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電気・ガス・熱供給・水道業

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の採用情報検索結果970件中 1 - 25 件を表示

電気技術者(強電)の職業について

・どんな職業か

発電所や工場などで使用される発電機や電動機など強電*の電気機械の技術開発や運転に関する技術指導などを行う。 発電所の技術者の場合は、新しく開発された素材など発電機の材料に関する分析や試験などを行い、電気工学に関する専門的な知識を活用し、発電機や発電施設などの設計を行う。工場での発電機の組み立てや発電施設の建設現場においては、工程や建設の状況などを確認し、作業員に対する技術的な指導を行う。 また、施設を稼動させて実際に発電を行う場合には、専門的な知識に基づき、安全性の確認を行い、効率的に電気を供給できるように、技術的な調整や作業員に対する指導などを行う。施設の改良に関する技術的な助言を行うこともある。 *「強電」とは大きな電圧や電流を扱う発電・変電機やモーターなどの電気器具をいう。小電力の家電製品、IC・通信機器など「弱電」に対することば

・電気技術者(強電)に就くには

入職にあたって、特に免許・資格は必要とされない。新規学卒の場合の学歴は工業高校、高専、大学、大学院となっているが、理工系の大学・大学院で電気・電子工学を修了するのが一般的である。 電力会社や電気機器メーカーに就職して、社内で研修を受ける。 工事や施工に関連する資格としては「電気工事施工管理技士」、工場や事業所で電気工作物の工事、維持、運用における保安・監督に関しては「電気主任技術者」があり、実務経験に応じて受験資格がある。 重電機器等を扱う場合は、ミスが大事故につながる可能性もあることから、電気技術者(強電)には細心の注意力が求められる。また、電気や動力に関心があり、環境に配慮する気持ちを持っていることが必要とされる。

・労働条件の特徴

電力会社や変圧器、遮断機、配電盤、制御装置等の重電機器、変電設備を製造する電機メーカーで働く。電力会社は 北海道、東北、東京、中部、北陸、関西、中国、四国、九州、沖縄と全国に10社ある。 雇用形態はほとんどが正社員である。 省エネルギーをはじめ、地球環境の観点から様々な取組みが行われる中、電気エネルギーをより効率良く、安全につ くり、送り届ける電気技術者(強電)の労働需要は高いとみられる。

・参考情報


関連資格 電気工事施工管理技士電気主任技術者

電気通信技術者の職業について

・どんな職業か

電気通信機器の設計・検査、製作・修理に関する技術的指導、無線・有線の電気通信施設の計画・設計、敷設工事の施工・管理などの技術的業務を行う。 データ通信の場合は、コンピュータとの接続装置やデータ処理・記憶装置などの電子機器についての設計・製造・開発、光ケーブルなどデジタルに対応した通信網の整備、携帯用端末など無線通信機器の開発などの技術的業務に携わる。また、アフターサービスや障害が発生したときの復旧なども行う。 携帯電話の開発に携わる場合は、関連分野の様々な文献や学会等から必要な技術情報を集約し、消費者ニーズを見返して基本設計書を行い、製品の開発・製造を行う。 電話の場合は、電話機の設計・製造・新製品開発、交換機の設計・製造、ケーブルの敷設、電話通信網の構築に関する技術的業務に携わる。地震・火災などの緊急・非常時に通信機能が不通になったときの復旧作業にも従事する。

・電気通信技術者に就くには

入職にあたって、特に免許・資格は必要とされない。新規学卒の場合、工業高校や高専の電気科を卒業するか、大学・大学院(理工系)で電気・電子工学をはじめ、ハードウェア・ソフトウェア・ネットワーク等を専攻するのが一般的である。 通信機器メーカーや通信事業会社に就職して、社内や現場で研修を受ける。 関連する資格としては、国の「電気通信主任技術者」や情報処理推進機構の「テクニカルエンジニア(ネットワーク)」がある。 電気通信技術の進歩は非常に早いため、常に、新しい技術を取り入れる向学心が必要である。また、開発目標に向かって地道に努力できるひたむきさや、技術者同士がチームを組んで開発を行うことが多いため協調性が求められる。

・労働条件の特徴

携帯電話、電話、インターネット、ネットワーク関係の通信機器メーカーや通信事業会社で働く。就業地は東京を中心とした関東地区や関西地区等の主要都市をはじめ、国内に点在している。 雇用形態はほとんどが正社員である。 新しい携帯電話の開発をはじめ、企業内ネットワークやインテリジェントビルの高度情報通信システムの需要は高いため、高性能の通信機器や高度なネットワークシステムの開発を行う電気通信技術者の労働需要は高いとみられる。

・参考情報


関連資格 電気通信主任技術者テクニカルエンジニア(ネットワーク)試験

電子機器技術者の職業について

・どんな職業か

テレビやオーディオといった弱電と呼ばれる電子機器や、関連電子部品の技術開発や製造工程における技術的な指導などを行う。 テレビの技術者の場合は、新製品の開発やテレビの生産工程における技術指導などを行う。ユーザーからの要望をもとに、新製品開発の企画を立案し、開発計画をたてる。電子工学などの専門的な知識に基づき、映像に関する技術やスピーカーなどの音声に関する技術を駆使して、新製品の試作品をつくる。試作品について耐久性などのテストを行い、製造用の設計図などを製作する。 製造現場では、効率よく生産ができるように、作業員に対する技術的な指導を行う。製造工程で不都合が発生した場合には、設計や工程の変更など必要な改良を施すこともある。

・電子機器技術者に就くには

入職にあたって、特に免許・資格は必要とされない。新規学卒の場合の学歴は工業高校、高専、大学、大学院となっているが、理工系の大学・大学院で電気・電子工学を修了するのが一般的である。 電気製品製造会社に就職して、社内や現場で研修を受ける。関連する資格としては、「技術士」があり、実務経験に応じて受験資格がある。 数的処理能力、英語等の語学力などが必要である。また、新製品開発のアイデアを企画書としてまとめる能力、生産管理におけるリーダーシップや協調性も求められる。

・労働条件の特徴

テレビ、オーディオ、コンピュータ、DVDレコーダー、電子レンジ等の電気製品や関連部品の製造会社で働く。就業地は関東地区や関西地区をはじめ、国内に分布している。また、海外工場の新設や提携企業への技術指導等で海外に駐在することもある。 雇用形態はほとんどが正社員である。 昨今の電気技術や通信技術の進歩によって、テレビや音響、家電分野で高性能な新製品が追求される中、電子機器技術者の労働需要は高いとみられる。

・参考情報


関連資格 技術士(電気電子部門)

一般事務員の職業について

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やFAXを使用するなど、事務機器やOA機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前9時から午後5時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・参考情報


関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

デパート外商部員の職業について

・どんな職業か

デパートから直接顧客のところに出向いて注文を取ったり、商品を販売したりする。 積極的に外回りをして新規の客を開拓し、得意先を訪問し販売すると共に、その代金の回収を行う。固定客が来店したときには、買い物相談や店内案内をする。 外商には法人外商と個人外商がある。法人外商では、会社関係の中元、歳暮の贈答品、記念品、景品等の販促用品、事務用品、ユニフォーム、事務所の内装・備品等の大口注文が中心である。大企業の総務部、購買部の担当者や、中小企業の経営者を訪問して、注文を取る。大口の取引になるため、企業がどの時期にどんなものを必要とするかといった情報を、きちんとつかんだ上で営業を行う。客のニーズを先取りして、商品の提案も行う。 個人外商の場合は、高級呉服、宝石、貴金属、美術、工芸品などの高級品やファッション商品、生活雑貨等を扱うことが多く、客の趣味や職業、家族構成など細かい点まで把握してその個人や家庭に合った商品を紹介する。新製品の見本やパンフレットでの宣伝も欠かせない。セール等の催し物があるときは、案内状を発送して来店してもらえるように気を配る。得意先からの注文は、直接自宅まで届けることが多い。

・デパート外商部員に就くには

入社後に短期の教育訓練を行って配置される場合もあるが、店舗の販売員として経験を積んでから外商部員になる場合が多い。取引の方法が異なることもあり、法人外商と個人外商との間の異動は少ない。 固定顧客の注文通りに販売する比較的易しい仕事から、情報収集をしながら顧客の要望を先取りした生活提案、企画提案などを行い、新規顧客を開拓して販売する高度な仕事までがある。はじめは先輩社員について顧客を訪問し、販売活動をしながら教育、訓練を受け、次第に高度な仕事を行うようになる。 商品を売り込むと同時に、自分を売り込んで信頼されることが必要である。情報収集力、企画力、説得力が求められる。

・労働条件の特徴

デパートは大都市や地方の中核都市に立地している。特に大手は大都市に偏在するため、就業者の約半数は東京、大阪、名古屋、京都、横浜、神戸の6大都市に勤務している。 就業者のおよそ80%は男性であるが、最近は女性社員の進出が増えている。デパートの全従業員に占める割合は5~20%程度である。 月給制が多いが、今後は一部歩合給を含む能力給が増えていくと考えられている。 顧客の都合に合わせて活動するため、店頭販売員に比べて労働時間が不規則になりがちで、フレックスタイム制をとっているところも増えている。 外商部員はお得意先の企業等が営業している平日に働き、日曜・祝日に休日をとる。個人外商の場合は、客の都合により日曜や祝日に訪問することがある。 業態間の競争が激しくなっており、オリジナル商品の企画など、従来の実績や方法に頼ることない新しい提案型外商が求められていて、そのため高度な専門知識やチームによる組織的な活動が増えてきている。個人外商においては商品知識やきめの細かさの点から女性の活躍が期待されている。

・参考情報

関連団体 日本百貨店協会 http://www.depart.or.jp
関連資格 販売士(小売商検定)

社会福祉施設介護職員の職業について

・どんな職業か

高齢者や障害があり自立して日常生活を送ることが困難な人など、社会福祉施設に入所したり通所で利用する人々の世話をし、話し相手となる。 基本的な仕事は、施設の利用者がより自立した快適な生活を送れるよう、援助していくことである。 寝たきりの高齢者には、食事・入浴・排泄の世話をはじめ、身体を動かす必要のあるときには介助し、清潔を保つなど細かいケアをする。目の不自由な人には、読み書きの代行をしたり、歩行が不自由な人には車椅子を押して日常生活を助ける。 単に介助をするだけでなく、本人の能力や気力を引き出すように働きかけ、レクリエーションを計画したり、コミュニケーションをとって楽しく前向きに暮らせるよう精神的な支えとなることも大切である。 介護の記録をつけたり、報告書や会議を通して、生活相談員(指導員)、看護師、栄養士、調理員といったスタッフと連携をとり、チームワークで仕事を進める。

・社会福祉施設介護職員に就くには

老人福祉施設などで働く場合、資格や免許は必要ないが、介護福祉士の資格あるいはホームヘルパー養成課程修了(特に2級以上)をもっていると採用時に有利である。 最近では、高校・大学や専門学校で社会福祉について学んだ人、特に専門学校等で介護福祉士資格を取得した人の就職が多くなっている。 接する対象は高齢者や障害のある人など、日常生活や心身の機能に困難のある人が多いので、それぞれの状況について深い知識と理解が必要であり、障害の内容や程度について正確に知っていること、すべての利用者に公平に接していくことが求められる。 利用者を介助するための体力と責任感も必要である。

・労働条件の特徴

老人や障害のある人のための施設などが主な職場であり、8割以上が老人福祉施設で働いている。なかでも多いのは、寝たきりや認知症の高齢者を主な対象とする特別養護老人ホームである。この他、介護保険制度下にある老人保健施設・介護医療型施設(病院)でも多くの介護職員が働いている。 特別養護老人ホームの経営形態としては、社会福祉法人経営による施設で働いている人が9割、公立の施設で働く人が1割となっている。また、就業者の7割以上が女性である。 24時間介護を必要としている施設が多いため、交替勤務や夜間勤務がある。 介助の仕事は、寝たきりの人の体の向きを一定時間ごとに変えたり、ベッドから起こしたり、入浴の手伝いをしたり、身体を拭いたりするなど、体力が必要な動作が多い。 人口の高齢化に伴い、老人介護に対する需要はさらに高まることが予想される他、障害者のための施設に対する需要も高い状況にある。一方で、労働条件や処遇については改善が検討されている。

・参考情報

関連団体 社会福祉法人 全国社会福祉協議会  http://www.shakyo.or.jp 社団法人 日本介護福祉士会 http://www.jaccw.or.jp
関連資格 介護福祉士 ホームヘルパー

化学製品製造オペレーターの職業について

・どんな職業か

石油化学工場や化学工場で各種装置の運転管理を担当するのが化学製品製造オペレーター(運転員(プラントオペレーター))である。 製品は日夜連続して生産され、なかには4年間連続で稼動する装置もある。 また、運転員の担当は、「計器室担当」と「屋外担当」の大きく2つに分かれる。 「計器室担当」の業務は、各種装置の運転が自動化され高度に制御されているため、基本的にはコンピュータ画面の情報の監視が主たる業務となるが、生産量や品種が変更される時やトラブルの際には、運転マニュアルに沿った対応を行なっていくことが求められることとなる。 一方、「屋外担当」の場合は、大型の装置など屋外のパトロール業務が中心となる。装置の稼動状況を確認し、異状の早期発見に努めるとともに、運転条件の各種変更に伴う機器の切り替えや、トラブル発生の際には、「計器室担当」と緊密に連携をとりながら対処することが求められる。

・化学製品製造オペレーターに就くには

入職に当たっては、高卒以上で、専攻はエ業系であることが望ましいが、社内研修(Off-J-T)は充実しており、また、実務を通して学ぶべき内容や機会も多いことから、入職後に運転員に必要な知識・スキルを得ることは、十分に可能である。 職務に関する知織・技能は 入職後の社内研修や実務経験を通じて着実に向上していくこととなるが、実務経験の重要性が大きく、一人前(一人でできる)の運転員となるためには、概ね7、8年以上の経験が必要となる。 勤務形態が基本的には交替勤務であり、交替チームに欠員を発生させないよう、運転員は自らの健康管理に気を配り、体調管理に責任を持つ姿勢が必要である。また、最新の技術の習得に対する意欲と、自ら進んで勉強するという姿勢は欠かすことができない。さらに保安事故や環境問題を起こさないために法的規則や決められたルールを守るという遵法精神・コンプライアンスの意識と、それを実行するという態度が極めて重要になる。

・労働条件の特徴

勤務は、24時間連続運転に対応するため、一般的に交替勤務となる。 基本は8時間勤務(三交替)だが、場合によっては12時間勤務(二交替)となることもある。 定員を定めて交替チームを構成し、チームのメンバーそれぞれが役割を分担しあうことから、チームの誰かが休暇等で欠員を生じる場合は、別のチームのメンバーが早出又は残業を行なって定員を確保することとなるため、一定の時間外勤務が生じることとなる。 さらに1~4年に1回の割合で装置の点検・修理を行うための停止・スタート操作が必要となり、この点検・修理・エ事の期間は運転員も多忙を極めることから、多くの時間外勤務が発生することとなる。 なお、こうした夜勤を含む特別な勤務形態に対応し、通常の深夜業手当の他に、交替勤務に対する手当が支給されることが一般的である。

・参考情報


関連資格 高圧ガス製造保安責任者 危険物取扱者 ボイラー技士 第一種圧力容器取扱作業主任者 特定化学物質 等作業主任者 機械保全技能士 有機溶剤作業主任者 酸素欠乏危険作業主任者

化学製品製造オペレーターの職業について

・どんな職業か

石油化学工場や化学工場で各種装置の運転管理を担当するのが化学製品製造オペレーター(運転員(プラントオペレーター))である。 製品は日夜連続して生産され、なかには4年間連続で稼動する装置もある。 また、運転員の担当は、「計器室担当」と「屋外担当」の大きく2つに分かれる。 「計器室担当」の業務は、各種装置の運転が自動化され高度に制御されているため、基本的にはコンピュータ画面の情報の監視が主たる業務となるが、生産量や品種が変更される時やトラブルの際には、運転マニュアルに沿った対応を行なっていくことが求められることとなる。 一方、「屋外担当」の場合は、大型の装置など屋外のパトロール業務が中心となる。装置の稼動状況を確認し、異状の早期発見に努めるとともに、運転条件の各種変更に伴う機器の切り替えや、トラブル発生の際には、「計器室担当」と緊密に連携をとりながら対処することが求められる。

・化学製品製造オペレーターに就くには

入職に当たっては、高卒以上で、専攻はエ業系であることが望ましいが、社内研修(Off-J-T)は充実しており、また、実務を通して学ぶべき内容や機会も多いことから、入職後に運転員に必要な知識・スキルを得ることは、十分に可能である。 職務に関する知織・技能は 入職後の社内研修や実務経験を通じて着実に向上していくこととなるが、実務経験の重要性が大きく、一人前(一人でできる)の運転員となるためには、概ね7、8年以上の経験が必要となる。 勤務形態が基本的には交替勤務であり、交替チームに欠員を発生させないよう、運転員は自らの健康管理に気を配り、体調管理に責任を持つ姿勢が必要である。また、最新の技術の習得に対する意欲と、自ら進んで勉強するという姿勢は欠かすことができない。さらに保安事故や環境問題を起こさないために法的規則や決められたルールを守るという遵法精神・コンプライアンスの意識と、それを実行するという態度が極めて重要になる。

・労働条件の特徴

勤務は、24時間連続運転に対応するため、一般的に交替勤務となる。 基本は8時間勤務(三交替)だが、場合によっては12時間勤務(二交替)となることもある。 定員を定めて交替チームを構成し、チームのメンバーそれぞれが役割を分担しあうことから、チームの誰かが休暇等で欠員を生じる場合は、別のチームのメンバーが早出又は残業を行なって定員を確保することとなるため、一定の時間外勤務が生じることとなる。 さらに1~4年に1回の割合で装置の点検・修理を行うための停止・スタート操作が必要となり、この点検・修理・エ事の期間は運転員も多忙を極めることから、多くの時間外勤務が発生することとなる。 なお、こうした夜勤を含む特別な勤務形態に対応し、通常の深夜業手当の他に、交替勤務に対する手当が支給されることが一般的である。

・参考情報


関連資格 高圧ガス製造保安責任者 危険物取扱者 ボイラー技士 第一種圧力容器取扱作業主任者 特定化学物質 等作業主任者 機械保全技能士 有機溶剤作業主任者 酸素欠乏危険作業主任者

ボイラーオペレーターの職業について

・どんな職業か

ボイラーを運転して、蒸気(温水)や動力源を工場の生産ラインに供給したり、デパート、ホテル、病院、オフィス等において冷暖房やお風呂を供給する。 ボイラーオペレーターの仕事の中で最も重要なことは、常に正常運転ができるようボイラーの保守、管理に注意を払うことであり、一般の従業員の出勤時には所定の熱源の供給ができるようにすることである。各施設に所定の蒸気等の供給が正常に行われているか、常に計器類の監視を行う。 ボイラーが正常に運転されるために、圧力、水位及び燃焼状態を常に監視し、急激な負荷の変動を与えないようにするほか、最高使用圧力を超えて圧力を上昇させないようにする。また、適宜ボイラー水の吹き出しを行い、ボイラー水の濃縮を防ぎ、低水位燃焼遮断装置、火炎検出器やその他の自動制御装置の点検を行う。排出されるばい煙による障害を防止するため、関連施設及び燃焼方法を改善する等により大気汚染の防止にも努める必要がある。 1月に1回、ボイラー本体、燃焼装置、自動制御装置,附属装置、附属品について定期に検査を行い、これを記録しておくことも重要な業務である。

・ボイラーオペレーターに就くには

入職にあたっては、2級ボイラー技士の免許を取得する必要がある。受験資格については、学歴・性別・年齢は問われないが、詳細は都道府県労働局、労働基準監督署、安全衛生技術試験協会等に問い合わせるとよい。 学校教育の文系、理系は問われないが、ボイラー及び周辺機器の簡単な故障や修理が必要となることから、機械を操作するのが好きなことが求められる。

・労働条件の特徴

ボイラーを設置している事業場に直接雇用されたり、ビルメンテナンス会社に雇われ、契約会社に派遣される場合もある。 業務開始時間には定常状態にしなければならないため、一般の従業員より早出が必要な場合もあるが、労働時間は8時間制がとられているところが多く、残業が多いということはあまりない。 また、事業場の業種によっては、24時間連続運転を行っている場合もあり3交替、2交替制がとられることがある。 作業場は屋内であり、力仕事は特になく計器監視等によるコンピュータ制御が主な仕事となっている。 なお、給与は技術職中級クラスに格付けされることが多いようである。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本ボイラ協会(各都道府県支部) http://www.jbanet.or.jp/
関連資格 ボイラー整備士 危険物取扱者 第二種電気工事士 作業環境測定士 エネルギー管理士(熱管理士)

配管工の職業について

・どんな職業か

人が生活している建物や、働いている工場、事務所などの内外には、給水管、排水管、ガス管、冷暖房換気設備、消火設備、排水処理施設、空気清浄装置などが必ず設けられており、それらの配管工事を行う技能者が配管工である。 給水、排水などの配管を専門に施工する衛生配管工と、冷暖房などの配管を行う空調配管工に大別される。 両者とも、冷温水、蒸気、油などの流体を必要な場所へ送るために、管を切断したり、ねじ切りしたり、曲げたりして加工し、継手でつなぎ、弁などの付属品とともに所定の位置に取り付ける作業を行う。管の材料は、鋼、鋳鉄、銅、合成樹脂およびそれらの組合せなどがあり、管の接合法には、ねじ接合、溶接、接着などの方法がある。 衛生配管工はこの他に、各種ポンプ、給湯機などの機械回り配管、バスタブやシャワー、洗面化粧台をはじめ、各種衛生器具などの取り付け、およびスプリンクラーなどのいわゆる消火設備の取付配管作業を、また空調配管工はボイラー、冷凍機、空調機などの機械据え付け、機械回り溶接配管などを行うほか、送風機や空気清浄機の据え付け、保守などを行う。 配管工には、管工事業を自営している人と、企業に勤務している人とがあり、自営や企業内で管理的な立場にあるときには、資材の手配、作業員の手配なども重要な仕事になる。

・配管工に就くには

高校(または中学)を卒業し、そのまま入職して働きながら技能を身につけていくか、職業訓練校で所定の課程を修了した後に入職する。見習いから職人に、さらに主任・職長にという昇進経路をとるので、訓練校を経ずに入職し、見習い期間中に技能を習得して一人前になるケースも多い。 関連する資格として「配管技能士」、「給水装置工事主任技術者」があり、資格を取得すると昇進の際に有利である。また、建設現場に配置が義務付けられている「管工事施工管理技士」、溶接作業を行うために必要な「ガス溶接技能者」、消火栓設備の配管に関連する「消防設備士」の資格を取得すると、仕事の幅が広がる。 建築物は図面に基づいて様々な技能者の連携作業によって完成されるので、平面上に描かれた図面を立体としてとらえる能力や、関連する工事の手順についての知識が求められる。また、建築物は建築基準法、消防法など多くの法律の規制を受けるため、配管に関わる法律の基本的な事項を身につけておく必要がある。

・労働条件の特徴

各地の建設工事現場で作業をするため働く場所は一定ではなく、数カ月から1~2年で建築物が完成すると、次の新たな工事を手がけることになる。毎日の作業も、建物の中を移動しながら行う。 就業者のほとんどが男性であり、40歳以上の中高年齢者が多い。 賃金は、日給を1カ月ごとにまとめて支給する日給月給制が多い。労働時間は建設業の他の職種と比べて大きな差はなく、日曜、祝日の全休も、最近ではかなりの実施率となっている。 戸外の作業があるため、天候などによって工程に遅れを生じた場合や建物完成直前の一時期は、超過勤務や休日勤務が行われることもあるが、機械化が進み、天候に大きく左右されることはなくなりつつある。 新しい工法も開発され、効率化が進み、配管工の作業は身体的負担が少なくなっている。

・参考情報

関連団体 全国管工事業協同組合連合会 http://www.zenkanren.or.jp 社団法人 日本空調衛生工事業協会 http://www.nikkuei.or.jp
関連資格 配管技能士 管工事施工管理技士 ガス溶接技能者 消防設備士 給水装置工事主任技術者

ビル清掃員の職業について

・どんな職業か

オフィスビルをはじめ、店舗、学校、病院など、様々な建物の清掃を行う。 ビル清掃には、大きく分けて室外清掃と室内清掃がある。室外清掃では外壁や窓ガラス、屋上、玄関などの外回りといった、ビルの外側の清掃を行う。室内清掃では、床、壁や天井、ドア・ガラス、照明器具や吸排気口、トイレや湯沸かし室などの清掃とゴミの回収を行う。 室内清掃のうち床の清掃については、建材に合わせた清掃方法で行う。塩化ビニールタイルなどの弾性床材の床では、日常的にはダストモップや自在ぼうきなどでちりやほこりを取り除く作業を行い、定期的には床に付着した汚れをモップで拭き取った上で、汚れや傷みから建材を守るためにワックスがけを行う。カーペットの床では、掃除機でほこりを取り除き、必要に応じてしみ抜きや洗浄を行う。 トイレや洗面室など汚れやすい箇所は、1日に数回見回って念入りに清掃し、トイレットペーパーなどを補充する。 事務所や店舗など昼間使用される場所では、夜間や早朝にゴミの回収や清掃を行う。毎日行う日常清掃では、毎日頻繁に使用され、汚れの激しい場所の清掃を行い、1週間~1ヶ月に一回行う定期清掃では、汚れの少ない場所や日常清掃で十分にできない場所の念入りな清掃、損傷部分の補修、内装材の保護処理などを行う。

・ビル清掃員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。他の職業からの転職や主婦の再就職など、中途採用も多い。 正社員として入社した場合は、2~3年で現場指導者、その後数年で現場主任補佐、そして現場主任へと昇進するのが一般的である。現場責任者になると、作業計画や人員配置計画を立てる仕事も行う。 関連する資格として、厚生労働省が認定する技能検定の「ビルクリーニング技能士」の資格があり、資格を取得すると技術の証明として評価される。 建材・洗剤の知識や、機械や洗剤・床維持剤の使い方などの作業方法について習得する必要がある。 他人の事務所や店舗で作業をするので、信頼の置ける人であることが大切な条件である。きれい好きで几帳面である人、共同作業が多いことから協調性のある人が向いている。

・労働条件の特徴

一般のオフィスビル、デパート、店舗ビル、学校、病院、ホテル、美術館、共同住宅などの建物や、遊園地や野球場などの野外施設で働いている。総合ビル管理会社や専門のビル清掃会社に雇用されて働くのが一般的で、契約先の建物で清掃を行う。 就業者は中高年齢者が多い。男女比は女性が7割程度となっているが、高所作業などのある屋外清掃では男性が多く、パートタイマーでは女性が圧倒的に多い。他の仕事からの転職者も多く、入職・離職の動きが大きいのが特徴である。 パートタイマーが多く、学生アルバイトも働いている。賃金形態は、正社員は月給制、パートタイマーは日給制または時間給制、アルバイトや臨時社員は時間給制の場合が多い。 労働時間は、正社員の場合は1日8時間、パートタイマーの場合は2~3時間が一般的である。営業時間外に清掃をしなければならない建物も多く、その場合は早朝や夜間に作業を行う。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国ビルメンテナンス協会 http://www.j-bma.or.jp 財団法人 建築物管理訓練センター 電話:03-3805-7575 FAX:03-3805-7578
関連資格 ビルクリーニング技能士

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