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システムエンジニア(ITアーキテクト)の職業について

・どんな職業か

システムエンジニア(ITアーキテクト)は、セールスやビジネスコンサルタントが整理したビジネスの要求に対して、情報技術を活用して整合性のあるアーキテクチャ(基本構造)設計を行う。 アーキテクチャとは、情報システムの構造や設計に係る基本的な考え方(設計思想)であり、ハードウェア・アーキテクチャ、ソフトウェア・アーキテクチャ、ネットワーク・アーキテクチャなどのシステム方式から、ビジネス・アーキテクチャ、データ・アーキテクチャ、アプリケーション・アーキテクチャなどビジネス上の要求を情報技術で実現する方式、さらにはこれらを統合するエンタープライズ・アーキテクチャまで階層的に幅広い定義がある。 システムエンジニア(ITアーキテクト)は、具体的には、戦略的情報化企画段階ではソリューションの枠組みの策定とソリューション設計を行い、開発段階ではコンポーネント設計の助言を行う。その専門分野により、アプリケーション(ソリューション及びソリューションコンポーネントを機能的な見地に立ったシステム方式設計を行う)、データサービス(ソリューションをデータの見地から必要となる構成要素に立ったシステム方式設計を行う)、ネットワーク(ソリューション及びソリューションコンポーネントをネットワークの見地に立ったシステム方式設計を行う)、セキュリティ(ソリューションを企業内、企業間のセキュリティのビジネスニーズに立ったシステム方式設計を行う)、システムマネジメント(ソリューションを大規模かつ複雑なシステムのシステム運用に立ったシステム方式設計を行う)に区分される。

・システムエンジニア(ITアーキテクト)に就くには

システムエンジニア(ITアーキテクト)には、多くの場合、ITスペシャリストとして情報システムの構築や運用を10年ほど経験したエンジニアが就く。一般的な学歴は、7割以上が大学・大学院卒業以上、2割が短大・高専・専門学校卒業である。専攻は、6割が理工系、4割が人文社会系である。特に最近ではソフトウェア工学やシステム工学など専門的な学科で学んだ人材が求められる。 必要なスキルや技術には、アーキテクチャ設計、設計技法、標準化と再利用、コンサルティング技法の活用、知的資産管理(Knowledge Management)活用、ITテクノロジ、インダストリ(ビジネス)知識、プロジェクトマネジメント能力、リーダーシップ能力、コミュニケーション能力、ネゴシエーション能力などがある。

・労働条件の特徴

システムエンジニア(ITスペシャリスト)と同じく、多くの場合、プロジェクトというチームで働く。プロジェクトの単位は、数人から数十人と様々な規模があり、他の会社のIT技術者とチームを組むことも珍しくない。また、仕事の場所もシステム構築の工程段階やシステム環境、取り扱う顧客の機密情報の扱いなどによって、自社の事業所や顧客の事業所に常駐したりと異なる。 一日の労働時間は、システムエンジニア(ITスペシャリスト)と同じく平均7.7時間で週38.8時間、これに残業が一日平均2~3時間あるのが一般的である。労働時間は、プロジェクトの忙しさの状況(繁閑)によって異なる。特に開発しているシステムを顧客に納める直前には忙しさもピークとなり、プロジェクトにトラブルが発生した場合には多くの仕事が発生する。また、企画や設計などを担当するようになると、何時間働いたかという時間管理ではなく、仕事の目標に対する成果によって給料や昇進・昇格が決まる。報酬も責任が重くなるほど給与水準が高くなり、仕事の成果によって個人間の格差も大きくなる。 また、システムエンジニア(ITアーキテクト)は、常に新たな技術や情報について勉強し、自分自身の付加価値身を高めていかなければならない。特にITの革新はとても早く、過去の経験や技術が使えなくなることも珍しいことではない。IT技術者である限り、自分自身の情報技術を磨き続けることが必要になる。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

システムエンジニア(ソフトウェア開発)の職業について

・どんな職業か

顧客の求めに応じて、利用可能なハードウェアとソフトウェアから、様々な情報システムの設計と開発を行うのがシステムエンジニアである。システムエンジニアには色々な仕事があるが、ソフトウェア開発は、どんなソフトウェアが求められているかのマーケティング等に基づき、会計パッケージソフトなど様々な業務処理を行う一般的に流通しているソフトウェア製品、ネットワークやデータベースに関係するソフトウェア製品、Windowsなどコンピュータの基本ソフト(OS:オペレーティングシステム)などを企画・設計・開発する。また、音楽や映像に関するソフトウェアの開発を行う者もいる。 システムエンジニア(ソフトウェア開発)が開発するソフトウェアは、分野により基本ソフト、ミドルソフト、応用ソフトに区分される。基本ソフトはコンピュータシステム全体を管理する基本ソフトウェア(OS:オペレーティングシステム)であり、ミドルソフトはデータベース管理、ネットワーク管理などのソフトウェアであるが、システムエンジニア(ソフトウェア開発)はこれらソフトウェアのモジュールの開発や日本語版開発、カスタマイズ、技術支援を行う。応用ソフトは、業務パッケージ(ERP、CRMなどを含む)など特定の目的または領域で、情報システムを利用した業務改革や作業の効率化などを支援するソフトウェアであるが、この設計・開発及び技術支援を行う。 他社の製品と比較したり、販売数を予測して、開発可能かを検討する。開発が決定されると、効率的に開発する方法を考え、ソフトウェアを作成する。テストや性能試験を行い、必要であれば修正等を行う。開発終了後は問題点を分析し、次の開発に役立てる。

・システムエンジニア(ソフトウェア開発)に就くには

一般的な学歴は大卒以上であり、情報工学やコンピュータに関する技術と知識を身につけている者が有利であるが、文系出身者もいる。 プログラムの開発や製品のテスト、モジュール開発等の経験を積んでからシステム全体の設計に携わるのが一般的である。設計には技術的な知識や経験だけではなく、ソフトウェアが用いられる業務に関する知識、技術動向や通信環境等の変化に対する知識も必要とされる。 特に免許や資格は必要ないが、技術士(情報工学部門)試験、情報処理技術者試験等が定期的に実施されている。ITスキル標準により職種とレベルが定義されており、キャリアアップの指針となっている。 経験が浅いうちはソフトウェアの設計に基づき、モジュールの開発などを担当する。経験を積んだ後、ソフトウェア製品開発のチームリーダーを勤めたり、開発全体をマネジメントするようになる。 コンピュータは変化が激しいので新しい技術を評価できる基礎的な知識や能力、習得するための積極性・柔軟性および新技術を製品化する企画力が求められる。グループで作業することが多いため、人間関係の維持や自分の主張を的確に表現できるコミュニケーション能力も必要である。

・労働条件の特徴

ソフトウェア開発会社でオペレーティングシステムやミドルソフトを開発する部署、ソフトウェア販売会社でプログラムを開発する部署で働く。ソフトウェア開発会社は都市部に多かったが、最近はネットワーク環境の整備などから事業所を地方に設けることも多い。打ち合わせのために客先に出向くこともあるが、通常は自分の会社内で働くことが多い。 働く時間、休日、休暇などに特徴はないが、フレックス制の適用など時間帯への制約は少なくなる傾向にある。開発段階でトラブル等が見つかった場合は、調査や修正のために休日や深夜に作業することもある。また、製品の納期が近くなると忙しくなることも多い。 20歳代後半から30歳代が中心で、男性の方が多い傾向がある。開発はリーダーを中心に数人から数十人のチームで行うことが多く、一人一人がネットワークでつながれたコンピュータを使用して作業を行う。 労働需要は安定している。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

プログラマーの職業について

・どんな職業か

プログラマーは、コンピュータ専用の言葉である「プログラム言語」を使って、コンピュータが大量の情報をすばやく正確に処理するための手順を作成したり、組み込む作業を行う。 システムエンジニアが作成した「システム設計書」をもとに、入力する情報と出力したい情報の形式などを決め、詳細な処理手順の設計をし、プログラム言語を用いてプログラムを組み上げる。できあがったプログラムが設計通りに動作するかどうか、テストと修正を繰り返す。最後に、プログラムの保守に必要な文書を作り、顧客やシステムエンジニアの承認を得て制作を完了する。 コンピュータの使用目的によってプログラムの内容は異なり、複雑なプログラムは多数のプログラマーで分担し、時間をかけて作成する。簡単なプログラムの場合は、プログラムの利用者とともに基本機能を備えた基礎的なプログラムを作成して実際の利用者に使用させ、希望する画面、入出力する情報など、段階的に機能を付け加えていく方法を採ることもある。

・プログラマーに就くには

一般的な学歴は高卒以上であるが、学校でコンピュータ教育を受けた人の方が有利である。また、コンピュータに関する専門学校でも学ぶことができる。 入職にあたって免許や資格は特に必要ないが、情報処理技術者の資格があると有利である。 学校卒業後、または他の職業からの転職後、企業内で一定期間の教育を受けて、プログラマーとして配属される。配属された部署で、半年から1年間、システムエンジニアや経験のあるプログラマーに指導を受けて、基礎的な作業を行いながら経験を積み、熟達したプログラマーになる。情報処理技術やコンピュータ利用に関する専門的な知識を活かして、システム設計を行ったり、リーダー格のプログラマーとして作業を行い、システムエンジニアまたはプログラマーのエキスパートになっていく。 プログラムに関する幅広い知識を習得するには、速い吸収力と柔軟な思考力が求められる。また、物事を筋道立てて考える論理力や手順を一つ一つ正確に組み立てていく細やかな神経が求められる。

・労働条件の特徴

おもに東京、大阪、名古屋を中心とする大都市で、製造業、金融・保険業、建設業などの企業や学術研究機関で働くが、コンピュータが設置されている様々な場所で仕事を行うことも多い。また、プログラム作成を依頼した事業所に赴いて作業を行うこともある。 勤務時間、休日は標準的だが、開発したプログラムにバグ(誤り)が発見され、緊急な対応が必要な場合には、予定外の休日出勤や深夜勤務を行うこともある。また、プログラムの納期には忙しくなる。 男女とも20歳代が9割弱と若い人がかなり多い。また全体の4分の1は女性プログラマーである。 プログラマーに対する需要は増加している。プログラムに必要とされる知識は複雑になってきているため、今後は、得意領域に特化したプログラマーの分業化が進み、ネットワークの専門家やデータベースの専門家などに分化していくと予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

カスタマーエンジニアの職業について

・どんな職業か

カスタマーエンジニアは、顧客のもとに赴き、コンピュータシステムやソフトウェアの導入、カスタマイズ、保守及び修理を行う技術者である。 情報システムの活用は、社会のあらゆる場面に浸透し、情報化社会における経済活動や行政機能を支える基盤技術としてますます重要性が高まっている。カスタマーエンジニアの役割は、顧客の情報システムを365日24時間体制で常に安定的に稼働させることにある。 カスタマーエンジニアの仕事は、コンピュータ機器などハードウェアに関する導入や保守と、ソフトウェアなどコンピュータ・プログラムの導入や調整に大別される。 ハードウェアに関しては、コンピュータや関連機器の導入・据付、正常な機能の維持、機能拡張、障害修復、操作指導など、コンピュータシステムを安定して稼働させるための定期点検や故障を未然に防ぐための作業を行う。コンピュータシステムの導入・据付では、コンピュータとプリンターなどの周辺機器を接続し、システム全体の点検と調整を行い、顧客がすぐに使えるようにする。また、コンピュータシステムが故障した時には、故障の原因をつきとめ、欠陥のある部品の修理・交換なども行う。 ソフトウェアに関しては、OSやソフトウェア製品の導入・セットアップ、正常な機能の維持、機能拡張、障害修復、操作指導などを行う。

・カスタマーエンジニアに就くには

一般的な学歴は高校卒業以上で、工学の基礎知識か、電子・電気・機械・情報技術などを学んでいると有利ではある。特に専門的な学科を学んでいなくても、コンピュータに興味を持っていることが重要となる。 カスタマーエンジニアに必要とされる能力(スキル)は、コンピュータ・ソフトウェア・情報通信ネットワークなど技術に関する知識・技能(テクニカルスキル)、仕事を進めていくために必要となる「聞く・話す・書く・理解する」能力や人と人との関係をうまく構築していく能力(コミュニケーションスキル)に大別される。故障を見つけ出して修理するための冷静な判断力と忍耐力が求められる。顧客への原因の説明などには顧客に応対する能力も必要となる。多くの部門で協力して調査することもあるため協調性も必要となる。常に新しい技術情報を学び、最新の保守技術を身につける必要がある。 カスタマーエンジニアのなかで特に管理能力に優れた人は管理職となり、保守技術の管理・指導を行う。経験を生かしてシステムエンジニア、プログラマー、セールスエンジニアなどへ職種転換する場合もある。

・労働条件の特徴

カスタマーエンジニアは、コンピュータメーカーや保守サービス会社、アフターサービスを行う販売会社などで働いている。勤務地は、全国の大都市が中心となる。 労働時間は標準的であるが、大規模なコンピュータシステムの設置や点検では夜間や休日に行われることも多い。また、顧客から昼夜・休祭日を問わず緊急な対応を求められることもあり、緊急出動ができる体制をとる場合も少なくない。そのため交替で休日出勤や深夜勤務を行うなどシフト勤務をとる場合もある。 また、カスタマーエンジニアは、常に新たな技術や情報を勉強し、自分自身の付加価値身を高めていかなければならない。特にITの革新はとても早く、過去の経験や技術が使えなくなることも珍しいことではない。自分自身の技術を磨き続けることが必要になる。

・参考情報

関連団体 社団法人 電子情報技術産業協会 http://www.jeita.or.jp

社団法人 日本コンピュータシステム販売店協会 http://www.jcssa.or.jp

社団法人 ビジネス機械・情報システム産業協会 http://www.jbmia.or.jp

社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

雑誌編集者の職業について

・どんな職業か

出版社の雑誌編集部や編集プロダクションにおいて、雑誌の企画や編集の作業に携わるのが雑誌編集者である。 雑誌編集者は読者のニーズ等から雑誌の企画を考え、編集会議に提案する。企画が決まったら、外部の執筆者に執筆を依頼したり、カメラマン、デザイナー、イラストレーターを手配する。このようにして上がってきた原稿や写真、図版などをチェックし、必要であればリライト等を行う。さらに、記事のページ数や掲載順序を示す台割の作成、ページのレイアウト、完全版下の印刷所への入稿を行う。 ファッション誌や広告が主体となる無料の雑誌等では、広告主との企画会議や打合せを行い、雑誌の内容を決める。 時には、雑誌編集者自身が取材記事を書いたり、校正を行ったりすることもある。入稿締切が厳格に決められているため、原稿の進捗状況などのスケジュール管理能力が特に求められる。 出版社においては、雑誌別に編集部が結成されることが多く、チームリーダーである編集長のもと、副編集長やデスクの指示を受けながら受け持った編集作業を進める。雑誌の制作には多くの過程があるため、分業制が確立しており、ライター、カメラマン、デザイナーなどは外部の編集プロダクションやフリーランスの協力を得ることが多い。 雑誌編集者の魅力は、外部関係者と協力し、多くの人が目にする雑誌を作り上げること、また、仕事を通じていろいろな人と出会えることである。一方、毎号毎号の売行きを気にしなくてはならず、それがプレッシャーとなる仕事でもある。

・雑誌編集者に就くには

雑誌編集者になるには、特に資格は必要とされない。大学や専門学校を卒業した後に、出版社や編集プロダクションに就職するのが一般的な方法である。大学にはマスコミ学科、新聞学科など、編集者に向いている学部・学科もあるものの、新卒の採用試験では特に学部や専攻は問われない。 大手の出版社には編集者を希望する学生が多数応募し、競争率が高いことで有名である。また、大手出版社の場合は、幅広いジャンルの雑誌を扱っているため、就職後に希望する雑誌の編集者になれるかどうかはわからない。出版社によっては、数年ごとに異なるジャンルの雑誌の編集を経験させる方針のところもある。 一方、中小の出版社の場合は、発行している雑誌が特定されていたり、雑誌ごとに編集者を募集したりすることもあるため、比較的長い期間に渡って希望するジャンルの雑誌の編集を続けられる場合が多い。 雑誌編集者には、企画を立てられるセンスや外部の協力スタッフと仕事をスムーズに進めるためのコミュニケーション能力などが求められる。当然ながら、日本語による表現能力は必須である。 中途採用では雑誌別に採用が行われることが多く、その場合は専攻した学科よりもその雑誌がカバーするジャンルの知識や教養が重視される。 また、中途採用の場合、出版社や編集プロダクションで編集の経験をつんだ即戦力の人材を期待されるため、まったく編集と関連のない職種の人がいきなり転職するのは難しい。ただし、専門的な雑誌の場合、その分野の実務経験があれば、たとえばコンピュータ技術者がIT関連の雑誌編集者に転職することもある。

・労働条件の特徴

出版社、編集プロダクションとも、東京を中心とした大都市圏に集中している。 勤務時間はコアタイムなしのフレックス制で、裁量労働制の契約が多い。雑誌の発行サイクルにもよるが、印刷所への入稿直前には残業が増え、場合によっては徹夜になることも珍しくない。 雑誌編集者の特徴としては、夜に集中して作業を行う夜型の人が多く、始業時間が遅く、終業時間も遅くなる傾向がある。 給与は、基本給に編集者の手当が加算されることが多く、他の事務系社員より給与水準は一般的に高くなる。外資系出版社では、年俸制を採用しているところも少なくない。 最近では雑誌の廃刊や統合に伴い、編集部がそっくり他の出版社などに移動することもあり、業界内での転職頻度は比較的高い。 出版社や編集プロダクションで経験を積んだ後、フリーランスとして独立する人もいるが、雑誌はより多くの協力スタッフが必要になるため、図書編集者に比べると独立する人は少ない。 業界の目立った動きとしては、電子ブックという新しいメディアが登場し、雑誌編集者の活躍の場が今後広がることも期待されている。

・参考情報

関連団体 一般社団法人 日本編集制作協会 http://www.ajec.or.jp

社団法人 日本雑誌協会 http://www.j-magazine.or.jp

図書編集者の職業について

・どんな職業か

文芸書などの一般書、専門書、教科書、辞典、コミック、絵本など様々な本(書籍)を発行する出版社において、本をつくるための企画、編集などの作業を行う。 まず、「読者はどのような本を求めているか」を考えて、本のテーマ、内容や構成、予定する著者など企画をまとめ、どれくらい売れるのか、採算性を検討する。企画が決定したところで、著者に執筆を依頼する。人気の高い作家や著名な学者などには、同時に複数の依頼があり、申し込んでも簡単に承諾が得られない場合が多く、編集者の対人関係や交渉能力がものをいう。著者が執筆を進めている間は、打ち合わせをしたり資料を集めたりして、より良い原稿ができるように協力する。 著者から入手した原稿は、熟読し、誤字・脱字などの誤りを訂正し、表記の統一を図り、見出しをつけるなどの原稿整理を行う。書体や文字の大きさ、字詰・行数などを決め、写真やイラストの位置を指定する割付け(レイアウト)、用紙の選択、製本・印刷方式など造本、装丁等のデザインの決定なども行う。印刷所に原稿を渡して印刷のスケジュールを決め、販売担当者と相談して出版部数や定価などを決定し、本の発行までの管理を行う。 また、会社の規模、本の性格によっては、編集・整理・校正・レイアウト・デザインなど、外注を含めて分業化が進んでいるが、すべての面で担当編集者の目くばりが必要とされる。

・図書編集者に就くには

新規学卒の場合は、学校を卒業後に出版社などに入社し、図書(書籍)を編集する部署に配属される。学歴は問われないが、幅広い知識が要求されるため、各出版社は大卒者の募集を行うことが多い。また、専門学校などでデザインや校正など編集技術を身につけてから就職することもある。 中途採用の場合は、専門知識や著者人脈を持った経験者を募集することがある。 出版社の中で身につけた専門知識を生かして独立し、自ら出版社や編集プロダクションを経営したり、作家、学者になる者もいる。 著作・出版権などの知的財産権に関する知識、用字用語・文章に関する知識、印刷・製本に関する知識を習得する必要がある。また、文章や出版物への深い興味と探究心、社会の出来事や動きに敏感であること、豊かな創造力と高い事務処理能力が求められる。最近は原稿等はメール等でやりとりすることが多いので、パソコン、DTPなどの知識が不可欠である。

・労働条件の特徴

出版社や編集プロダクションの多くが東京に集まっており、地域的な偏りがある。また、出版社や編集プロダクションの規模等により労働条件の格差が大きい。 出版社に雇用されることがほとんどであり、労働条件は会社の規定に準ずる。執筆者の都合に合わせて早朝、深夜、休日に打ち合わせをすることもあり、制作の進行に左右されて、労働時間は不規則になりがちである。 電子出版やインターネットなど媒体の変化により、出版点数は増えているが印刷物の出版部数は減少を続けており、需要に関しては不透明である。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本書籍出版協会 http://www.jbpa.or.jp

日本児童図書出版協会 http://www.kodomo.gr.jp

社団法人 出版梓会 電話:03-3292-2323 FAX:03-3292-2325

社団法人 自然科学書協会 http://www.nspa.or.jp

グラフィックデザイナーの職業について

・どんな職業か

日常生活で目にする広告、出版物、商品パッケージ、シンボルマーク、社名や商品のロゴタイプ、Webサイトなどのデザインやイメージを、魅力的な色や形、構図などから考え、視覚的な表現手法を用いて創作する。主に平面のヴィジュアルデザインを行ない、印刷物等を制作することが多い。展示会や映画、テレビの分野でデザインを行うこともある。 仕事は単独で行うこともあるが、広告や宣伝の仕事では、イラスト、写真、文案(コピー)などを制作するスタッフとチームを組んで共同で行う。その場合は、スタッフの意向やアイディアを創造的にまとめあげるアートディレクターの役割を果たすこともある。 まず、依頼主の目的、商品内容、予算、媒体、納品期日などを確認する。その内容に基づいて構想を練り、依頼主の意図に沿ったデザインを自分の感性で作り上げ、必要なスタッフ、制作費、スケジュールなどの計画を立てる。 共同作業するスタッフに表現内容を伝え、アイディアをまとめあげてラフ(表現案)を制作し、上司、コピーライターと修正を行う。修正を加えたラフを依頼主にプレゼンテーションし、了解を得る。 実際の制作では、カメラマンやイラストレーターと詳細な打ち合わせを行って素材を完成させ、コピー原稿とあわせてレイアウト(割りつけ)を行う。印刷物の場合は、書体や色使い等を指示して、印刷会社に発注する。校正で修正を加え、最終確認して納入する。

・グラフィックデザイナーに就くには

入職にあたって特に資格は必要とされないが、美術系の大学や専門学校などで、基本的なヴィジュアル表現技術や色彩理論、レイアウトなどを学び、ある程度の作品を作れることが必要である。 学校卒業後、広告代理店や一般企業、印刷会社・出版会社、デザインプロダクションなどに就職するのが一般的だが、既にフリーで活動しているグラフィックデザイナーの助手になる場合も多い。 はじめはコンピュータを活用して画面上でレイアウト・デザインするなどの簡単な作業が割り当てられ、次第に重要な仕事を任されるようになる。助手からアシスタントデザイナーの経験を積み、平均して2~5年で一人前となる。その後、フリーとして独立したり、仲間とプロダクションやスタジオを設立する場合もある。 作品を生み出すための豊かな創造力と造形力、自由な発想ができる柔軟性が重要であるが、求められるイメージを伝達するためには技術の裏付けが必要となる。また、共同で作業を行う場合には、協調性も求められ、期限を守ったり、他人の意見に耳を傾けることも重要となる。 グラフィックデザインの技術や手法はめまぐるしく進歩し、変化しているため、他人の作品を見たり、紙や印刷等に関する知識を深め、新しい技術や手法を研究して、自分のものとしていく努力も必要となる。また、表現された作品のコミュニケーション効果やマーケティングに関心を持つことも求められる。

・労働条件の特徴

グラフィックデザインの需要が多い大都市で働いていることが多く、大きく分けてフリーで働く場合、広告代理店や一般企業の広告や宣伝セクションなどに勤務している場合、デザインプロダクションなどに勤務している場合がある。 就業者は男性が多いが、女性が活躍している場合もあり、今後は増えると予想される。 企業に勤務している場合は、給与や労働時間は会社の規定に従うが、時間内で一定量の作業をすればよいという仕事ではないので、個人の才能や仕事の速さ、仕事量などにより異なる。また、依頼者と密接に打ち合わせをする必要があるために時間は不規則になりがちで、残業や休日出勤があったり、フリーで働いている場合には、仕事量との兼ね合いで思うように休みがとれないこともある。 最近では、紙、筆、三角定規を使って手作業で行う仕事は減り、パソコンを使用して制作する仕事が増えている。今後、デザインのデジタル化が進み、広範囲にわたってグラフィックデザイナーの役割はますます重視されるようになると予想される。デザイン・DTP(デザイン・組版・印刷を一貫して行なうシステム)系のソフトウェア(例:Photoshop、Illustrator、InDesign、QuarkXpressなど)を活用する力が求められることが多い。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本グラフィックデザイナー協会 http://www.jagda.org

NPO法人 日本タイポグラフィ協会 http://www.typo.or.jp

日本図書設計家協会 http://www.tosho-sekkei.gr.jp

NPO法人 東京タイプディレクターズクラブ http://tdctokyo.org/jpn/

広告デザイナーの職業について

・どんな職業か

広告会社やクリエイティブ・エージェンシーにおいて、テレビCMやポスター、新聞や雑誌、Webなど様々な媒体の広告のデザインを行う。広告デザインの一部として、新商品や製品パッケージのデザインを行うこともある。 仕事の流れとしては、まず、広告主と打合せをし、意図や要望などを把握する。これをもとに大まかなスケッチを描く。広告の文章であるコピー等とともにラフ案をまとめ、広告主に提案する。提案が承認されたら、イラストや写真を外部に発注するなどして作成し、コピーと合わせて広告を完成させる。 広告の仕事はチームで担当することが多い。広告デザイナーはコピーライターやCMの企画や内容を考えるCMプランナーなどで構成されるチームに配属され、チームリーダーである広告ディレクターやデザイナーのまとめ役であるアートディレクターの指示に基づいて仕事を進める。 通常、広告デザイナーは数年の経験を経てアートディレクターに昇進するが、制作会社のデザイナーへの指示を行うため、広告会社によっては入社直後の広告デザイナーが、アートディレクターという肩書きを名乗ることもある。 広告デザインの分野においては、グラフィックデザインと動画のデザインの境目がなくなりつつある。Webデザインなどの領域に幅を広げるデザイナーも増えている。今後も広告デザイナーの仕事の領域は広がっていくと考えられる。

・広告デザイナーに就くには

広告デザイナーに就くために必要な資格は特にない。新卒で広告デザイナーとして就職するには、通常、就職後の職種があらかじめ限定される職種別採用になる。 新卒者が日本の中堅以上の広告会社に広告デザイナーとして採用されるには、実質的に4年制の美術系大学を卒業することが条件となる。外資系広告会社の場合は中途採用が中心で、新卒者の採用は少ない。 美術系専門学校を卒業した後、広告などの制作を行う会社に入り、デザイン業務の経験を積んで広告会社にデザイナーとして転職する例もある。 日本の広告会社は3,000社ほどあるが、上位160社程度で売上のシェア約75%を占めている。大手の広告会社と中小の広告会社では規模の面で大きな格差があり、広告会社の規模によって、採用条件や就職難易度も大きく異なる。 採用に際しては、デザインができることに加えて、広告に関する知識やコミュニケーション能力、プレゼンテーション能力が備わっていることが求められる。ほとんどのデザイン作業はパソコンを使って行われるので、パソコンでデザインをするスキルも必要とされる。 広告デザイナーとしての経験を積み、アートディレクターや広告ディレクターへ昇進する。コピーライティングを勉強しCMプランナーなどへ転身する例もある。また、独立して自分のデザイン事務所を持つ人もいる。

・労働条件の特徴

広告会社やクリエイティブ・エージェンシーは、企業の数が多い都市圏に集中している。特に、テレビなどのマスメディアに広告を出すクライアント企業は本社機能が東京に集中しているため、広告デザインの仕事は東京が中心となる。 日本の広告会社では、広告デザイナーは9割程度が正社員として就業している。一方、外資系の広告会社では有期の契約社員となることも多い。 勤務時間はコアタイムが設定されているフレックス制が主流になっている。広告デザイナーの業務は忙しく、残業時間は他の職種に比べても多いが、所属する会社によっては残業時間の上限を設けるところもある。 給与については基本的には月給制であり、会社独自の評価システムによる業績評価が賞与に反映される。一般職とは異なる評価システムを採用している企業が多い。給与水準は、他業種と比較すると高い。 現在、広告会社に勤務する約6万人のうち3割前後が広告デザイナーやアートディレクターの職に就いていると推定される。広告デザイナーの男女比はほぼ半々である。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本広告業協会 http://www.jaaa.ne.jp

社団法人 日本グラフィックデザイナー協会 http://www.jagda.org

WEBクリエーターの職業について

・どんな職業か

企業、学校、官公庁などがインターネット上に設けたWeb(ウェブ)サイトの企画・デザイン・制作を行う。 Webサイトは「ホームページ」とも呼ばれ、広告宣伝やマーケティング、商品販売など様々な目的で活用されている。 まず、依頼者の要望を聞いて開設するサイトの目的を明確にし、閲覧者の動向を踏まえて、どのようなサイトを制作するのかといったコンセプトを決め、あわせて開発スケジュールや運営体制などを決定する。次に、コンセプトに基づいて画面のデザインやレイアウト、提供する機能など細かい内容を決める。各ページに掲載するコメントや画像を作成してから、htmlやCSSなどの専用のプログラム言語を用いて、サイトを制作する。検索や掲示板などの機能を使用するため、他のプログラムを組み合わせることもある。動作確認を行って使いやすさを確認し、不具合が発生した場合には必要な修正を加えて、Webサイトをオープンする。 小さなサイトの場合は一人ですべてをこなすこともあるが、企業などが作成する数百ページにも及ぶサイトの場合などは、ページのデザイン、画像の作成、サイト制作の進行管理をするプロデュースなど、分業して制作を行うことが一般的である。また、写真家、コピーライター、プログラマーなど他の職種のプロと分業を行うことも多い。

・WEBクリエーターに就くには

新卒の場合、学歴はさほど重要視されない。しかしながら、コンピュータの知識は必須であり、大学、短大、専門学校などで知識を身につければ有利である。必要な資格や免許などは特にないが、デザインの基礎は必要となる。 中途採用の場合は、DTPデザイナーやプログラマーなど関連する職種以外にも、コンテンツ関連を扱う様々な分野の職種から転職してくることが多い。利用者に支持されるサイトをつくれるかという個人のスキルが問われる職業のため、実績があれば、独立しやすいといえる。フリーやSOHO(Small Office Home Office)で働く人も多い。 Webサイトの企画制作の専門会社に就職し、写真や画像加工など素材作りからスタートする。経験を積んで実力をつけ、だんだんとページ全体のデザインを行うようになる。 Webサイトのデザインでは、何よりも表現力が求められる。さらに、伝えたいことをインターネットの特徴を生かして伝える知識も必要である。

・労働条件の特徴

Webサイトの制作会社、一般企業などのWebサイト作成・管理部門、フリー・SOHO・派遣社員などとして働いている。Webサイトの制作会社は、社員数が10~20人ほどの小さな会社が多く、大都市に立地していることが多い。 締め切りが迫ると、残業や休日に仕事をすることもあり、勤務時間は不規則になりがちである。Webサイト運用に関わっている場合は、最新の情報を掲載するため昼夜を問わない作業が求められる場合もある。トラブルの対応のため、深夜や休日に勤務することもある。原則週休二日制の会社が多いが、時間外勤務に対応して、比較的自由に休みを取れる勤務形態が多い。 20歳代から30歳代までの若い人が多く、比較的女性の割合も高い。また、プロデューサー層では、40歳~50歳代までの就業者が伸びている。 インターネットの技術進歩は急速であり、動画の活用を中心とした表現の幅が広がってきている。また、書籍、新聞の電子化(出版業界の電子化)、言語別(英語、中国語など)にWebサイトを表示させるなどの動きも目立ってきており、今後の需要の伸びも高いと予想される。

・参考情報

関連団体 財団法人 デジタルコンテンツ協会 http://www.dcaj.org/

社団法人 デジタルメディア協会(AMD) http://www.amd.or.jp/

CG-ARTS協会 財団法人 画像情報教育振興協会 http://www.cgarts.or.jp

JWDA 日本WEBデザイナーズ協会 http://www.jwda.jp

関連資格 ウェブデザイン技能検定

人事係事務員の職業について

・どんな職業か

企業を支える人材を活用するために、人事、労務、給与、福利厚生など社員の雇用管理に関わる事務を行う。 人事関係では、社員の採用、配置、異動、昇進、退職などの事務手続きを行う。経営計画などにもとづいて社員を採用し、本人の希望や適性などを考慮して配属先を決定したり、必要な能力を持った人材を中途採用したりする。定期的に人事異動を行い、昇進の決定をすることもある。 労務関係では、教育訓練や能力開発を行う。組織的に体系づけた教育訓練、自己啓発を主とした能力開発などを実施する。労働組合との折衝を行うこともある。 給与関係では、毎月の給与額を算出し、出勤簿やタイムカードなどの資料と照らし合わせて、間違いがないかどうか確認を行う。 福利厚生関係では、社会保険や退職年金などの事務手続きを行う。保養所や社員寮などの運営事務を行うこともある。 労働基準法などの法律にもとづき、従業員が最大の能力を発揮できるように心がけて、仕事をする必要がある。職務や業績などをもとに査定を行って能力に応じた賃金を支払う新しい賃金制度の導入など、これまでの人事制度を改革する専門的な能力を求められることもある。

・人事係事務員に就くには

大学などを卒業し、企業や団体などに採用され、人事課など人事関係の部署に配属される。労働関係の法律に適合した人事管理が求められるため、法学部出身など法律の知識を有していれば有利である。 中途入社では、採用、賃金制度、社会保険関係手続きなどに精通した経験者が求められており、年齢的な制限は少ない。 給与の支払いや福利厚生事務などの簡単な仕事から始めて経験を積み、採用、人事異動、賃金制度の見直しなど重要な仕事をするようになる。ベテランになるには、15~20年の経験が必要となる。 様々な法規に精通していることや、社内の他部門との連携・調整力、行政官庁や他企業との折衝力などが求められる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など、組織には人事が欠かせないため、活躍の場は全国各地にある。総務課など文書、広報などの事務と一緒の場合もある。 就業者の男女比で見ると、女性の参入が増えてきている。 労働時間は午前9時から午後5時まで、週休二日が一般的である。新入社員の採用期間、人事考課や異動の時期には、残業が続くこともある。関係法規の講習会、従業員の研修会などが休日に行われる場合には、休日出勤をすることもある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

データ入力係の職業について

・どんな職業か

社会や企業の日々の活動から発生するさまざまなデータの作業の熟達者がデータ入力係(データ入力オペレーター)である。 データ入力係(データ入力オペレーター)の仕事は、契約申込書、請求書、アンケート、調査報告書、統計データ、財務データなど、さまざまなデータをタイピングしてコンピュータに入力することであるが、各種事務処理やデータ管理用の入力や、IT企業でのシステム開発におけるデータ入力など、単純にデータを入力することから、プログラミングしてソフトウェアを作り、大量データに対応できるように入力を行うものまで、その難易度には差がある。また、仕事は入力作業と検査に分けられ、経験の浅いオペレーターは入力を専門に行い、熟練者は入力データの検査・確認を行うことが多い。 入力作業にはキーボードを見ないでも打ち込める速度が求められる。また、入力するデータは、漢字、数字、英文、カナがあり、手書きのものもあり読みやすいものばかりではないが、常に正確さが求められる。最近ではスキャナーでの読み込み(OCR)やネットワークによるデータ転送などイメージ入力が増えている。特にネットワーク上では暗号化したり、氏名や住所データなどを分割して転送するなど、個人情報保護への対応が重要となっている。

・データ入力係に就くには

入職にあたって特に学歴や資格は問われない。パソコンなどコンピュータ操作に慣れ、キー入力の速度が速く正確であれば入職できる。ワープロやビジネスキーボードなどの資格が役立つ場合もある。 データ入力を専門に行う情報処理会社に入職後、機械操作やキータッチの訓練を一定期間受け、入力の作業から始めるケースが最も多い。ある程度の経験を積んだ後に、入力から検査までを担当する。また、最近では正社員だけではなく、契約社員やパート・アルバイト、派遣会社からの派遣や業務請負など、勤務形態が多様なことも特徴となっている。

・労働条件の特徴

多くのデータ入力係(データ入力オペレーター)が働く情報サービス産業の一日の平均労働時間は7.7時間で、週38.8時間であり、これに残業が一日平均2~3時間あるのが一般的である。労働時間は、業務の忙しさの状況(繁閑)によって異なる。特に月次の締めや年度末など、入力データが大量に発生する時期は忙しさもピークとなり、繁忙の差も大きくなる。給与の水準は年平均で300万円以下が多く、他の情報関連職種よりは低い傾向にある。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本人材派遣協会 http://www.jassa.jp

日本データ・エントリ協会 http://www.jdea.gr.jp

社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者 情報処理活用能力検定 ビジネスキーボード認定試験

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