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の採用情報検索結果42,369件中 1 - 25 件を表示

システムエンジニア(ITアーキテクト)の職業について

・どんな職業か

システムエンジニア(ITアーキテクト)は、セールスやビジネスコンサルタントが整理したビジネスの要求に対して、情報技術を活用して整合性のあるアーキテクチャ(基本構造)設計を行う。 アーキテクチャとは、情報システムの構造や設計に係る基本的な考え方(設計思想)であり、ハードウェア・アーキテクチャ、ソフトウェア・アーキテクチャ、ネットワーク・アーキテクチャなどのシステム方式から、ビジネス・アーキテクチャ、データ・アーキテクチャ、アプリケーション・アーキテクチャなどビジネス上の要求を情報技術で実現する方式、さらにはこれらを統合するエンタープライズ・アーキテクチャまで階層的に幅広い定義がある。 システムエンジニア(ITアーキテクト)は、具体的には、戦略的情報化企画段階ではソリューションの枠組みの策定とソリューション設計を行い、開発段階ではコンポーネント設計の助言を行う。その専門分野により、アプリケーション(ソリューション及びソリューションコンポーネントを機能的な見地に立ったシステム方式設計を行う)、データサービス(ソリューションをデータの見地から必要となる構成要素に立ったシステム方式設計を行う)、ネットワーク(ソリューション及びソリューションコンポーネントをネットワークの見地に立ったシステム方式設計を行う)、セキュリティ(ソリューションを企業内、企業間のセキュリティのビジネスニーズに立ったシステム方式設計を行う)、システムマネジメント(ソリューションを大規模かつ複雑なシステムのシステム運用に立ったシステム方式設計を行う)に区分される。

・システムエンジニア(ITアーキテクト)に就くには

システムエンジニア(ITアーキテクト)には、多くの場合、ITスペシャリストとして情報システムの構築や運用を10年ほど経験したエンジニアが就く。一般的な学歴は、7割以上が大学・大学院卒業以上、2割が短大・高専・専門学校卒業である。専攻は、6割が理工系、4割が人文社会系である。特に最近ではソフトウェア工学やシステム工学など専門的な学科で学んだ人材が求められる。 必要なスキルや技術には、アーキテクチャ設計、設計技法、標準化と再利用、コンサルティング技法の活用、知的資産管理(Knowledge Management)活用、ITテクノロジ、インダストリ(ビジネス)知識、プロジェクトマネジメント能力、リーダーシップ能力、コミュニケーション能力、ネゴシエーション能力などがある。

・労働条件の特徴

システムエンジニア(ITスペシャリスト)と同じく、多くの場合、プロジェクトというチームで働く。プロジェクトの単位は、数人から数十人と様々な規模があり、他の会社のIT技術者とチームを組むことも珍しくない。また、仕事の場所もシステム構築の工程段階やシステム環境、取り扱う顧客の機密情報の扱いなどによって、自社の事業所や顧客の事業所に常駐したりと異なる。 一日の労働時間は、システムエンジニア(ITスペシャリスト)と同じく平均7.7時間で週38.8時間、これに残業が一日平均2~3時間あるのが一般的である。労働時間は、プロジェクトの忙しさの状況(繁閑)によって異なる。特に開発しているシステムを顧客に納める直前には忙しさもピークとなり、プロジェクトにトラブルが発生した場合には多くの仕事が発生する。また、企画や設計などを担当するようになると、何時間働いたかという時間管理ではなく、仕事の目標に対する成果によって給料や昇進・昇格が決まる。報酬も責任が重くなるほど給与水準が高くなり、仕事の成果によって個人間の格差も大きくなる。 また、システムエンジニア(ITアーキテクト)は、常に新たな技術や情報について勉強し、自分自身の付加価値身を高めていかなければならない。特にITの革新はとても早く、過去の経験や技術が使えなくなることも珍しいことではない。IT技術者である限り、自分自身の情報技術を磨き続けることが必要になる。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

システムエンジニア(ソフトウェア開発)の職業について

・どんな職業か

顧客の求めに応じて、利用可能なハードウェアとソフトウェアから、様々な情報システムの設計と開発を行うのがシステムエンジニアである。システムエンジニアには色々な仕事があるが、ソフトウェア開発は、どんなソフトウェアが求められているかのマーケティング等に基づき、会計パッケージソフトなど様々な業務処理を行う一般的に流通しているソフトウェア製品、ネットワークやデータベースに関係するソフトウェア製品、Windowsなどコンピュータの基本ソフト(OS:オペレーティングシステム)などを企画・設計・開発する。また、音楽や映像に関するソフトウェアの開発を行う者もいる。 システムエンジニア(ソフトウェア開発)が開発するソフトウェアは、分野により基本ソフト、ミドルソフト、応用ソフトに区分される。基本ソフトはコンピュータシステム全体を管理する基本ソフトウェア(OS:オペレーティングシステム)であり、ミドルソフトはデータベース管理、ネットワーク管理などのソフトウェアであるが、システムエンジニア(ソフトウェア開発)はこれらソフトウェアのモジュールの開発や日本語版開発、カスタマイズ、技術支援を行う。応用ソフトは、業務パッケージ(ERP、CRMなどを含む)など特定の目的または領域で、情報システムを利用した業務改革や作業の効率化などを支援するソフトウェアであるが、この設計・開発及び技術支援を行う。 他社の製品と比較したり、販売数を予測して、開発可能かを検討する。開発が決定されると、効率的に開発する方法を考え、ソフトウェアを作成する。テストや性能試験を行い、必要であれば修正等を行う。開発終了後は問題点を分析し、次の開発に役立てる。

・システムエンジニア(ソフトウェア開発)に就くには

一般的な学歴は大卒以上であり、情報工学やコンピュータに関する技術と知識を身につけている者が有利であるが、文系出身者もいる。 プログラムの開発や製品のテスト、モジュール開発等の経験を積んでからシステム全体の設計に携わるのが一般的である。設計には技術的な知識や経験だけではなく、ソフトウェアが用いられる業務に関する知識、技術動向や通信環境等の変化に対する知識も必要とされる。 特に免許や資格は必要ないが、技術士(情報工学部門)試験、情報処理技術者試験等が定期的に実施されている。ITスキル標準により職種とレベルが定義されており、キャリアアップの指針となっている。 経験が浅いうちはソフトウェアの設計に基づき、モジュールの開発などを担当する。経験を積んだ後、ソフトウェア製品開発のチームリーダーを勤めたり、開発全体をマネジメントするようになる。 コンピュータは変化が激しいので新しい技術を評価できる基礎的な知識や能力、習得するための積極性・柔軟性および新技術を製品化する企画力が求められる。グループで作業することが多いため、人間関係の維持や自分の主張を的確に表現できるコミュニケーション能力も必要である。

・労働条件の特徴

ソフトウェア開発会社でオペレーティングシステムやミドルソフトを開発する部署、ソフトウェア販売会社でプログラムを開発する部署で働く。ソフトウェア開発会社は都市部に多かったが、最近はネットワーク環境の整備などから事業所を地方に設けることも多い。打ち合わせのために客先に出向くこともあるが、通常は自分の会社内で働くことが多い。 働く時間、休日、休暇などに特徴はないが、フレックス制の適用など時間帯への制約は少なくなる傾向にある。開発段階でトラブル等が見つかった場合は、調査や修正のために休日や深夜に作業することもある。また、製品の納期が近くなると忙しくなることも多い。 20歳代後半から30歳代が中心で、男性の方が多い傾向がある。開発はリーダーを中心に数人から数十人のチームで行うことが多く、一人一人がネットワークでつながれたコンピュータを使用して作業を行う。 労働需要は安定している。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

プログラマーの職業について

・どんな職業か

プログラマーは、コンピュータ専用の言葉である「プログラム言語」を使って、コンピュータが大量の情報をすばやく正確に処理するための手順を作成したり、組み込む作業を行う。 システムエンジニアが作成した「システム設計書」をもとに、入力する情報と出力したい情報の形式などを決め、詳細な処理手順の設計をし、プログラム言語を用いてプログラムを組み上げる。できあがったプログラムが設計通りに動作するかどうか、テストと修正を繰り返す。最後に、プログラムの保守に必要な文書を作り、顧客やシステムエンジニアの承認を得て制作を完了する。 コンピュータの使用目的によってプログラムの内容は異なり、複雑なプログラムは多数のプログラマーで分担し、時間をかけて作成する。簡単なプログラムの場合は、プログラムの利用者とともに基本機能を備えた基礎的なプログラムを作成して実際の利用者に使用させ、希望する画面、入出力する情報など、段階的に機能を付け加えていく方法を採ることもある。

・プログラマーに就くには

一般的な学歴は高卒以上であるが、学校でコンピュータ教育を受けた人の方が有利である。また、コンピュータに関する専門学校でも学ぶことができる。 入職にあたって免許や資格は特に必要ないが、情報処理技術者の資格があると有利である。 学校卒業後、または他の職業からの転職後、企業内で一定期間の教育を受けて、プログラマーとして配属される。配属された部署で、半年から1年間、システムエンジニアや経験のあるプログラマーに指導を受けて、基礎的な作業を行いながら経験を積み、熟達したプログラマーになる。情報処理技術やコンピュータ利用に関する専門的な知識を活かして、システム設計を行ったり、リーダー格のプログラマーとして作業を行い、システムエンジニアまたはプログラマーのエキスパートになっていく。 プログラムに関する幅広い知識を習得するには、速い吸収力と柔軟な思考力が求められる。また、物事を筋道立てて考える論理力や手順を一つ一つ正確に組み立てていく細やかな神経が求められる。

・労働条件の特徴

おもに東京、大阪、名古屋を中心とする大都市で、製造業、金融・保険業、建設業などの企業や学術研究機関で働くが、コンピュータが設置されている様々な場所で仕事を行うことも多い。また、プログラム作成を依頼した事業所に赴いて作業を行うこともある。 勤務時間、休日は標準的だが、開発したプログラムにバグ(誤り)が発見され、緊急な対応が必要な場合には、予定外の休日出勤や深夜勤務を行うこともある。また、プログラムの納期には忙しくなる。 男女とも20歳代が9割弱と若い人がかなり多い。また全体の4分の1は女性プログラマーである。 プログラマーに対する需要は増加している。プログラムに必要とされる知識は複雑になってきているため、今後は、得意領域に特化したプログラマーの分業化が進み、ネットワークの専門家やデータベースの専門家などに分化していくと予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

カスタマーエンジニアの職業について

・どんな職業か

カスタマーエンジニアは、顧客のもとに赴き、コンピュータシステムやソフトウェアの導入、カスタマイズ、保守及び修理を行う技術者である。 情報システムの活用は、社会のあらゆる場面に浸透し、情報化社会における経済活動や行政機能を支える基盤技術としてますます重要性が高まっている。カスタマーエンジニアの役割は、顧客の情報システムを365日24時間体制で常に安定的に稼働させることにある。 カスタマーエンジニアの仕事は、コンピュータ機器などハードウェアに関する導入や保守と、ソフトウェアなどコンピュータ・プログラムの導入や調整に大別される。 ハードウェアに関しては、コンピュータや関連機器の導入・据付、正常な機能の維持、機能拡張、障害修復、操作指導など、コンピュータシステムを安定して稼働させるための定期点検や故障を未然に防ぐための作業を行う。コンピュータシステムの導入・据付では、コンピュータとプリンターなどの周辺機器を接続し、システム全体の点検と調整を行い、顧客がすぐに使えるようにする。また、コンピュータシステムが故障した時には、故障の原因をつきとめ、欠陥のある部品の修理・交換なども行う。 ソフトウェアに関しては、OSやソフトウェア製品の導入・セットアップ、正常な機能の維持、機能拡張、障害修復、操作指導などを行う。

・カスタマーエンジニアに就くには

一般的な学歴は高校卒業以上で、工学の基礎知識か、電子・電気・機械・情報技術などを学んでいると有利ではある。特に専門的な学科を学んでいなくても、コンピュータに興味を持っていることが重要となる。 カスタマーエンジニアに必要とされる能力(スキル)は、コンピュータ・ソフトウェア・情報通信ネットワークなど技術に関する知識・技能(テクニカルスキル)、仕事を進めていくために必要となる「聞く・話す・書く・理解する」能力や人と人との関係をうまく構築していく能力(コミュニケーションスキル)に大別される。故障を見つけ出して修理するための冷静な判断力と忍耐力が求められる。顧客への原因の説明などには顧客に応対する能力も必要となる。多くの部門で協力して調査することもあるため協調性も必要となる。常に新しい技術情報を学び、最新の保守技術を身につける必要がある。 カスタマーエンジニアのなかで特に管理能力に優れた人は管理職となり、保守技術の管理・指導を行う。経験を生かしてシステムエンジニア、プログラマー、セールスエンジニアなどへ職種転換する場合もある。

・労働条件の特徴

カスタマーエンジニアは、コンピュータメーカーや保守サービス会社、アフターサービスを行う販売会社などで働いている。勤務地は、全国の大都市が中心となる。 労働時間は標準的であるが、大規模なコンピュータシステムの設置や点検では夜間や休日に行われることも多い。また、顧客から昼夜・休祭日を問わず緊急な対応を求められることもあり、緊急出動ができる体制をとる場合も少なくない。そのため交替で休日出勤や深夜勤務を行うなどシフト勤務をとる場合もある。 また、カスタマーエンジニアは、常に新たな技術や情報を勉強し、自分自身の付加価値身を高めていかなければならない。特にITの革新はとても早く、過去の経験や技術が使えなくなることも珍しいことではない。自分自身の技術を磨き続けることが必要になる。

・参考情報

関連団体 社団法人 電子情報技術産業協会 http://www.jeita.or.jp

社団法人 日本コンピュータシステム販売店協会 http://www.jcssa.or.jp

社団法人 ビジネス機械・情報システム産業協会 http://www.jbmia.or.jp

社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

システムエンジニア(ITスペシャリスト)の職業について

・どんな職業か

システムエンジニア(ITスペシャリスト)は、情報技術(IT)を活用し、社会や会社で活用される情報システムを構築・運営する技術者であり、その専門性や技術により、アプリケーションスペシャリスト、ネットワークスペシャリスト、データベーススペシャリスト、システム管理スペシャリストに区別される。 アプリケーションスペシャリストは、特定の顧客の要求に応じて、情報システムの設計・開発・テストを担当する技術者である。仕事の内容は、顧客の要求分析、情報システムの企画、システムの設計、プログラムの開発、プログラムのテスト・変更・修正を行い、顧客の要求にあった情報システムの完成と活用できる環境を整えることである。システムの企画や設計を担当する技術者をシステムエンジニア(SE)、プログラム開発を担当する技術者をプログラマ(PG)とも言う。 ネットワークスペシャリストは、情報システムの基盤であるネットワークを計画・設計・構築・運用する技術者である。仕事の内容は、ネットワークに対する要求を分析し、効率性・信頼性・安全性の高いネットワークシステムを実現し、ネットワークシステムの安定的な運用を確保するための技術支援を行う。 データベーススペシャリストは、情報システムの基盤であるデータベースを計画・設計・構築・運用する技術者である。仕事の内容は、データベースの構築を行い、データ管理者として情報システム全体のデータ管理やデータベースに関する技術支援を行う。 システム管理スペシャリストは、情報システムを安定的かつ効果的に運用する技術者である。仕事の内容は、システム管理者として、システムの構成管理、障害管理、パフォーマンス管理、課金管理、セキュリティ管理を行い、安定的・効率的な運用を確保するための改善活動を行い、システムを利用する顧客に技術的な助言・援助・支援を行う。

・システムエンジニア(ITスペシャリスト)に就くには

一般的な学歴は、7割以上が大学・大学院卒業以上、2割が短大・高専・専門学校卒業である。専攻は、6割が理工系、4割が人文社会系である。特に最近ではソフトウェア工学やシステム工学など専門的な学科で学んだ人材が求められている。 必要とされる能力(スキル)は、コンピュータ・ソフトウェア・情報通信ネットワークなど技術に関する知識・技能(テクニカルスキル)、情報システムの構築・運用に係わる方法論に関する知識・実践手法(メソドロジスキル)、仕事を進めていくために必要となる聞く・話す・書く・理解する能力や、人と人との関係をうまく構築していく能力(コミュニケーションスキル)に大別される。 今日、優秀なITスペシャリストは日本をはじめアメリカやヨーロッパ諸国など世界的に不足している。高い技術やスキルを有する高度ITスペシャリストの活躍の場所は全世界に広がっている。

・労働条件の特徴

システムエンジニア(ITスペシャリスト)は、多くの場合、プロジェクトというチームで働く。プロジェクトの単位は、数人から数十人と様々な規模があり、他の会社のITスペシャリストとチームを組むことも珍しくない。また、仕事の場所もシステム構築の工程段階やシステム環境、取り扱う顧客の機密情報の扱いなどによって、自社の事業所や顧客の事業所に常駐したりと異なる。 一日の労働時間は、平均7.7時間で週38.8時間、これに残業が一日平均2~3時間あるのが一般的である。労働時間は、プロジェクトの忙しさの状況(繁閑)によって異なる。特に開発しているシステムを顧客に納める直前には忙しさもピークとなり、プロジェクトにトラブルが発生した場合には多くの仕事が発生する。また、ITスペシャリストとして経験を積み、企画や設計などを担当するようになると、何時間働いたかという時間管理ではなく、仕事の目標に対する成果によって給料や昇進・昇格が決まる。報酬も責任が重くなるほど給与水準が高くなり、仕事の成果によって個人間の格差も大きくなる。 また、ITスペシャリストは、常に新たな技術や情報について勉強し、自分自身の付加価値身を高めていかなければならない。特にITの革新はとても早く、過去の経験や技術が使えなくなることも珍しいことではない。ITスペシャリストである限り、自分自身の情報技術を磨き続けることが必要になる。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

自動車教習所指導員の職業について

・どんな職業か

自動車教習所で、法律に定められたカリキュラムに沿って自動車の安全運転に必要な技能と知識を教えるのが自動車教習所指導員である。 自動車教習所は自動車学校、ドライビングスクール等とも呼ばれる。 技能教習では、まず教習所内のコースでハンドル操作やブレーキ操作、車を走らせる位置や止まる位置、狭い道路や交差点、曲がり角の運転、坂道発進、進路変更、駐車の方法など、運転操作について指導する。指導員は助手席に座って原則1対1で指導し、時には運転の手本を見せてポイントを教える。必要な教習を修了し、仮免許試験に合格した教習生には、一般道路に出て路上教習を行う。1時限毎に教習生が次のステップに進めるかどうかを判断し、記録をつけ、未熟な運転操作などについては指導する。 学科教習では、技能講習の進度に合わせて、運転者の心得、運転に必要な道路交通法規や安全運転に必要な知識を教本やビデオを使って教える。また、応急救護処置の実技教習も行う。 都道府県の公安委員会から、法に定められた基準に適合しているものとして指定を受けた自動車教習所では(実技試験免除の自動車学校)、教習を終えた人に対して技能検定員の資格を持つ指導員が技能検定を行い、仮免許を与えるかどうかを決定する。指導員のうち技能検定員の資格を持つ者は約6割とされる。 マンツーマンの指導を行う技能教習では、毎回違った教習生を教えるのが一般的である。運転シミュレーターなどを使って、複数の教習生を教えることもある。

・自動車教習所指導員に就くには

他職業からの転職者が多いのが特徴である。入職にあたって学歴は問われないが、高卒以上であることが望まれ、最近では大卒者の割合が高くなっている。 教習所に採用されると「現場事前教養」と「職員講習」を受け、又は自動車安全運転センターが行う研修課程を修了した者が公安委員会の教習指導員資格審査を受ける。合格すると「教習指導員資格者証」が得られ、「現場事後教養」を受けてから指導員として仕事を始めることになる。 指導員として優秀であれば、管理者の推薦申請により公安委員会の行う技能検定員資格審査を受け、合格すると技能検定員となることができる。 優秀な運転技術や車の構造、運転に必要なルールなどの知識が欠かせない。また、説得力、教習生に対しての思いやりが要求され、事故が起きないように細心の注意を払って丁寧に教えることなどが求められる。

・労働条件の特徴

自動車教習所には、届出自動車教習所と指定自動車教習所とがある。指定自動車教習所は、法に定めた一定の基準に適合している場合、申請によって都道府県の公安委員会が「指定」するものである。指定自動車教習所の方が多く、全国的に市区町村の人口に比例して設置されているが、交通の便の良い所に集中している傾向がある。 就業者は男性が多かったが、最近では女性の指導員や技能検定員も増えている。 年末年始を除いて年中無休の教習所、土日、早朝、夜間教習を実施している教習所もあり、時差出勤や交替勤務で働くことになる。 自動車教習所では一般の教習のほか、ペーパードライバーの再教育、安全運転のための講習、高齢運転者の再教育なども行っている。また、教習所の施設、機材、知識、技能を活用して交通安全の普及のために各種の講習や交通安全教室などを行い、地域の交通安全教育センターとしての役割を果している。

・参考情報

関連団体 社団法人 全日本指定自動車教習所協会連合会 http://www.zensiren.or.jp/

関連資格 教習指導員資格 技能検定員資格 自動車整備士

日本語教師の職業について

・どんな職業か

大学や日本語学校などの日本語教育施設で外国人の学生に日本語を教える。 日本語学校で学ぶ学生の主な目的は、日本の大学・大学院などへの進学である。日本語教師は、進学するために必要な日本語能力の指導と、国際交流、途上国の人材育成に寄与する重要な役割を担っている。 日本語学校では、一般的に、進学コースと一般コースに分かれ、それぞれ初級・中級・上級別にクラスが編成されている。1クラス20人以下の少人数で、たいてい1年から2年かけて日本語を教える。上級クラスでは日本語で考えるコミュニケーション能力を養うことも指導上の大切なポイントである。 日本語を「読む」「話す」「書く」「聞く」に分けて、それぞれに正しい日本語能力を身につけさせる。また、日本留学試験(平成14年6月から実施)に合格するレベルを目標にして指導する。 日本語教師の仕事では、日本語の指導だけではなく進学指導や、日本という外国で暮らす上での生活指導なども求められる。

・日本語教師に就くには

日本語教師になるには、特に資格・免許は必要とされないが、採用にあたっては、大学で日本語教育に関する科目を修得する、日本語教育能力検定試験に合格する、または、日本語に関する教育や研究に従事したり日本語教育に関する研修を受講した経験を有するなど、一定の条件が必要とされる場合が多い。特に、日本語教育能力検定試験に合格していると有利である。 外国人と交流する仕事なので、それぞれの国の政治、文化、経済事情に明るいことが望まれる。日本語教育専門家としての自覚と情熱、日本の文化や慣習に対する深い理解も欠かせない。 日本語教師になった後は、日本語学校の内外における共同研究や研修への参加などを通じて、指導技術や専門知識の向上に努めることが必要である。

・労働条件の特徴

日本語の教育を行う機関としては、国の基準を満たしている日本語学校として官報に告示されている日本語学校のほか、大学や大学院、国際交流事業を行う団体などがある。海外の日本語学校に派遣されて働く人もいる。 日本語学校に勤務する日本語教師は女性のほうが多く、年代では30~40歳代が中心になっている。常勤者の割合は3割程度である。 日本語学校は、多くの場合、午前クラスと午後クラスの2部制で、勤務形態も朝から夕方までの通常勤務のほか、昼間・夜間の交替制勤務をとっているところもある。週休2日制のところが大半である。 留学生が多いのは中国・韓国・台湾からであり、これらの地域の発展とともに、今後も日本語教育への需要が大きくなると思われる。

・参考情報

関連団体 財団法人 日本語教育振興協会 http://www.nisshinkyo.org

国立国語研究所 http://www.kokken.go.jp/

文化庁文化部国語課 http://www.bunka.go.jp

関連資格 日本語教育能力検定

WEBクリエーターの職業について

・どんな職業か

企業、学校、官公庁などがインターネット上に設けたWeb(ウェブ)サイトの企画・デザイン・制作を行う。 Webサイトは「ホームページ」とも呼ばれ、広告宣伝やマーケティング、商品販売など様々な目的で活用されている。 まず、依頼者の要望を聞いて開設するサイトの目的を明確にし、閲覧者の動向を踏まえて、どのようなサイトを制作するのかといったコンセプトを決め、あわせて開発スケジュールや運営体制などを決定する。次に、コンセプトに基づいて画面のデザインやレイアウト、提供する機能など細かい内容を決める。各ページに掲載するコメントや画像を作成してから、htmlやCSSなどの専用のプログラム言語を用いて、サイトを制作する。検索や掲示板などの機能を使用するため、他のプログラムを組み合わせることもある。動作確認を行って使いやすさを確認し、不具合が発生した場合には必要な修正を加えて、Webサイトをオープンする。 小さなサイトの場合は一人ですべてをこなすこともあるが、企業などが作成する数百ページにも及ぶサイトの場合などは、ページのデザイン、画像の作成、サイト制作の進行管理をするプロデュースなど、分業して制作を行うことが一般的である。また、写真家、コピーライター、プログラマーなど他の職種のプロと分業を行うことも多い。

・WEBクリエーターに就くには

新卒の場合、学歴はさほど重要視されない。しかしながら、コンピュータの知識は必須であり、大学、短大、専門学校などで知識を身につければ有利である。必要な資格や免許などは特にないが、デザインの基礎は必要となる。 中途採用の場合は、DTPデザイナーやプログラマーなど関連する職種以外にも、コンテンツ関連を扱う様々な分野の職種から転職してくることが多い。利用者に支持されるサイトをつくれるかという個人のスキルが問われる職業のため、実績があれば、独立しやすいといえる。フリーやSOHO(Small Office Home Office)で働く人も多い。 Webサイトの企画制作の専門会社に就職し、写真や画像加工など素材作りからスタートする。経験を積んで実力をつけ、だんだんとページ全体のデザインを行うようになる。 Webサイトのデザインでは、何よりも表現力が求められる。さらに、伝えたいことをインターネットの特徴を生かして伝える知識も必要である。

・労働条件の特徴

Webサイトの制作会社、一般企業などのWebサイト作成・管理部門、フリー・SOHO・派遣社員などとして働いている。Webサイトの制作会社は、社員数が10~20人ほどの小さな会社が多く、大都市に立地していることが多い。 締め切りが迫ると、残業や休日に仕事をすることもあり、勤務時間は不規則になりがちである。Webサイト運用に関わっている場合は、最新の情報を掲載するため昼夜を問わない作業が求められる場合もある。トラブルの対応のため、深夜や休日に勤務することもある。原則週休二日制の会社が多いが、時間外勤務に対応して、比較的自由に休みを取れる勤務形態が多い。 20歳代から30歳代までの若い人が多く、比較的女性の割合も高い。また、プロデューサー層では、40歳~50歳代までの就業者が伸びている。 インターネットの技術進歩は急速であり、動画の活用を中心とした表現の幅が広がってきている。また、書籍、新聞の電子化(出版業界の電子化)、言語別(英語、中国語など)にWebサイトを表示させるなどの動きも目立ってきており、今後の需要の伸びも高いと予想される。

・参考情報

関連団体 財団法人 デジタルコンテンツ協会 http://www.dcaj.org/

社団法人 デジタルメディア協会(AMD) http://www.amd.or.jp/

CG-ARTS協会 財団法人 画像情報教育振興協会 http://www.cgarts.or.jp

JWDA 日本WEBデザイナーズ協会 http://www.jwda.jp

関連資格 ウェブデザイン技能検定

テレビカメラマンの職業について

・どんな職業か

テレビ番組で映す映像をテレビカメラで撮影する。 番組の目的に適した映像をファインダーを通じて取捨選択し、テレビ画面に映る映像を映し出す。大きく分けると、スタジオ番組や中継番組を担当するスタジオカメラマンと、表に出掛けて行ってニュースやドキュメンタリー、情報番組などを取材する、取材カメラマンの二つに分かれる。 スタジオ番組を担当するスタジオカメラマンは、数人が一緒に、ディレクターの指示に従って番組の映像制作にあたる。ディレクターに指示された条件の中で、よい映像を撮ることが求められ、撮影した映像は副調整室に並べたモニターに表示され、ディレクターとスイッチャーによって順次選択されて放送される。 ビデオカメラを持ってニュースやドキュメンタリーを取材する取材カメラマンは、事前に記者やディレクターと打ち合わせをした上で、取材中は自分ひとりで撮影を進めることが多い。何がどのように起こっているのかを正確に伝えるために、自分で状況を判断してカメラを回す。また、どこから撮影すればよい映像になるか、事前に被写体の動きを想定することが重要となる。

・テレビカメラマンに就くには

大学の工学部、芸術系学科や放送学科のほか、芸術・放送系の専門学校出身者も多い。テレビ局の社員になるか、テレビ局の仕事を請け負う外部プロダクションなどに就職する必要があるが、いずれも入社試験は非常に難しい。 スタジオでの作業は共同作業が多いため、組織の中でトレーニングを積む必要がある。仕事をしながら技術を磨き、一人前になるには長い年数がかかる。取材カメラマンの場合は、自ら撮影するテーマを調査することが必要で、どのような内容の映像をどこで撮影したら良いかを考えて撮影を行う。専門とする取材対象が特化して高い評価を得るようになると、フリーランスとなり、契約で働いたり、必要な器材を揃えてプロダクションを起こして活躍できる可能性もある。 撮影した映像を魅力あるものにするために美的センスとともに、カメラポジションや照明効果の知識が必要となる。また、テレビカメラは高度な電子機器であるため、メカニズムを理解し、作動に不具合がある場合に原因が何かをすぐに察知し、対処できる知識も求められる。

・労働条件の特徴

テレビカメラマンは番組制作の多い大都市を中心に、テレビ局やテレビ局の系列会社や映像制作プロダクションなどで働いている。 基本的には週休2日制だが、勤務時間はテレビ局の特殊事情から非常に複雑で、職場の事情や担当する番組の事情によってシフト勤務になることが多い。また代休はとれるが、長時間勤務や深夜勤務、休日出勤があるのが一般的である。 取材カメラマンは、寒い屋外での撮影など厳しい自然条件の中での仕事もある。労働条件が厳しいため従来は男性が多かったが、最近では女性も活躍するようになっている。 健康を害したり、デスクワークに替わるといったこと以外は途中でテレビカメラマンをやめる人は少ないが、高齢になると社内の別な仕事への配転を余儀なくされることもある。一方、特定の取材対象の撮影に高い能力を発揮する人は、独立してフリーの取材カメラマンとして活躍することもある。 現在、テレビは多チャンネル化が進行中で、テレビカメラマンの需要は若干増えているが、希望者も多い職業なので、実際に就職するのは難しい面がある。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本民間放送連盟 http://www.nab.or.jp/

日本放送協会 http://www.nhk.or.jp/

社団法人 映像文化製作者連盟 http://www.eibunren.or.jp/

社団法人 日本映画テレビ技術協会 http://www.mpte.jp/

人事係事務員の職業について

・どんな職業か

企業を支える人材を活用するために、人事、労務、給与、福利厚生など社員の雇用管理に関わる事務を行う。 人事関係では、社員の採用、配置、異動、昇進、退職などの事務手続きを行う。経営計画などにもとづいて社員を採用し、本人の希望や適性などを考慮して配属先を決定したり、必要な能力を持った人材を中途採用したりする。定期的に人事異動を行い、昇進の決定をすることもある。 労務関係では、教育訓練や能力開発を行う。組織的に体系づけた教育訓練、自己啓発を主とした能力開発などを実施する。労働組合との折衝を行うこともある。 給与関係では、毎月の給与額を算出し、出勤簿やタイムカードなどの資料と照らし合わせて、間違いがないかどうか確認を行う。 福利厚生関係では、社会保険や退職年金などの事務手続きを行う。保養所や社員寮などの運営事務を行うこともある。 労働基準法などの法律にもとづき、従業員が最大の能力を発揮できるように心がけて、仕事をする必要がある。職務や業績などをもとに査定を行って能力に応じた賃金を支払う新しい賃金制度の導入など、これまでの人事制度を改革する専門的な能力を求められることもある。

・人事係事務員に就くには

大学などを卒業し、企業や団体などに採用され、人事課など人事関係の部署に配属される。労働関係の法律に適合した人事管理が求められるため、法学部出身など法律の知識を有していれば有利である。 中途入社では、採用、賃金制度、社会保険関係手続きなどに精通した経験者が求められており、年齢的な制限は少ない。 給与の支払いや福利厚生事務などの簡単な仕事から始めて経験を積み、採用、人事異動、賃金制度の見直しなど重要な仕事をするようになる。ベテランになるには、15~20年の経験が必要となる。 様々な法規に精通していることや、社内の他部門との連携・調整力、行政官庁や他企業との折衝力などが求められる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など、組織には人事が欠かせないため、活躍の場は全国各地にある。総務課など文書、広報などの事務と一緒の場合もある。 就業者の男女比で見ると、女性の参入が増えてきている。 労働時間は午前9時から午後5時まで、週休二日が一般的である。新入社員の採用期間、人事考課や異動の時期には、残業が続くこともある。関係法規の講習会、従業員の研修会などが休日に行われる場合には、休日出勤をすることもある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

一般事務員の職業について

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やFAXを使用するなど、事務機器やOA機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前9時から午後5時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

自動車整備工の職業について

・どんな職業か

自動車の走行の安全確保、および有害排出ガスや騒音の抑制などの環境保全のために、専門的な知識と技術を駆使して自動車の点検と整備を行う。 自動車の整備には、定期的に各部を点検し、機能の低下した部分を整備する定期点検整備と、故障や交通事故などの故障・異常箇所の整備がある。また、自動車は種類によって構造が異なるため、普通車や軽自動車など自動車の種類、エンジンの種類、構造などにより専門分野を分けて、点検・整備を行う。 整備工場などに持ち込まれた自動車について、エンジン、操縦、制動、緩衝、動力伝達などの各装置や燃料・電気関係の部品などを点検し、故障している箇所を発見する。装置を取り外して分解し、破損または磨耗している部品を交換・修理して、自動車の性能や機能を元通りに回復させる。 自動車の性能向上などに伴って、車検や定期点検などの予防整備が業務の中心となっている。

・自動車整備工に就くには

新規学卒者の場合は、学歴、資格、経験などは問われない。ただし、自動車の運転免許が必要とされることが多い。また、工業高校の機械科や電気科、大学の工学部など機械や電気に関する基礎的な知識をもっていると有利である。 「自動車整備士」の資格があれば入職に有利であるが、新卒の採用の場合には問われないことが多い。入職後、勤務しながら夜間や休日に講習を受けられる養成施設(自動車整備技術講習所)に半年~1年半通い、「自動車整備士」の資格を取得することもできる。 中途採用については、「自動車整備士」の資格を持ち、経験を積んだベテランの整備工が求められる傾向にある。 自動車の構造や装置は、年々複雑化、精密化しており、各種電子制御診断機器を使いこなすための知識や、新技術に対応できる高度な技術力が要求されてきている。さらに、環境や騒音などの問題への対応のため、高難度の整備・検査に対応する必要もある。

・労働条件の特徴

法律によって所定の期間ごとに必ず車検を行わなければならないため、全国に渡って事業所が存在しており、職場は全国に渡る。メーカー系自動車販売会社の整備工場や整備を事業とする会社などで働く。 地域密着産業のため、自動車ユーザーの利便性に合わせて、日曜・祝日に営業したり、会社帰りでも整備できるよう夜間に営業することもある。このため、休日は規則的でなく、交替制による週休二日制が一般的である。 高齢化が進んでおり、事業規模の小さい事業所ほど年齢が高い傾向にある。男性比率が圧倒的に多いが、女性も増える傾向にある。 屋内作業が中心で、騒音、振動の発生、油脂による汚れなどがある。 自動車の保有台数の伸びが鈍化しており、整備売上高の伸びも鈍化している。自動車の普及率などから見て、今後も保有台数に大幅な伸びは期待できないため、労働需要は横ばいの傾向にある。

・参考情報

関連資格 自動車整備士 整備管理者

アニメーターの職業について

・どんな職業か

アニメーションは、企画・シナリオから作成した設定・絵コンテを基にして、背景画・原画・動画を作成し、音声を入れ、編集を行って作品を完成させるが、この製作工程の中で、アニメーターはシナリオのイメージをビジュアル化する重要な部分を受け持つ。 実写映画の役者が自分で演じるのに対し、絵を描くことで表現するのがアニメーターであり、作画監督、キャラクターデザイナー、レイアウトマン、原画マン、動画マンなどの総称である。 企画書を基にキャラクターデザイナーがキャラクターを作成し、絵コンテからレイアウトマンが画面構成をする。絵コンテ、キャラクター設定を基に原画マンが原画を作成し、動画マンは原画と原画との間に一連の動きのある絵を描いていく。作画監督は多人数によって描かれた絵を統一感のあるものにし、一つの作品にまとめる。 アニメーション製作という共同作業の中で、絵を描き、映像に動きを与えるのがアニメーターである。製作工程中の中で基本的で且つ重要なパートである。

・アニメーターに就くには

新規学卒の場合は、高校や大学、専門学校を卒業後、アニメーション製作会社に就職する。アニメーターを養成する専門学校もあるが、必須条件ではない。 定期的に新卒を採用しているアニメーション製作会社は少なく、即戦力となる経験者を中途採用するケースがほとんどである。 コンピュータを使用した原画作画が普及しており、パソコンの操作ができることも必要となっている。 アニメーションが好きなことは当然であるが、人や自然を深く観察し、それを表現できる能力も必要である。また、創造力、作品の構成力、デッサン力などが求められる。さらには、長時間の繰り返し作業が連続するため、粘り強い性格と体力も求められる。

・労働条件の特徴

アニメーション製作会社の多くが首都圏に集中しており、その近辺で就業している場合が多い。主な就職先はアニメーション製作会社であるが、自宅などで個別に作画するケースも多く、近年ゲームソフト製作会社やインターネットのコンテンツ製作会社へと職場が広がっている。 アニメーションの製作では、作業が元請の製作会社から下請会社に依頼され、下請会社からさらにフリーランスのアニメーターに依頼されるケースが多い。経験を積んだアニメーターは、フリーランスとして独立することが多い。 個人の技術と才覚を供給する職業であるため、作画した枚数による出来高払いの賃金形態が多く、能力による収入の差は大きい。製作時間に余裕がないときには、残業や休日に仕事をすることもある。 BS・CS放送、ブロードバンドの普及等によりアニメーションの需要は増加しているが、一方、海外への制作発注も増えている。

・参考情報

関連団体 日本動画協会 http://www.aja.gr.jp/

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