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の採用情報検索結果22,158件中 1 - 25 件を表示

システムエンジニア(ITアーキテクト)の職業について

・どんな職業か

システムエンジニア(ITアーキテクト)は、セールスやビジネスコンサルタントが整理したビジネスの要求に対して、情報技術を活用して整合性のあるアーキテクチャ(基本構造)設計を行う。 アーキテクチャとは、情報システムの構造や設計に係る基本的な考え方(設計思想)であり、ハードウェア・アーキテクチャ、ソフトウェア・アーキテクチャ、ネットワーク・アーキテクチャなどのシステム方式から、ビジネス・アーキテクチャ、データ・アーキテクチャ、アプリケーション・アーキテクチャなどビジネス上の要求を情報技術で実現する方式、さらにはこれらを統合するエンタープライズ・アーキテクチャまで階層的に幅広い定義がある。 システムエンジニア(ITアーキテクト)は、具体的には、戦略的情報化企画段階ではソリューションの枠組みの策定とソリューション設計を行い、開発段階ではコンポーネント設計の助言を行う。その専門分野により、アプリケーション(ソリューション及びソリューションコンポーネントを機能的な見地に立ったシステム方式設計を行う)、データサービス(ソリューションをデータの見地から必要となる構成要素に立ったシステム方式設計を行う)、ネットワーク(ソリューション及びソリューションコンポーネントをネットワークの見地に立ったシステム方式設計を行う)、セキュリティ(ソリューションを企業内、企業間のセキュリティのビジネスニーズに立ったシステム方式設計を行う)、システムマネジメント(ソリューションを大規模かつ複雑なシステムのシステム運用に立ったシステム方式設計を行う)に区分される。

・システムエンジニア(ITアーキテクト)に就くには

システムエンジニア(ITアーキテクト)には、多くの場合、ITスペシャリストとして情報システムの構築や運用を10年ほど経験したエンジニアが就く。一般的な学歴は、7割以上が大学・大学院卒業以上、2割が短大・高専・専門学校卒業である。専攻は、6割が理工系、4割が人文社会系である。特に最近ではソフトウェア工学やシステム工学など専門的な学科で学んだ人材が求められる。 必要なスキルや技術には、アーキテクチャ設計、設計技法、標準化と再利用、コンサルティング技法の活用、知的資産管理(Knowledge Management)活用、ITテクノロジ、インダストリ(ビジネス)知識、プロジェクトマネジメント能力、リーダーシップ能力、コミュニケーション能力、ネゴシエーション能力などがある。

・労働条件の特徴

システムエンジニア(ITスペシャリスト)と同じく、多くの場合、プロジェクトというチームで働く。プロジェクトの単位は、数人から数十人と様々な規模があり、他の会社のIT技術者とチームを組むことも珍しくない。また、仕事の場所もシステム構築の工程段階やシステム環境、取り扱う顧客の機密情報の扱いなどによって、自社の事業所や顧客の事業所に常駐したりと異なる。 一日の労働時間は、システムエンジニア(ITスペシャリスト)と同じく平均7.7時間で週38.8時間、これに残業が一日平均2~3時間あるのが一般的である。労働時間は、プロジェクトの忙しさの状況(繁閑)によって異なる。特に開発しているシステムを顧客に納める直前には忙しさもピークとなり、プロジェクトにトラブルが発生した場合には多くの仕事が発生する。また、企画や設計などを担当するようになると、何時間働いたかという時間管理ではなく、仕事の目標に対する成果によって給料や昇進・昇格が決まる。報酬も責任が重くなるほど給与水準が高くなり、仕事の成果によって個人間の格差も大きくなる。 また、システムエンジニア(ITアーキテクト)は、常に新たな技術や情報について勉強し、自分自身の付加価値身を高めていかなければならない。特にITの革新はとても早く、過去の経験や技術が使えなくなることも珍しいことではない。IT技術者である限り、自分自身の情報技術を磨き続けることが必要になる。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

システムエンジニア(ソフトウェア開発)の職業について

・どんな職業か

顧客の求めに応じて、利用可能なハードウェアとソフトウェアから、様々な情報システムの設計と開発を行うのがシステムエンジニアである。システムエンジニアには色々な仕事があるが、ソフトウェア開発は、どんなソフトウェアが求められているかのマーケティング等に基づき、会計パッケージソフトなど様々な業務処理を行う一般的に流通しているソフトウェア製品、ネットワークやデータベースに関係するソフトウェア製品、Windowsなどコンピュータの基本ソフト(OS:オペレーティングシステム)などを企画・設計・開発する。また、音楽や映像に関するソフトウェアの開発を行う者もいる。 システムエンジニア(ソフトウェア開発)が開発するソフトウェアは、分野により基本ソフト、ミドルソフト、応用ソフトに区分される。基本ソフトはコンピュータシステム全体を管理する基本ソフトウェア(OS:オペレーティングシステム)であり、ミドルソフトはデータベース管理、ネットワーク管理などのソフトウェアであるが、システムエンジニア(ソフトウェア開発)はこれらソフトウェアのモジュールの開発や日本語版開発、カスタマイズ、技術支援を行う。応用ソフトは、業務パッケージ(ERP、CRMなどを含む)など特定の目的または領域で、情報システムを利用した業務改革や作業の効率化などを支援するソフトウェアであるが、この設計・開発及び技術支援を行う。 他社の製品と比較したり、販売数を予測して、開発可能かを検討する。開発が決定されると、効率的に開発する方法を考え、ソフトウェアを作成する。テストや性能試験を行い、必要であれば修正等を行う。開発終了後は問題点を分析し、次の開発に役立てる。

・システムエンジニア(ソフトウェア開発)に就くには

一般的な学歴は大卒以上であり、情報工学やコンピュータに関する技術と知識を身につけている者が有利であるが、文系出身者もいる。 プログラムの開発や製品のテスト、モジュール開発等の経験を積んでからシステム全体の設計に携わるのが一般的である。設計には技術的な知識や経験だけではなく、ソフトウェアが用いられる業務に関する知識、技術動向や通信環境等の変化に対する知識も必要とされる。 特に免許や資格は必要ないが、技術士(情報工学部門)試験、情報処理技術者試験等が定期的に実施されている。ITスキル標準により職種とレベルが定義されており、キャリアアップの指針となっている。 経験が浅いうちはソフトウェアの設計に基づき、モジュールの開発などを担当する。経験を積んだ後、ソフトウェア製品開発のチームリーダーを勤めたり、開発全体をマネジメントするようになる。 コンピュータは変化が激しいので新しい技術を評価できる基礎的な知識や能力、習得するための積極性・柔軟性および新技術を製品化する企画力が求められる。グループで作業することが多いため、人間関係の維持や自分の主張を的確に表現できるコミュニケーション能力も必要である。

・労働条件の特徴

ソフトウェア開発会社でオペレーティングシステムやミドルソフトを開発する部署、ソフトウェア販売会社でプログラムを開発する部署で働く。ソフトウェア開発会社は都市部に多かったが、最近はネットワーク環境の整備などから事業所を地方に設けることも多い。打ち合わせのために客先に出向くこともあるが、通常は自分の会社内で働くことが多い。 働く時間、休日、休暇などに特徴はないが、フレックス制の適用など時間帯への制約は少なくなる傾向にある。開発段階でトラブル等が見つかった場合は、調査や修正のために休日や深夜に作業することもある。また、製品の納期が近くなると忙しくなることも多い。 20歳代後半から30歳代が中心で、男性の方が多い傾向がある。開発はリーダーを中心に数人から数十人のチームで行うことが多く、一人一人がネットワークでつながれたコンピュータを使用して作業を行う。 労働需要は安定している。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

プログラマーの職業について

・どんな職業か

プログラマーは、コンピュータ専用の言葉である「プログラム言語」を使って、コンピュータが大量の情報をすばやく正確に処理するための手順を作成したり、組み込む作業を行う。 システムエンジニアが作成した「システム設計書」をもとに、入力する情報と出力したい情報の形式などを決め、詳細な処理手順の設計をし、プログラム言語を用いてプログラムを組み上げる。できあがったプログラムが設計通りに動作するかどうか、テストと修正を繰り返す。最後に、プログラムの保守に必要な文書を作り、顧客やシステムエンジニアの承認を得て制作を完了する。 コンピュータの使用目的によってプログラムの内容は異なり、複雑なプログラムは多数のプログラマーで分担し、時間をかけて作成する。簡単なプログラムの場合は、プログラムの利用者とともに基本機能を備えた基礎的なプログラムを作成して実際の利用者に使用させ、希望する画面、入出力する情報など、段階的に機能を付け加えていく方法を採ることもある。

・プログラマーに就くには

一般的な学歴は高卒以上であるが、学校でコンピュータ教育を受けた人の方が有利である。また、コンピュータに関する専門学校でも学ぶことができる。 入職にあたって免許や資格は特に必要ないが、情報処理技術者の資格があると有利である。 学校卒業後、または他の職業からの転職後、企業内で一定期間の教育を受けて、プログラマーとして配属される。配属された部署で、半年から1年間、システムエンジニアや経験のあるプログラマーに指導を受けて、基礎的な作業を行いながら経験を積み、熟達したプログラマーになる。情報処理技術やコンピュータ利用に関する専門的な知識を活かして、システム設計を行ったり、リーダー格のプログラマーとして作業を行い、システムエンジニアまたはプログラマーのエキスパートになっていく。 プログラムに関する幅広い知識を習得するには、速い吸収力と柔軟な思考力が求められる。また、物事を筋道立てて考える論理力や手順を一つ一つ正確に組み立てていく細やかな神経が求められる。

・労働条件の特徴

おもに東京、大阪、名古屋を中心とする大都市で、製造業、金融・保険業、建設業などの企業や学術研究機関で働くが、コンピュータが設置されている様々な場所で仕事を行うことも多い。また、プログラム作成を依頼した事業所に赴いて作業を行うこともある。 勤務時間、休日は標準的だが、開発したプログラムにバグ(誤り)が発見され、緊急な対応が必要な場合には、予定外の休日出勤や深夜勤務を行うこともある。また、プログラムの納期には忙しくなる。 男女とも20歳代が9割弱と若い人がかなり多い。また全体の4分の1は女性プログラマーである。 プログラマーに対する需要は増加している。プログラムに必要とされる知識は複雑になってきているため、今後は、得意領域に特化したプログラマーの分業化が進み、ネットワークの専門家やデータベースの専門家などに分化していくと予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

カスタマーエンジニアの職業について

・どんな職業か

カスタマーエンジニアは、顧客のもとに赴き、コンピュータシステムやソフトウェアの導入、カスタマイズ、保守及び修理を行う技術者である。 情報システムの活用は、社会のあらゆる場面に浸透し、情報化社会における経済活動や行政機能を支える基盤技術としてますます重要性が高まっている。カスタマーエンジニアの役割は、顧客の情報システムを365日24時間体制で常に安定的に稼働させることにある。 カスタマーエンジニアの仕事は、コンピュータ機器などハードウェアに関する導入や保守と、ソフトウェアなどコンピュータ・プログラムの導入や調整に大別される。 ハードウェアに関しては、コンピュータや関連機器の導入・据付、正常な機能の維持、機能拡張、障害修復、操作指導など、コンピュータシステムを安定して稼働させるための定期点検や故障を未然に防ぐための作業を行う。コンピュータシステムの導入・据付では、コンピュータとプリンターなどの周辺機器を接続し、システム全体の点検と調整を行い、顧客がすぐに使えるようにする。また、コンピュータシステムが故障した時には、故障の原因をつきとめ、欠陥のある部品の修理・交換なども行う。 ソフトウェアに関しては、OSやソフトウェア製品の導入・セットアップ、正常な機能の維持、機能拡張、障害修復、操作指導などを行う。

・カスタマーエンジニアに就くには

一般的な学歴は高校卒業以上で、工学の基礎知識か、電子・電気・機械・情報技術などを学んでいると有利ではある。特に専門的な学科を学んでいなくても、コンピュータに興味を持っていることが重要となる。 カスタマーエンジニアに必要とされる能力(スキル)は、コンピュータ・ソフトウェア・情報通信ネットワークなど技術に関する知識・技能(テクニカルスキル)、仕事を進めていくために必要となる「聞く・話す・書く・理解する」能力や人と人との関係をうまく構築していく能力(コミュニケーションスキル)に大別される。故障を見つけ出して修理するための冷静な判断力と忍耐力が求められる。顧客への原因の説明などには顧客に応対する能力も必要となる。多くの部門で協力して調査することもあるため協調性も必要となる。常に新しい技術情報を学び、最新の保守技術を身につける必要がある。 カスタマーエンジニアのなかで特に管理能力に優れた人は管理職となり、保守技術の管理・指導を行う。経験を生かしてシステムエンジニア、プログラマー、セールスエンジニアなどへ職種転換する場合もある。

・労働条件の特徴

カスタマーエンジニアは、コンピュータメーカーや保守サービス会社、アフターサービスを行う販売会社などで働いている。勤務地は、全国の大都市が中心となる。 労働時間は標準的であるが、大規模なコンピュータシステムの設置や点検では夜間や休日に行われることも多い。また、顧客から昼夜・休祭日を問わず緊急な対応を求められることもあり、緊急出動ができる体制をとる場合も少なくない。そのため交替で休日出勤や深夜勤務を行うなどシフト勤務をとる場合もある。 また、カスタマーエンジニアは、常に新たな技術や情報を勉強し、自分自身の付加価値身を高めていかなければならない。特にITの革新はとても早く、過去の経験や技術が使えなくなることも珍しいことではない。自分自身の技術を磨き続けることが必要になる。

・参考情報

関連団体 社団法人 電子情報技術産業協会 http://www.jeita.or.jp

社団法人 日本コンピュータシステム販売店協会 http://www.jcssa.or.jp

社団法人 ビジネス機械・情報システム産業協会 http://www.jbmia.or.jp

社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

映像編集者の職業について

・どんな職業か

映像プロダクションやポストプロダクション、テレビ局で、監督(ディレクター)の指示に基づいて、編集機器を使って映像の加工・編集を行い、映画、ビデオ、放送番組やCMなど映像作品として完成させる。 具体的な業務としては、収録映像のマスターから編集作業用のものを作る「ワーク起こし」、選んだ素材をつないで作品全体の構成を確認する「オフライン編集」、オフライン編集に細かな修正を加えていく「オンライン編集」、映像素材の色調を統一する「カラーグレーディング」などを行い、収録された映像素材を映像原版に仕上げる。映像原版から録音エンジニア(ミキサー)のMA作業を経て完成作品となる。 現在の編集作業はデジタル素材を使い、高性能なパソコン上で専用の編集ソフトを使って作業を行う「ノンリニア編集」が中心である。また、最近では作品の納品形態もDVD、BD(ブルーレイディスク)、インターネット用映像等、多様化している。そのため、パソコンや編集ソフトの操作などのスキルが求められる。 様々なスキルや経験が必要な仕事であり、経験を積むと自分の判断や感性を生かせる業務を担当するようになる。また、編集を担当した作品のクレジットに自分の名前が表示されるなど、やりがいも大きい。

・映像編集者に就くには

新卒者が映像編集者の職に就くには、映像・音響に関連した専門学校の放送、映画、音響などの学科を卒業し、ポストプロダクション、映像プロダクションに採用されるケースが大半である。最近では、大学の映画学科、映像学科、映像メディア学科、映像コミュニケーション学科などの新卒者も徐々に増えている。 映像編集者になるための必須の資格はないものの、「映像音響処理技術者資格認定試験」に合格する程度の知識があることが望まれる。また、無線技士や電気工事士の資格を取得していれば就職には有利とされる。 映像編集者は、採用後にアシスタント的立場の「サブ」として、一人前の映像編集者である「メイン」のもとに配属される。メインに昇格できる目安は、編集作業に必要な映像・音響の機器の操作に習熟することである。日本ポストプロダクション協会の調査によると、メインに昇格するまでには平均3年程度かかっている。 映像編集者として経験を積み、上級映像編集者やVFX(Visual Effectsの略、コンピュータによる特撮技術)編集者となる場合もある。

・労働条件の特徴

映像プロダクションは、東京、大阪、名古屋などの大都市圏に集中している。東京都内では港区、渋谷区、中央区などテレビ局の近くに特に多い。東京には日本全体のポストプロダクション業務の約6割が集中しているといわれている。 勤務時間は不規則といえ、業界の慣習として、仕事に合わせて勤務時間を決める「配員表」を配り、それに基づいて出勤時間が決まるのが一般的である。このため担当する業務によっては、毎週同じ曜日に休日が取れるとは限らず、振替休日等で休暇日数は保証されているものの、変則的な休日になる。業界全体で残業時間は多く、しかも納期が近づくと残業が集中する。 雇用形態としては、正社員の割合は約6割程度であるとされる。給与は他の産業とほぼ同じ水準であり、比較的安定しているとされる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本ポストプロダクション協会 http://www.jppanet.or.jp

関連資格 映像音響処理技術者資格認定試験

WEBクリエーターの職業について

・どんな職業か

企業、学校、官公庁などがインターネット上に設けたWeb(ウェブ)サイトの企画・デザイン・制作を行う。 Webサイトは「ホームページ」とも呼ばれ、広告宣伝やマーケティング、商品販売など様々な目的で活用されている。 まず、依頼者の要望を聞いて開設するサイトの目的を明確にし、閲覧者の動向を踏まえて、どのようなサイトを制作するのかといったコンセプトを決め、あわせて開発スケジュールや運営体制などを決定する。次に、コンセプトに基づいて画面のデザインやレイアウト、提供する機能など細かい内容を決める。各ページに掲載するコメントや画像を作成してから、htmlやCSSなどの専用のプログラム言語を用いて、サイトを制作する。検索や掲示板などの機能を使用するため、他のプログラムを組み合わせることもある。動作確認を行って使いやすさを確認し、不具合が発生した場合には必要な修正を加えて、Webサイトをオープンする。 小さなサイトの場合は一人ですべてをこなすこともあるが、企業などが作成する数百ページにも及ぶサイトの場合などは、ページのデザイン、画像の作成、サイト制作の進行管理をするプロデュースなど、分業して制作を行うことが一般的である。また、写真家、コピーライター、プログラマーなど他の職種のプロと分業を行うことも多い。

・WEBクリエーターに就くには

新卒の場合、学歴はさほど重要視されない。しかしながら、コンピュータの知識は必須であり、大学、短大、専門学校などで知識を身につければ有利である。必要な資格や免許などは特にないが、デザインの基礎は必要となる。 中途採用の場合は、DTPデザイナーやプログラマーなど関連する職種以外にも、コンテンツ関連を扱う様々な分野の職種から転職してくることが多い。利用者に支持されるサイトをつくれるかという個人のスキルが問われる職業のため、実績があれば、独立しやすいといえる。フリーやSOHO(Small Office Home Office)で働く人も多い。 Webサイトの企画制作の専門会社に就職し、写真や画像加工など素材作りからスタートする。経験を積んで実力をつけ、だんだんとページ全体のデザインを行うようになる。 Webサイトのデザインでは、何よりも表現力が求められる。さらに、伝えたいことをインターネットの特徴を生かして伝える知識も必要である。

・労働条件の特徴

Webサイトの制作会社、一般企業などのWebサイト作成・管理部門、フリー・SOHO・派遣社員などとして働いている。Webサイトの制作会社は、社員数が10~20人ほどの小さな会社が多く、大都市に立地していることが多い。 締め切りが迫ると、残業や休日に仕事をすることもあり、勤務時間は不規則になりがちである。Webサイト運用に関わっている場合は、最新の情報を掲載するため昼夜を問わない作業が求められる場合もある。トラブルの対応のため、深夜や休日に勤務することもある。原則週休二日制の会社が多いが、時間外勤務に対応して、比較的自由に休みを取れる勤務形態が多い。 20歳代から30歳代までの若い人が多く、比較的女性の割合も高い。また、プロデューサー層では、40歳~50歳代までの就業者が伸びている。 インターネットの技術進歩は急速であり、動画の活用を中心とした表現の幅が広がってきている。また、書籍、新聞の電子化(出版業界の電子化)、言語別(英語、中国語など)にWebサイトを表示させるなどの動きも目立ってきており、今後の需要の伸びも高いと予想される。

・参考情報

関連団体 財団法人 デジタルコンテンツ協会 http://www.dcaj.org/

社団法人 デジタルメディア協会(AMD) http://www.amd.or.jp/

CG-ARTS協会 財団法人 画像情報教育振興協会 http://www.cgarts.or.jp

JWDA 日本WEBデザイナーズ協会 http://www.jwda.jp

関連資格 ウェブデザイン技能検定

ゲームクリエーターの職業について

・どんな職業か

家庭用ゲーム機、ゲームセンター、パソコン、携帯電話等で遊ぶゲームソフトを制作する。 ゲームソフトは、一般的にいくつかの専門的技術・能力を持つ人がプロジェクトチームを組んで制作する。ゲームクリエーターの名称や人員構成は各ゲームメーカー・制作会社ごとに異なるが、大きく分けて次の4つの担当に分けられる。 「プランナー」は、ゲームの構成やシナリオを制作する。ゲーム全体の流れをつかみながら、状況やセリフなどを細部まで緻密に設定する。 「グラフィックデザイナー」は、ゲーム内容に適したキャラクターやアイテム、背景などを作成し、それをCG(コンピュータグラフィックス)画像として仕上げる。キャラクターデザインに関しては有名漫画家やイラストレーターなどに依頼することも多くなっているが、その場合はCGによるさまざまなバリエーション画像の制作を行う。 「プログラマー」は、キャラクターの動きやゲームの進展を司るシステムを、コンピュータ言語によって作成する。 「サウンド」は、ゲームに挿入される音楽や効果音を制作する。

・ゲームクリエーターに就くには

高卒から専門学校卒、大学卒まで様々な人が活躍している。ただし、絵やデッサン・描画能力が必要な「グラフィックデザイナー」には美術系の大学や専門学校卒業者、音楽の知識が必要な「サウンド」には音楽大学卒業者が多い。 一般的にはゲームソフトメーカーまたは制作プロダクションに入社する。ただし、人気職種のため就職するのはかなり難しく、ある程度の能力が必要となる。入社後、すぐに責任のある仕事が任せられることはなく、それぞれの職種の先輩にアシスタントとしてつき、2~3年過ごす。その間に実際の制作現場でスキルやノウハウを習得する。その後、実力が認められて初めて重要な仕事を任される。実力をつければ、よりよい条件での転職や、独立のチャンスもある。 「プランナー」には豊かな発想力と緻密さ、「プログラマー」にはコンピュータ言語によるプログラミングに精通していること、「グラフィックデザイナー」には絵やデッサン・描画の能力、「サウンド」には音楽的知識や感性が求められる。また、どの担当でも、新しいもの、面白そうなものに対して敏感に反応する感性や探究心が重要となる。

・労働条件の特徴

ゲームソフトメーカーまたは制作プロダクションで働いている。地域的には、東京などの大都市圏に多い。 職場は少数精鋭のスタッフで運営されている場合が多い。若年層が多く、グラフィックやサウンドの担当者には女性も多い。 クリエイティブな仕事なので、時間の拘束はゆるやかで、コアタイム(午前11時から午後4時ぐらいまで)は会社にいる義務があるが、後は自由というフレックスタイム制も多い。ただし、制作の追い込み段階では、深夜や泊まり込みで働くこともある。給与は各社の賃金体系に従っているが、個人の能力の違いによって収入に大きな差が生じる場合もある。また、ヒット作を担当したスタッフに対しては報奨金制度を設けているところもある。 家庭用ゲーム機やパソコンの普及や高性能化に伴い、ゲームの内容もさらに高度なものに変化しており、有能なスタッフに対する需要は多い。ゲームは日本のデジタルコンテンツ産業の輸出製品として最も期待されており、より幅広い人材が必要になると予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 コンピュータエンターテイメント協会 http://www.cesa.or.jp/

社団法人 日本アミューズメントマシン工業協会 http://www.jamma.or.jp

CGデザイナーの職業について

・どんな職業か

コンピュータが持つ図形作成や描画などのグラフィカルな機能を使用して、図形、絵、映像、アニメーションなどのデザインを行う。 コンピュータによってデザインされた図形や映像をコンピュータグラフィック(CG)と呼び、そのCGをつくるのがCGデザイナーである。 CGには「2次元」と「3次元」の2種類があり、2次元は平面で奥行き情報がなく、3次元は奥行き情報があり、現実の空間のようなリアルな映像表現ができる。「CGデザイナー」は主にこの3次元のCGを制作する。 CG制作には、コンピュータにインストールされた専用のアプリケーションソフトを使用する。 3次元CGは次のような一連の工程で作成される。仮想の3次元空間の中でCGによるモデル(立体形状)を作成し(モデリング)、モデルに質感をあたえ(マテリアル設定)、モデルに動きを付ける(アニメーション付け)。そして、モデルをシーン内にレイアウトし、カメラとライト(光源)を設定し(シーン構築)、仮想の3次元空間内に設定されたモデル、カメラ、ライトなどの情報から2次元CG画像を生成する(レンダリング)。最後に、生成された2次元CG画像を合成したり、エフェクトを加える(コンポジット)。 規模の小さい仕事、例えば携帯電話用ゲームなどの場合は、全ての工程を1人のデザイナーが担当することもあるが、規模の大きい仕事、例えば高度な技術を豊富に盛り込んだゲームや、映画などの場合は、複数のCGデザイナーが分業して担当する。 できあがった3次元CGは、ゲーム、映画、アニメ、パチンコ、コマーシャルなどのエンタテインメント分野、医療・操縦訓練などのシミュレーション分野、製品や建築のデザイン分野など、多方面に使われている。

・CGデザイナーに就くには

学歴はあまり重視されない。必要な資格、免許等も特にない。造形力やセンスが重視される場合が多いため、大学や専門学校などで美術やデザインを勉強していれば、入職に有利である。新卒の場合、最初から専門的なスキルは必要ないが、CGの知識や3次元CG制作専用のアプリケーションソフトの操作経験があれば、より有利となる。 集団で1つの作品を制作することが多いため、コミュニケーション能力や協調性が重視される。長時間におよぶ地道な作業が多いため、根気強さも必要である。 中途採用では経験者が求められる場合が多い。 Webブラウザや携帯電話で稼働する簡易なゲーム(カジュアルゲーム)制作などの規模の小さい仕事を担うCGデザイナーと、ゲーム専用機で稼働するハイエンドゲーム制作などの規模の大きい仕事を担うCGデザイナーとでは、求められる能力が異なる。前者の場合、様々な役割を1人でこなせるジェネラリストであることが要求されるが、後者の場合は仕事の分業化が進行しているため、1つの役割に特化したスペシャリストであることが要求される。 例えばモデリングのスペシャリストは造形力が重視され、アニメーションのスペシャリストは演技や演出の知識が重視される。ただし、担当外の役割に関する知識や興味は全く必要とされない、というわけではない。集団作業を円滑に行うためには、担当外の役割に関する情報も積極的に吸収しようとする姿勢が大切である。

・労働条件の特徴

デザイン会社、映像制作会社、ゲームソフト開発会社などに所属している人と、フリーランスで仕事をしている人がいる。東京とその近郊、大阪、福岡など、大都市でのニーズが高いため、大都市周辺で働いている人が多く、さらに、比較的若い人の割合が高い。 経験や能力が評価されて、給料や報酬に反映される。個々に自分の担当分の作業を行う割合が高く、労働時間や休日は、比較的自由な体制をとっていることが多い。締め切りが迫ると、残業や休日に仕事をすることが多い。 コンピュータ技術の進歩に合わせて、年々用いられる技術が高度になっており、高い技術と豊かな経験をもつCGデザイナーが求められている。 また、制作体制の国際化も進行しており、欧米やアジアの制作会社と協力する場合や、海外の情報を入手するために、英語力も必要とされる。

・参考情報

関連団体 財団法人 デジタルコンテンツ協会 http://www.dcaj.org

CG-ARTS協会 財団法人 画像情報教育振興協会 http://www.cgarts.or.jp

関連資格 CGクリエイター検定

ジュエリーデザイナーの職業について

・どんな職業か

ジュエリーデザイナーとは、指輪、ネックレス、ブローチ、イヤリング、メンズのジュエリーなどの「身を飾る装身具」をデザインする職業の総称である。 ジュエリーデザイナーには、いろいろなタイプのデザイナーがいる。まず、貴金属や宝石にとらわれず、あらゆる素材を使用してジュエリーをデザインするデザイナーである。また、宝石や、プラチナ、金・銀といった貴金属などの素材を使用してジュエリーをデザインするデザイナーもいる。前者は主にデザインから製作までを個人で行い、個展などで作品を発表し、販売している場合が多い。後者は大きく3つのタイプに分かれる。第1は、ジュエリーを製作したり、販売する会社に勤めて流行やニーズに合わせたジュエリーをデザインする企業内デザイナーである。第2は、独立して、企業にジュエリーのデザインを供給しているフリーランスデザイナーである。第3は、会社を興し、自分でデザインしたジュエリーを自社で製作し販売まで行っている自営のデザイナーである。 企業内デザイナー、フリーランスデザイナーは、まず商品開発にあたり何をどのような対象に向けてデザインするかを打ち合わせ、デザインをおこす。デザインが決まると、製作者と打ち合わせ、製品が完成するまでを監修する。フリーランスデザイナーの中にはデザインだけではなく製品を完成させて、それを企業に販売している人もいる。会社を経営し、自分のデザインを製作、販売しているデザイナーの場合は、デザインから、製作の監修、コスト計算、在庫管理、販売など全ての業務を行う。

・ジュエリーデザイナーに就くには

高校、大学で美術、金工等を専攻して基礎を学ぶ。またはジュエリーの専門学校で専門知識を学ぶほか、独学で学ぶこともある。国家試験のような資格はない。 学校を卒業した後、企業に就職してデザインを行い、経験を積み、その後独立し開業する。卒業後、企業に就職せずに、自身で活動し経験を重ねていく場合もある。日本だけではなく、世界的なデザインコンテストが多種あり、登竜門として新人に門戸を開いている。これに応募し入選・入賞を重ねたり、個人で個展等を開いてジュエリーデザイナーとしての知名度をあげていく。 デザイナーには、デザインだけを行い製作は他者にゆだねるタイプと、デザインから製作までを行うタイプがいるが、いずれにしても製作に関する知識や使用する材料(金属、宝石)の特性に関する知識は必要である。デザイン画は手書きが主体だが、最近はCADを使用したデザインソフトの開発も進んでおり、コンピュータの知識が重要となる場合もある。常に新しいデザインや消費者の好みの動きに気を配り、豊かで独創的な発想力を高めていくことが求められる。

・労働条件の特徴

企業で働く場合、勤務地は都市圏か山梨県甲府市など地場産業でジュエリーに関わりのある地域になる。企業に就職するのでなければ、全国どこででも仕事をすることができる。 労働時間は、企業内デザイナーの場合はその企業の定めた就労時間に準ずる。時期によっては、残業時間が多くなることもある。フリーランスデザイナーの場合は、デザインの締め切り間近、または仕事が集中した時とそうでない時で就労時間が不規則になる場合が多い。販売までを業務としているデザイナーは、販売地域が広範囲の場合は出張も多く、時間も不規則になる場合が多い。 年齢層は企業内のアシスタントデザイナークラスの20歳代から、キャリアを積んだデザイナーでは70歳を超えても活躍している人もいるなど幅広い。 最近の傾向として、企業内デザイナーの需要は減少しているのが実情である。フリーランスの場合は、能力差によってかなり需要が異なり、キャリア、知名度が高ければ、需要は多い。企業内デザイナーが開業する場合もフリーランスと同様であり、キャリアや知名度が重要となる。

・参考情報

関連団体 (社)日本ジュウリーデザイナー協会 http://www.jjda.or.jp

ブックデザイナーの職業について

・どんな職業か

本の作者の製作意図に沿いながら、自身の視覚的表現及び感覚などの技術を動員して、本の表紙やカバーの装丁を行う。 装丁は、書店での第一印象を重視するのか、読者の家庭で存在感を発揮させるかなど、その製作意図によって様々に変化する。カバーなど本を保護するパッケージとしての要素と同時に、書店の中で本を引き立たせるための視覚的表現能力の両方が必要になる。 まず、作者や編集者と打ち合わせを行い、本の内容や編集者の意向、購入のターゲットとなる読者層などを把握する。さらに、先行している本文の原稿を読み、制作する本の理解を深める。絵画やイラスト、写真などの素材を集め、内容のイメージを壊さずに、よりイメージをふくらませたり深めたりする作品を提案する。デザイン案を複数制作し、出版社などの編集者と検討を行う。ブックデザイナーの素案がそのまま通ることもあるが、最終デザイン決定までは、幾多の時間を要することが多い。決定したデザインにしたがって、完全版下制作まで行うことが多い。デザインは、パソコンを使用して作成することが近年、多くなってきており、その場合には印刷所に入稿できるデザインのデータを作成する。 ブックデザイナーの役割は、本のカバーや表紙の装丁だけではなく、本の内容についてどのような用紙にどのような活字を用いて印刷を行うのか、本全体の設計に責任を持つ立場にある。本文の文字の大きさや字体、目次、扉などを手がけることも重要な仕事である。

・ブックデザイナーに就くには

美術系大学やデザインの専門学校などでデザインの基礎や技術を学び、ブックデザイナーとして活躍している人の事務所に入り、アシスタントとして装丁に必要な技術と知識を身につけるのが一般的なコースであるが、独力で研鑚し、この業界に参入している人も多い。視覚的表現技術(デザイン)及びセンス、文学的な素養が必要とされるため、編集者や出版社の社員、グラフィックデザイナーなどからブックデザイナーになる場合もある。 本の制作に携わる職業のため、タイポグラフィー(フォント)と呼ばれる文字と紙(素材)についての知識を欠かすことができない。アシスタントとして知識を身につけ、次第にブックデザイン全般を任されるようになる。また、現在はコンピュータを使用したデザインが主流のため、この技術も習得する必要がある。 一連の技術を身につけた後、フリーとして独立することが多い。

・労働条件の特徴

出版社の社員(企業内デザイナー)として、その出版社で出版する本のデザインを専門に行うデザイナーもいるが、その数は少なく、フリーもしくはグラフィックなど他の分野との兼業で活躍することが圧倒的である。アシスタントとして事務所に勤めている期間は、あまり収入面での期待はできない。 出版スケジュールに従った締め切りがあるため、締め切りに間に合うように仕事を進める必要がある。スケジュールによっては、何冊もの本のデザインをかけ持ちしたり、深夜まで作業を行ったりすることもある。また、編集者とのやりとりや印刷所とかけ合うなど本の出来上がりまで妥協のない強い忍耐力が必要とされる仕事でもある。

・参考情報

関連団体 日本図書設計家協会 http://www.tosho-sekkei.gr.jp/

フラワーデザイナーの職業について

・どんな職業か

生活文化に潤いを与えるため、生花を中心とした装飾作品を制作する。 具体的には、フラワーショップなどで希望する商品を予算内で仕上げたり、百貨店などのディスプレイを生花で装飾したり、フラワーデザインのスクールにおいてデザイナーの育成や趣味で愛好する人々への教授を行ったりする。 フラワーショップのデザイナーの場合は、お客の要望にあった花束やアレンジメントを制作する。お客の目の前で制作することが多いため、スピードが要求される。生花の仕入れ、管理、販売なども行う。 ディスプレイの装飾を行うデザイナーの場合は、装飾の完成予想図をプレゼンテーションして依頼を受け、作品を制作する。フラワーデザイン以外の部分はディスプレイ制作会社に依頼することが多いため、プロデュース力も求められる。 フラワーデザインの講師をするデザイナーの場合は、花の扱い方だけではなく、色彩、流行、ファッション等の幅広い知識が求められる。生徒に対して花の魅力を的確に伝える指導力も必要とされる。

・フラワーデザイナーに就くには

入職に際して学歴は必要とされないが、芸術系の科目を履修していれば有利である。農業高校や園芸高校、専門学校のフラワーデザイン科、日本フラワーデザイナー協会認定公認スクールなどで専門的な知識や技能を身につける場合が多い。 フラワーデザインの愛好者は多いが、実際に職業として続けていくためには、多くの経験と相当の技術を身につけることが必要とされる。それだけの実力があれば、独立・開業することも可能である。 資格としては、フラワー装飾技能士(国家資格)とフラワーデザイナー資格認定試験があり、資格を得ていれば就職の時に有利である。 大手のフラワーショップなどを除き、新卒の採用はほとんど行われていない。フラワーショップのスタッフやスクールの講師アシスタントなどを中心に中途採用が行われている。 花を扱う職場のため華やかなイメージがあるが、花によってそれぞれ異なる扱い方が要求され、水揚げの処理や手入れの方法など地道な作業も多い。薬品などの取り扱い方法なども学ぶ必要がある。

・労働条件の特徴

フラワーショップが職場のため就業場所は全国にわたるが、東京や大阪などの大都市圏で働いている人の割合が高い。大規模なフラワーショップは少なく、大部分は数名で運営されている。 就業者の男女比では、女性の割合が圧倒的に高い。しかしながら、近年男性の活躍も多くなっている。年齢では、若年層の増加が見受けられる。 労働条件は、フラワーショップに勤務する場合には週休二日が一般的である。しかし、土日もオープンしているショップが多く、休みは交代で取るため不規則となる。勤務時間も、ショップの営業時間に合わせてシフト制で勤務することが多い。ディスプレイのデザイナーの場合は、百貨店等の閉店から開店までの間に作業をすることが多く、その場合には徹夜で作業をする。 花や緑が持つ情操的な見地から、社会教育への普及が進み、指導者としての活躍の場が増加している。有名デザイナーの人気は高く、潜在的な需要は増加傾向にあるといえる。

・参考情報

関連団体 中央職業能力開発協会(JAVADA) http://www.javada.or.jp/

(社)日本フラワーデザイナー協会 http://www.nfd.or.jp/

関連資格 フラワー装飾技能士 フラワーデザイナー

テレコミュニケーターの職業について

・どんな職業か

「お客の声」がダイレクトに寄せられるコールセンターは、「企業の代表」としての性格をもっており、そのコールセンターで、電話やファックス、インターネット、Eメールなどの通信メディアを通じて、お客と応対するのがテレコミュニケーターである。 業務は業種により様々ではあるが、お客から電話がかかってくるインバウンド業務、お客に電話をかけるアウトバウンド業務の2つに分けられる。インバウンド業務には、商品の受注、宿泊・座席などの予約、資料請求の受付、商品・サービスに関する問い合わせ、お客相談窓口などの業務がある。一方、アウトバウンド業務には、入会や販売などの勧誘、リピート顧客の獲得、アンケート調査、代金の回収・督促、広告効果の確認などがある。 どのような業種、業務であろうとも、テレコミュニケーターの仕事はお客を対象としている。お客と直接コミュニケーションをとるテレコミュニケーターは、お客にとって会社そのものであり、テレコミュニケーターの印象は企業のイメージそのものである。従って、お客と関係を築く役割を担っていることを常に認識しなければならない。 企業によってはテレコミュニケーターを「コミュニケーター」「TSR」「エージェント」などと呼ぶ場合もある。

・テレコミュニケーターに就くには

入職にあたって、金融などの一部の業務を除いて、特別な知識や能力は必要とされない。学歴については不問である。 採用は求人広告を通じて行うことが一般的である。また、人材派遣会社などからの採用も多く見られる。 入職後、敬語やコミュニケーション方法、商品・サービスなどの業務知識を学習し、ロールプレイングなどを通じて業務の理解を深めていく。その後、お客との応対業務をスーパーバイザーと呼ばれる管理者に付き添われて行った上で、独りで応対業務を行う。 どのような業種、業務であろうとも、お客と関係を築く役割を担っていることからコミュニケーション能力が必要とされる。敬語やコミュニケーション、正しい電話・Eメール対応を体系的に学習できる「テレコミュニケーター検定」を取得すると役に立つ。また、コンピュータを利用するので端末操作に慣れている者は優遇される。

・労働条件の特徴

金融・保険業、小売業、製造業、サービス業など様々な業種の企業・団体がコールセンターを設立している。電話などの通信メディアを通じてコミュニケーションを図ることから、職場は首都圏だけでなく全国に所在しており、近年では地方自治体が「地域の活性化」「雇用促進」を期待し、コールセンターを積極的に誘致する動きもみられる。 業種や業務によって異なるが、一般的にテレコミュニケーターの約8割が女性である。雇用形態は正社員、派遣社員、パート・アルバイトなど様々であり、自分に適した雇用形態を選ぶことが可能である。 現代人のライフスタイルの多様化に対応して、24時間365日対応を実施しているコールセンターも増えてきており、その場合は勤務時間は交替制で管理される。勤務時間の多くをお客との応対に費やすので、各企業がリフレッシュルームを充実させるなど、テレコミュニケーターのストレスを軽減するよう努めている。 お客の声を企業活動に反映させるため、コールセンターを情報集積の最重要拠点として位置付ける企業が増えるなか、直接お客と応対するテレコミュニケーターの重要性は増している。近年では、自治体が水道などの行政サービスに関するコールセンターを設けたりするなど、テレコミュニケーターの活躍の場は拡がっている。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本コールセンター協会 http://ccaj.or.jp/

関連資格 テレコミュニケーター検定

一般事務員の職業について

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やFAXを使用するなど、事務機器やOA機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前9時から午後5時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・参考情報

関連資格 ビジネス・キャリア検定 コンピュータサービス技能評価試験

システムエンジニア(セールス)の職業について

・どんな職業か

セールスは、顧客の経営方針と諸課題を確認しその解決策としてビジネスプロセスの改善とそのための情報システム構築やサービスなどの活用などを提案し、売り込む。 情報システムを活用する企業では、企業活動の課題を解決し、企業の利益を拡大する経営戦略のために情報化投資を行おうとする傾向が強くなっている。 提案セールスでは、情報システムの顧客における経営方針を確認し、その実現のための課題解決策を提案する。ビジネスプロセスの改善案とその実現のために情報システムの構築やサービス及びIT製品の活用を提案し、その成約、実施の支援を行う。 セールスはその専門分野により、訪問型コンサルティングセールス、訪問型製品セールス、メディア利用型セールスに分かれる。 訪問型コンサルティングセールスは、特定顧客に対して良好なリレーションを開拓、維持、向上させ、継続的に販売活動を行う。顧客が望んでいることや困っていることについて日々通って聞き出し、ソリューション(問題解決)として、システム開発の提案をしたり、自社商品や競業他社の商品を組み合わせたハードウェアやソフトウェアを提案する。そのためには、顧客業務への理解はもちろんのこと、品揃えが重要で、ネットワーク機器からソフトウェアパッケージまで、全般的な解説ができるぐらいの商品知識を持っておかなければならない。また、自社商品のレパートリーだけでなく、他社競合商品との比較知識や、他社商品との組み合わせや相性についても知っておく必要がある。 訪問型製品セールスは、特定の製品、サービス、あるいはソリューションに精通し、幅広く顧客に対してその販売活動を行う。 メディア利用型セールスは、各種のメディアを利用して不特定多数の顧客へアプローチし、主に製品を中心とした販売活動を行う。

・システムエンジニア(セールス)に就くには

コンピュータメーカーや情報サービス企業に入社後、最初からセールスに就く場合と、ITスペシャリストとして情報システムの構築や運用を経験してからセールスに就く場合がある。一般的な学歴は、7割以上が大学・大学院卒業以上、2割が短大・高専・専門学校卒業である。専攻は、6割が理工系、4割が人文社会系である。 特に最近ではソフトウェア工学やシステム工学など専門的な学科で学んだ人材が求められる。 必要とされる能力(スキル)は、顧客環境分析、ITソリューション提案、顧客満足度管理、セールス事務管理、ビジネス戦略構築、プロジェクトマネージメント、リーダーシップ、コミュニケーション、ネゴシエーション能力などである。 また、専門分野により、訪問型コンサルティングセールスには顧客のITニーズを分析・把握する能力が必要になる。訪問型製品セールスにはソリューション製品の選定能力、デモンストレーション能力、製品サービスの技術力が必要となる。メディア利用型セールスにはセールスメディアの理解やキャンペーンマネージメント能力が必要となる。

・労働条件の特徴

システムエンジニア(セールス)の仕事は、目標に対する成果によって給料や昇進・昇格が決まる。顧客とのコンタクトが重要であることから、勤務は不規則かつ長時間に及ぶことがあり、裁量労働制を採る場合が多い。報酬は、一般的に他の職種よりも高い場合が多いが、仕事の成果によって個人間の格差が大きいことも特徴である。

・参考情報

関連団体 社団法人 情報サービス産業協会 http://www.jisa.or.jp

関連資格 情報処理技術者

デパート外商部員の職業について

・どんな職業か

デパートから直接顧客のところに出向いて注文を取ったり、商品を販売したりする。 積極的に外回りをして新規の客を開拓し、得意先を訪問し販売すると共に、その代金の回収を行う。固定客が来店したときには、買い物相談や店内案内をする。 外商には法人外商と個人外商がある。法人外商では、会社関係の中元、歳暮の贈答品、記念品、景品等の販促用品、事務用品、ユニフォーム、事務所の内装・備品等の大口注文が中心である。大企業の総務部、購買部の担当者や、中小企業の経営者を訪問して、注文を取る。大口の取引になるため、企業がどの時期にどんなものを必要とするかといった情報を、きちんとつかんだ上で営業を行う。客のニーズを先取りして、商品の提案も行う。 個人外商の場合は、高級呉服、宝石、貴金属、美術、工芸品などの高級品やファッション商品、生活雑貨等を扱うことが多く、客の趣味や職業、家族構成など細かい点まで把握してその個人や家庭に合った商品を紹介する。新製品の見本やパンフレットでの宣伝も欠かせない。セール等の催し物があるときは、案内状を発送して来店してもらえるように気を配る。得意先からの注文は、直接自宅まで届けることが多い。

・デパート外商部員に就くには

入社後に短期の教育訓練を行って配置される場合もあるが、店舗の販売員として経験を積んでから外商部員になる場合が多い。取引の方法が異なることもあり、法人外商と個人外商との間の異動は少ない。 固定顧客の注文通りに販売する比較的易しい仕事から、情報収集をしながら顧客の要望を先取りした生活提案、企画提案などを行い、新規顧客を開拓して販売する高度な仕事までがある。はじめは先輩社員について顧客を訪問し、販売活動をしながら教育、訓練を受け、次第に高度な仕事を行うようになる。 商品を売り込むと同時に、自分を売り込んで信頼されることが必要である。情報収集力、企画力、説得力が求められる。

・労働条件の特徴

デパートは大都市や地方の中核都市に立地している。特に大手は大都市に偏在するため、就業者の約半数は東京、大阪、名古屋、京都、横浜、神戸の6大都市に勤務している。 就業者のおよそ80%は男性であるが、最近は女性社員の進出が増えている。デパートの全従業員に占める割合は5~20%程度である。 月給制が多いが、今後は一部歩合給を含む能力給が増えていくと考えられている。 顧客の都合に合わせて活動するため、店頭販売員に比べて労働時間が不規則になりがちで、フレックスタイム制をとっているところも増えている。 外商部員はお得意先の企業等が営業している平日に働き、日曜・祝日に休日をとる。個人外商の場合は、客の都合により日曜や祝日に訪問することがある。 業態間の競争が激しくなっており、オリジナル商品の企画など、従来の実績や方法に頼ることない新しい提案型外商が求められていて、そのため高度な専門知識やチームによる組織的な活動が増えてきている。個人外商においては商品知識やきめの細かさの点から女性の活躍が期待されている。

・参考情報

関連団体 日本百貨店協会 http://www.depart.or.jp

関連資格 販売士(小売商検定)

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