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輸送・機械運転の職業

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輸送・機械運転の職業

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路線バス運転者の職業について

・どんな職業か

住民の身近な足である路線バスを運転し、安全かつ時刻表を守って乗客を目的地まで運ぶ。 自分の所属する営業所に出勤して、その日の運行予定路線と運転する車両を確認する。エンジンオイルや燃料の油量の確認、ブレーキの利きぐあいのチェック、あるいはドアの開閉装置の点検といった車両の仕業点検を行い、運行管理者等から所定の点呼を受けた後、予定に従って運行を行う。 乗客の乗降が終わると、安全を確認して乗降扉を閉め、発進する。停留所では乗降客の扉の開閉、運賃の収受、回数券・バスカードの発売などを行い、走行中は次停留所の案内アナウンスのボタンを押したり、マイクを使って注意を喚起したりする。乗客の求めに応じて、行き先や乗り換え場所、所要時間や周囲の地理の案内などについて乗客の応対を行う。時には時間を調整しながら時刻表通りの運行ができるよう気を配る。多くの人が利用する公共性の高い乗り物であり、乗客がケガをすることがないよう、周囲の交通事情を見通した安全運転が重要となる。運行を終えると車内を点検して遺失物の有無を確認し、収納した運賃を精算し、作業日報に走行距離などを記入して終業点呼を受けて仕事が終わる。

・路線バス運転者に就くには

大型第二種自動車運転免許が必要となる。所定の免許の取得と当該免許の運転経験が通算3年以上であることなどが条件となっているため、ほとんどが中途採用であり、トラック運転者、タクシー運転者といった運転を職業とする人からの転職者が多い。 採用は、必要に応じての欠員補充のかたちで行われる。採用に当たっては、運転の技能、注意力や目と手足の正確で敏速な共応といった適性が重視される。また、接客業務もあるので、礼儀正しく、思いやりのある態度も重視される。採用されると1~2カ月の就業前訓練を受ける。乗客に対する接遇態度、運転の実地訓練、各路線のコース、周辺の地理などについて訓練を受ける。訓練終了時、各営業所での実地試験に合格して業務に就く。 定年まで運転者の仕事を続ける者が多いが、事務や運行管理の職種などに転職し、営業所の所長になる人もいる。事務・管理職に転職するための社内試験制度がある場合がある。

・労働条件の特徴

人口の集中する6大都市で約3割が働いているが、路線は全国に広がっているので全国で働いている。8割強が民営のバス会社に、残りの2割弱が市などの地方公共団体などに雇用されている。 就業者の年齢構成は40歳代が約3割弱、50歳以上が約4割で、中高年齢層が多いのが特徴である。 早朝から深夜まで、1年中休みなく運行しているため、早朝から運行するダイヤ、深夜まで運行するダイヤ、朝夕のラッシュ時間帯のみを運行するダイヤなどを組み合わせて、勤務ダイヤをつくって勤務する。交替制のため、公休日は必ずしも日曜になるとは限らない。一日の労働時間は、通常6~7時間の乗務となっているが残業も多い。通常は月給制であり、残業、諸手当などの占める割合が高いのが特徴的となっている。 路線バスは、公共交通機関として欠くことのできないものであるため、国や地方公共団体から各種の補助金を受けて運行される路線が増えており、今後も、重要な交通手段としてその役割を果たすと考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 日本バス協会 http://www.bus.or.jp

関連資格 大型第二種自動車運転免許

トラック運転者の職業について

・どんな職業か

トラックやトレーラーなどの貨物自動車を運転して国内の貨物輸送を行う。 運送会社で働く運転者は、会社に出社するとトラック、コンテナ専用車、タンクローリーなどの車両の点検を運行前に行う。運送管理者の点呼を受けた後、発煙筒や手旗などの非常用の携行器具、運行記録紙の装てん、運転日報や輸送伝票の受領などの手続きもある。その後、車両に乗り込み運転を始める。指定の時間に依頼主の出荷場所へ行き、伝票内容と荷物が合っているかを確認して車両に積み込む。目的地まで運び、指定された場所で荷下ろしをして、受領印を受ける。作業完了後は車両を回送して帰社するが、終業に当たっては、車両を点検し、運行管理者の終業点呼で輸送、道路状況、車両点検結果などの報告を行う。輸送伝票、運行記録紙を返納し、運転日報に必要事項を記載する。 1日に数回反復して運搬する場合や中・長距離運行、各都市のトラックターミナルを相互に結ぶ定期路線の運行など、様々な形態がある。 運転中に交通事故、貨物事故が発生したときは、運行管理者に連絡し、指示を受けて適切な措置をとる。

・トラック運転者に就くには

高校、大学の新卒者で就職するほかに中途採用で入職するケースも多い。普通自動車運転免許を取得する必要があり、最大積載量5トン以上の車を運転するには、さらに大型自動車運転免許が必要になる。 新聞の求人広告や公共職業安定所での求人、従業員の縁故などを通じて運転者として採用された後、約1~3カ月の一定期間を試用または見習い期間として過ごし、訓練を受ける。職場の各管理者、作業指揮者などから実務知識、就業規則、労働協約などの講習、接客についての技術や作業技術などを学んだ後、近距離運転から運転業務に従事する。その後、一般的には班長、組長、主任などへと昇進する。また事務管理職へ登用される場合もある。 長時間運行や深夜運行の場合もあり、健康管理が大切となる。用務・貨物によっては接客の機会もあるので、清潔な服装、親切な応対などを心がける必要がある。

・労働条件の特徴

勤務先は比較的、全国に広がっているが、大都市を中心に集中している傾向もみられる。 給料はほとんどの会社が月給制となっており、給料のうち基本給以外の運行手当や歩合給、時間外手当などの変動給の占める割合が4割程度に達する。 週休2日制を導入している企業が多いが、輸送の形態によっては深夜運行の場合もある。運転者のほとんどが男性だが、女性の進出も見られる。平均年齢は高齢化の傾向がある。 長時間労働の改善、福利厚生施設の整備をはじめ、事故防止や過労運転防止などのために努力が払われている。 今後も貨物自動車は国内貨物輸送の中枢をなすと考えられており、物流に占める割合の重要性は将来的にも変わりがないと考えられている。

・参考情報

関連団体 社団法人 全日本トラック協会 http://www.jta.or.jp

陸上貨物運送事業労働災害防止協会 http://www.rikusai.or.jp

関連資格 大型自動車運転免許 フォークリフト運転者 けん引免許

さく井工・ボーリング工の職業について

・どんな職業か

さく井・ボーリング業務は、目的や仕様に対応したボーリング機械および資機材を使用して、地下を掘削する仕事である。 深度5000mを超える石油井掘削から、足場パイプの櫓を組み立て、地下10~20mの地質調査を一人の機長と一人の助手で行うものまである。また、地熱調査ではしばしば300℃を超える地層を掘削する場合もある。 仕事は、仕様に合った機械類および資機材の準備から始まり、現場の整地、機械類の搬入、櫓の組み立ての順に作業を進める。次に掘削に入り、目的の深度まで掘進し、発注者の検収を受ける。合格後解体、搬出、跡地修復で1サイクルとなる。目的によっては掘削の途中及び掘削終了後に検層や孔内試験を実施する場合もある。

・さく井工・ボーリング工に就くには

新卒の場合は、高校、専門学校、大学のいずれからも入職は可能である。専攻科目は土木、機械、採鉱、地質等が好ましいが、高校の場合は、特に専攻を問わない。 仕事は小規模な土質調査から石油・ガス掘削のような大規模な工事まであり、会社も石油掘削会社、井戸掘会社、ボーリング部門を持つ調査コンサルタント会社、土質調査会社等に大きく分類できる。 自分が進みたい部門を持つボーリング会社から、新規採用予定会社を選択する。 ボーリング工は作業環境や労働条件が厳しい部類に入り、高齢化が進んでいるため、体力とやる気があれば比較的容易に就職できる業種である。 採用に際し、免許、資格等が条件として示されることは少ないが、普通自動車運転免許は取得しておいた方が良い。入社後に仕事の内容によって取得すべき免許、資格等が決まってくる。 入社後のキャリアアップは助手→機長→現場代理人(現場責任者)→主任技術者のステップを踏むが、ステップアップに要する年数は仕事の内容によって異なってくる。一般に機長になるには5年から10年を要する。また、一般の調査工事では、機長は地質調査技士の資格が必要な場合が多い。主任技術者は技術士の資格が問われる場合がある。 中途採用は、過去にボーリングの経験があり、45歳以下であれば可能性があるが、採用に際しボーリングの工事経歴が問われる。 ボーリングの経験がない場合は、35歳以下で体力とやる気があれば助手として採用される可能性はある。 独立開業し易いのは、機械や工事規模の小さい土質調査関係であり、調査コンサルタント会社の下請けをする場合が多い。 ボーリング工に求められる適性は、作業環境(汚い、きつい)、勤務形態(交替制)、長期出張等から強い体力と精神力、それに共同作業への適応性等である。

・労働条件の特徴

ボーリング工事は広い分野で実施されており、仕事場は全国に分布する。土木・建築、地下資源関連のボーリングが多く、発注は官公庁、民間何れの場合もある。 勤務時間は、午前8時から午後5時が一般的であるが、温泉、地熱、石油・ガス等の深堀ボーリング(深度500m以上)の場合は作業の区切りまで24時間連続作業が多い。12時間2交代制か8時間3交代制になるが、前者のケースが多い。また、500mより浅いボーリングでも地層が不安定な場合は連続作業になる。1クルーは2名から石油掘削の6~7名まで規模によって異なる。作業には繁盛期と閑散期があり、繁盛期は国の予算施行にも関係し、一般に6月~12月である。この時期は、工期の関係もあり、時間外勤務が多くなる。 給与などは石油掘削の場合、基本給が高く、その他も繁盛期は時間外や深夜勤務手当等で他の職種よりも高い。 作業環境としては長期出張が多い、勤務場所が変わる、野外作業である、交替作業が多く深夜や休日の出勤も多い、重量物の取扱いがあり体力を要する等である。 職場の年齢層は30歳~50歳が多く、全般に高齢化の傾向にある。 将来の労働需要の見通しでは、労働条件の厳しい職種を嫌う若年層の不足が予想される。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国地質調査業協会連合会 http://www.zenchiren.or.jp

社団法人 全国さく井協会 http://www.sakusei.or.jp/

関連資格 さく井技能士 地質調査技士 技術士(応用理学)

ビル施設管理者の職業について

・どんな職業か

オフィスビルや店舗ビルなどにおいて、照明などの電力設備、空調設備、給排水設備などの運転・調整や管理を行う。 電力設備の運転と保守では、エレベーター、照明器具、電話などに必要な電力が送られるよう、配電盤などのスイッチやボタンを操作する。また、電力計、電圧計、電流計などを常に監視し、正常に動作していることを確認する。 空調設備の管理では、冷暖房用機械の運転を行い、室内の温度、湿度、換気が一定に保たれるように操作する。また、給排水設備の管理では、飲料水用の水槽やポンプの運転、排水の処理に関わる設備の管理を行う。 その他に、ビルを使用している人たちの苦情や要望を聞いて、空調機を調節したり、照明器具や電気設備の簡単な修理を行う。 また、1ヶ月に1回程度、空気や排水が汚れていないか測定し、年に数回は、空調機などの定期点検も行う。これらの作業内容は全て報告書に記録し、効率のよい運転管理を行うための資料とする。

・ビル施設管理者に就くには

入職にあたって、特に資格・免許は必要としないが、工業系の高校や大学などで電気、機械などの知識・技術を身につけていると就職に有利である。 新規学卒者の場合は、実務経験を積みながら、ビル施設管理に関する「建築物環境衛生管理技術者」、「ビル設備管理技士」の資格や、専門的な「電気主任技術者」、「ボイラー技士」などの資格を取得すると、一人前の管理者として認められる。 中途採用の場合は、資格を所持していることが求人の条件になることが多い。 機械の構造や操作について興味を持ち、機械について十分な知識を持っていることが必要である。故障の原因を突き止めるための推理判断力や、簡単な故障を修理できる技術も求められる。

・労働条件の特徴

ビル管理会社に雇用され、契約先のオフィスビル、雑居ビル、マンション、官公庁ビル、病院、工場、ホテル、学校、店舗などに出向いて仕事をする。 若年者から中高年齢者まで、様々な年齢層の人が働いている。 労働時間は、9時から17時までが一般的であるが、交替制で1時間程度の早出や残業、休日出勤をする場合がある。ホテルやコンピュータ会社など、24時間動いているビルでは、実働8時間制の3人1組による交替制勤務が一般的である。 ビルの機械設備は、技術革新に伴い、コンピュータによる管理が進んでいる。それに伴い、今後の施設管理者には、従来から必要とされた機械や電気についての知識・技術に加えて、情報システムに関する知識・技能を含んだより高度な専門性が求められると考えられる。

・参考情報

関連団体 社団法人 全国ビルメンテナンス協会 http://www.j-bma.or.jp

関連資格 建築物環境衛生管理技術者 ビル設備管理技能士 電気主任技術者 ボイラー技士

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