卸売業，小売業

・どんな職業か

住宅・学校・オフィスビル・工場などの建築現場において、施工が適正かつ計画通りに行われるよう建築工事の監督・指揮を行う。 まず、施工図を基に、使用する機材や必要な作業員の人数、工期などを検討し、詳細な施工計画を立てる。建築工事には様々な職種の業者が下請けに入るため、これらの選定、工事費や工期の調整を行う。 工事開始後は進捗状況を常に把握し、工事の品質を確認しながら必要な指示を行う。また、施工に当たっては、事故や労働災害がないように配慮が必要であるため、工事を行う施設や作業方法を事前に検討し、作業員の教育を行うなど、適切な安全管理を行う。さらに、工事中は騒音・振動など近隣に悪い影響を与えないように十分に留意し、必要な場合は調整を行うことも必要となる。 工事終了後は所定の手続を行い、建築物を発注者に引き渡す。 建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築施工管理技術者は現場での監督・指揮の仕事を行い、調査・計画・設計の仕事は建築設計技術者が行うのが一般的である。

・建築施工管理技術者に就くには

高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。 専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職して、実務を経験した後、「建築施工管理技士（１級・２級）」や「建築士（１級・２級・木造）」の資格を取得することになる。 数十人から数百人の様々な職種の作業員を指揮し監督するため、指揮力、統率力、協調性と強い意志が求められる。 また、予想外の施工上の問題点や事故、災害などが発生する可能性もあるため、物事を順序立てて考える習慣や、突発的な問題が生じても冷静に対処できる能力、先を読む力が要求される。屋外での作業が多いため、体力も必要である。

・労働条件の特徴

勤務先は、建設会社、ハウスメーカー、建築士事務所などの専門企業の他、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。 従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者の進出が見られる。 施工機械の高度化やロボットの導入などにより、作業環境は整備・改善されつつある。 最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築施工管理技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。

・どんな職業か

学校や病院などで、栄養に関する指導・助言や食事の管理を行う。 病院、保健所、学校、福祉施設などで、個人の特性や環境に合わせて、栄養や食生活、食事と健康との関係などについてアドバイスする。 また、病院や学校などの施設で、対象となる人々の健康や栄養状態、材料の種類、予算を考えながら献立を作る。献立に季節感を取り入れ、それに基づいて、給食調理員の協力を得て、実際に食事の用意もする。また、コンピュータを使って栄養価の計算をしたり、材料の発注なども行う。 特に、病状が変わりやすい入院患者に対するような場合、それぞれの病状に合わせた栄養補給のための食事が要求されるので、医師の発行する「食事せん」によって食事を調製することが重要な仕事となる。 このほか、健康や栄養について国や自治体が行う広報活動や調査研究に関わる仕事をしたり、食品を取り扱う企業で、消費者を対象とする広報・調査や相談などに携わることもある。 栄養士のうち、特に高度な専門知識が必要な仕事に従事する人について、「管理栄養士」の資格が設けられている。 また、平成１７年度より小・中学校において児童・生徒に食に関する指導を行う「栄養教諭」が創設された。この資格は管理栄養士又は栄養士の資格を持っている者が、教諭資格に必要な科目を修得し、教育実習を経て取得できる。

・栄養士に就くには

栄養士になるには、厚生労働大臣の指定した養成施設を卒業することが必要となる。養成施設には大学、短大、専門学校（２年制）がある。 また、「管理栄養士」になるには、栄養士免許を取得した後、管理栄養士国家試験に合格しなければならない。国家試験を受験するには、修業年限が４年の大学（管理栄養士養成課程）は即座に、２年～４年の養成施設の卒業者の場合、３年以上～１年以上の実務経験が必要である。 栄養について豊富な知識を持ち、新しい食品や健康に関する情報にたえず関心をはらうこと、食事のあり方や食生活の内容などについて、わかりやすく指導・助言する能力などが求められる。 資格があっても実務経験が伴わないと十分な仕事ができないので、就職後も、栄養士会のホームページからの最新情報収集や、同会が行う研修会や講習会などに参加して、知識や技能を高める必要がある。

・労働条件の特徴

就業者は大部分が女性で、若年層が多い。 勤務先は病院がもっとも多く、ついで福祉施設、小・中学校などである。食品会社や化粧品会社で調査研究にたずさわる人も増えている。また、栄養コンサルタントやフリーで働いている人もいる。 働く環境は、職場によって差はあるが、事務室内、調理場など施設内のほか、担当する仕事によっては、家庭訪問や講習会などで外に出かける場合もある。 勤務体制では、一部大きな病院や福祉施設勤務などの場合を除いて、交替制はほとんどなく、残業も比較的少ない。 調理場に出て仕事をするような場合、事務所等に比べると高温多湿の所で立ち作業やかがみ作業をすることがある。 給食施設等の増加に比べると養成施設卒業者の増加のほうが多かったことなどから、資格を持っていても栄養士としての職業に就けない人もいる。今後は、高齢者や障害のある人の福祉施設の増加が見込まれ、入院患者の栄養管理などの仕事も高度化することから、福祉や医療の現場での活動が拡大するとみられる。また、栄養コンサルタント、フードコーディネーター等、独立・開業の職域拡大も考えられる。

・どんな職業か

特定の分野の事務を専門的に行うものではなく、様々な事務の仕事を全般的に行う。 規則、業務手順書、手続き、慣習的な方法などによって定められた、定型的な事務作業に従事する。事務作業は多種多様であるが、文書の作成や整理、発注伝票や受注伝票の作成と管理、各種台帳の管理、生産や売上など営業資料の作成や管理、社内の各種届出書類の管理など、書いたり、計算したり、点検したりする仕事が中心である。文書の作成や集計などではパソコンを使用し、また、コピー機やＦＡＸを使用するなど、事務機器やＯＡ機器に接することが多い。 また、郵便物の発送、物品の受取り、電話の取次ぎ、事務用品など消耗品の補充と注文等々細々とした仕事を受け持ち、来客への対応やお茶だしなどをすることもある。

・一般事務員に就くには

高校や短大などを卒業し、企業や団体などに採用され、様々な部署に配属されて事務作業を行う。 中途採用については、人材派遣会社などに入社し、受託先の企業や団体などに派遣されて仕事をすることが多い。 補助的な業務から始めて経験を積み、思考判断や創意工夫を行いながら事務処理能力を向上させる。事務処理の管理監督的な職に就く場合や、司法書士や行政書士などの資格を得てコンサルタント的な業務に転向する場合もある。 事務処理の高度化、専門化により、コンピュータ処理能力、文書作成能力、簿記、英会話など仕事に関連のある技能や資格が求められている。そのため、各種講習への参加や通信教育の受講などスキルアップのための自己啓発が必要となる。

・労働条件の特徴

民間企業、官公庁、各種団体など事業を営むところは必ず事務の仕事が発生するため、職場は全国に渡っている。 就業者の男女比では女性の割合が高い。多様な人材確保や事務の合理化のため、契約社員や派遣社員の占める割合が年々高まっている。 就業時間は午前９時から午後５時までで、週休二日制がほとんどである。月末など、伝票や文書の締め切りが集中する時期には、残業をすることもある。 労働需要は安定しているといえる。単純な事務作業に関しては、正社員の割合が減り、派遣社員、契約社員、パートタイマーなどの割合が増えつつある。

・どんな職業か

病院において、診療費用を請求するための書類（レセプト）の作成を行ったり、窓口において、外来の受付、診察料の請求、入退院の手続きなどを行う。 診察が終わった患者のカルテを見て、診察の内容、検査の種類、薬の量などをコンピュータに入力して点数化し、患者が自己負担する金額を計算する。保健診療がほぼ全てであり、保健診療では疾病名に対応した治療、投薬や療養の基準に基づいてレセプト（診療報酬請求明細書）を作成する必要があり、また、そのチェックが必要となる。多くの病院において保険請求事務はコンピュータで処理されるため、見落としや誤りがないかどうか、打ち出されたレセプトのチェックを慎重に行う。レセプトは、毎月の決められた期日までに国民健康保険であれば国民健康保険団体連合会に、社会保険であれば社会保険診療報酬支払基金に提出する。 また、窓口において外来患者の受け付けを行ったり、新規患者のカルテを作成したり、診察料の計算と会計をしたり、カルテの整理と保管をしたり、入退院の手続きをしたりすることもある。

・医療事務員に就くには

学卒後すぐに入職することは少なく、専門学校や通信教育などで薬価点数や診療報酬点数の換算方法、請求書の作成の仕方、カルテの見方などを勉強してから、入職する場合が多い。特別な国家資格認定は必要とされない。民間で認定されている医療事務の資格を持っていれば有利であるが、入職の必須条件ではない。 診察料と投薬料の点数など簡単な計算から始めて経験を積み、レントゲンや注射、検査、手術、入院料など複雑な点数計算をするようになる。 書類に転記し点数を計算する反復作業のため、根気のいる仕事である。見落としや間違いがないように注意深さが求められる。医師の指導を受けながら経験を積み重ね、多くのカルテをこなして慣れることが必要である。

・労働条件の特徴

診療では必ず必要な業務のため、全国的に需要があり、病院、診療所、調剤薬局などで働いている。 厚生労働省「病院報告」（２００８年）によれば、全国の病院（診療所、調剤薬局を除く）において約１７万人が事務職員として働いている（常勤換算値、非常勤者の場合は１週間の勤務時間÷医療施設で定めている１週間の勤務時間により算出）。 病院の診察時間中に勤務し、診察が休みの土日などが休日となる。また、大きな病院では、救急患者の受入れに備えて夜勤をしたり、休日に交代で出勤して入院患者の事務手続きをすることもある。レセプトの提出日が決められているため、その時期は忙しくなり、残業することもある。 大きな病院では常勤の事務職となることが多いが、医院や診療所などではパートタイマーで働くことが多い。人材派遣会社から病院に派遣されたり、病院と直接契約してフリーで働くこともある。 コンピュータ化が進み、点数に換算して転記する作業は迅速化され、算定された点数に誤りがないか確認する作業にも重点がおかれている。

・どんな職業か

スーパーで、お客が買い物しやすいように、食料品、衣類、日用品などの商品を適切にならべ、少なくなった商品の補充を行いながら来店客に応対し、商品の販売を行う。 まず、店頭へ商品を並べる前に、発注どおり納品されているかのチェック作業を行う。商品の一部を売場にならべ、残りを倉庫などに保管する。その日の販売方針にしたがい、売場に値札を取り付け、必要に応じて広告を出す。生鮮食料品を扱う場合は、商品を陳列する前に鮮度を保つための準備作業を行ったり、小分けして包装したりする。 営業時間中は、商品の売れゆきを常に確認しながら少なくなった商品を補充し、見つけやすいよう商品の並べかえを行うなど、陳列に工夫をこらす。お客から売場に関する質問などがあった場合には適切に応対し、案内する。 お客が商品を買うときには、レジ係に入金処理を依頼し、お釣りとレシートを渡し、包装した商品を手渡す。

・スーパー店員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。作業についてのマニュアルが用意されているので参照し、上司や先輩の助言を受けながら仕事を覚える。ただし、生鮮食料品の加工を行う場合には、マニュアルを参照するだけでなく、技能と経験が必要になる。 従業員の採用は、新規学卒の場合には学校経由で、中途採用の場合は求人広告によって行われる。年齢や性別による制限は少ない。 パートタイマーや学生アルバイトが多いのが特徴で、その採用は店長の権限で行われる。最近では、パートタイマー契約の社員を勤続年数、勤務時間や勤務態度に応じて定時社員や準社員にして、より責任のある仕事を任せ、時間給を上げる場合もある。 様々な売場での接客経験や、入出金管理の経験などを積み、店長に昇進したり、バイヤーに転職したりすることもある。 この職業に就くための適性として、接客に必要な明朗さ、動作の機敏さが求められる。

・労働条件の特徴

スーパーは、大手のチェーン店や独立型の店舗を含めて全国的に多く出店しており、地域による就業機会の格差は少ない。 パートタイマーや学生アルバイトの場合、売場や勤務時間帯によって時間給が異なる。正社員の場合、売場や職種による賃金額の違いはない。パートタイマーの場合、出勤日数は週４日や５日勤務が多く、正社員は週休２日制が多い。 土日祝祭日の出勤も多い。 就業者の年齢層は、若年から中高年齢者まで幅広いが、生鮮食料品加工作業を行う人は若年者の男性が多い。 パートタイマーと学生アルバイトは比較的離職者が多いため、その補充としての就業機会は多く、今後も労働需要は安定しているといえる。

・どんな職業か

デパートの売場に立ち、お客に商品をアドバイスしながら販売する。 お客と直に接するため、店あるいは企業のイメージや信頼性を左右することにもなる。 仕事内容は、販売業務の他に、販売関連事務、商品管理、陳列、レジスター、苦情処理、顧客情報の収集など、多岐にわたっている。最近では、販売と同様に、その成果を左右する商品管理や陳列、顧客情報の収集などの仕事も販売員の役割として重要視されてきている。 販売業務では、商品を陳列・ディスプレイ（飾り付け）し、笑顔で客を迎える。担当する商品の知識を頭に入れ、タイミングよく声をかけて説明する。客のニーズ（何を求めているか）をキャッチし、相談に乗りながら商品を勧め、購入が決まった場合は、会計を行い、商品を包装してレシートやおつりと一緒に客に渡す。購入に至らない場合も次回の来訪を促すようなメッセージを送る。 日々の接客やその他の情報源を通じて、「今、客が何を求めているか？」を素早くキャッチし、売れ筋を見きわめ、商品を管理することが求められる。売れている商品は品切れのないように発注し、また売れていない商品（死に筋）を入れ替えるなど仕入れと在庫を適切に管理する。また、品揃え、陳列、商品の点検など売るための工夫や、新製品や価格などについての情報収集を行うことも大切である。

・デパート店員に就くには

特別の資格や経験といったものは求められないが、「販売士」、「インテリアコーディネーター」、「カラーコーディネーター」、「シューフィッター」、「ソムリエ」などの資格は、関連商品を担当する場合に役立つ。 主婦労働力を主体とするパートタイマー比率が急速に高まっている。 仕事をする上で必要となる基礎的な商品知識や販売技術・業務知識・包装技術などは、主にＯＪＴ（オン・ザ・ジョブ・トレーニング）、すなわち、実際の職場で販売実務を通しての職場実地訓練で、個人別の育成計画に基づいて研修を行うのが一般的である。お客に自信を持って商品を勧め、適切に助言するためには、素材や材料、製造方法・加工技術など基本的知識の他に、安全性や経済性などの情報やデザイン・センス・流行など感性からの評価など、多角的な商品知識が必要となる。 接客業であるから、人と接するのが好きで、思いやりや洞察力、説得力のある人が向いている。取り扱う商品によって、必要な知識は異なるが、素材や材料、性能や安全性などの商品情報を常に取り入れていく姿勢が大切である。

・労働条件の特徴

デパートは大都市や地方の中核都市に立地しており、特に大手のデパートは大都市に偏在するため、デパート店員の約半数は東京、大阪、名古屋、京都、横浜、神戸の６大都市に勤務している。 男女比では、女性が約８割を占める。年齢構成は、男性に比べて女性の平均年齢は若いが、結婚後も継続する人が増えたことや、育児休業制度など育児に配慮した制度の導入で徐々に高くなってきている。 労働時間や休日に特徴があり、原則として、個人毎に交替制により勤務時間や休日が割り当てられる。一般的に、お客が多い土・日・祝祭日を避けて休みを取る。 就業者は、正社員とパートタイマーに大別され、正社員は新規学卒で採用された人が多く、パートタイマーはほとんどが女性で、主婦や一旦仕事を離れてから復帰した人達が多い。パートタイマーを基幹労働力として積極的に登用できるように、資格制度、業績賞与・退職金制度の導入など、能力主義的な処遇を行っている。激しい企業間競争、量販店など異業種との競争の中で、人件費の圧縮や人員の有効配置という観点からパートタイマー労働力の利用が増えている。

・どんな職業か

靴専門店や百貨店などの靴売場で、お客の足型を計測し、最適な既製靴の選定をアドバイスし調整や販売を行う。 まず、複数の計測用具を用いて、お客の足底の形、踏付部の足囲、足の各部位の高さや形状などを測定し、足を立体的に把握する。足型計測の結果をもとに、お客に対し問診、視診、触診などを行う。問診結果とお客の意向をもとに、適した既製靴の選定をアドバイスする。選定した靴はお客に試着してもらって、複数の項目からなる適性度（フィッティング）をチェックする。さらに、左右の足の履き心地を整えるために、中敷きの調整などのパッキングワークを行うこともある。靴や足の健康に関するお客の質問に的確に対応し、情報の提供なども行う。最後に、微調整の済んだ靴の販売を行う。 最近では、中高年層を中心としたウォーキングブームや外反母趾など様々な足の障害への対応から、足に合った靴を選ぶことへの関心も高まりつつある。シューフィッターのいる靴売場や専門店で、納得のいく靴を選ぼうとする人が増えている。

・シューフィッターに就くには

シューフィッターになるには、実務経験と資格が必要である。まず、靴店やメーカーなどで、販売・製造に関する実務を３年以上積む必要がある。この条件をクリアしてはじめて、足と靴と健康協議会（ＦＨＡ）主催のシューフィッター養成講座を受講することができる。養成講座は３日間・２５時間のスクーリングと３ヵ月間の通信講座で構成される。足の病気や革靴などの基礎知識と、足型測定、フィッティング、パッキングワークなどの実習を行う。所定の審査に合格すると、初級資格の「プライマリー」が与えられる。その上級資格としては「バチェラー」、「マスター」がある。 シューフィッターは専門知識・技術をもった靴の販売員であり、一般的には靴専門店やデパートの販売員として採用されて経験を積み、資格を取得する。 この職業に就く適性として、お客に接し、適切にアドバイスするためのコミュニケーション能力や相手の気持ちをおもいやる真摯な態度が重要である。さらに、資格取得後、協議会で常時開催される講習会などを通じて専門知識や熟練を要する技術を常に向上させようとする努力も求められる。

・労働条件の特徴

この職業は都市部の大手百貨店などに多いが、今後は地域に関係なく職場が拡大されていくと予想される。靴のメーカーが直営店を経営するために、社員に養成講座を受講させる場合もある。 勤務時間や休日などは、一般の販売職と同様であり、各店舗の営業時間によって異なる。土日に関係なく勤務する場合が多い。 この職業の就業者は、性別も年齢層も関係なく広く分布している特徴がある。 養成講座の人気が非常に高いことから、靴専門店やデパート靴売場においてシューフィッターが多く求められており、労働需要は安定しているといえる。今後は、正しい靴の選び方など一般消費者向けの情報提供を行うなど、さらなる啓蒙活動が期待されている。

・どんな職業か

洋服を中心とする服飾用品雑貨を販売する。 ファッションアドバイザーあるいはスタッフとも呼ばれ、単に商品を売るだけでなく、お客の好みに合わせて品物を選んだり、服飾の組合せを考えてトータルファッションとしてアドバイスできることが重要になってきている。 まず大切なことは、お客が気持ちよく買い物できるよう、店を美しく保つことである。商品がそろっているか、きれいにたたまれて配置（展示）されているかなどをチェックする。一番力を入れている商品をディスプレイし、お客に店の個性をアピールすることも重要な仕事である。商品の並べ替えや、売上がよくない商品の入れ替えなども行う。 お客が来店すると、服飾の知識やセンス、会話で働きかける。販売する商品の特性を常に把握し、素材・色・形その他の流行を十分知っていること、お客にアドバイスする立場上、販売員自身がその店の商品にふさわしいセンスある着こなしをしていることが大切である。 固定客づくりのため、名簿を作成してダイレクトメールを送るなど、より一層のサービスを心がけて来店回数を増やす努力をすることも必要となる。 販売員の経験を積むと、商品の仕入れを任されることもある。その際は、在庫の管理まで含めて与えられた予算内で、より売上に貢献でき、利益の高い商品を仕入れるよう求められる。

・ファッション商品販売員に就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ファッションに興味があり、人と接するのが好きであれば比較的容易に就ける職業といえる。洋服には、子供向け、若い人向け、ミセス向けなど様々な種類があるが、店舗の客層によって、販売員も相応の年齢の人が求められる場合もある。 関連する資格として「販売士」、「ファッションコーディネート色彩能力検定」がある。 接客業であるため、社交性があること、明るく快活で気配りができること、積極的な性格であることが求められる。また、常に立ち仕事であり、軽作業とはいえ商品の運搬や売場の移動などもあるので、ある程度の体力が必要となる。 お客の購買意欲を高めるような商品知識やセンス、会話が求められる。その他、洋服の裾やウエスト、袖丈などの寸法直しのため、採寸の知識も必要となる。

・労働条件の特徴

オートクチュール（高級注文服）やプレタポルテ（高級既成服）が中心のブティックをはじめ、全国に支店を持つファッション専門店、百貨店やスーパーの中の服飾ショップ、個人経営の店舗などで働いている。また、子ども向けからミセス向けまで購買層や立地によって様々なタイプの店舗がある。 ファッション専門店やデパートの中のファッションショップの正社員の他に、メーカーやマネキン会社からの派遣社員、アルバイト、パートなど様々な雇用形態がある。女性が多く、８０％くらいを占めている。 営業時間は、専門店は午前１１時～午後８時、デパートは午前１０時～午後８時が一般的である。正社員の場合、早番と遅番の二交替制で、土日祝日も出勤し、平日に２日の休みをとることが多い。 スーパーなどは営業時間が延長される傾向にあり、勤務時間を含めて労働環境が厳しくなっている。またコスト削減のため販売員の多重活用が増え、少数精鋭による販売員構成が主流になっている。また最近ではパート、アルバイトの比率が高くなっていることから、同じ職場の販売員として相互のコミュニケーションが重要となってきている。 ファッション商品販売店では、いかに固定客を確保するかが課題となっており、お客と企業を結ぶ情報の窓口として、販売員の質的向上が求められている。

・どんな職業か

コーヒーショップ（コーヒースタンド）においてコーヒーなどの飲み物や軽食の調製・提供、商品展示、現金受け渡し、店内清掃などを行う。 多くのコーヒーショップは、セルフサービス方式で、客はカウンターで商品を注文し、料金を支払い、自分で商品を受け取って店内の好きな場所で飲む。店には店長と社員スタッフ、アルバイトスタッフがいて客にコーヒーなど各種飲料、軽食・菓子などを提供する。 カウンターで明るくテキパキと客に応対するのは、主にアルバイトスタッフの仕事で、注文を受けると、大型のコーヒーマシーンで手際よくコーヒーを入れ、客に渡す。他に、ジュース類などの飲み物や、ホットドックなど簡単な食べ物を作って出す。調理済みのサンドイッチ、パン、クッキーの販売も行っている。 社員スタッフは、アルバイトスタッフを訓練したり、サポートをする。また、コーヒー豆や器具を販売している場合は、豆の種類、挽き方、器具の使い方の知識が必要であり、社員スタッフが対応する。 店長はスタッフ全員を統率し、商品の味と品質やサービスを管理し、売上げを伸ばすなど、店の経営者としての責任を持っている。

・コーヒーショップ店員に就くには

社員には、アルバイトスタッフをまとめていく指導力とリーダーシップが求められるため、大学卒業者が多くなっている。中途採用の場合は、経験や能力が重視される。 立ち仕事を続けていけるだけの体力があること、接客やサービス業が好きであることなどが求められる。食品の衛生や金銭を管理する能力も必要である。 正社員のキャリアパスとしては、コーヒーショップ経営会社に正社員として入り、いくつかの店を経験しながら、ストアマネージャー（店長）になる。その後は各店舗の経営指導にあたるフランチャイズチェーン本部のスーパーバイザーになったり、経営会社の幹部社員となっていく。 コーヒーショップはチェーン展開しているが、店舗としてはコーヒーショップ経営会社が直接経営を行っている「直営店」と、フランチャイズ契約を結んだオーナーが経営者である「フランチャイズ店（ＦＣ店）」の２種類がある。ＦＣ店ではオーナーが店長を兼ねている場合もある。

・労働条件の特徴

朝７時頃から夜は９～１１時頃までと長時間営業しているため、交替で働く。社員スタッフは７～８時間くらい、アルバイトスタッフは平均５時間くらい勤務する。土・日・祝日も営業しているため、休日も交替で取る。 １つの店には、店長とそれを補佐する１～３人の社員スタッフ、その他、店によっては４０人近くのアルバイトスタッフが交替で働いている。社員スタッフは月給制、アルバイトスタッフは時給制となっている。 若い人が多く働いているのが特徴で、社員スタッフは２２～３０歳くらい、アルバイトスタッフは学生が中心となっている。社員スタッフには男性が多く、アルバイトスタッフには女性が多いという傾向がある。 コーヒーショップが最初に日本に登場したのは１９８０年頃で、それ以来、従来からの喫茶店が減る一方、コーヒーショップは駅周辺やオフィス街などを中心に店舗数を伸ばしてきており、今後もコーヒーショップ店員の需要は増えると考えられる。

・どんな職業か

パンの製造販売には工場で大量生産したものをスーパー、コンビニエンスストアなどで販売するホールセールベーカリー方式と、店舗の設備でパンを焼き、そこで直接販売するリテールベーカリー方式があるが、ベーカリーショップでパンを焼いたり、販売するのがベーカリーショップ店員である。 パンを作るには、まず小麦粉、水、酵母（イースト）、塩などの原材料を正確に計る。次に原材料をミキサーで配合し、こね合わせてパンの生地を作る（仕込み）。こね合わせ作業は、ふっくらとパンを仕上げるための重要な作業である。 この生地を発酵（第一次発酵）させた後、分割して丸め、ガスを抜く。しばらくねかせた後、鉄板に載せて最終発酵室（ホイロ）に移す。その後、形を整え、窯に入れて焼き上げる。パンによっては、他の食材をトッピングする最終仕上げの工程もある。 ベーカリーショップ店員の主な仕事は販売であり、お客への応対、レジ、商品の説明、包装、陳列、店の清掃などがある。お客に直に接し、どういう商品が売れるのかをつかむことが店の繁盛へとつながる。

・ベーカリーショップ店員に就くには

パンの製造は男性、販売は女性が中心であるが、最近は製造への女性の進出が目立つ。また、女性のパートタイマーも増えている。 高校卒業者が中心であるが、専門学校や大学の卒業者も増えている。特に必要な資格や条件はないが、パン製造では１５～２５kgの原材料や生地を扱うので、体力が要求される。販売では、明るく清潔で好印象を与える人柄が望まれる。 さまざまなパンを製造する技能を習得し、独立して自分のベーカリーショップを持つ人もいる。 現在は、パンという単一商品だけでなく、他の食品も販売したり、その店で食べることができるベーカリーレストラン、ベーカリーカフェ等も増えている。 最近、チェーンとしてベーカリーショップを展開する会社も増えている。このような会社ではチェーン本部に勤務し、チェーン全体の運営・管理を行う社員、店長等として店舗を任される社員、各店舗に勤務するパートやアルバイトの社員という構成になっている。

・労働条件の特徴

一般にパン屋の仕事は、朝早いのが特徴といわれている。新鮮なパン作りのためには、暗いうちに起きて仕事を始めなければならない。また、パンは毎日の主食になっているため、休日出勤もある。そのため、交代制勤務となっている。 従業員が千人以上の大企業から、５人以下の小さな店まであるが、圧倒的に多いのは、１０人以下の企業である。

・どんな職業か

家庭や職場を訪問しながら、スキンクリームや口紅、ファンデーションなどの化粧品を、顧客の美容相談にのりながら販売する。 まず、所属する営業所で開かれる朝のミーティングに参加し、自分の販売計画や目標を確認する。その後、自分の担当する販売地域の家庭を訪問する。訪問先では、顧客の肌の状態や手入れ方法について会話をしながら、保湿クリームやメーキャップの方法などの専門的アドバイスを行う。顧客が購入の意思を示した場合は、勧誘の最初にあらかじめ知らせている価格を提示し販売の契約をする。季節ごとに発売される新商品の紹介を行うこともある。最近では多様化するニーズに応えて、健康食品や女性用下着などの販売を行うこともある。販売後は、顧客の肌の状態や、商品に対する満足感をたずねるなどのアフターサービスを行う。購入した商品の返品を顧客から求められた場合、クーリング・オフ制度によって速やかに返金作業を行うこともある。

・化粧品訪問販売員に就くには

入職にあたって特別な資格や学歴は必要とされない。ただし、初対面の顧客に訪問活動を行う必要があるため、信頼感を与えられるような人物であることが求められる。 採用は随時、化粧品メーカーの各営業所単位で受け付けている。 就業形態のほとんどはパートやアルバイトで、化粧品メーカーと委託販売契約または売買契約を結ぶ形態が多い。 販売員として採用されると、化粧品メーカーで講習や研修を受ける。内容は、化粧品の基礎知識や美容の基礎知識、具体的な訪問販売の方法などで、未経験の人にも対応した研修体制が用意されている。基礎知識を習得した後、実際の販売業務に就くが、その後もメーキャップやマッサージの方法など、業務関連知識や教養を深めるための研修が個人のレベルに応じて行われる。販売員としての実績を上げて実力がついてくると、営業所を開設する道が開ける。営業所は、化粧品メーカーの支店と販売員をつなぐ場所であり、販売活動の最前線としての役割だけでなく、商品管理、販売員の指導育成などの役割も増えるが、販売員よりも高い収入が見込まれる。 この職業に就く適性として、商品の良さや販売員本人の人間性を理解してもらえるまで訪問を続けられる根気強い性格が望まれる。 そのほか、相手の立場に立って、肌の健康や美容について相談にのれるだけの人間性が求められる。

・労働条件の特徴

営業所は全国に分布しており、販売員が転居した場合でも、経験を生かして働ける。就業者のほとんどは女性で、主婦層が中心である。 収入の大部分は完全な歩合制である。歩合の割合は均一ではなく、月間売上が多くなればなるほどマージンは大きくなる。労働時間は、販売員個人の都合で決められる。未経験の人でも販売を行えるよう、通常は営業所、支店、販社等が無料で開催する研修会・勉強会に参加した後に、実際の販売活動に入る。さらに高度な内容の研修も用意されており、熱心な販売員はプロになるために様々な努力をしている。実際の販売活動で、通常は、朝のミーティングに出席した後で営業活動を開始するが、家庭の都合などでスケジュール調整を行うこともある。経験を積んだ販売員の場合、自由裁量の部分が多くなり、生活と仕事の両方を楽しむライフスタイルを確立する人も多い。 昨今では、化粧品を通信販売やインターネットでの販売で購入する人が増え、訪問販売員の労働需要は縮小傾向にある。入職してから1年間までは離職率が高い傾向にあるが、その時期を経過すると勤続年数が長くなる。最近では、人との関わり合いを避ける都市文化の影響から入職者は少なくなってきているが、人との交流を通じた温かみのある販売の良さも見直されてきている。

・どんな職業か

デパートから直接顧客のところに出向いて注文を取ったり、商品を販売したりする。 積極的に外回りをして新規の客を開拓し、得意先を訪問し販売すると共に、その代金の回収を行う。固定客が来店したときには、買い物相談や店内案内をする。 外商には法人外商と個人外商がある。法人外商では、会社関係の中元、歳暮の贈答品、記念品、景品等の販促用品、事務用品、ユニフォーム、事務所の内装・備品等の大口注文が中心である。大企業の総務部、購買部の担当者や、中小企業の経営者を訪問して、注文を取る。大口の取引になるため、企業がどの時期にどんなものを必要とするかといった情報を、きちんとつかんだ上で営業を行う。客のニーズを先取りして、商品の提案も行う。 個人外商の場合は、高級呉服、宝石、貴金属、美術、工芸品などの高級品やファッション商品、生活雑貨等を扱うことが多く、客の趣味や職業、家族構成など細かい点まで把握してその個人や家庭に合った商品を紹介する。新製品の見本やパンフレットでの宣伝も欠かせない。セール等の催し物があるときは、案内状を発送して来店してもらえるように気を配る。得意先からの注文は、直接自宅まで届けることが多い。

・デパート外商部員に就くには

入社後に短期の教育訓練を行って配置される場合もあるが、店舗の販売員として経験を積んでから外商部員になる場合が多い。取引の方法が異なることもあり、法人外商と個人外商との間の異動は少ない。 固定顧客の注文通りに販売する比較的易しい仕事から、情報収集をしながら顧客の要望を先取りした生活提案、企画提案などを行い、新規顧客を開拓して販売する高度な仕事までがある。はじめは先輩社員について顧客を訪問し、販売活動をしながら教育、訓練を受け、次第に高度な仕事を行うようになる。 商品を売り込むと同時に、自分を売り込んで信頼されることが必要である。情報収集力、企画力、説得力が求められる。

・労働条件の特徴

デパートは大都市や地方の中核都市に立地している。特に大手は大都市に偏在するため、就業者の約半数は東京、大阪、名古屋、京都、横浜、神戸の６大都市に勤務している。 就業者のおよそ８０％は男性であるが、最近は女性社員の進出が増えている。デパートの全従業員に占める割合は５～２０％程度である。 月給制が多いが、今後は一部歩合給を含む能力給が増えていくと考えられている。 顧客の都合に合わせて活動するため、店頭販売員に比べて労働時間が不規則になりがちで、フレックスタイム制をとっているところも増えている。 外商部員はお得意先の企業等が営業している平日に働き、日曜・祝日に休日をとる。個人外商の場合は、客の都合により日曜や祝日に訪問することがある。 業態間の競争が激しくなっており、オリジナル商品の企画など、従来の実績や方法に頼ることない新しい提案型外商が求められていて、そのため高度な専門知識やチームによる組織的な活動が増えてきている。個人外商においては商品知識やきめの細かさの点から女性の活躍が期待されている。

・どんな職業か

給食とは、特定多数の人々を対象に継続的に提供する食事のことで、その調理を行う仕事である。 給食施設には事業所給食(社員食堂)、学校給食、病院給食(入院患者の治療食)、福祉施設給食、保育所給食、介護施設など多岐にわたる。 給食調理人は、管理栄養士、栄養士などの指示・献立表に基づいて食材の仕込み・納品確認、材料の下処理、各種調理器具を用いた大量の調理、盛り付け、配膳、器材の洗浄消毒、食器洗浄、ゴミ処理などを行う。病院給食では、医師の指示により、患者個々の献立により調理を行う。

・給食調理人に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。 就職の経路は、新規学卒者は調理師学校からの紹介が最も多く、縁故就職もある。新規学卒者以外では、職業安定所と求人広告がほとんどで、パート・アルバイトの募集が多くなっている。 給食調理人は、特定多数人の人々に継続的に食事を提供する仕事なので衛生観念が最も必要となり、整理・整頓・清掃・清潔・躾(しつけ)それぞれの「５S」を身につけることが求められる。また、給食調理人は５０食以下から１０００食以上の食事を提供するため道具や機械を正確に操作する能力も必要になる。事業所給食等であれば、入職後一年位で一応の仕事は覚えられるが、特殊調理を必要とする病院給食・社会福祉施設給食等では３年位の経験が必要になる。 給食調理人から調理師資格を取得し調理主任・店長・支配人・スパーバイザーなど中間管理職となる道もある。給食のエキスパートになるため、給食サービス管理士という資格制度もある。

・労働条件の特徴

給食施設は４５０００箇所以上もあり、職場は全国に渡る。勤務形態・食事の提供方法も様々である。 事業所給食(オフィス、官庁街等)や学校給食は、昼食のみの提供が多く土日は休日の場合が多くなっている。病院給食のように３食(朝・昼・夕食)を出す施設では、早出・日勤・遅出の勤務形態が多く、休みも交替制である。 給与水準は、各給食会社によって差があるが、サービス業の全平均に比べ少し低いとみられている。これはパート・アルバイト従業員が給食業界全体の６０％以上を占めている事に影響している。 給食調理人は厨房内での立ち仕事が多く、空調設備があるとしても高温、多湿になりがちである。特に大量調理は色々な調理機を使い、煮たり・焼いたり・蒸したりと、火を扱う仕事のため危険を伴うが、マニュアル通りに調理作業を行えば、安全な職業といえる。 HACCP（Hazard Analysis Critical Control Point（危害分析重要管理点））の衛生管理を取り入れた施設が増えており、職場環境は年々、良くなりつつある。

・どんな職業か

航空機の「機内」という極めて特殊な空間で提供される食事と飲物は、一般に「機内食」と呼ばれ、これを調理し、パッキングして航空機に運び込む仕事をしているのが機内食製造工である。 仕事は、大きく「調理職」と「ロジスティクス（補給・輸送）」に分かれる。 機内食を生産する「調理職」は、軽食からフルコースのディナーに至るまで様々な機内食を調理する。調理方法は基本的に一般のレストランと同じであるが、機内食の場合には調理をしてから一定時間経過後に、空間的にも離れた場所で提供されるため、特別な処理が必要となる。その一つがクック・アンド・チル方式で、工場で調理した後、いったん冷却してから航空機に搭載され、機内では温めて提供される。 「ロジスティクス」（運営職）は、航空会社から配備されたコンテナなどに調理された機内食をパッキングして出発便航空機に搭載したり、到着便航空機から使用済食器やコンテナなどを取卸したりする。また、この他に機内食サービスに付随して、機内で提供される保税酒類、機内免税販売品の補充や品揃え、航空会社から配備される多様な食器やサービス用備品類の在庫管理なども行う。

・機内食製造工に就くには

入職にあたって、特別な資格や免許などは必要とされない。新規学卒者の場合は高校卒以上が一般的であるが、最近では、専門学校、短期大学、４年制大学の新規学卒者も数多くこの業界に入職している。 調理職の場合は、調理師養成施設（専門学校、各種学校、短大別科、高等学校）で調理の基礎技術や食品衛生学、栄養学などを履修した上で即戦力として入職することが多い。最近の業界需要に呼応して「エアラインケータリング学科」を新設した学校もある。ただし、調理師免許の資格保持は、入職に際しての必須要件ではない。 ロジスティクス部門に入職を希望する場合は、航空機内食会社の顧客が航空会社であり、業務運営のための各種意思伝達手段（各種の業務指示文書など）が英文であることも多いため、基礎的な英語素養があった方がよい。また会社によっては、機内食を空港内の航空機まで搬送するためのハイリフトトラック車両運転技能が求められる場合もあるので、大型自動車運転免許を保有していると有利である。ロジスティクス部門である程度の経験を積むと、適性などの評価に基づき、間接部門（総務・営業などの一般管理部門）に配置されるのが一般的である。

・労働条件の特徴

航空機内食会社（エアラインケータリング会社）の工場で働く。工場は、空港内または空港周辺にある。 航空機内食会社の従業員は正社員とパートタイマーが約半々で、正社員のうち約半数が調理職、４割が運営職、残りの１割が営業や総務などの仕事に就いており、比較的若年者が多い。 航空機内食会社は１日２４時間、またはそれに近似した稼働時間となっており、年間を通して休業日がないので、一部の間接部門を除いて従業員は交替制勤務となる。会社によって異なるが、１日の労働時間は８時間から９時間となっている。また、年間の休日日数は平均すると１１０日から１２０日で、最近では週休２日制が定着しつつある。 食品衛生上、さらには空港という特殊な環境下における作業などの諸要件から、ほとんどの会社ですべての従業員に制服が貸与されている。

・どんな職業か

百貨店、スーパーマーケット、コンビニエンスストアなどで販売する様々な惣菜を作る。 惣菜とは、もともと日本人の主食である「ごはん」に対する副食の「おかず」のことであるが、現在では弁当や調理パンなどを含めた調理食品全般を指すようになっている。惣菜の種類は、和風、洋風、中華風のほか、季節の野菜・魚介類を使ったものや郷土料理など様々なバリエーションがある。 仕事は、様々な食材を調理してそれを商品の形に整えることで、製造工程は、前処理、調理、包装の三部門に大きく分かれる。 まず、原材料となる野菜・肉・魚介などの材料について、様々な道具や機械を使用して洗浄、皮むき、裁断、不要部分の除去などの前処理を行う。次に、混合したり、味付けをしたり、煮炊きするなどして調理する。調理後は冷却し、必要に応じて殺菌してから、商品として決められた分量に分けて、容器にパック詰めする。 作り始めてから出荷するまでの時間が短いので、風味と鮮度を損なわないよう手際よく仕事を進める。仕事のほとんどは共同作業であるため、他の部門との連携も重要となる。人の口に入る食品であるため、材料の鮮度や衛生面に留意するとともに、栄養があって美味しく作ることが求められる。

・惣菜製造工に就くには

入職にあたって、特に資格や免許は必要とされない。学歴は高卒以上が一般的で、農業科・水産科・食品工業科、栄養科などの出身者が多い。 入職経路は、新卒の場合は学校からの紹介が最も多く、自由応募、縁故による採用もある。中途採用の場合は、職業安定所と求人広告がほとんどである。女性の就業者が多く、退職率が比較的高いため、中途採用の機会も多い。 食べ物や調理に興味があり、食材・食べ物・食品衛生に関する一般的な知識を持っていること、食材や製品の見た目や臭いに敏感であることが求められる。また、最近は機械化が進んでいるので、機械を使いこなす能力が求められ、自動化した機械に対しては、自動制御システムへの理解と応用が必要になることもある。 一通りの仕事は半年ほどで覚えることができるが、その後は、調理技術を指導する主任や班長などの中間管理職になる道や、調理技術や食品の取り扱い、流通の仕組みなどを身につけて、調理師になったり食堂・レストランの経営者として独立する道がある。

・労働条件の特徴

惣菜製品のほとんどが百貨店・スーパー・コンビニエンスストアなどで販売されるので、就業地は都市周辺の輸送や通勤に便利な地域に多い。 就業者の約７０％を女性が占めている。そのほとんどが臨時従業員やパートタイマーで、中高年齢層が多い。繁忙期には、季節的な従業員や学生アルバイトなどを採用することもある。 鮮度が大切なので、深夜や早朝に作業をする工場もあり、早番・遅番の交替制勤務となっている場合が多い。また、花見弁当やおせち料理などの季節には、時期により休日出勤や残業をすることもある。 仕事は空調の整った清潔な室内での共同作業がほとんどである。立ち作業が多く、仕事によっては冷蔵庫へ出入りすることもある。直接食品に触れるので、衛生面についての正しい管理が必要であり、作業の前には手や指の消毒を行い、消毒済みのエプロン・帽子・マスク・手袋を着用する。 ライフスタイルの変化や、高齢化、女性の社会進出などに伴って惣菜の市場は拡大しており、また、惣菜製造の工程は手作業に頼る部分が多いため、今後も一定の労働需要があるものと考えられる。

・どんな職業か

オフィスビルや店舗ビルなどにおいて、照明などの電力設備、空調設備、給排水設備などの運転・調整や管理を行う。 電力設備の運転と保守では、エレベーター、照明器具、電話などに必要な電力が送られるよう、配電盤などのスイッチやボタンを操作する。また、電力計、電圧計、電流計などを常に監視し、正常に動作していることを確認する。 空調設備の管理では、冷暖房用機械の運転を行い、室内の温度、湿度、換気が一定に保たれるように操作する。また、給排水設備の管理では、飲料水用の水槽やポンプの運転、排水の処理に関わる設備の管理を行う。 その他に、ビルを使用している人たちの苦情や要望を聞いて、空調機を調節したり、照明器具や電気設備の簡単な修理を行う。 また、１ヶ月に１回程度、空気や排水が汚れていないか測定し、年に数回は、空調機などの定期点検も行う。これらの作業内容は全て報告書に記録し、効率のよい運転管理を行うための資料とする。

・ビル施設管理者に就くには

入職にあたって、特に資格・免許は必要としないが、工業系の高校や大学などで電気、機械などの知識・技術を身につけていると就職に有利である。 新規学卒者の場合は、実務経験を積みながら、ビル施設管理に関する「建築物環境衛生管理技術者」、「ビル設備管理技士」の資格や、専門的な「電気主任技術者」、「ボイラー技士」などの資格を取得すると、一人前の管理者として認められる。 中途採用の場合は、資格を所持していることが求人の条件になることが多い。 機械の構造や操作について興味を持ち、機械について十分な知識を持っていることが必要である。故障の原因を突き止めるための推理判断力や、簡単な故障を修理できる技術も求められる。

・労働条件の特徴

ビル管理会社に雇用され、契約先のオフィスビル、雑居ビル、マンション、官公庁ビル、病院、工場、ホテル、学校、店舗などに出向いて仕事をする。 若年者から中高年齢者まで、様々な年齢層の人が働いている。 労働時間は、９時から１７時までが一般的であるが、交替制で１時間程度の早出や残業、休日出勤をする場合がある。ホテルやコンピュータ会社など、２４時間動いているビルでは、実働８時間制の３人１組による交替制勤務が一般的である。 ビルの機械設備は、技術革新に伴い、コンピュータによる管理が進んでいる。それに伴い、今後の施設管理者には、従来から必要とされた機械や電気についての知識・技術に加えて、情報システムに関する知識・技能を含んだより高度な専門性が求められると考えられる。

・どんな職業か

依頼された荷物を担当する地域からそれぞれ集荷し、集められた荷物を相手先に届ける。 集荷業務では、企業や個人宅、取次店から、宅配便で取り扱う小荷物（通常３０キログラム以下の重さで、縦・横・高さの合計が１．５メートル以内の荷物）を２トン前後のトラックを使って集め、集荷所にまとめる。集荷所では行き先別に小荷物を分類し、それぞれに適した輸送方法で発送する。 配達業務では、まず、取次店、集荷センターなどの集荷所で配達する荷物と配送伝票を受け取り、照合したうえで、大まかな配達順を考慮し、壊れやすい荷物に注意しながらトラックに積み込む。効率よく、時間どおりに配達できるように配達ルートを決め、配達する。配達先では荷物と引き換えに、配送伝票に受領印を受ける。配達先が不在の場合や住所不明の場合は、連絡票を置くなどした上で荷物を持ち帰り、集荷所の担当者に連絡する。 集荷の場合には、送り状の作成などの仕事があり、集荷、配達のどちらの場合にも配達料金の徴収などの業務がある。また、運送会社によっては、小荷物を配達するだけでなく、自分の会社の宅配便を利用してもらえるよう営業活動をすることもある。 生鮮食料品を扱うことが比較的多く、また、時間指定の配達や、ゴルフなど荷物だけ宅配便で目的地に送り、人は別の方法で行き、すぐにその荷物を利用するサービスなどが増えており、迅速、正確に届けることが重要である。

・宅配便配達員に就くには

公共職業安定所の紹介、情報誌、新聞などの求人広告を見て応募し、就職するのが一般的である。比較的労働移動の激しい職業なので、随時求人を行っている企業も多い。 入職にあたって特に専門的な訓練は必要ないが、普通自動車免許が必要となる。通常、宅配便で使用するトラックは２トン以下であるため、大型免許は必要ないが、細い道を通ったり狭い場所に駐車することもあるので、正確な運転技術と担当地域の地理の把握が求められる。 トラックへの荷物の積み下ろしや階段の昇降などがあるため、それを無理なくこなせる体力が必要となる。また、荷物を預かり、責任を持って配達する仕事であるため、荷物の取り違えや配達先を間違えるなどのトラブルを起こさないための注意力、正確さ、強い責任感も求められる。丁寧な応対と好感を持たれる接客態度も大切な要素となる。 転職については、同業他社に移ることが比較的容易であるほか、大型免許などさらに上位の免許を取得して他の運送業種へ転職することもできる。また、軽自動車やオートバイなどを保持すれば自営業として独立する道もある。

・労働条件の特徴

就業地域は全国に渡るが、集荷・配達を担当する地域の土地勘を持っているほうが有利であり、地元の営業所で働くことが多い。 勤務先のトラック運送会社の大半は従業員３００人以下の中小企業であり、大企業と提携して一部エリアを請け負ったり、自らエリアや取引先を限定して行っている場合がほとんどである。 現在の就業者は男性が圧倒的に多いが、普通自動車免許があれば就業でき、扱う荷物も軽くて小さなものが中心となるため、最近では女性も増加している。 屋外で一人で働き、荷物の持ち運びなどの立ち作業、さらに運転という気を使う仕事が加わるため、体力や集中力が要求される。ただし、仕事に習熟してくれば自分でペース配分もできるようになり、一人で働く気楽さもある。 個人消費の多様化、主婦の職場進出、個人輸入業の増加などにより、テレビやカタログの通信販売、日用雑貨、食料品の宅配セールス、インターネット上での物品の購入等が急増していることから、宅配便業界の市場は、ますます伸びると予想される。