装置の普及で危険度は大幅に低下している。また、木材の切断・加工など騒音はするが、除じん装置の普及で、木粉じんや塗料かすがほとんど取り除かれるようになり、職場環境は著しく改善されている。

・どんな職業か

建具工は、戸・襖・障子などの木製建具（たてぐ）を製作する。 現在、建築物の外部に面する開口部には金属製ドアなどの建具が使用される場合が多いが、内装に関しては木製の建具が使用される場合が多い。一般住宅においては、各部屋の入口の戸、押入、クローゼット等の戸、襖、障子、等があり生活には欠かせないものとなっている。 建具は、戸や扉など単体のみを作るだけでなく開口部に取り付けて、はじめて役目を果たすものが多い。したがって建具工の作業としては、製造作業と、取り付け作業に大きく分けられる。 製造作業の流れは、まず機械を使って木材を切断し、表面を削ったり穴を開けたりする木工機械作業を行なう。必要に応じてノミ、カンナ等の手工具で加工をし、各部品が出来たら、接着剤等を併用して建具のかたちに組立てる。表面は、木材の生地のままの場合や、塗装による仕上げ、化粧合板による仕上げ等がある。塗装は建具製造事業所で行なう場合と、現場にて塗装業者が行なう場合がある。 取り付け作業は、現場において必要に応じ、電動工具やノミ、カンナ等を使って切削等を行い建具の開閉形式によって様々な金物等を取り付けながら行なう。

・建具工に就くには

入職に当たって、特別な条件や制限はなく、新規学卒者の場合は学校や公共職業安定所の紹介という経路をとる。求人広告や縁故によるケースも多い。 適性としては、指先、手腕の器用さ形態知覚が優れていることが望ましい。又、建築に関する一般的な知識があれば有利である。 建具工には主材料である木材の性質や刃物、機械、工具、塗料、接着剤、工作法、建築に関する知識等が必要である。また、必要な技能としては、刃物の研磨と調整、加工段取り、機械工具の操作、傷の補修などがあるがこうした技能は経験を積むことにより習得する。 関連する資格として厚生労働省が定めた技能検定の「木製建具技能士」があり、資格を取得すると技術の証明として評価される。

・労働条件の特徴

建具製造事業所は全国各地にあるが比較的規模の小さな事業所が多い。また、製造に特化してある程度大きな規模の事業所もあり、同業者が集まって産地を形成しているところもある。 就業者は近年、中高年齢者が多くなっており、若手の入職が望まれている。 業務は建築動向などにより繁閑があり、残業や休日出勤することもある。 建具工の作業は、刃物で木材を切断、切削、研磨する作業が多いため、かつては刃物によるけがの危険があり、また木粉じん等が問題とされていた。しかし現在では、直接刃物が手に触れないように機械や工具が改善され、危険度はある程度低下している。木材の切断や加工において騒音はするが、除じん装置の普及で木粉じんが大幅に取り除かれるようになり、職場環境は改善されつつある。

・どんな職業か

パソコンとＤＴＰ（Desk Top Publishing）ソフトを使用し、デザイナーあるいは編集者の指示に基づいて、印刷の原版となるデータを作成するのが、ＤＴＰオペレーターである。 使用するパソコンの多くはMacintosh、ソフトウェアはアドビ社の「Photoshop」「Illustrator」「InDesign」と、クォーク社の「QuarkXPress」が大半である。 作業は、大きく２種類に分かれる。 第１は、従来でいえば製版・レタッチと呼ばれた作業で、クライアントが作成したデータを印刷用データとして仕上げる作業である。これには、クライアントが出来なかった部分の文字修正、アタリで入稿した画像を印刷用の高品質画像に差し替える作業などがある。 こうして印刷用に仕上げたデータは、印刷用フィルムあるいは刷版という形に出力され、後工程に回る。 第２は、従来でいえば写植・組版という作業である。組版とは、一定のルールに基づき、文字を配置していく作業で、ある程度のレベルまでは使用するソフトが行ってくれる。しかし、伝統ある出版社では個別のルールがあり、それに適合するよう、ソフトの設定をカスタマイズする必要もある。 組版したデータに、別途作成した図版や写真を配置すれば、印刷用のデータができあがる。 現在のＤＴＰ業界は、MacintoshのOSが一新されたのに伴い、最新の環境と１～２世代古い環境が混在する過渡的な状況である。 実際のオペレーションでは、画面を見ながら対話的に作業を行い、画面上の結果が、ほぼ印刷物になり（WYSIWYG*What You See Is What You Get）直感的な操作ができるため、特にコンピュータを熟知している必要はない。

・ＤＴＰオペレーターに就くには

ＤＴＰオペレーターに就くには、特に資格は必要とされない。新卒の場合は、入社後に３カ月～１年程度、実際の作業を学ぶことになる。 専門学校などでソフトウェアの操作方法を習得している場合は、実際の作業の流れ、ルールを覚えるだけでよいが、学校で教わった方法に固執せず、現場の方法を理解することが重要である。 中途採用の場合は、即戦力を要求される。 この仕事には、指示書の的確な理解、修正内容の正確な把握が必要である。疑問点の確認を行う慎重さが求められる。また、ものを作ることが好きな人が向いている。

・労働条件の特徴

印刷産業の一つの特徴は季節により仕事量の繁閑が大きいことであり、繁忙期になると残業時間が多くなる。 企業によっては、１日の中で作業が午後から夕方に集中するため、他の部門よりも始業時間を遅くしたり、変形労働制を導入したり、二交代制を取ったりしている場合もある。

・どんな職業か

プラスチックは石油から作られるポリマーを材料として作られ、産業資材から日用品まで非常に広く利用されるが、プラスチックに熱や圧力を加えることで形を自由に変えられるという性質を利用して「成形機」でさまざまな製品を作り出すのがプラスチック製品成形工である。 基本的な仕事は、材料を成形機に投入し、加熱溶融したものを金型などで成形した後、冷却し凝固させて製品にすることである。 一般的な作業手順は、まず、作る製品に必要な金型を成形機に取り付ける。材料を成形機に投入し、温度や圧力、速度などの成形条件を成形機にセットし、試運転する。指示どおりの製品ができるように調整し終えると、その後は連続運転により成形を続け、時々材料を補給する。通常は安定して生産を続けられるが、途中で条件が変化すると不良品になる恐れがあるため、機械の監視を続け、必要に応じて成形条件を修正する。金型から製品を取り出し、形状、寸法が正しいか検査し、仕上げ工程や箱詰め工程へ送る。 現在では、成形の工程にファクトリーオートメーション（ＦＡ）と呼ばれる生産体制が導入されるなど、自動化が進んでいる。それに伴い、成形工の仕事も機械の監視が中心になっているが、それにはプラスチック成形の基本的な技術と知識が不可欠である。

・プラスチック製品成形工に就くには

新規学卒の場合、入職時の学歴は問わないが、高校・高専が多い。機械や電気、化学などの知識があると有利である。また、中途採用も比較的多い。 最初は、仕上げや包装工程などやさしい作業につき、その後、成形工程で材料の補給作業などをしながら、成形条件の設定の仕方を学ぶ。成形機の機能や材料の種類、金型の扱い方などを覚えて、自分で設定して様々な製品を作れるようになるには３～５年の経験が必要である。 関連する資格として厚生労働省が実施する技能検定の「プラスチック成形技能士」の資格があり、取得すると給与面で評価されることが多い。 材料、機械、成形技術の分野で技術革新が急速に進んでいるため、先輩の指導を受けたり、本を読んで勉強するなど、自分の技能や技術を向上させる姿勢が求められる。

・労働条件の特徴

地域的には全国に散在しているが、関東・近畿・中京地区の大都市やその周辺に多い。 プラスチック製品メーカーのほかに、テレビや家電などの電気機械、時計やカメラなどの精密機械、自動車部品、玩具などのメーカーでもプラスチック製品成形工が働いている。 プラスチック製品製造工場では、生産効率を上げるため機械の連続運転が行われる。その場合、勤務形態は２４時間の交替制がとられる。 プラスチック成形には、圧縮、射出、押出、ブロー、真空、発泡、インフレーションなどの成形方法があり、作る製品によってそれぞれ異なる成形機を使用する。 プラスチック製品製造業は、昭和３０年代から本格的に発展してきた比較的新しい産業である。今後も産業用資材や日用品としてのプラスチック製品の需要は拡大していくと考えられるが、一方で、生産の海外移転や、自動化やロボットの利用などの省力化が進められているため、労働需要はやや減少する傾向にある。

・どんな職業か

港湾運送事業者に雇用されて、船と港での荷物の積み卸しや運搬の作業を行う。 船内荷役の作業では、船舶に乗り込んで荷物の積み卸し作業を行う。１０人から１８人で組を編成して船に乗り込み、デッキマンと呼ばれる作業指示者がウインチを動かす作業者に合図を送り、船倉に積まれた荷物を吊り上げて、港に降ろす。その時に一般の作業者は、ウインチの吊り具の掛け外し、船倉の奥の荷物を運び出す作業、ワイヤーを巻きつける作業を共同して行う。 沿岸荷役の作業では、岸壁側で監督の指示を受けながら、岸壁と屋根がついた貨物置場や野積場などの間で貨物の運搬や搬出を行う。貨物置場では、貨物の積み上げと取り崩し、仕分け、荷さばきなどの作業を行う。 主要港にあるコンテナターミナルや鉱石専用埠頭などでは、大型クレーンを使用した効率的な荷役が行われている。 また一部の港では、はしけを使用した荷役やイカダによる荷役も行われており、就労する港によって作業にかなりの違いがある。

・港湾荷役作業員に就くには

学歴、年齢、経験などは問われない。求人広告や公共職業安定所の紹介によって雇用されるのが一般的である。 また、港湾関係の職業教育訓練施設を卒業し、クレーン、フォークリフト、玉掛などの必要な資格を取得してから就職する場合もある。 普通の作業員の場合には特別な資格は必要とされないが、機械運転や玉掛の作業を行う場合には、それぞれの資格が必要となる。 昇進は企業によって様々であるが、常用の作業員として採用された場合は、年功、勤務成績あるいは取得資格などによって班長、監督、主任、係長などへ昇進するケースもある。 健康で体力に自信があることが必要である。また、共同作業での規律を守る協調性、機敏性などが求められる。

・労働条件の特徴

ほとんどの港において日勤で、日曜日は原則的に作業をしない日となっている。しかし、アジア地域の主要港（２４時間オープン）との競争が激しくなり、かつ荷役作業は船舶の入港、貨物の集中度、天候などの影響を受けるため、東京、横浜、神戸など主要港においては、年間３６４日２４時間オープン化が導入されてきている。 男性の割合が高く、中高年者の割合も高い。 船舶の合理化が進んでおり、少数の熟練した作業員の機械操作による荷役に変わりつつある。労働力への依存が減少し、常用者の数は減少している。 高性能機械の導入により作業の軽減化が進み、肉体労働は少なくなり、安全性も向上している。さらに機械化が進むと考えられるため、技術の進歩に対応できる専門知識や技能が要求されている。