建設・採掘の職業

・どんな職業か

ビル建築には「鉄筋コンクリート工法」または「鉄骨コンクリート工法」が用いられ、鉄筋コンクリート工法とは杭の上に鉄筋を組み、これを型枠で囲って柱などの形を作り、その中にコンクリートを流し込み固める工法であるが、この型枠を作り組み立てるのが型枠大工である。 ビル建築にとどまらず、土木工事でも新幹線、橋、トンネル、地下鉄などコンクリートを使う工事はすべて鋳型となる型枠が必要である。 仕事の種類・規模は様々であるが、鉄筋コンクリートの建物を例にとると、まず、合板（コンパネ）を主材の型枠板として施工図に合わせて各部のパネルを作成し、締付金物で固定する。 鉄筋工が組み立てた柱となる鉄筋の周囲をパネルで囲み、壁の内側を先に立て、柱上に梁（はり）を架け、スラブ（床）を連結し、梁と床を固定する。次に壁の外側を立て、内外壁を金具で締めつけ、最後に水平垂直をチェックし、型枠検査を受けて型枠が完成する。 コンクリートを流し込む際は、型枠が壊れないよう監視を行い、流し込んだコンクリートが固まったら、型枠を取りはずす。この作業は、大規模な工事の場合は解体工事を専門に行う型枠解体工が行うこともあるが、小さな工事の場合には型枠大工が行う。

・型枠大工に就くには

一般的には、見習いとして就業し、技能を習得して一人前になる例が多い。最近、大企業が新規学卒者を募集して認定訓練校で教育を受けさせ、将来の幹部要員として養成するケースが増えている。 最初は先輩熟練工の指導で測量、墨出し（位置決め）、加工、組立てなどの見習いを行う。ある程度仕事に精通したら厚生労働省が実施する技能検定試験を受け、「型枠施工技能士」の資格を取ることができる。また、作業の責任者になる場合には、労働安全衛生法の規定により、「型枠支保工の組立て等作業主任者」の資格が必要になる。 ミリ単位の寸法が記入された施工図を読み取って型枠を組み立てるため、図面から立体をイメージできる空間判断力と工作能力が求められる。高所作業や力仕事もあるため、機敏さと体力も必要となる。

・労働条件の特徴

職場は、建設工事の場合はビルの建設が多い都市部が中心となり、土木工事の場合は道路や橋などの工事現場で働くため全国に渡る。 賃金は日給月給制が多いが、熟練工になると出来高払いになり、独立して人を使うようになると請負となる。大企業は月給制の場合もあるが、この場合も能率給を支給していることが多い。また、工期が天候の影響を受けやすいため時間外労働もあり、その場合は手当が加わる。 建設業界では、労働時間短縮のため、日曜・祝日はもちろんのこと土曜日も月２回休むようになっている。ただし、屋外工事が多いため、雨天などで作業が遅れた後は日程に追われ、残業だけでは間に合わないため休めないときもある。 仕事の内容により高所作業もあるので、あまり高齢者には向かないが、下ごしらえなどの地上の仕事は可能である。 若年者の参入が少ないため、型枠大工の平均年齢は年々上がっており、中高年齢層が中心になってきている。しかしこれからは、若いうちから理論と技能をマスターした専門技能工が型枠大工として活躍するケースが多くなると考えられる。

・どんな職業か

一般住宅、とりわけ木造住宅の新築や増・改築の計画・構造施工の中核的な作業を行う。 近年、大都市圏を中心に建物の高層化・不燃化が進行し、鉄骨造・鉄筋コンクリート造など木造でない建築も増えているが、そうした建築物の内部構造はやはり木質系材であることが多く、その加工、組立て、取付を行う。 仕事は、木工事を中心に、構造組み、造作加工などの作業の他に、建築計画を立て、建築主と相談しながら費用を見積り、工期を設定し、必要な資材や技能者を手配するなど工事請負人としての仕事や、建築現場での他職種の技能者を組織して、計画どおり工事が進むようにする工事管理の仕事など、広範囲にわたる。 近年の住宅建築では、プラスチック系や金属系、窯業系など、木材系以外の建築資材が多用されている。それに合わせて、ノコギリやノミ、カンナなど古くからある道具の他に、いろいろな電動工具・加工機具の使用が必要となり、また、建築資材の性質や組み方、接着剤や接合金物類など、いろいろな知識が要求される。 大工は工務店の経営者であることが多く、そうした場合には、工程・品質・原価など、工事を管理していくための知識や、人を指揮する能力も要求される。

・大工に就くには

近隣の人や知人の紹介で地域の大工の親方（棟梁）や工務店に弟子入りする方法と、公共職業訓練校や事業所内職業訓練校で所定の訓練を行った上で事業所へ就職する方法があり、後者による入職が多くなっている。近年、電動工具などの機械化で大工の仕事が肉体的に軽減されたこともあり、中高年齢者や女性の参入も見られるようになった。 大工に就くためには、伝統技術を受け継ぎながら新しい住宅建築への要求に応えていくだけの向上心と器用さ、さらには体力が必要とされるが、腕前と統率力が向上すれば独立して自営することも可能である。なお、規模の大きな木造住宅の設計、工事管理をするためには、「２級建築士」や「木造建築士」の資格が必要で、大工の親方と呼ばれる人の多くは、２級建築士や木造建築士資格を持っている。

・労働条件の特徴

特徴的な労働条件は、作業の場所が移動することであり、また、屋外での作業が多いことである。遠い現場へ通う場合など、往復の時間の関係で実働時間が短くなったり、その反対に実働時間を確保するために往復の時間だけ拘束時間が長くなることもある。屋外作業は季節による日照の長短や天候の影響を受けやすい。 雇用形態は、「常用」で日給月給による契約と、「手間請負」の契約がある。「常用」の労働時間は通常８時間である。「手間請負」では、作業者との合意の上で早出や残業を行ったりする例もある。ほとんどが週休制をとり、旧盆と年末、正月にはゆっくり休むほか、特定の祝日を休む業者も増えている。また、天候の状況で雨天が休日になる場合、寒冷地・積雪地の冬季休業のケースもある。

・どんな職業か

人が生活している建物や、働いている工場、事務所などの内外には、給水管、排水管、ガス管、冷暖房換気設備、消火設備、排水処理施設、空気清浄装置などが必ず設けられており、それらの配管工事を行う技能者が配管工である。 給水、排水などの配管を専門に施工する衛生配管工と、冷暖房などの配管を行う空調配管工に大別される。 両者とも、冷温水、蒸気、油などの流体を必要な場所へ送るために、管を切断したり、ねじ切りしたり、曲げたりして加工し、継手でつなぎ、弁などの付属品とともに所定の位置に取り付ける作業を行う。管の材料は、鋼、鋳鉄、銅、合成樹脂およびそれらの組合せなどがあり、管の接合法には、ねじ接合、溶接、接着などの方法がある。 衛生配管工はこの他に、各種ポンプ、給湯機などの機械回り配管、バスタブやシャワー、洗面化粧台をはじめ、各種衛生器具などの取り付け、およびスプリンクラーなどのいわゆる消火設備の取付配管作業を、また空調配管工はボイラー、冷凍機、空調機などの機械据え付け、機械回り溶接配管などを行うほか、送風機や空気清浄機の据え付け、保守などを行う。 配管工には、管工事業を自営している人と、企業に勤務している人とがあり、自営や企業内で管理的な立場にあるときには、資材の手配、作業員の手配なども重要な仕事になる。

・配管工に就くには

高校（または中学）を卒業し、そのまま入職して働きながら技能を身につけていくか、職業訓練校で所定の課程を修了した後に入職する。見習いから職人に、さらに主任・職長にという昇進経路をとるので、訓練校を経ずに入職し、見習い期間中に技能を習得して一人前になるケースも多い。 関連する資格として「配管技能士」、「給水装置工事主任技術者」があり、資格を取得すると昇進の際に有利である。また、建設現場に配置が義務付けられている「管工事施工管理技士」、溶接作業を行うために必要な「ガス溶接技能者」、消火栓設備の配管に関連する「消防設備士」の資格を取得すると、仕事の幅が広がる。 建築物は図面に基づいて様々な技能者の連携作業によって完成されるので、平面上に描かれた図面を立体としてとらえる能力や、関連する工事の手順についての知識が求められる。また、建築物は建築基準法、消防法など多くの法律の規制を受けるため、配管に関わる法律の基本的な事項を身につけておく必要がある。

・労働条件の特徴

各地の建設工事現場で作業をするため働く場所は一定ではなく、数カ月から１～２年で建築物が完成すると、次の新たな工事を手がけることになる。毎日の作業も、建物の中を移動しながら行う。 就業者のほとんどが男性であり、４０歳以上の中高年齢者が多い。 賃金は、日給を１カ月ごとにまとめて支給する日給月給制が多い。労働時間は建設業の他の職種と比べて大きな差はなく、日曜、祝日の全休も、最近ではかなりの実施率となっている。 戸外の作業があるため、天候などによって工程に遅れを生じた場合や建物完成直前の一時期は、超過勤務や休日勤務が行われることもあるが、機械化が進み、天候に大きく左右されることはなくなりつつある。 新しい工法も開発され、効率化が進み、配管工の作業は身体的負担が少なくなっている。

・どんな職業か

防水工は、建物の仕上げ職種の一つであり、屋根などの防水工事において防水層をつくる作業を行う。 建物において防水工事を必要とする部分は多く、一般に降雨水の建物への侵入、生活及び産業等に必要な水を貯水したり、あるいは不要な水を排水したりする部分には必ず防水工事が必要である。 防水工は、次のような防水層の種別あるいは工法の種別によって、それぞれ専門的な技量を必要とすることから、アスファルト系防水層・合成ゴム系防水層・塩化ビニル樹脂系防水層・酢酸ビニル樹脂系防水層・ウレタンゴム系防水層・アクリルゴム系防水層・ＦＲＰ系防水層・セメント系防水・シーリング工事などに分けられている。 最近では、防水層の種別あるいは工法の種別も新しいものが増えるに従い、複数の防水層あるいは防水工法を施工できる技量が必要となってきている。

・防水工に就くには

防水工として入職するには、専門的な学歴や資格は必要とされないが、一定の体力が求められる。必要な技能は、現場で働きながら身に付けていくのが一般的で、技能を習得するのに必要な年数は防水層の種別や工法の種別によって異なるが、早ければ２～３年、遅くても５年程度で一応の仕事はできるようになる。 入職後一定の実務経験を積んだ後に、厚生労働省が実施する技能検定の「防水施工技能士」の資格を取得すると、技術の証明として評価され、昇進の可能性も高まる。 入職後の努力により技能の向上を図り、さらに経験を積むことによって、将来、経営能力を発揮することにより自営業者として独立、開業する可能性が大きいということも、この職業の魅力の一つである。防水工事業者が多いのは、自営業者への独立が盛んなためである。

・労働条件の特徴

防水工事はビル建築の現場に多いため、防水工の就業地域は都市部が中心である。 防水工事は、工場内での生産活動とは異なり、建設現場において生産活動を行う。従って、その労働環境や労働条件は、建設業一般とほぼ同様である。 防水工の賃金は日給月給制が多い。現場によっては、職長の下で出来高制による請負方式をとる場合もある。請負方式では、平方メートル当たりやメートル当たりの単価で契約する。 休日に関しても、建設業一般と同様な傾向が見られ、日曜日と祝日を休むようになりつつあるものの、工期や工程の関係でやむを得ず休日に働く場合もある。 建設業全般では、ビル等の新築工事が減少する一方、改修保全工事が増加している。この改修保全工事には防水工事が欠かすことのできないものであることから、防水工の活躍の場は今後も拡がることが期待されている。

・どんな職業か

道路の建設、河川の治水、土地造成などの土木工事の中には、大型建設機械では対応できない細部の作業や多種少量で機械化が困難な諸作業など、人力で行うことが不可欠な作業があり、このような作業を行うのがいわゆる建設作業員である。 大規模な工事にあっては裏方の存在であるが、なくてはならない作業を担当する、まさに建設工事の縁の下の力持ちといえる。 作業の内容をもう少し詳しく説明すると、主として小型の重機械やベルトコンベア、軽量の削岩機などを使って行う掘削や盛土、コンクリートポンプやシュートを使って行うコンクリートの締め固め、スキップや一輪車を使って行うブロック積み、石積み、芝張りなどの他、重機械作業や鉄筋型枠組み立て、くい打ち作業に伴う補助作業などがある。 作業に就労する前には、安全作業を確保するため、あらかじめ工事の内容、会社の規則、作業場の規律、危険な区域などについて教育を受ける。また、中でも高度な技能職に就業する場合には、それぞれ資格が必要となる。軽量のブルドーザーや吊り上げ荷重の小さいクレーンを運転するには特別教育を受ける必要があり、ガス溶接、玉掛作業などは技能講習を修了しなければならない。 作業方法や作業手順、機械工具や資材の取扱い、安全衛生などについての具体的な指導は、直接指示命令をする作業長（世話役）が行い、雇用責任者や土木技術者は、専門的な工事施工上の知識や関係法令について指示・命令を行う。 現場に入ると、まず仕事を始める前に、土木技術者や作業長から仕事内容の説明を受け、作業中は主に作業長または作業指揮者の監督指示の下に作業を行う。

・建設作業員に就くには

この職業に就くにあたって、学歴は特に問われない。しかし、作業内容が人力による作業であるため、体力や他人との協調性などが求められる。ただし、作業環境によっては当然ながら危険な要素も出てくるので、それらを未然に防止して快適に働くために、ある程度の注意力、集中力、持久力が要求される。 入職経路は、特にきまったものはないが、中学・高校や大学・専門学校等を卒業してそのまま入職する場合と、他の産業からの転職のほか、農業などに携わるかたわら農閑期などに季節労働者となって働く場合など、多種多様である。しかし、新規入職者は、一様に現場での実地訓練などを受けながら一人前になることは変わらない。 建設作業員の訓練としては、建設業労働災害防止協会などの主催による労働安全衛生法に基づく技能講習などが行われている。従事する現場に使用したことのない新しい機械が導入されたり、自分で運転する以外にも機械の近くで作業をすることが多いため、機械の機能についてある程度の知識が必要となる。 玉掛けなどの作業を除き特に免許や資格は必要とされないが、四輪車の普通免許などを持っていれば、小型トラックによる材料の小運搬（現場の中での運搬など）に従事することができる。 仕事の知識と経験を積み、指導力があれば、作業現場の第一線指揮者である作業長（世話役とも呼ばれる）になることができる。作業長に昇進するために義務づけられている資格は特にないが、土木施工管理技士、地山の掘削作業主任者、玉掛技能者などの資格を取得している人が多いようである。しかし、作業長に求められる一番の要素は、作業を安全かつ円滑に進行するために必要な作業管理能力、後進を指導するために必要な技能と指導力である。

・労働条件の特徴

建設作業員は、マンション・ビル・住宅・電力施設・トンネル・地下鉄・道路・鉄道・ダム・橋梁などの新設工事や維持補修から、土地造成、造園、港湾などまで非常に広い分野で活躍しており、仕事の現場も全国に広がっている。 就業者は圧倒的に男性が多いが、最近では女性もかなり増えてきているとされ、年齢別では３０～６０歳代が全体の約８割を占めるといわれている。 公共事業、民間設備投資など景気の好不況に左右されやすく、また季節労務者の占める割合が多いため、この職業への出入りはかなり激しいようである。 一般的には企業に雇われて働く。継続して長期間雇われる場合以外に、雇用期間を定めた臨時工や、一日だけの日雇工として雇用される場合もある。賃金の支払いは常用工、臨時工の４～６割が日給月給制であるのに対して日雇工の場合は日給制が多い。 工期があるため早出、残業、夜勤や休日出勤をすることもあるが、その代わりに、年末年始や旧盆には、他の産業と比べやや長めの休みを取ることが多いようである。 作業環境は、屋内作業と屋外作業があり、屋内作用でも完全に囲い込みがされていない。寒冷、騒音、ほこりの他、危険な機械に囲まれた中で作業をしなければならない場合も多い。また、立ち作業、かがみ作業、単純作業、反復作業の連続なので、体力と持久力が求められる。 近年では若年者の就業が少ないことが全産業にとって問題となりつつあるが、建設業界では慢性的に若者の就業が少なく作業員の高齢化が特に大きな問題となっている。また高齢化傾向の中、特に高い技術を有する技能工の不足も目立っている。機械化と作業の標準化が進み作業はより単純化する傾向にあるといわれているが、人間の視認などによる判断と人力を必要とする作業がなくなることはなく、将来にわたって一定量の需要が見込まれる。

・どんな職業か

列車事故を未然に防ぐため、線路を常に巡回検査し、必要に応じて修理を行い、一定の整備基準を維持する。 鉄道線路は、雨・雪や夏・冬の大きな温度変化にさらされる一方、列車の走行によって大きな衝撃を繰り返し受け続けている。また、豪雨や台風などの自然によって破壊されることもある。そのため、安全な列車運行のためには、常に点検整備を行うことが欠かせない。 具体的な保線作業としては、左右のレールの間隔を正しく修正したり、バラスト（小石）のゆるみをつき固めたり、レールの中心線のずれを修正する、レ－ルの継ぎ目部分の落ち込みを修正するなどの「軌道補修」作業や、レールや枕木、犬釘などを新しいものに換えたり、土砂の混入したバラストのふるい分けや交換を行う「材料交換」作業、分岐器（ポイント）の組立・補修・交換などを行う。 保線作業を計画する場合には、気温の高い夏はレールが膨張する恐れがあるため作業を控えたり、雪の降る冬に備えて線路全般の整備を行うなど、自然条件に合わせた綿密な計画を立てる必要がある。また、橋やトンネルなどの建造物や落石・雪崩などを防ぐ設備の補修なども行う。

・鉄道線路工事作業員に就くには

入職にあたって、特に資格は必要とされない。従来は高卒の新規採用が多かったが、最近では大学・短大・専門学校からの採用も増えている。 鉄道会社や保線専門の会社に採用後、新入社員教育を受けて、保線区（工務区、施設区、工事区）等に配属となり、保線の業務に就くケ－スが一般的である。 鉄道会社では、保線技術を一通り習得すると、昇進試験や本人の能力・適性により、保線技術係、保線技術主任や助役、区長へ昇進する可能性もある。 従来のショベルやツルハシを用いた保線作業は姿を消しつつあり、機械化された作業が主流になっている。それに伴い、直接工事を行うよりも、軌道検査・作業計画・作業指揮など監督業務が多くなっており、土木技術者としての知識・技術が求められるようになってきている。

・労働条件の特徴

ＪＲおよび民鉄など鉄道会社のほか、これら大手鉄道会社と協力関係を結んでいる軌道会社（保線作業の専門会社）に勤務する。 最近では、保線作業は外部の軌道会社への委託が大半となっており、大手鉄道会社の保線作業員は、軌道検査・作業計画・作業立ち会い・作業指揮監督などが主な仕事となっている。 大手鉄道会社では、工事計画の立案、工事費の見積り、検査・点検、現場での作業指揮など、専門分野に分かれて仕事をしている。中小の鉄道会社では、２～３人の保線員で２０～３０kmもの線路、橋、トンネルなどを管理している。 まとまった工事をする場合は、運転本数の少なくなる夜間の時間帯に行うケースが多く、深夜から早朝にかけての勤務が多くなる。